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世界をリードしたGM

　現在でこそトヨタ自動車やVW（フォルクスワーゲン）に生産台数で抜かれているが、歴史の長さ、生産したクルマのサイズ、トータル生産台数、そして豪華さで、GM（ゼネラルモーターズ）の右に出る自動車メーカーはない。20世紀を自動車の世紀にのし上げたのは、GMである。

　GMの歴史は、排気量6リットルのV型8気筒、500馬力というビックエンジンがつくった。それは巨大にして華麗な自動車の歴史である。大きなボディは大きなエンジンを載せるためのものであった。だが、その巨艦主義も、環境・エネルギー問題の登場という歴史の変遷の中で潰えていくのだった。

　アメリカ人はもとより日本人も憧れたGM車には、キャデラック、カマロ、コルベットなど数多い名車があった。GMはそれらを生産するキャデラック社、オルズモビル社、ポンティアック社などを買収し、まとめ上げ、世界最大の自動車メーカーになった。巨大自動車メーカー、GMの誕生は1908年である。

フルラインとモデルチェンジ

　同じ1908年、フォードはT型フォードを発表した。それからの19年間で1500万台も生産、販売し、単一モデルとしてとてつもない記録を出し、米国のというよりも世界のモータリゼーションの扉を拓いた。

　一方、GMは1923年に社長になったアルフレッド・スローンが、フォードに対抗すべく、フルライン生産と矢継ぎ早のモデルチェンジという現代に続く経営方針を掲げた。フルラインとは、小型車からビッグサイズのクルマまで、すべてのサイズのモデルを用意するということだ。そして、それらを数年ごとにモデルチェンジし、自動車の魅力を消費者に訴えるのだ。GMはこの販売戦略で、米国だけではなく世界の多くの市場を席巻していった。

　それをそのまま真似たのが日本の自動車メーカーであった。まさに現代に続く自動車生産と販売のあり方であった。しかし、GMは77年も守り続けた世界一の座を2008年にトヨタに譲り、倒産。一時は国有化されたのであった。

GMを襲った環境・エネルギー問題

　GMの衰退にはさまざまな理由があるが、やはりその巨大な力を削いだのは環境問題とエネルギー問題であった。GMの力を削いだ最初の環境問題は、カリフォルニア州で明らかとなった排ガスによる大気環境の悪化＝健康被害であった。また、1973年、78年と世界を襲ったオイルショックは、世界一の石油生産量を誇る米国さえも震撼させた。排ガスと石油という環境・エネルギー問題によって、自動車は一気に燃費の良い小型車にシフトを始めた。日本車の時代の到来であった。

　排ガスによる大気環境の悪化は、マスキー法という世界一厳しい排ガス規制を登場させた。世界の自動車メーカーは一斉に反対の狼煙を上げ、ロビー活動に専念した。だが、ホンダ1社は新技術の開発に成功し、CVCCエンジンをひっさげ、マスキー法をクリアしてみせた。

　一方、V8、6リットルという巨大なエンジンを載せたクルマを生産、販売していたGM（フォードも、クライスラーも）は、行き場を失い、米国の自動車市場を日本の自動車メーカーに明け渡したのであった。

アメリカニズムの終焉

　これはアメリカ文化の終焉であった。1960年代のベトナム戦争とその敗北、オイルショック、排ガスによる環境問題の噴出等によって、第二次大戦以降、拡大し、膨張した米国の経済を支えた製鉄、造船、化学、続いて自動車産業等の巨大産業が、相次いで凋落。「アメリカ的であること」の意味が失われていった。自動車は、巨大、高性能、豪華であることよりも、省エネルギー、省燃費であることが価値を持った。小型車へのシフトである。

　だが、巨艦GMは、黙ってこうした自社の凋落を見ていたわけではなかった。電気自動車へのシフトを画策、来るべきEV時代に備えていたのだった。

GMのソーラーカーとホンダEVプラス

　太陽光発電がようやく日の目を見せ始めた1987年。オーストラリア大陸の3000kmをソーラーパネルで発電した電気で走る「ワールド・ソーラー・チャレンジ」が開催された。このレースで勝利したのはGMチームであった。付け加えれば、それから9年の1996年。この年のソーラーレースの勝者はホンダの“ドリーム”である。

　現在、太陽光発電は再生可能エネルギーの首位の座を風力発電と競っている。やがて世界のすべての発電は、こうした自然由来のエネルギーになる。そうならなければ地球温暖化も、気候変動も止まらない。世界の自動車は再生可能エネルギーで走るようになれなければ、絶滅する。

　残念ながら、ソーラーカーのようにルーフに載せたソーラーパネルの電気だけで走れるわけではなく、巨大なソーラー畑で発電された電気を自身のバッテリーに蓄えて走るだろう。GMは、そうした自然エネルギー時代の到来をいち早く予見した。それに続いたのがホンダであった。

　やがてGMは、当時世界一の性能を誇った電気自動車（EV）「インパクト」を開発。EV1として1996年に量産した。ニッケル水素電池を搭載した99年型モデルの航続距離は最高で240kmであった。一方、ホンダは「EVプラス」を1997年に発表、リース販売を行った。当時としては最高の性能のニッケル水素電池を搭載し、モーター出力は49kW、航続距離は当時のテストモードの10-15モードで220kmであった。

　いずれも価格と航続距離が満足なものではなく、生産は中止されたが、EVに何が求められ、どんな性能が可能か。EV時代の到来に備えた貴重なデータを集めだったのだ。

生き残る決断をしたGM

　GMは、2035年までにエンジン車を全廃する。片やホンダは40年までにエンジン車の販売をやめる。しかも、GMとホンダはFCEV（燃料電池車）の開発を共同で行っている。CVCCでマスキー法をクリアしてみせたホンダ。いち早く再生可能エネルギーでレースに勝って見せたGM。片やかつての世界一の自動車メーカーでありながら倒産も経験したGM。片やF1エンジンで何度も世界一に輝いたホンダ。両社は未来の自動車として、期せずして同時にエンジン自動車に代えてEVを選択した。自動車をよく知り、エンジンを知り尽くした両社は、エンジンでは生き残れないと覚悟したのだ。

