映りの悪いアナログテレビの上部を叩いたら、きれいに映るようになる……などという都市伝説があったのも今は昔。だが、「USB3.0はゆっくり差し込めば2.0、素早く差し込めば3.0になる」という、事実かデマなのかわからないような、しかし本当の話がツイッター上で話題となっている。USB3.0は登場以来、データの転送速度や電力供給量などの点で従来品から大きく性能が向上し、いまだに現役で活躍している優秀規格。なぜ「おっちょこちょいな子ども」みたいな仕様がデジタル機器にあるのだろうか。
USB 3.0は、パソコンと外付けストレージなどの周辺機器の接続などに利用されており、データ転送速度が最大5Gbps（理論値）と、USB2.0が480Mbpsであることを考えれば非常に高速で、USBハブを接続すれば多数のUSB機器をつなぐことができるなどの特長をもっている。USB3.0に対応していることが必要条件となるが、話題のきっかけとなった漫画家のボーン（@bourne_goal）さんはバッファロー製のUSB3.2 Gen1対応外付けS…
最近のパチンコ業界は大盛り上がり。CR機からP機に移行しても、同レベルの「爆発力」を誇る機種が存在している。
しかし、パチスロ分野はどうだろうか。6号機が登場してから、昔のように「低設定でもプラスが狙える」機種は…そう多くないと感じている方も多いのではないだろうか。
そこで今回は、低設定でもヒキ次第で「＋収支」を目指せる台を3機種ピックアップしたので紹介させていただきたい。
まずご紹介するのは、去年の12月に導入された、「技術介入機」として名高い『Sひぐらしのなく頃に祭2』である。
本機はビタ押しなどの技術介入機となるが、完全攻略時の機械割は「103%~110%」。設定1でも100%を超えていることから、低設定でも「＋収支」を目指すことが可能である。
ビタ押しに自信のあるユーザーは、ぜひ触ってみていただきたいところだ。
ボーナスの獲得枚数「711枚」で、その名を刻んできたのが「吉宗」シリーズである。本機は純増「約4枚」、疑似ボーナス出玉を伸ばすAT機だ。
勝敗を大きく左右させるのは、ボーナス当選時「BB」or「RB」の振り分けである。低設定の場合は深いG数までハマってしまうことが多いが、約55%で「BB」に当選するためヒキ次第で十分戦える機種と言えるだろう。
逆に高設定でも「RB」ばかり引いてしまえば、勝つことは厳しい台と言える。
最後にご紹介するのは、パチスロ界の大人気シリーズ「バイオハザード」である。
本機は純増「約5枚」のゲーム数上乗せ型AT機だ。
天国の振り分けに大きな設定差がないため、設定1でも約「3割」以上で天国が選ばれる。もちろん通常A選択率も高いが、勝敗を大きく左右するのは「クライマックスバトル（CB）」を突破できるかどうかだ。
CBは2戦突破型。1戦目「50%オーバー（バレットの数によって変化）」、2戦目「約55%（設定1）」となり、己のヒキが全てを左右すると言っても過言ではないだろう。
AT中は様々な特化ゾーンが用意されており、一度波に乗ってしまえば「軽く1000枚」オーバーも狙える。
○○○
ヒキの要素が大きい機種は好き嫌いが分かれるが、低設定でも一時的なプラスを狙える点は好感が持てるだろう。
今後は、有利区間が最大「1,500G → 3,000G」に緩和処置が施されるという事もあり、さらに魅力的なゲーム性への実現に期待したいところだ。
（文＝ひろ吉）
<著者プロフィール>
IT業界の世界に興味を抱き、iPhoneアプリの開発を4年程経験。その後、WEBマーケティングの知識や経験を重ねてきた。パチンコ・パチスロのヘビーユーザーであり、機種のスペック等の研究に時間を注いでいる。現在はパチMAXにて、パチンコやスロットの考察記事・実戦記事をメインに作成中。自信が好む低純増・低ベース機の動向にも注目している。
■パチスロ「万枚突破」のボーナスループ!? 注目タイトルの「設定推測」要素を詳解!!
NTTドコモは3月下旬からサービスを開始した新プラン「ahamo」の契約件数が100万件に達したと発表した。通信業界トップシェアのドコモとあって、政府が求めた携帯電話料金値下げの象徴的な存在として、契約数の伸びが注目されていた。
3月26日の提供開始から4月末まで1カ月あまりの累計で、携帯大手各社が導入した新プランの契約件数が公表されるのは初めてのことだった。提供開始までに受け付けた事前登録は250万件に上っていたという。 ahamoはデータ通信容量20ギガバイトで月額2,970円（税込み）。契約手続きも契約後のサポートもオンラインで完結するのが特徴で、ネットを使い慣れた世代をメインターゲットとするサービスだ。ドコモはこれまで「若年層ユーザーに弱い」と言われてきた経緯があり、これまでも「dカード」のCMで人気若手女優や人形のキャラクターを起用するなどの出演で若年層を意識したPRを行ってきた。新プランであるahamoでは、「ドコモが弱い若年層がターゲット」だと公言していたのが有言実行となり、契約件数が100万件に達したう…
ホットな新台をユーザーの感想を交えつつ掘り下げていくこのコーナー、【激アツ新台実戦JUDGEMENT】。今回のピックアップマシンは、最強爆裂機の遺伝子を受け継いだ正義のヒーローがパチンコファンに夢と希望を与えるためにホールに帰ってきた！『ぱちんこ ウルトラマンタロウ2』（以下タロウ2）だ。
勝てば出玉と確変継続、負ければパカパカ連チャン終了となる極限のゲーム性と出玉能力でパチンコファンの脳とハートをたぎらせた「バトルタイプ」の申し子『CRぱちんこウルトラセブン』。
そのウルトラの兄弟が伝説を蘇らせるべく群雄割拠のP機爆裂マシン戦線に殴り込みをかけてきた。それが『ぱちんこウルトラマンタロウ2』である。
本機は大当り確率が約1/319.9となるミドルタイプの1種2種混合機。初当り後に突入する突破率約50％のチャレンジモード「ウルトラバトルチャンス（時短6回転）」で大当りを引けば81％でループする「ウルトラバトルモード」に突入。
