「中国の不動産バブル、その“生みの親”は日本だった!?」――。恒大集団の経営危機をきっかけに、中国経済の失速が世界を揺らしている。しかし、そもそもなぜ中国の不動産価格は会社員の年収の50倍という異常な水準まで膨れ上がったのか。そこには、日本の「定期借地権」をヒントにした制度と、市政府が土地売却で莫大な利益を得る仕組みがあったという。さらに、中国人が日本の不動産を買う理由や、EV(電気自動車)・AI(人工知能)ブームの裏側まで、中国経済研究の第一人者・柯隆氏が徹底解説。中国経済の“病巣”と“次のリスク”が見えてくる。
2022年に歴史小説『塞王の楯』で直木賞を受賞した、今村翔吾氏。受賞の瞬間がテレビで生放送され、授賞式には人力車で向かうなどメディアでも大きく注目されたが、今村氏にとって直木賞受賞はゴールではなかった。受賞の瞬間の涙の理由や、これからの書店業界に寄せる思いを作家自身が語る。※本稿は、作家の今村翔吾『書店を守れ!』(祥伝社新書)の一部を抜粋・編集したものです。
外交面では強気の姿勢を崩さないトランプ大統領だが、その矛先は国内の不法移民にも向けられている。人違いでも問答無用で拘束し、強制送還へ進む手法には「もはや人種差別だ」との批判も強い。その怒りは、移民コミュニティに支えられてきたドジャースファンにも広がっていた。ロサンゼルスで何が起きているのか。※本稿は、記者団の読売新聞アメリカ総局『強権国家アメリカ「トランプ革命」の衝撃』(中央公論新社)の一部を抜粋・編集したものです。
ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「オリックスの60代前半、バイスプレジデント級」です。
仕事がデキる、教養のある人間になるために読書に励むビジネスパーソンは多い。しかし、積読だけでなく読了本までも本棚に大切に保管し、蔵書がどんどん増えていくという悩みはないだろうか。伊勢丹や鈴屋の海外事業を立ち上げた“伝説の経営者”中野善壽氏が、いつでも身軽な自分でいるコツを解説する。※本稿は、実業家の中野善壽『ぜんぶ、すてれば』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)の一部を抜粋・編集したものです。
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会議やディベートでの発言中に、話をかぶせられた経験はないだろうか?その原因はあなたにあるかもしれない。実は、話を途中で遮られてしまう人は、「発言が終わるサイン」をうまく出せていないことが多い。最後まで聞いてもらうために必要なこととは?※本稿は、編集者の水野太貴『会話の0.2秒を言語学する』(新潮社)の一部を抜粋・編集したものです。
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円安とインフレが進めば、生活は苦しくなる。そう考えるのが自然だろう。にもかかわらず、「日本株は買いだ」と言い切る投資のプロがいるのはなぜか。実は、自国通貨安とインフレが同時に進む局面では、株価が上昇しやすい一定の構造がある。その仕組みを理解すれば、見えてくる景色は大きく変わる。※本稿は、ファンドマネージャーの堀井正孝『経済はお金から学べ』(SBクリエイティブ)の一部を抜粋・編集したものです。
ベータマックスか、VHSか。1970~80年代、家電業界を二分した“ビデオ戦争”は、ソニーの未来を大きく変えた。敗北を経験した盛田昭夫は、なぜ巨額の「ハリウッド買収」という次の一手へ突き進んでいったのか。※本稿は、ノンフィクション作家の児玉 博『ソニー神話を壊した男 出井伸之が創った未来』(小学館)の一部を抜粋・編集したものです。