　果たしてホンダ以外のエンジン車にこだわる日本の自動車メーカーは、どんな未来を選ぼうとしているのだろうか。

（文＝舘内端／自動車評論家）

●舘内端／自動車評論家

1947年、群馬県に生まれる。

日本大学理工学部卒業。

東大宇宙航空研究所勤務の後、レーシングカーの設計に携わる。

現在は、テクノロジーと文化の両面から車を論じることができる自動車評論家として活躍。「ビジネスジャーナル（web）」等、連載多数。

94年に市民団体の日本EVクラブを設立。エコカーの普及を図る。その活動に対して、98年に環境大臣から表彰を受ける。

2009年にミラEV（日本EVクラブ製作）で東京〜大阪555.6kmを途中無充電で走行。電気自動車１充電航続距離世界最長記録を達成した（ギネス世界記録認定）。

10年5月、ミラEVにて１充電航続距離1003.184kmを走行（テストコース）、世界記録を更新した（ギネス世界記録認定）。

EVに25年関わった経験を持つ唯一人の自動車評論家。

22年度から山形の「電動モビリティシステム専門職大学」（新設予定）の准教授として就任予定。

　日米の両国政府が、次世代の高速通信規格である「6G」の共同研究を行うことが明らかになった。それは、NTTやNEC、富士通など日本の通信関連企業にとって、国際競争力の向上と先端分野でのシェア獲得を目指す好機がやってきたといえるだろう。ただ、専門家のなかには、「当該分野で米国や中国などから後れを取ってしまった、日本企業にとって“最後のチャンス”になるかもしれない」との見方もある。

　現在、米国のバイデン政権は、産業補助金や海外企業からの技術移転などによって、米国企業の実力を高めることに腐心しているようだ。その背景には、IT先端分野で台頭している中国を抑えようというスタンスが明確にある。米国政府は従来の経済運営に関する基本的な考えを修正し、半導体や6G通信などの先端分野での研究開発および生産技術の向上を支援し始めている。そのために米国は同盟国である日本の企業をより重視し始めた。

　それは、NTTなどにとってビジネスチャンスになるかもしれない。NTT、NEC、富士通などの国内企業に求められるのは、国内の人材と技術をフルに活用し、6G通信規格基準の国際統一に向けた議論を主導することだ。その実現は、日本企業が米中対立から実利を得ることにつながる。各社が6Gや量子暗号技術、さらにはその応用を支えるチップの設計などの分野で存在感を高めることを期待したい。

自由主義経済体制でも起きているゲームチェンジ

　リーマンショック後の世界経済の展開を振り返ると、自由資本主義体制をとる米国など主要先進国よりも、産業補助金政策など共産党政権の指揮による経済運営（国家資本主義体制）を強化してきた中国経済の強さが顕著になってきた。

　特に、中国が進めている先端分野の産業強化策である「中国製造2025」のインパクトは大きい。5G通信分野では、中国のスマートフォンおよび通信機器メーカー大手である華為技術（ファーウェイ）が価格競争力を発揮して世界トップのシェアを手に入れた。ファーウェイと中興通訊(ZTE)2社の通信基地局市場でのシェアは約45％に達する。

　トランプ前政権は制裁発動などによって中国の国家資本主義体制の強化と、それによる世界経済への影響力拡大を食い止めようとした。ただし、制裁によってファーウェイの事業体制は不安定化してはいるものの、5G通信基地局市場でファーウェイのシェアを上回る米国企業は登場していない。6Gの技術開発をめぐる競争が5G以上に熾烈化することを考えると、米国は中国の台頭にかなりの危機感を強めている。

　中国との競争に対応するために、米国は企業の自由な競争を重視した経済運営の方針を見直し、政府がより能動的に市場に介入して企業の研究開発などを支援することを重視するようになっている。今回の日米首脳会談は、そうした米国の焦りが強まり、経済運営の基本方針が変更されていること＝ゲームチェンジ、を確認するひとつの機会だ。6G通信技術の研究開発に向けて、米国が25億ドル（約2700億円）、日本が20億ドル（約2160億円）を投じることで合意したのは、米国がIT最先端分野での競争力を回復して政治、経済、安全保障の基軸国家としての地位を守るためだ。そのために、バイデン政権は日本との関係強化を重視している。

　見方を変えれば、米国は日本企業の技術を必要としている。それは、NTTやNEC、富士通といった国内の通信大手企業などが国際的な競争力向上を目指すチャンスだ。今回の日米共同投資案の発表は、日本企業が米欧中の大手通信機器メーカーやIT先端企業との競争を優位に進める最後のチャンスになる可能性は否定できない。

最後のチャンスになるかもしれない理由

　1990年代初頭のバブル崩壊後、日本企業が国際競争力の向上を目指すことが難しかったことがある。バブル崩壊後の景気低迷の中で、日本企業は研究開発の強化よりも、雇用維持のために守りの経営を重視した。その一方で、海外では新興国経済の工業化が進んだ。家電などの生産は、日本が重視した垂直統合から国際分業に移行し、デジタル家電に代表されるユニット組み立て型の生産体制が確立された。価格と機能の両面で、日本企業が競争優位性を発揮することは難しくなった。

　そうした世界経済の環境変化が進む中、1999年に旧NTTドコモがフィーチャー・フォン（ガラケー）版のインターネット接続サービスである「iモード」を発表し、一時的に世界をリードした場面があった。しかし、ドコモにとって海外事業を強化することは難しかった。その後、日本の携帯電話および通信市場は世界的なインターネット通信サービスとスマートフォンの登場という変化に取り残され、“ガラパゴス化”した。また、NECや富士通などの電機各社も半導体市場で韓国や台湾さらには中国勢に追い上げられ、競争力の発揮が難しい時期が続いた。