モード中はすべての大当りで最大10ラウンド約1500発が獲得できる。さらに、右打ち時に活躍する「タロウチャッカー」が平均で100個のおまけ出玉を与えてくれるボリューム満点の出玉性能を持っている。
また、これまでの1種2種混合機における「RUSH」と異なり、バトルモードでは81％が次回大当り濃厚となる900回転の時短で、残りの19％が時短なしの振り分けとなる次回ループタイプのゲーム性なので、連チャン終了時にも1500発アルファの出玉を獲得できるようになっている。
この連チャンが終わる際にもフル出玉を上乗せできる効果もあって、ウルトラバトルモード突入時は期待出玉が9000発に迫るような爆発力を持ち合わせていて「一撃25連」「直営店で8万発」「万発出る確率はトップクラス」など、その破壊力を充分に堪能しているファンが大勢いるようである。
900回という時短回数の多さからスピード感に欠けるような印象もあるかもしれないが、右打ち中の大当り確率は約1/9.2と充分に早く消化できる。その時速も4万発に迫るともいわれるほど。
現在、最強マシンの呼び声高い『P大工の源さん超韋駄天』は90％を超えるループ率と平均3.5秒で大当りを取れる過激なスピードで人気をほしいままにしているが、1回の出玉が少ないというウィークポイントが存在する。
その意味では、『超韋駄天』に負けないスピード感に加え、大当りはオール1500発プラスアルファで展開する本機は、前述のとおり激しい連チャン性も実証済みであり、P機最強マシンに名乗りを上げるに充分な能力を持っているのではないだろうか。
大当りと連チャンモードへの突入が約束される遊タイムも搭載され、しかも通常時の時間効率が非常に優秀で、長時間の稼働にも対処できる隙のない盤石の体制。攻守にわたって完成度の高い機種なのである。
爆裂バトルタイプの伝説は『ぱちんこウルトラマンタロウ2』によって受け継がれる。
（文=大森町男）
<著者プロフィール>
羽根物によってパチンコの魅力にとり憑かれ、パチンコ雑誌を製作する編集プロダクションに入社。パチンコに関する記事作りや編集業務に携わる。編集長としてファン雑誌の制作に取り組むなどの経験を活かし、その後は携帯サイトやweb、動画コンテンツなど幅広いパチンコメディアに従事。現在はフリーランスのパチンコライターとして活動。パチMaxを中心に消極的に執筆の場を広げている。
■パチンコ新台「100％フルST」の“傑作”が完全復活！ 絶対王者の「出玉旋風」が再び!?【新台分析- P大海物語4スペシャル BLACK-編】
オークス（G1）の前日、22日には中京競馬場で平安S（G3）が行われる。今週は“難解”のダート1900mの一戦を予想していく。
例年は京都競馬場の1900mだが、距離は変わらずの左回りで開催される。レアな条件だけに、距離実績に注目して予想を組み立てたい。
まず、「◎」に選んだのはその将来性に注目が集まる16番アメリカンシード（牡4歳、栗東・藤岡健一厩舎）だ。
昨秋にダート路線に転向後、怒涛の3連勝で一気にオープン入り。3戦すべてが圧勝だったこともあり、前走のマーチS（G3）では単勝1.4倍の1番人気に支持された。レースでは五分のスタートを切り、好位5番手を追走するも、直線は全く伸びず、14着に敗れた。
ただし、敗因は明確だ。レース後に落鉄していたことが判明し、陣営も「（落鉄によってアメリカンシードが）脚を痛がっていた」とコメント。前走の大敗は度外視していいだろう。改めてその能力が問われるが、今回は期待に違わぬ競馬をしてくれるはずだ。
鞍上は2週連続でG1勝利中のC.ルメール騎手。当該コースは通算「6-1-1-5」と勝ち方もわかっている。藤岡厩舎もこのコースは「5-1-1-7」と優秀。アメリカンシード自身も3走前の犬山特別（2勝クラス）で5馬身差で圧勝しているのも心強い。
有力馬を内に見ながら競馬ができる大外16番枠も、最初のコーナーまで距離がありマイナスにはならないはず。タピット産駒の怪物候補がその実力を見せつける。
逆転候補の「○」には12番ロードブレス（牡5歳、栗東・奥村豊厩舎）を指名する。
同馬は4歳になってからダート路線に転向。いきなり3連勝を飾り、オープン昇級を果たした。その後も日本テレビ盃（G2）を制するなど、中央・地方問わず安定した成績を残している。
中京競馬場は初参戦となるが、1900mという距離は京都で3戦3勝、名古屋大賞典（G3）で3着の実績がある。通算「3-0-1-0」なら、1900m巧者と言っていいだろう。
鞍上は先週JRA通算1500勝を達成した幸英明騎手。前走のアンタレスS（G3）で2度目のコンビを組み、6番人気3着と好走。45歳のベテランが1500勝を挙げた中京ダート1900mの舞台で大仕事をやってのけても不思議ではない。
「▲」は14番サクラアリュール（牡6歳、栗東・村山明厩舎）だ。
この馬の最大のアピールポイントは同コースで行われた昨秋のシリウスS（G3）でカフェファラオと0秒1差の2着に健闘したこと。また、4歳秋以降に限れば、左回りコースでは「1-1-5-0」と複勝率100%をマークしている。
末脚も確実で、消耗戦になれば馬券圏内に浮上する可能性は高そうだ。前走から中1週での参戦もプラス。同ローテーションはこれまで4戦3勝。ひと叩きされての上がり目に期待したい。
「△」は国内では15戦すべて4着以上と堅実な9番マスターフェンサー（牡5歳、栗東・角田晃一厩舎）だ。
初めて背負う斤量58kgが懸念されるが、心配は無用。これまで国内レースで前走から斤量が増えていた時の成績は、5戦5勝。むしろ酷量でこそ走るタイプなのかもしれない。また、ジャスタウェイ産駒はこのコース、「5-3-1-12」と得意にしている。
「×」は少し多いが、3頭名前を挙げたい。
先行力が持ち味の1番ヴェルテックス（牡4歳、栗東・吉岡辰弥厩舎）は、これまで4角4番手以内の時は「4-7-1-0」と安定。好枠からの粘り込みがあってもおかしくないだろう。
10番ドスハーツ（牡4歳、栗東・松永昌博厩舎）は、重賞初挑戦のルーキー小沢大仁騎手とのコンビで昇級初戦を迎える。前走の勝ちタイム1分57秒3は同コース歴代3位で、速い時計の決着になれば面白い存在だ。