　そうした変化に対して、日本にはIT機器の生産に不可欠な部材の製造技術を磨き、ニッチな分野で競争力を発揮する企業がある。たとえばファーウェイの通信基地局にはTDKの回路資材が用いられている。

　それに加えて、日本政府はNTTによるNTTドコモの完全子会社化などを認め、経営体力の強化を重視している。NTTはNECと資本業務提携を行い、かつての「電電ファミリー」の糾合が進んでいる。その狙いは、通信分野における日本の人材や知識を集約してより大規模かつ効率的に先端分野での研究開発を進めるためだ。競争の促進を重視したNTTの分社化を経て、グループ企業の糾合および関連企業との提携強化へという変化は、米国が取り組むゲームチェンジの流れに符合する。米国が日本との6Gの投資に関する合意を発表した一つの要因は、次世代の通信規格に加えて、量子暗号およびIT関連機器や半導体の製造を支える装置や関連部材などの生産技術面で日本企業が比較優位性を維持しているからだろう。

NTTなどに期待する国際標準規格の構築

　今後、NTTやNEC、富士通に求められることは、そうしたチャンスを着実に業績拡大につなげることだ。特に、人材と技術力のさらなる発揮を目指して各社がオープン・イノベーションに取り組む体制を強化し、次世代の通信などに関する国際標準規格の統一に関する議論を主導する展開を期待したい。反対に、そうした取り組みが難しい場合、日本企業を取り巻く事業環境は一段と厳しさを増すだろう。

　過去の日米半導体協定などを振り返ると、米国は自国の企業の成長を促進し、米国の覇権を強化するために日本に協力を求めてきた側面がある。安全保障を米国に頼る日本にとって、米政府の要請の影響は大きい。

　今回の6G分野における日米の連携に関しても、米国は日本に対してコストの負担を求めているように映る部分があると指摘する外交の専門家がいる。バイデン政権は表向き各国に6G通信技術の研究開発や、自国を中心とした半導体のサプライチェーンの整備に向けて、各国に協力を呼び掛けている。その根底に、資金面で米国の負担を軽減し、自国企業の世界シェア回復と拡大を目指す野心があることは忘れてはならない。

　その一方で、中国共産党政権はIT先端企業への税制優遇や土地の提供などの支援を強化している。政府が先端分野での企業の設備投資を強力にバックアップし、それによって経済成長を実現するという点において、米国よりも中国に強みがあることは見逃せない。米国が制裁などを強化すればするほど、中国は国家資本主義体制を強化して6G通信など、世界的に重要性が高まる分野でのシェア拡大を目指そうとするだろう。

　このように考えると、米国がその技術をより必要とし始めたなかでNTTなどが6Gなどに関する研究開発を迅速に進め、次世代の通信規格に関する国際議論を主導することは、日本産業全体の活力を左右するだろう。NTT、NEC、富士通などに求められることは、これまでに蓄積してきた知的財産をより積極的に活用して新しい通信技術を生み出し、米中双方から必要とされる競争ポジションを確立することだ。それは、国内企業が新しいモノの生産に取り組む追い風となり、日本経済の安定にも無視できない影響を与えるだろう。

（文＝真壁昭夫／法政大学大学院教授）

●真壁昭夫／法政大学大学院教授

一橋大学商学部卒業、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学大学院(修士)。ロンドン証券現地法人勤務、市場営業部、みずほ総合研究所等を経て、信州大学経法学部を歴任、現職に至る。商工会議所政策委員会学識委員、FP協会評議員。

著書・論文

『仮想通貨で銀行が消える日』（祥伝社、2017年4月）

『逆オイルショック』（祥伝社、2016年4月）

『ＶＷ不正と中国・ドイツ 経済同盟』、『金融マーケットの法則』（朝日新書、2015年8月）

『AIIBの正体』（祥伝社、2015年7月）

『行動経済学入門』（ダイヤモンド社、2010年4月）他。

　常に「自宅でもラクに美味しい晩酌をしたい」と考え、高頻度でコンビニエンスストアチェーンのお世話になっている筆者が、近頃ネット上でも話題のツマミ＆お酒をご紹介します！

晩酌後のシメのお茶漬けにセブン「わさび昆布」

　まずは、セブンイレブンの自社ブランド・7プレミアムの「わさび昆布」（冒頭写真）！　わさび茎、大根、きゅうり、野沢菜、昆布の刻み漬けで、わさびの爽やかな辛味と、歯触りの良さがクセになる一品です。SNS上での口コミを調べてみたところ、

「白米に載せればおかずいらず、冷奴にトッピングすればツマミにも！」

「セブンの『わさび昆布』が旨すぎて鬼リピート。お酒のアテとしてかなり優秀」

「『わさび昆布』とスーパーのお刺身で海鮮丼風にした。全然お金かかってないのに豪華な晩酌！」

「納豆と混ぜたり、鶏ささみと和えたりするのもオススメ」

「飲酒後、シメに『わさび昆布』でお茶漬けを作ってかきこんだら大満足だった」

などと大好評。2パックで213円（税込／以下同）です。

ツマミはもちろん、おにぎりの具にも…ファミマ「豚バラ黒胡椒焼き」

　お次は、ファミリーマートの自社ブランド・お母さん食堂の「豚バラ黒胡椒焼き」！　その名の通り、黒胡椒で味付けした豚バラを焼き上げたものですが、肉が柔らかくて旨味を感じられる上、袋のまま電子レンジで温めればすぐに食べられるのも嬉しいです。パッケージにも「ビールにあう」と記載がありますが、SNSユーザーの間では、

「濃い味かつジューシーで、ほんとビールに合う！」

「お弁当のおかずとか、おにぎりの具にしても良さそう」

「家飲みだと、ファミマの『豚バラ黒胡椒焼き』みたいにわざわざ皿に移さなくても食べられるものが重宝するよね」

「ガッツリいきたい時は、ご飯に載せて豚バラ丼！」

「もやしとか、ちょっとした野菜と併せて食べるのも美味しい」

といった評価を得ています。320円です。

甘党必見のカクテル「ドトール 夜のソフトクリームカクテル」

　最後は、甘党必見の“スイーツ×お酒”商品。ローソンで購入できる「ドトール 夜のソフトクリームカクテル」です！　1日の終わりに飲みたい“デザートみたいなご褒美カクテル”で、アルコール度数は3％と控え目。2021年4月13日の発売から1カ月経った今も、SNSユーザーからは、