最後に押さえるのは、5番オーヴェルニュ（牡5歳、栗東・西村真幸厩舎）。460kg台の馬体に初斤量となる58kgが課題も、調教の動きは抜群。2走前の東海S（G2）完勝の実績から消すことはできなかった。
一方で上位人気が予想されるマルシュロレーヌは、「消し」とした。「久々の中央場所で牡馬の一線級が相手。コース形態も課題かな」と陣営から弱気のコメントも出ている。
買い目はいつも通りのフォーメーション馬券。アメリカンシードは、ピンかパーとみて、3連単の1着固定で、2～3着は買わない。対抗ロードブレスは1～3着の馬券を買っておきたい。○▲△を2着付けとし、アメリカンシード以外の6頭を3着付けで、合計23点。あとは〇▲のワイド1点を押さえる。
・3連単フォーメーション 23点
◎○→○▲△→○▲△×
・ワイド 1点
○▲
＜筆者プロフィール＞
八木遊
競馬、野球ライター。スポーツデータ会社、テレビ局の校閲職などを経てフリーに。2021年から、Twitter（@Yuuu_Yagi11）にて全重賞の予想、買い目、年間収支を掲載中
「今、組織委（東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会）のなかで最大の障害は、開会式・閉会式と競技を観客ありでやるのか、無観客でやるのかが、いまだに決まっていないということ。開幕まであと2カ月しかない。観客のありかなしかで、会場の設備や運営、スタッフの手配をどうするのかなどが、全然変わってくる。本来であれば、最終的な細かい詰めの段階に入っていなければならない時期。ウチの上や政府は、我々現場に投げれば済むと思っているのかもしれないけど、かなりヤバい状況。特にあおりをモロに食らっている、開閉会式の運営に携わる部署の人たちは疲弊して、見ていても本当にかわいそうです。
コロナで国内世論ですら開催反対が強まり、延期ですでに多額の追加費用が発生しているなか、組織委内でも『そこまでして五輪をやる必要があるのか』『いったい何のために、こんな苦労をしているのか』という声が出ています」（組織委関係者）
政府は14日、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、北海道、岡山県、広島県に緊急事態宣言を発令することを決定し、これで同宣言の対象地域は東京を含む9都道府県に拡大。すでに沖縄県と岐阜県も同宣言の対象地域に加えるよう政府に要請している。
さらに「蔓延（まんえん）防止等重点措置」の対象地域も10県に拡大され、医療従事者や高齢者へのコロナワクチン接種の遅れも問題視されるなか、メディア各社の直近の世論調査では、五輪の延期・中止を求める声が6～8割に上るなど、開催反対の機運が高まりつつある。
しかし、菅義偉首相は今月13日、森田健作前千葉県知事との面会時に「五輪を目指す」と発言。丸川珠代五輪相も11日の記者会見で、「（五輪には）人々の間に絆を取り戻す大きな意義がある」「コロナ禍において東京大会は、世界中の人が新たな光を見いだすきっかけになる」と語り、政府からは五輪実施への強い意思が伝わってくる。
そして混乱のしわ寄せは、大会運営の担い手となる組織委の現場に集まっているようだ。組織委関係者はこう内情を明かす。
「同一フロアの同一エリア内に50名前後の職員が十分な間隔を空けずにデスクを並べて仕事をしている部署もあります。向かい合って着席する職員同士の感染防止のため、各デスクの上には職員一人ひとりの上半身と顔を覆うかたちで、真正面に箱状のパーティションみたいなものを設置するなど、一応対策は取られていますが、みんな箱に頭を突っ込んで仕事をしているみたいに見え、光景としてはかなり異様。さらにコロナ禍下でもオフィスに出社しての勤務を命令されている部署も多く、在宅勤務ができないため、職員の間でコロナ感染を恐れる声も広まっています」
こうした現状について、組織委の戦略広報課は当サイトの取材に対し、次のように回答する。
「東京2020組織委員会の業務体制につきましては、今夏に迫った東京2020大会の最終準備のため、原則出勤としつつも、各局室の業務状況に応じて、出社勤務割合の減は可能としています。現在も在宅勤務でできるものは在宅勤務制度を活用するとともに、三密防止のため時差出勤制度も積極的に活用しています。
新型コロナウイルス感染症の感染拡大を防ぎ、職場における感染予防対策を徹底するため、産業医等の助言のもと、マスク着用、社会的距離の確保、手指消毒等の基本的な衛生対策の徹底を図るとともに、Web会議システムの活用促進についても周知を行い、引き続き、感染予防・拡大防止に努めつつ、大会準備を進めています。
上記産業医等の助言に基づく職場の感染予防対策を徹底したうえで、これらの業務体制については、弊会の新型コロナウイルス感染症対策本部（本部長：事務総長）で決定し、全職員に周知を行っています」
また、激務で職場を離脱する職員も出ているという。前出と別の組織委関係者はいう。
「職員が連日にわたり深夜0時近くまで勤務を強いられている部署もあり、過度の精神的なストレスで医師から出社禁止を命じられ休職中の職員も発生しています」
これについては組織委の戦略広報課はこう見解を示す。
「東京2020大会の最終準備のため、職場によっては超過勤務を実施している職員もいます。労働安全衛生法に基づき、職員の勤怠管理や所属長・産業医の面談を実施するなど、職員の健康については組織として安全配慮を行うとともに、衛生委員会等を通じて情報の共有や超過勤務の縮減にむけた取り組みを行っています」
ちなみに東京五輪・パラリンピックの競技および開会式・閉会式がもし無観客で実施された場合について、「組織委内部での試算によれば、組織委が被る損失は数十億円ほどになるという話も出ている」（組織委関係者）というが、いったい誰のための五輪なのだろうか――。
（文＝編集部）
白毛のソダシが出走する日曜のオークス(G1)に話題が集まっているが、その軍資金稼ぎにもってこいのレースが土曜の平安S(G3)だ。過去10年で100万馬券が1本、そして10万馬券も4本と荒れに荒れているダート重賞。しかも今年は京都から中京に舞台を移して行われることもあり、さらに波乱の空気が漂っている。