「探してた『夜のソフトクリームカクテル』、やっと発見！　甘くて美味しい～！」

「強いお酒が苦手な人は、デザート感覚で飲めるこれを試してほしい！」

「アイスが美味しい季節にピッタリのカクテル」

「寝る前に、ホットココアに混ぜて飲んだら最高だった」

「ちゃんとミルク感のあるソフトクリーム味で、めちゃくちゃハマってる！　ずっと売っててほしい！」

といった声が寄せられています。208円です！

（文＝編集部）

　どうも、“X”という小さな芸能プロダクションでタレントのマネージャーをしている芸能吉之助と申します。

　ここ数年、大手芸能プロダクション所属のタレントによる独立ラッシュが続いていますね。

　この4月にも、佐藤健くんや神木隆之介くんが、長く在籍した大手芸能プロ・アミューズを退所して新会社に移籍、昨年11月に不倫スキャンダルが発覚して無期限の活動自粛中だった近藤真彦さんはジャニーズ事務所を退所、女性社長によるパワハラ問題で揺れている中堅プロ、スウィートパワーからは、デビュー当時から所属していた高杉真宙くんが退所して個人事務所を設立……と、さまざまな動きがありました。

　すでに売れっ子になっていれば、大手芸能プロダクション所属という肩書きがなくても自分の名前で仕事が舞い込んでくるだろうし、事務所の取り分がなくなったことでギャラも増えるでしょう。そりゃあ、“揉めて辞める”とかではなく“円満退所”ならば、独立したほうがメリットは大きいように感じます。

　だって実際、雨上がり決死隊の宮迫博之さんとか、元NEWSの手越祐也くんなんかはYouTubeで稼ぎまくってて、一説によれば年収は億をゆうに超える……なんて話もあります。かつては吉本興業やジャニーズ事務所に所属していた宮迫さんや手越くんがまさにそうであるように、大手プロを辞めて“圧力”や“忖度”で地上波に出られなくなっても、今はYouTubeやSNSで自己発信してビジネスできるから全然いいじゃん！とも思えちゃいますよね。

　時代が変化したこともあって、これからは芸能プロダクションの力が弱くなっていき、タレントはプロダクションに所属せず、ハリウッドで主流の“エージェント方式”が日本の芸能界でも一般的になっていくのでは……といった見立てもあります。

日本の芸能界も、欧米式のドライな「エージェント方式」に切り替わっていく？

　ここでいうエージェント方式とは、出演先への営業やクライアントとのギャラ交渉、仕事のスケジュール管理のみをタレントの代理人が代行するような形式を指します。しばしば“ファミリー”に例えられる日本のプロダクションのように、業界の礼儀やしきたりの教育や、タレントの日々の生活の世話などまでカバーし、タレントの面倒をまさに“まるごと”見るのではなく、いわば秘書のようなビジネスライクな役回りのみを担う……というイメージでしょうかね。

　このエージェント方式の場合、ギャラはタレントの手元にまるっと入った後、その手数料をエージェントに支払う形になるのが一般的なので、基本的にはタレント側の取り分が大きくなる。いうなれば、タレントはエージェントにとっての“お客様”のような立場になるので、お互いの力関係も対等です。それとは真逆で、プロダクション側の力が強い関係が基本の、日本的な芸能プロダクションなんて、ただの既得権益企業、圧力団体であって、これからのネット時代にはもういらないんじゃないか……みたいな意見さえ聞くことがあります。

　でも、コトはそう単純じゃないんですよ。

　ひとくちに芸能人といっても、宮迫さんや手越くんみたいな芸人さんやタレントさん寄りの人であれば、自分を商品として切り売りできるので、まだ独立のうま味はあるのかもしれません。しかしこと俳優、役者さんという職種に限っていえば、ブレイクして功成り名を遂げた後に、その“売れっ子”の状態を維持したまま今後は独立独歩でやっていきたい……と考えて大手芸能プロダクションを辞めたとしても、実際のところひとりでやっていくのはまだまだしんどい……という、日本の芸能界独特の構造があるんです。

　そこで今回は、そういった「日本の芸能界独特の構造」について説明していきましょうかね。

連ドラのギャラは主演クラスでも1クール3000万円程度、大作映画の主演でも1000万円程度

　役者さんの場合、地上波連続ドラマのギャラは、主役級のトップクラスの人でさえ、1話あたり100万円からよくてもせいぜい300万円程度。ということは、1クール3カ月で全10話だとして、1000万〜3000万程度でしょう。ギャラの取り分が役者さん7割、プロダクション3割だとすると、本人に700〜2000万円程度、プロダクションに入るのは300〜900万円程度ということになりますね。さて、これを高いと見るのか安いと見るのか、なんですよ、問題は。

　地上波連ドラの主演を張るような看板役者ともなれば、純粋な撮影期間以外にも何人ものスタッフがかかわっており、撮影後には基本的にノーギャラの番宣活動なんかもあったりする。そしてそもそも、地上波連ドラの主演クラスなんて、そういうもろもろの“周辺仕事”まで含めれば、年に多くても2回くらいしかできないもの。そしてその期間、当然ながらそれ以外の“大きな仕事”は物理的にできなくなるわけですよ……。

　そんなアレやコレを考えた場合、1クール3カ月で本人に1000万〜2000万円程度、事務所に1000万円程度……というのは、地上波連ドラの主役を張れるような売れっ子、今をときめくイケメン役者、美人女優……ということを考えれば、ちょっとこれ、とても“ウハウハな金額”ではないことは、読者のみなさんだってご理解いただけますよね？

　だって、連ドラの主役級なんて当然、ポッと出の役者さんではないわけですよ。そのポジションに上りつめるまで数年、場合によっては10年以上の期間がかかっており、その間の稼ぎは、当然もっと低いのが当たり前。でもその間もその役者さんが生活に困らない程度にはお給料をあげなければいけないし、レッスンやなんだも受けさせてあげなければならない。そして当然ながら、そういった“先行投資”をして支えたにもかかわらず、報われずに業界を去る方も多いのが現実、というきわめて厳しい世界……。

　ドラマだけでなく、映画も基本的には似たようなものです。

　大手配給会社が扱うような全国公開される話題作でさえ、主役級の役者さんで、ギャラはせいぜい500〜1000万円程度でしょう。場合によってはひと月近く撮影のために拘束され、映画公開前には、連ドラ同様ノーギャラでテレビへの番宣や劇場でのPR活動にフル稼働となる。そしてドラマと同様、基本的にその期間にはほかの仕事はできない、ないしできたとしてもきわめて限定的、ということを意味するわけで……。

　これでは、ドラマや映画に出まくりの売れっ子役者さんだったとしても、「悠々自適なセレブ生活を送れる」なんてのは夢のまた夢であり、芸能プロ側にとっても、人件費やその他の諸経費を考えれば、そこまで大儲かりするわけではまったくない……ということになるわけですね。

　う～ん、厳しいなあ。でもこれが日本の芸能界の現実なんです。売れっ子役者さんでさえね。

日本の芸能界において「売れっ子になる」とうことはすなわち、「CM仕事をいかにうまくこなしていくか」ということ

　でも、現実には売れっ子俳優さんは、みんな都心のタワマンに住んでいいクルマに乗って、わりとウハウハな生活をしているように見えますよね？（笑）　それってなんなのか。そう、そこでポイントになるのが、「広告のお仕事」なんです。

　日本の芸能人……特に“費用対効果”だけ考えれば決してコスパがよいとは思われない「俳優」というお仕事をしている芸能人にとって、“本業”である役者業と同じくらい大切なもの……特にビジネスの観点からいえば、本業以上に大切かもしれないもの……それが広告の仕事、簡単にいえばCMキャラクター、イメージキャラクターを務めるお仕事なんですね。

　芸能人が仕事で実績を上げて有名になれば、家電、クルマ、化粧品、医薬品、携帯サービス……その他さまざまな商品のテレビCMに登場し、ポスターにも掲載され、そして最近では静止画・動画を問わずネットで表示される広告にも出演する……それって、日本に住んでいれば当たり前のこととして自然にみなが受け入れていますよね？　「え、だって有名な人が商品キャラクターを務めればその商品のプロモーションになるんだから、当然じゃん」って。

　いやまあそうなんですけど、欧米などの諸外国ではそれってそこまで当然のことじゃないんです。だって、ハリウッドセレブがアップルのiPhoneのCMに出てます？　フランスの有名俳優がルノーのCMに出てます？　ところが日本（だけじゃないんですけどね、わりと東アジア圏では多いです）では、有名俳優が有名企業のCMに出るって、きわめて当たり前のこととして認知されているんですね。

　というわけで、少なくとも日本において役者として売れてお金持ちになるということは、この「広告のお仕事」をいかに上手にこなしていくか、ということとイコールなんですね。それはなぜか？　そう、ズバリ「お金」なんです。（では、ハリウッドセレブがなんでそこまで広告のCMをやらないのか、あるいはやる必要がないのか、という疑問については、【次回】でじっくり語りますので、お楽しみに）

タレントが担う広告仕事の大きな“デメリット”…プライベートを縛られてしまう

　CMの仕事は、コスパがいいです。俳優の仕事に比べれば圧倒的に。

　もちろんギャランティはクライアント企業や俳優のレベルによって千差万別ですが、基本的には1本につき数百万円から数千万円。ドラマや映画みたいに数週間やひと月にもわたって撮影をするなんてことはあり得ませんし、基本的には拘束は数日程度。役者仕事から得られるお金と比較すれば、圧倒的に大きいですよね。

　その代わり、大きな“デメリット”があります。企業やその商品の「顔」になるわけですから、そのCMのなかだけではなく、その他の部分でも“イメージ”が大切になってくる。そう、プライベートを縛られてしまうんです。「ウチの商品のイメージアップ、販売促進のために出演してもらい、その対価としてギャランティを支払うわけだから、ちゃんとそのイメージを守ってね」というわけです。

　だから、例えプライベートであっても、クライアント企業のイメージダウンにつながるような行動はNG。実際、CM仕事の契約書には、「当該商品の印象を毀損せしめるような行動を出演タレントがとった場合、損害賠償金を支払うものとする……」とかなんとかっていう文言がちゃんと記載されていたりします。というわけで、CM仕事……特に誰でも知っているような有名ナショナルクライアントの広告に出演している芸能人は、少なくとも表向きは、“品行方正”でなくてはいけない、ということになるわけですね。

「なぜ不倫で謝んなきゃいけないの？」という問いへの、「CM仕事」「地上波テレビ」というシビアな回答

　最近ネットでは、不倫スキャンダルが発覚したタレントが謝罪し活動を自粛することについて、「世間に迷惑かけたわけでもないし、別に謝らなくてもいいじゃん」「不倫なんて一般人もやってるんだし、誰に謝ってるの？」といった意見もよくありますよね。もちろん言いたいことはよくわかるし、実際「謝りすぎ」な側面はあると思うし、その背景には日本独自の文化的背景もあるかもしれません。

　だけど、それだけじゃない。もしその不祥事をやった芸能人がCM仕事をやっていたとすれば、これはもう、まずクライント企業に謝らなくてはいけないわけです。視聴者のみなさまに、ではなくてね（笑）。たとえ直接的なCM仕事をやっていなくても、地上波のテレビに出ていれば、そこには当然、CM枠を買ってくれているクライアントがいるわけで、そのイメージを毀損し、関係各所に迷惑をかけてしまったことに対して謝罪する必要が、どうしても出てきちゃうわけですね。ましてや道徳的に許されないというだけの不倫などではなく、薬物犯罪や交通事故などの刑事事件を起こしてしまうなんてことは……これはもう言語道断です！