昨年から、今年にかけて行われた中京のダート重賞を見てみると
シリウスS(G3)
1着 カフェファラオ
2着 サクラアリュール
3着 エイコーン
馬 連 3550円
3連単 65,830円
チャンピオンズC(G1)
1着 チュウワウィザード
2着 ゴールドドリーム
3着 インティ
馬 連 4100円
3連単 206,940円
東海S(G2)
1着 オーヴェルニュ
2着 アナザートゥルース
3着 メモリーコウ
馬 連 4520円
3連単 244,160円
といずれも波乱の結果に。この3レースの傾向や最新の情報などから、高額万馬券狙いレースとして平安Sの穴馬を探りたい。
まず脚質から見ると、逃げ馬は全滅。一頭たりとも馬券に絡んでいない。中京ダートは逃げ先行馬が有利という定説があるが、このダート中距離重賞には当てはまらない。とはいえ、4コーナーで10番手以下の馬も全滅であり、2～9番手で競馬ができる馬が馬券圏内として信頼できる。
また過去5走以内に3着以内に好走しているのが望ましい。敗退続きの馬がいきなり好走できるほど、簡単なコースではないということだ。
さらに前走が3勝クラスを勝ち上がったばかりという馬も厳しい。最低でも1戦はオープン特別か重賞で揉まれていなければ好走するのは難しい。
続いて左回りのダート1800m以上で勝利している実績も必要であり、前走はG1レース以外なら一桁着順、そして関西馬で関西所属騎手の騎乗がベストだ。
狙いはスワーヴアラミス。
昨年のマーチS(G3)の勝ち馬で実績はあるものの、前走のマーチSは7着で人気は今ひとつ。ただし今回は休み明け2戦目で、斤量も57.5→56kgと有利。57kgを背負ってマーチSを勝利しているのだから、この斤量はかなり恵まれた印象だ。
中京ダート1900mでも1着の実績がありコース適性は上々、そして鞍上は7度騎乗して複勝率57％の松田大作騎手。中間もしっかり乗り込まれ、追い切りは3週連続で松田騎手が騎乗する力の入れよう。ここに向けて激走の条件は揃ったといえる。
相手は以下の6頭がオススメで、特にサクラアリュールが絡めばかなりの配当が見込めそうだ。
ロードブレス
マルシュロレーヌ
マスターフェンサー
オーヴェルニュ
アメリカンシード
サクラアリュール
（文=仙谷コウタ）
<著者プロフィール>
初競馬は父親に連れていかれた大井競馬。学生時代から東京競馬場に通い、最初に的中させた重賞はセンゴクシルバーが勝ったダイヤモンドS(G3)。卒業後は出版社のアルバイトを経て競馬雑誌の編集、編集長も歴任。その後テレビやラジオの競馬番組制作にも携わり、多くの人脈を構築する。今はフリーで活動する傍ら、雑誌時代の分析力と人脈を活かし独自の視点でレースの分析を行っている。座右の銘は「万馬券以外は元返し」。
5月16日、大阪府における新型コロナウイルス感染症による死者数が、ついに東京都の死者数を上回った。同日、15人の死者が確認された大阪府の累計死者数は1958人となり、同日までの東京都の累計死者数1951人を7人超えた。ちなみに、同日の東京都における死者確認数は0人だった。
東京都と大阪府の人口を比較してみると、現在の大阪府における死者確認数「急増」の深刻さが際立っていることが、より理解できる。今年1月1日時点の東京都の推計人口1396万236人に対して、大阪府はそのおよそ6割に相当する881万5191人。10万人当たりの死者数に換算してみると、東京都が13.97人となる一方、大阪府は22.21人となり、大阪府は東京都の1.58倍に達している。
3回目の緊急事態宣言が発令された4月25日時点では、東京都の累計死者数1876人に対し、大阪府は1361人と、500人以上の差があった。だがそれ以降、大阪府では1日に40人を超える死者数が確認される日が続出し始め、5月11日にはそれまでで最多の55人を確認。あれよあれよという間にその差が縮まり、緊急事態宣言から1カ月も経っていない5月16日の時点で、とうとう東京都を抜き去っていた。
大阪府の死者数が東京都を超えるのはこれが初めてではなく、今年2月3日の時点でも大阪府の958人に対し、東京都は949人と、大阪府のほうが上回っていた時期がある。大阪府の死者数が東京都を超えるのは、それ以来のことだ。
5月16日の新規感染者数を見ると、大阪府が620人であるのに対し、東京都は542人と、これまた大阪府のほうが多い。緊急事態宣言が発令された4月25日以降では、大阪府の新規感染者数が東京都のそれを上回っている日のほうが圧倒的に多い（表）。5月16日の「朝日新聞」ウェブサイトによると、大阪府の担当者は死者急増の要因として、
「感染者数に占める死者数の割合（死亡率）は第4波は1.0％で、第3波の2.6％より低いが、感染者数の急増に伴い死者数が増える結果になっている」
と説明しているのだという。
だが、死者確認数「急増」の要因は「感染者数の急増」だけなのだろうか。それですべて説明がつく話なのだろうか。
5月16日現在、大阪府で入院調整中の人の数は2657人。つまり大阪府民は今、新型コロナウイルスに感染してしまうと、体調が急変しても入院できる順番は2658番目以降にされることを覚悟しなければならない。それだけ治療を待っている人がいるのが、今の大阪府なのだ。参考までに、同日の東京都における入院調整中の人の数は、大阪府の半分以下の1017人である。
ホテル等で宿泊療養している人の数は、大阪府が1361人であるのに対し、東京都は1385 人と、さほど違いはない。一方、大きな差がついているのが「自宅療養」――と呼ばれているが、実質上は単に「自宅隔離」でしかない――措置下にある人の数である。東京都が2402 人であるのに対し、大阪府はなんと1万2745人。この数字は、新型コロナウイルス感染症に罹患しているのに治療してもらえない人の数であり、大阪府の医療体制が事実上、崩壊していることの証（あかし）でもある【注】。
【注】東京都で「自宅療養者」が9000人近くにまで激増していた今年1月から2月にかけては、1日当たりの死者確認数が20人を超える日が連日のようにあり、30人以上を記録した日も2日あった。あの頃の東京都もまた、事実上の「医療体制崩壊」状態にあったのだろう。
大阪府をはじめとした関西圏では、高齢者に限らず30代以下の若年層でも重症化する例が多数発生しており、大阪府や京都府、そして兵庫県では、20代や30代でも新型コロナウイルス感染で亡くなる人がいることも報告されている。その中には、いわゆる「基礎疾患」がまったく確認されていない人も含まれているのだという。今、大阪界隈で新型コロナに感染することは、命の危険に直結する――と言っても過言ではあるまい。
それにしても今、なぜ、東京都と大阪府でこれほどまでの差が生まれているのか。
「前回の緊急事態宣言で大阪と兵庫は感染者数をかなり抑え込むことに成功したが、その状態で侵入した変異株が優先的に増えていった。一方、東京は感染者数が下げ止まり、通常のウイルスがかなり残っていたため変異株があまり広がらなかった」
これはTBSが報じた、厚生労働省の専門家組織「アドバイザリーボード」の脇田隆字（たかじ）座長の見立てを、「夕刊フジ」が紹介したものだ。かなり当てずっぽうで非科学的な見立てに思えてならない。従来のウイルスと変異株では、感染力以外に大きな違いは見られず、昨冬に全国的な流行がまったく見られなかった「インフルエンザウイルス」のことと同様に論じることには、かなり無理があるからだ。
だが、この見立てに賛意を示したのが、吉村洋文・大阪府知事である。吉村氏は4月1日、
「何故大阪で感染が急拡大したのか。NEWS23で脇田座長がコメントしてた緊急事態宣言で大阪は感染を抑えすぎた、結果、変異株が既存株にとって変わる速度が早まり、変異株が急拡大してる説。逆説的でえっ？と思うが真実をついてるかもしれない」
などとツイートしていた。
ただし、変異株（変異ウイルス）はその後、東京都でも全国でも広がっている。5月12日のNHKニュース「1人ランチでも感染？変異ウイルスどうしたら…」は、5月2日までの1週間の速報値によると、全国の新規感染者のうち73％が変異ウイルスの感染だったとし、なかでも変異ウイルスの感染割合が高い地域として、兵庫県が88％、福岡県が84％、大阪府は83％、北海道が78％、愛知県が77％、そして東京都が64％という数字を挙げながら、「変異ウイルスは、日本国内でもすでに主流になっている」とした。
さらにNHKは5月19日、東京都が変異ウイルス検査をしたところ、全体のおよそ8割が変異ウイルスによる感染であることを確認したと報じた。大阪府のそれに急迫しているが、それと同時に1日当たりの死者確認数も急迫しているわけではない。
大阪府で療養中の新型コロナ感染者のうち、入院している人の割合を示す「入院率」は、5月12日時点でわずか10％。つまり、入院できず、治療もしてもらえず、やっと入院できて治療が始まっても、その時はすでに手遅れ――というケースが続出した結果、大阪府は日本一「新型コロナ」死が多い地域になったのではないか――。
この「見立て」を否定するような識者の見解や、大阪現地からの報道は、今のところまったく見かけない。以下に紹介するのは、大阪府内の医療現場から発せられた切実極まりない声だ。
「なんとかしなければと思っているが、自宅で亡くなられたり、亡くなってから感染の診断がついたりと、適切な治療が間に合っていないのが実情だ」
「十分な体制の病床があれば治療は難しくない。亡くなるリスクも従来株と変わらない」
「変異株は感染力が強く、感染者が一気に増えたことで、悪化する前の適切な治療ができなくなっている」
「治療が間に合えば助かる命が、医療体制が追いつかないと失われてしまう。大阪を他山の石として、早く病床を広げ、在宅の医療体制も整えてほしい」
（以上、大阪府泉佐野市の「りんくう総合医療センター」の倭（やまと）正也・感染症センター長の言葉。「朝日新聞デジタル」2021年5月16日『若いから大丈夫は誤り 自宅療養1万人超の大阪から警告』より）
変異ウイルスが全国にも広がって以降、従来のウイルスでは軽症や無症状の患者が多いとされていた若年層でも重症化している例が、全国各地から報告されている。この原稿を執筆している5月18日も、茨城県や千葉県で20代の患者が重症になっているとNHKが報じていた。今年1月、茨城県で10代の患者が、千葉県では20代の患者がそれぞれ重症になり、千葉県の患者はその後、死亡したという。
そのため昨今、高齢者だけでなく若い世代にも、早めの受診を呼びかける記事や識者のコメントをよく見かけるようになった。しかし大阪府では、医療の現場や病床が逼迫（ひっぱく）し、受診も入院もままならない。府民の皆さんにしてみれば、「どうしろというのだ？」と嘆くほかない。なぜそうなったのか。
※
気になるツイートがある。昨年4月3日、元大阪府知事で元大阪市長の橋下徹氏が、次のようなツイートをしていた（写真）。
「平時のときの改革の方向性は間違っていたとは思っていません。ただし、有事の際の切り替えプランを用意していなかったことは考えが足りませんでした」
蛇足と思うが解説すると、橋下氏が大阪府知事と大阪市長の座にあった2008年から2015年までの間、「徹底的な改革」の名のもと、感染症対策の要となる保健所の統合を進めて削減し、保健所の職員数も削減し（「週刊文春」＜文藝春秋／2020年5月21日号＞によれば「保健所職員を3割以上減らした」としている）、大阪府内にある公立病院の病床数を削減していた（橋下氏が大阪市長をやめた後の2018年には大阪市立住吉市民病院が閉院）。橋下氏はそれを「お手数をおかけしますが見直し」してほしいと言っていた。
では、そのツイートからこれまでの1年間に「見直し」はされたのか。そしてその「見直し」はこのたびの“大阪の悲劇”の発生までに間に合ったのか。間に合っていなかったとすれば、“大阪の悲劇”は人災というほかなく、東京都と大阪府の「差」は橋下氏がいうところの「徹底的な改革」に端を発していたことになりそうだ。
橋下氏の後継者として大阪府知事を務める吉村氏が代表の政党「大阪維新の会」のホームページには、「新型コロナ対策についての取り組み」と題したページがある。