　というわけでまとめますと……

日本の芸能界で“売れる”ということは、ビッグビジネスである広告の仕事もやれるようになるということである。
↓
ところが、広告の仕事は「イメージを売る」ことと等価なので、どうしてもある程度の“プライベートの管理”が必要になってくる。
↓
ゆえに、タレントのプライベートには基本的に干渉しない欧米的なドライな“エージェント”ではなく、もう少し全般的なタレント管理に長けた存在が必要になってくる。
↓
それが、日本における「芸能プロダクション」の大きな役割、存在意義である。

……ということになってくるんですね。そして、この点において、過去の経験と規模の巨大さからノウハウを蓄積しているのが、「大手有名芸能プロダクション」だというわけなのです。

広告仕事を取ってくるコネクション、不祥事を“おさめる”ためのノウハウを有する大手芸能プロ

　渡辺プロダクション、ジャニーズ事務所、ホリプロ、スターダストプロモーション、アミューズ、エイベックス、オスカープロモーション……そういった「大手」と呼ばれる芸能プロは、それなりに長い歴史を持ち、テレビ局や出版社などのメディア企業のみならず、電通や博報堂などの名だたる広告代理店とも多くのビジネス経験を持ち、そしてそれらとの人的ネットワークも有しています。ということは、役者さんにとって本業である役者仕事だけではなく、広告方面の仕事もきちんと取ってこれる強いコネクションを持っている、ということになります。

　そして、もし万が一所属タレントが不祥事を起こした際にも、適切にマスコミに“お願い”をして報道をコントロールし、場合によってはイメージダウンを最小限に抑える形でメディアを呼んで記者会見を開催し、そしてテレビ局や広告代理店、クライアント企業にもにしっかり謝罪して回る……そういったことに膨大なノウハウが備わっています。

　だからこそ、大手芸能プロに所属している芸能人のほうが不祥事を大目に見てもらいやすく、弱小プロダクションに所属している、ないフリーの芸能人は好きなだけマスコミに叩かれまくる……というわけなんですね。そこに、芸能人が大手有名芸能プロに所属することの、大きなメリットが存在するわけなんですよ。

　では、それなのに冒頭で述べたように、昨今の芸能界では、そんな大手芸能プロからの独立が相次いでいるのはなぜなのか、実際に独立を果たした場合にどんなことが起きるのか……？

【次回】ではそのあたりについて解説していきたいと思います。乞うご期待！

（構成＝田口るい）

●芸能吉之助（げいのう・きちのすけ）
弱小芸能プロダクション“X”の代表を務める、30代後半の芸能マネージャー。趣味は食べ歩きで、出没エリアは四谷・荒木町。座右の銘は「転がる石には苔が生えぬ」。

　ビッグ平均「約560枚」と当時の出玉を完全再現しているだけでなく、ビッグ中に技術介入要素も組み込まれている『パチスロガメラ』。業界初となる「3種のV獲得率が異なるモード」を搭載したパチンコ新機種『蒼天の拳 天刻』を発表しているサミーは、2021年も業界を大いに盛り上げている。

　そのような状況下、セガやサミーの持ち株会社であるセガサミーホールディングス(東証1部：6460)は5月13日、2021年3月期の連結決算を発表した。

　これによると、売上高は2,777億4,800万円、営業利益は65億5,300万円、経常利益は17億1,500億円、純利益は12億7,400億円。前期の売上高は3,665億9,400万円、営業利益は276億4,300万円、経常利益は252億9,600万円、純利益は137億7,500万円だったことから、それぞれ前期比24.4％減、76.3％減、93.2％減、90.7％減となった。

　遊技機業界は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴う緊急事態宣言の発出や各地方自治体による要請を受け、第1四半期においては全国のパチンコホールが休業を実施。それを受けて旧規則機の撤去期限が延長されたこともあり、特に上半期はホールの購買意欲の著しい低下が見られた。

　このような経営環境のもと、遊技機事業では、パチスロ機は歴代シリーズの優秀遺伝子を進化継承させた『パチスロ北斗の拳 宿命』(17,456台)、自力感溢れるATが魅力の『パチスロ七つの大罪』(6,207台)、出現率変動のボーナスがAT機能を加速させる『パチスロ頭文字D』(5,369台)など5タイトル計35,273台を販売した。

　また、パチンコ機は定番シリーズ最新作『P真・北斗無双 第3章』(43,901台)、ライトミドルの新たな波を創造した『P交響詩篇エウレカセブン HI-EVOLUTION ZERO』(10,223台)、爽快な右打ちと圧倒的な演出を誇る『P＜物語＞シリーズ セカンドシーズン』(6,560台)など4タイトル計69,013台を販売した。

　この結果、売上高は前期比51.0％減の531億9,800万円、経常損失は113億3,200万円。パチスロ機5タイトル計123,336台、パチンコ機7タイトル計104,581台を販売した前期の売上高は約1085億円、経常利益は約227億円だった。

　一方、エンタテインメントコンテンツ事業は、外出自粛による巣ごもり消費の影響などで、コンシューマ分野において新作タイトルのみならずリピート販売も好調。映像・玩具分野でも映画「名探偵コナン 緋色の不在証明」の公開や、映像制作に伴う収入および配分収入を計上したほか、玩具「マウスできせかえ!　すみっコぐらしパソコンプラス」等の新製品や定番製品が堅調に推移した。

　この結果、売上高は前期比12.0％減の2178億1,000万円、経常利益は同71.6％増の279億1,700万円となった(投資有価証券売却益を含む)。

　2022年3月期は、パチスロ機は『パチスロAngel Beats!』『パチスロガメラ』など9タイトル計101,000台、パチンコ機は『P北斗の拳 救世主』『P超ハネ獣王』『P蒼天の拳 天刻』など5タイトル計103,000台を販売予定。売上高は890億円、営業利益90億円、経常利益90億円となる見通しとした。