その中の「吉村府政のこれまでの主な取り組み」を見ると、昨年7月31日の見出し「感染拡大防止に向けた営業時間短縮協力金の支給」を最後に、なぜか更新されていない。「見直し」がすでに実行に移されているのなら、ぜひホームページを更新して大阪府民に向けて、その内容を広く広報していただきたい。もし、「見直し」が行なわれていないのだとするなら……お詫びくらいではとても済まないと思う。
（文＝明石昇二郎／ルポライター）
●明石昇二郎／ルポライター、ルポルタージュ研究所代表
1985年東洋大学社会学部応用社会学科マスコミ学専攻卒業。
1987年『朝日ジャーナル』に青森県六ヶ所村の「核燃料サイクル基地」計画を巡るルポを発表し、ルポライターとしてデビュー。その後、『技術と人間』『フライデー』『週刊プレイボーイ』『週刊現代』『サンデー毎日』『週刊金曜日』『週刊朝日』『世界』などで執筆活動。
ルポの対象とするテーマは、原子力発電、食品公害、著作権など多岐にわたる。築地市場や津軽海峡のマグロにも詳しい。
フリーのテレビディレクターとしても活動し、1994年日本テレビ・ニュースプラス１特集「ニッポン紛争地図」で民放連盟賞受賞。
政府は4月25日、東京都をはじめ4都府県を対象に3度目となる緊急事態宣言を発令した。感染予防の観点からやむを得ないとする声もある一方で、具体的な内容については異論が噴出している。特にたび重なる時短要請の対象となる飲食店に関して、業界団体である日本フードサービス協会は4月19日付で政府に以下要請を行った。
「外食産業は食のみならず国民生活を担うインフラ産業であり、仮にも飲食店に対し、休業要請、あるいは週末の休業要請が行われると、生活者に多大な影響を及ぼすため、休業要請は極力、避けていただくようお願いいたします。」
もっともな要請であると筆者は受け止める。新型コロナウイルス感染予防に対しては、多くの飲食店があらゆる対策を講じてきた。緊急事態宣言発令前であっても、まん延防止等重点措置が実施され、都内の飲食店は20時までの時短営業を余儀なくされてきた。チェーン店はいうまでもなく、個店であってもパーテーション等の予防措置を取り、工夫・苦心しながら営業を継続している。
4月中旬に筆者が東京・有楽町界隈をリサーチ中したところ、20時過ぎのコンビニ周辺に集まる人たちが以前より増加していた。宣言発令前の週末にニュース番組などで有楽町や新橋界隈の路上飲酒が取り上げられていたが、先に3月7日配信の連載記事でお伝えした事例であり、いまさらの感を覚えた。
同じ外食産業においても、きちんと対策を講じているチェーンや店舗がある一方で、なんら対策を講じることなく営業している業態（目に付くのはほぼ居酒屋業態）があることは、業界団体も頭の痛いところであろう。
4月26日に日本フードサービス協会が発表した3月度外食産業市場動向調査によると3月は緊急事態宣言が首都圏4都県で21日に解除され、市中への人出の回復がみられたものの、営業時間短縮要請は継続されたことから、全体売上は対前年比97.1％、コロナ禍の影響がなかった前々年比では80.4％と、依然として厳しい状況となった。とりわけ酒類提供の時間を制限されたパブ・居酒屋業態への打撃は大きく、売上は前年比60.3％、前々年比32.1％となった。
居酒屋業態は旅行会社と同様に、社会的な役割を終えつつある業態だ。職場の飲み会や宴会など法人を中心とした需要は、コロナ禍にかかわらず、すでに終焉を迎えている。少しでも集客につなげるためにと「喫煙可能」な場所を提供したりと、予防対策をしていない居酒屋の存在は、感染予防を施しながら懸命に努力する飲食店からみれば甚だ迷惑でしかない。
感染予防に対して非接触を徹底強化しているチェーンが好調だ。多くの識者も取り上げている「スシロー」は有楽町に続き新宿にも都市型店舗を出店し、多くの消費者に選ばれている。全店および既存店の前年同月対比実績によると、3月度は全店売上高127.2％、既存店同120.0％、既存店客数110.2％、既存店客単価109.0％となっている。昨年の3月は緊急事態宣言が初めて発令されたことにより大幅に客数を落としたが、今年の3月はようやく100％を超えることができた。
昨年は来店という母数自体が少なかったとはいえ、時短営業や不要不急の外出自粛などの影響にもかかわらず客数を伸ばすことができた。客単価は持ち帰りやデリバリーが奏功し、コロナ禍でも100％を上回る実績を上げていた。客数の伸長はコロナ禍にあって各社とも戦略上の命題であったといえるのではないだろうか。
スシローの強みは「アプリ利用顧客の確保・拡大・維持」に努めていることと筆者は感じる。たとえば、アプリを利用する顧客から見れば公平であるが、アプリを利用しない顧客からは不公平と揶揄されそうな客席予約の仕組み。店舗で順番を待っているときに「申し訳ありません。ご案内の順番が前後します」というアナウンスにピンとくる消費者は少なくないだろう。
実は事前にアプリで座席の予約を行い30分以内に店舗にチェックインすると、このアナウンスが流れ、アプリ予約した顧客が優先して席に着くことができる仕組みになっている。店舗前で待つ来店客の誤解を招かないように、アプリ予約された番号は「お呼び出し済のお客様」に表示される。なかなか配慮された仕組みという印象を受けた。
チェックイン後の店内の流れは以下のとおりだ。発券機から自身の席番号が記されたシートを受け取り、座席に進む。座席にあるタブレットが番号を表示し待ち受けている。店舗スタッフに出会う機会は、最少で1回。食べ終わってから精算のボタンを押すと、お皿の数を数えるために現れ、会計時の札を手渡される。会計時もスタッフと接触することなく、自身の希望する精算方法で会計することが可能だ。オペレーション上の効率的な人員配置が実践されている印象を受ける。
4月26日「スシロー有楽町店」に開店時間に合わせて訪問した。すでに数人のお客が列をつくり、順番に店内に吸い込まれていった。カウンター席も空いている限り、一つ空けの着席となっていた。タブレットのドリンク類を検索すると、アルコール飲料の欄には枝豆とノンアルコールビールの表示しかなかった。今回の緊急事態宣言においては、アルコールの提供は事実上禁じられており、要請に沿った取り組みの結果と思える。