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　23日に東京競馬場で行われたオークス（G1）は、3番人気のユーバーレーベン（牝3歳、美浦・手塚貴久厩舎）が優勝。本馬が所属するサラブレッドクラブ・ラフィアンにとっては、今年3月に他界した岡田繁幸さんに捧げるクラブ初のクラシック制覇となった。

　自慢の末脚が、ついに届いた。昨年の阪神JF（G1）でソダシ、サトノレイナスを超える上がり最速の末脚を繰り出しながら、これまでいつも届きそうで届かず……6戦1勝という歯痒い成績で樫の舞台に挑んだユーバーレーベン。だが、この日は残り200mで集団をまとめて飲み込むと、最後まで追撃を凌ぎ切って同世代の頂点に立った。

　そんな勝ち味に遅い新女王を結果的に“アシスト”してしまったのが、クールキャット（牝3歳、美浦・奥村武厩舎）に騎乗した武豊騎手ではないだろうか。

　トライアルのフローラS（G2）を勝利したことで、本番を迎えたこの日も6番人気と上々の評価だったクールキャット。オークス3勝の武豊騎手を新パートナーに迎えたことから、一発を期待したファンも少なくなかったはずだ。

　しかし、レースではそんなレジェンドジョッキーの精密な体内時計に疑問を持たざるを得ない結果となってしまった。

　好スタートからハナを切るという意外な展開で幕を開けたレース。武豊騎手が「ペース的にはスローでいいペースだった」と振り返る前半は、1000m通過が59.9秒。すべて良馬場で行われた過去5年のオークスの平均が60秒だったことを踏まえると、残念ながらスローとは言えない流れだった。

「表面上の時計的には例年と大差ないミドルペースでしたが、今年は前日に雨が降った影響もあって、同じ良馬場でも例年よりやや時計の掛かる馬場。同日に同舞台で行われた未勝利戦の1000m通過が63秒だったことを考慮すれば、決して前が楽なペースではなかったようにも思えます。逃げたクールキャットにとっては、やや厳しい展開になりましたね」（競馬記者）

　さらに武豊騎手とクールキャットにとって不幸だったのは、単勝1.9倍のソダシが好位グループにいたことだ。

　大本命の抜け出しを警戒したライバルたちが早めのスパート。武豊騎手が「４コーナーで『後ろを待たずに離して』と思ったけど、全然伸びなかった」と悔しがったように、先行集団にとっては万事休すといった流れだった。

　結果的にハナを切ったクールキャットが14着に沈んだだけでなく、好位から馬群に沈んだソダシ、2番手追走から13着に大敗した5番人気ステラリアを始め、先行勢は軒並み壊滅……。

　一方で、後方で脚を溜めていた16番人気のハギノピリナが3着、10番人気のタガノパッションが4着するなど、明らかに後方有利な結果を招いてしまった。

　これにはクールキャットを応援していたネット上のファンも「何故、逃げた？」「逃げたことが敗因」と武豊騎手の騎乗に疑問を持った様子。本馬は途中からハナを切った1月のフェアリーS（G3）でも10着に大敗しており、ファンにとっては消化不良のレースとなってしまったようだ。

「調教の動きが今日は出なかった。残念……」

　レース後、そう敗戦を振り返った武豊騎手はオークス3勝を誇りながらも、1996年のエアグルーヴを最後に19連敗中だ。それもその間、ファレノプシス、トゥザヴィクトリー、アドマイヤグルーヴ、ダンスインザムード、アドマイヤキッスといった1番人気馬に騎乗しながら敗れ続けている。

　今週は星野源と新垣結衣の“逃げ恥婚”が大きな話題を呼んだが、競馬界のレジェンドジョッキーにとっては、まさに“逃げ恥”をかく結果となってしまった。（文=銀シャリ松岡)

<著者プロフィール>
　天下一品と唐揚げ好きのこってりアラフォー世代。ジェニュインの皐月賞を見てから競馬にのめり込むという、ごく少数からの共感しか得られない地味な経歴を持つ。福山雅治と誕生日が同じというネタで、合コンで滑ったこと多数。良い物は良い、ダメなものはダメと切り込むGJに共感。好きな騎手は当然、松岡正海。

　盛り上がりを見せているパチンコ分野。新規則によってスペックダウンを余儀なくされた「P機」だが、事前の不安を吹き飛ばす魅力的なスペックが続々と発表されている。

　想像を超える“一撃”を武器に活躍する機種が多く存在。メーカーの創意工夫により、CR時代と遜色のない歓喜を味わえている印象である。

　その中でも目立ったのは「まとまった出玉の塊」を「高ループ」させる機種だ。

　まずはリーディングカンパニーSANKYOの『Pフィーバーゴルゴ13 疾風 ver.』。現役マシン最高峰の出玉感とスピードを味わえる仕様は、熱狂的なファンを生み出した。

　初当り時の55％が2Rの図柄揃いとなり、大当り消化後にRUSHへ突入。残りの45％が3R「依頼承諾BONUS」となる（内10％は演出成功でRUSH当選）。通常時のトータルRUSH突入率は65％だ。

　RUSH中は約60％が「3000発の払出+RUSH継続」という振り分け。「3000発が60％でループする」という強力な出玉性能を実現している。遊技したユーザーからは「終日7万発」「35分で2万発」といった景気の良い報告が相次いだ。

　京楽産業.の『ぱちんこ GANTZ極』も熱視線を浴びた1台。「シリーズ最強のSUPER小当りRUSH搭載」と話題になった本機も、驚愕の爆裂情報を生み出すことに成功した。

　初当り時の確変振り分けは「10R確変1500発+RUSH」が5％、「2R確変300発+RUSH」が38％、「2R確変300発RUSH非突入」が2％の合計45％。時短引き戻しを含めたRUSH突入率は約46％だ。

　最大のウリである「超GANTZ EXTRA」中は、図柄揃い大当りの全てが約1500発の出玉で期待出玉は「大当り1500発＋SUPER小当りRUSH1500発」の約3000発。これら「出玉の塊が約72％でループ」と、「極」と呼ぶに相応しいポテンシャルを秘めた仕上がりである。

　実際に「12連で5万発」「終日で11万発のデータを確認」といった爆裂情報が浮上し、破壊力が一級品であることを証明。その影響もあり、本機への注目度は日に日に高まっていった。

「出玉の塊×高ループ」を武器に活躍を見せた両機種。驚愕の出玉報告を、今後も生み出しそうな気配であるが…。

　それらに続く激アツ機もホールへ降臨する。CR機を彷彿とさせるボリュームのある出玉を高ループさせる仕様。RUSHまでのハードルも現実的という特徴に、熱い視線が注がれている。

『Pベルセルク無双』(ニューギン)

■大当り確率：約1/319.7→約1/45.0
■確変突入率：75％
■確変継続率：75％
■賞球数：2＆1＆7＆9＆10＆15
■時短回数：0回or次回まで
■大当り出玉：10R/約1000発・4R/約400発・2R/約200発
○○○

　人気マンガ『ベルセルク』とのタイアップ機。原作の世界観を堪能できる映像を搭載している。リーチ発展ルートを多彩に用意するなど、打ち込み要素を意識している点もポイントだ。

　スペックは大当り確率約1/319.7のミドルタイプ。小当りRUSHと確変ループによって出玉を増やすゲーム性となっている。初回が「超転生BONUS」ならSUPER小当りRUSHへ直行だ。

　10R大当りの「降魔の儀BONUS」は確変濃厚の「無限蝕RUSH」、4R大当りの「降魔の儀BONUS」は演出成功で「無限蝕RUSH」へ突入する。ヘソ・電チューともに確変割合は75％と十分に期待できる数値だ。

　出玉のカギを握るRUSH「ベルセルクEXTRA」は、シャッターが閉まるまでSUPER小当りRUSHが継続する仕様。期待値2000発（10R＋SUPER小当りRUSH）という塊が、75％でループするという爆発力に秀でた仕上がりとなっている。

　高速消化へ期待する声も多く、瞬時に大量の出玉を生み出す「新たな爆速マシン」として評される可能性も十分にあるだろう。長期稼働を実現できるかに注目だ。

「2000発」×「驚愕のループ率＆突入率」の『Pベルセルク無双』の動向が気になるところだが、発売元のニューギンに関する必見の情報は他にも存在する。

　同社はマスコットキャラクター「ギンちゃん」の誕生日とLINEスタンプの発売を記念した「5.18HAPPY BIRTHDAY＆LINEスタンプ発売記念キャンペーン」の実施を発表。こちらも反響が寄せられている（5月18日～5月24日）。

　応募方法は「ギンちゃんの公式Twitterアカウントをフォロー」→「キャンペーンツイートをリツイート」で完了。抽選で100名にLINEプリペイドカードがプレゼントされるという内容だ。興味のある方はチェックしてみてはいかがだろうか。

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　23日、東京競馬場で行われたオークス（G1）は、3番人気のユーバーレーベン（牝3歳、美浦・手塚貴久厩舎）が勝利。鞍上のM.デムーロ騎手は、昨年のNHKマイルC（G1）以来、約1年ぶりとなるJRAのG1制覇を飾った。

　そのユーバーレーベンと単勝オッズで拮抗していたのがファインルージュ（牝3歳、美浦・木村哲也厩舎）だ。最終的には4番人気に落ち着いたが、レースでは人気を大きく裏切る11着に沈んだ。

　3着に入った桜花賞（G1）に続きファインルージュの手綱を取ったのは福永祐一騎手。レース後には「直線でゴーサインを出したら思いの外、脚が残っていなくて……伸びませんでした」と語ったが……。

　7枠13番から五分のスタートを切ったファインルージュと福永騎手。道中は2着に入ったアカイトリノムスメの直後の中団後方を追走。福永騎手が話したように、しっかりと脚は溜まっているように見えた。

「福永騎手は4コーナーの手前でいったん内を突く構えを見せました。しかし、直線を向くと、なぜか外に持ち出し、目の前には馬1頭分のスペースもない壁になってしまいました。再度インに進路を求め、今度は前が開きましたが、一度ブレーキを踏む形になった分、トップスピードに乗るタイミングが遅れましたね。陣営としては不完全燃焼のレースだったといえるでしょう。

ただ、前が壁になる展開も大きかったと思いますが、やはり距離の壁もあったと思います。母父のボストンハーバーは短距離系で、母のパシオンルージュも現役時代は1000～1200mが主戦場でしたからね。2つの壁（距離と進路）に阻まれての惨敗だったと思います」（競馬誌ライター）

　そんな福永騎手の騎乗に物申したのが元JRA騎手の藤田伸二氏だ。

　この日は15時から自身のYouTubeチャンネルでライブ配信を行い、オークスの予想を披露。配信の冒頭でファインルージュの本命を明かしていた。

「昨日（の平安S）も勝った祐一に期待したい」と、レース前は後輩騎手に絶大の信頼を寄せていたのだが……。

　その信頼を裏切られたのが件の4コーナーの場面。直線入り口で外に持ち出した場面では「なんで、あそこで外出す!?」と一喝すると、再度インにコースを取った場面では、「何やってんのアイツ」と半ギレで本命馬の敗戦を悟った。その後は同馬に触れることなく、直線途中からは大外を追い込んだハギノピリナと藤懸貴志騎手に声援を送っていた。

　レース後の回顧でも「アイツ（福永騎手）は4コーナーで何をしたかったのかな」と後輩の不可解な騎乗に納得できない様子でこの日の配信を締めくくっていた。（文=中川大河）

<著者プロフィール>
　競馬ブーム真っただ中の1990年代前半に競馬に出会う。ダビスタの影響で血統好きだが、最近は追い切りとパドックを重視。