スシローの非接触の仕組みは、顧客にだけ利点があるわけではない。スタッフにとっても利便性は高いと想定される。なぜなら、ほとんどの業務が年齢や国籍を問わず誰でもできるようになっているからだ。
例えばキッチンにおいては、バックグラウンドであることから全員が熟練者である必要はない。注文された商品に応じて新人と熟練者が分担することが可能となる。客席とは衛生上仕切りで区分けされ、客からは見えないことも利点といえる。フォアグラウンドでもお皿を数える、お皿を片付ける、使用後の客席を消毒するというように業務を小分けすることができ、対応する人材の幅はより広がる。
高齢者や外国人材の活用の面で外食業には避けて通ることのできない課題が存在するが、スシローの採用している非接触を中心とするオペレーションは、ある程度それらの課題をクリアできていると感じた。
同じ回転寿司業態では、オペレーションが残念なチェーンも実は存在する。特にポンコツと感じた「はま寿司スーパービバホーム豊洲店」を例に紹介しよう。同店舗はアプリ予約を受け付けしていない店舗だ。画像にあるとおり、予約番号を読み上げる専任のスタッフが1名、客席に案内するスタッフが1名、会計を担当するスタッフが1名と、店舗入り口に3人が重なっている場面をよく見かける。
番号を読み上げるスタッフの業務は忙しい。予約の順番に番号札を読み上げるだけでなく、番号を呼び出ししたものの客が不在だった番号も順次読み上げている。週末になると、同店舗の入り口には大勢の客が待っている。
過日訪問した時には、順番が来た時に通知されるショートメッセージの機能も故障中だった。場所柄、子どもを連れて来店する客も多いが、待合場所や座席数が少ないことも災いし、待ち切れずに他店に流れる家族や、泣き出した子どもの手を引いて駐車場に向かう家族も多く見られた。その間もカウンターでは呼び出しを担当するスタッフが、いなくなった客の番号も含めて何回も呼び出していたことは言うまでもない。
客目線で考えると、例えば、待ちきれずにやむなく帰宅する客から番号札を回収するなどのひと工夫を加えることで、今のシステムのまま、もう少し「お客様の心に寄り添った対応」ができるのではないかと感じた。はま寿司も非接触の取り組みを推進している一つの会社であるが、その仕組みが客だけでなくスタッフにも利便性が高くなければ浸透していかないことだろう。
もともとは東京オリンピック・パラリンピックに外国から来訪する客に向け、タッチパネルの多言語化や決済手段の多様化が推進されてきた。今では感染予防の面でも非接触が大きなトレンドとなっている。「これから数年はコロナと共存だ」という覚悟を持ち、あらゆる可能性に挑戦する姿勢が、特に外食業には求められる。
筆者は4月21～23日に東京で開催された業務用「食」の見本市「ファベックス2021」に参加し、これからのテイクアウト戦略のカギになりそうな「容器」をいくつか発見した。次回は、テイクアウトの可能性拡大という観点から容器にフォーカスしてお届けしたい。
（写真・文＝重盛高雄／フードアナリスト）
●重盛高雄／フードアナリスト
ファストフード、外食産業に詳しいフードアナリストとしてニュース番組、雑誌等に出演多数。2017年はThe Economist誌（英国）に日本のファストフードに詳しいフードアナリストとしてインタビューを受ける。他にもBSスカパー「モノクラ～ベ」にて王将対決、牛丼チェーン対決にご意見番として出演。最近はファストフードを中心にwebニュース媒体において経営・ビジネスの観点からコラムの執筆を行っている。
2011年3月11日午後2時46分、その時がきた。オフィスでお客様と打ち合わせをしていた保険代理店、株式会社Miriz（宮城）代表取締役の渡辺健一さんは、揺れを感じた瞬間、社員に机の下に身を隠すように指示をした。東日本大震災では、幸い同社の社員にも来客にもケガはなかったが、すべてのライフラインが使えなくなっていた。渡辺さんが慌てて外に出ると、あちこちの外壁にひびが入り、建物が倒壊しており、道路はゆがみ、マンホールは隆起し、信号機は消えていた。
「とんでもないことになった。きっと津波も発生しているに違いない」と、お客様が心配になり、車を走らせてみるも、道路が寸断され、ほんの5分ほど走っただけで先に進むことはできない。余震は頻繁に発生し、不安だけが高まる。陸の孤島状態になってしまった渡辺さんの会社は、情報を得る方法がなく、翌日に「宮城震度7」と一面に大きな見出しがついた新聞で全容を知ることになった。
保険代理店は、災害発生時に迅速に契約者に保険金をお届けしなければならない。このため、外部との連絡がつかず情報が遮断されたことは何よりも困る。ようやくお客様の契約確認を開始することができたのは、震災5日目だった。「地域のどこよりも早い保険金のお支払いを目指して、1日でも早くお客様に安心をお届けしましょう。お客さまの被害状況は一軒ずつ違いますが、それ以上に同じ家族であっても、おひとりずつ心理状態は違います。それを忘れず、当事者になったつもりで、手続きをしてください」と社員に呼びかけた。
お亡くなりになられたお客様はいなかったものの、津波被害で家を流された人も少なくなかった。一心不乱に手続きを行ない、3月中に9割、4月第1週にはすべてのお客様の保険金請求手続きが完了した。
震災当日の午前中に契約を申し込んだお客様がいた。その方の自宅は津波で全壊したものの、地震の直前に契約した地震保険および「地震危険等上乗せ補償特約」のおかげで、二重ローンに陥ることなく、自宅を再建することができた。渡辺さんは「助けてもらって、ありがとう」と言われた。
東日本大震災で渡辺さんの会社は損保業界にその名を留めた。当時、損保業界全体でも地震保険の世帯加入率は53.7％というなか、渡辺さんの会社の契約者では、地震保険および「地震危険等上乗せ補償特約」付帯率は95％だったからだ。約1200人におよぶ被害にあった世帯を経済的に救うこととなり、特約の加入者は誰一人として二重ローンに苦しむことはなかった。
その一方で、渡辺さんと社員には、ある後悔が残った。仲の良い友人2人が連れ立って火災保険の相談に来られ、どちらにも同じ説明をしたが、Aさんは地震保険に「地震危険等上乗せ補償特約」をセットして契約し、Bさんは地震保険にも加入しなかった。
地震保険や「地震危険等上乗せ補償特約」をセットすれば、その分、保険料も加算される。保険料の問題は家計の大きなテーマだ。いつ、どこで地震が発生するかは、誰もわからず、そうした未知のリスクの捉え方は人それぞれだ。保険業法上、保険代理店に地震に備える保険の説明をする義務はあるものの、強引に勧めたり、誘導することはできない。
AさんとBさんは、その後どうなったのか。2人とも津波で家が全壊し、しばらくは避難所で過ごしていた。Aさんは1年後に家を再建し、Bさんは子供が社会人になってしばらくしてから、子供が住宅ローンを借りるかたちで新築し、同居することとなった。
渡辺さんがBさんの新築の家を訪問した時に、Bさんは笑いながら「もっと強く勧めて背中を押してくれていたら、私たち一家もその後が違っていたのに」と冗談めかして言われたが、言葉に詰まった。災害からの復興には資金が不可欠で、被災後の立ち上がりも違ってくる。Bさんの言葉を社員にも話し、心の奥に深く刻んだ。
筆者の経験からすれば、いいとか悪いという意味ではなく、自分の主張を曲げない方は一定数いらっしゃる。そういう人にどうすれば、未知数のリスクを共有してもらえるのか。「『背中を押してくれていたら』という言葉を二度とお客様に言わせない」と誓った渡辺さんは、「自分が被害に遭った場合をリアルにイメージしてもらえるように」と地震関連のアプリも活用するようになった。震災後、地震保険と「地震危険等上乗せ補償特約」の付帯率はさらにアップして、今では付帯率は全契約者の98％となっている。
地震保険には加入したいが、保険料を安くするために建物と家財の補償額を低めに設定する人もいる。気持ちは理解できるし、納得されてのことなら他人は口が挟めない。
「地震による火災だけが補償対象であったり、自宅の再建のためには補償額が不足している場合があります。自分の契約内容を理解されていなかったり、誤解されている方も珍しくないので、必ず補償内容の確認をしていただきたいと思います」（渡辺さん）
地震保険は、地震により損傷したものの修理費用が支払われるのではない。被害の程度によって保険金の支払い割合が決まる。建物と家財それぞれを補償対象にできるが、被害を確認する際、建物の場合は主要構造部（基礎、壁、柱、屋根）の被害状況で保険金の支払い可否等を判定する。そのため、給湯器、配水管、室内のクロスのひび割れや門扉、物置などが壊れていても、建物自体の損傷の程度が大したことがなければ、保険金が受け取れない場合があることに、注意が必要だ。
東日本大震災から10年が経過した。最近では地震に強い住宅が建てられている。地震保険など、もはや不要ではないのか。
「私のお客様にも東日本大震災当時、地震に強い家屋に住んでいる方がいらっしゃいました。最初は『地震保険は不要』とおっしゃっていましたが、地震が原因で火災になった場合、通常の火災保険からは保険金が支払われないことを説明させていただくと、地震保険にご加入されました。東日本大震災で、その方のご自宅は半損になりました。想像を絶する揺れで、地震に強い家だったから半損で済んだと思います。このような規模の災害が、今後発生するかどうかはわかりません。しかし、日本のどこで大規模震災が発生しても不思議ではなく、自分の地域は大丈夫ということはあり得ないと思います」
先日、東日本大震災の津波で被災されたお客様から、渡辺さんのもとにメッセージが届いた。避難所、仮設住宅での生活を経て、住宅を再建、今春からお子様が大学に進学する方で、地震保険以外に学資保険にも加入されていた。
「あの時、地震保険を案内してもらってたから、学資保険もやめないですみました。これを使って子供の夢を応援してあげれます」
震災後すぐに渡辺さんの会社はオフィスを移転し、耐震性能の優れた建物にした。デスクトップだったPCをノートPCに切り替え、スマホとタブレット用に携帯できるソーラー充電器も完備し、ソーラー式の自家発電機も購入した。ペーパレス化を進め、文書やメールもクラウド対応に変えた。
「保険は目の前の不安の解消ができるだけではなく、地域の人や企業の夢の実現、何十年先もの未来をつなぐ役割であることを再確認しました。これからも、お客様の大切な夢や叶えたいことをお聴かせいただき、おひとりおひとりの夢が実現できるように、また不安を解消できる保障を一緒に創っていきます。
当社の本当の仕事は、保険のご契約をお預かりしてからが始まりだと思っています。いつでも「顔の見える安心感」をお届けするために、使命感を持って、これからも地域の方に貢献していきたいと思います」（渡辺さん）
渡辺さんの使命感溢れた活動は今日も続く。
（文＝鬼塚眞子／一般社団法人日本保険ジャーナリスト協会代表、一般社団法人介護相続コンシェルジュ協会代表）
●渡辺健
株式会社Miriz（ミライズ）代表取締役
本社所在地：
〒989-1225
宮城県柴田郡大河原町字広表29-14 TEL/ 0224-52-6818
仙台支店：
〒980-0811
宮城県仙台市青葉区一番町2-1-2 NMF仙青葉通りビル8F TEL/ 022-393-9650
1977年1月11日生まれ 宮城県柴田郡大河原町出身
趣味 一人旅（47都道府県 海外42か国訪問）
特技 アームレスリング東日本大会優勝
2005年から2010年まで全国大会出場 全日本選手権5位
●鬼塚眞子／一般社団法人日本保険ジャーナリスト協会代表、一般社団法人介護相続コンシェルジュ協会代表
出版社勤務後、出産を機に専業主婦に。10年間のブランク後、保険会社のカスタマーサービス職員になるも、両足のケガを機に退職。業界紙の記者に転職。その後、保険ジャーナリスト・ファイナンシャルプランナーとして独立。両親の遠距離介護をきっかけに（社）介護相続コンシェルジュを設立。企業の従業員の生活や人生にかかるセミナーや相談業務を担当。テレビ・ラジオ・新聞・雑誌などでも活躍。実家が阪神淡路大震災で被災したことをきっかけに自然災害の取材を精力的に続けている。