カテゴリー: 暮らしの情報センター

「弁護士法人東京ミネルヴァ法律事務所」（以下、東京ミネルヴァ）は50億円を超える負債を抱えて、2020年6月24日に東京地裁から破産手続き開始の決定を受けた。負債のうちの約30億円は消費者金融などから回収済みの過払い金（契約者が利息制限法の上限金利を超えて支払っていた金利）で、本来、依頼者へ引き渡していなければならないものだった。

　回収済みの過払い金は、東京ミネルヴァと「非弁提携」（弁護士以外の者が弁護士の名義を利用して利益を得ること。弁護士法違反）の関係にあったと疑われている、元武富士社員らが経営する広告代理店「リーガルビジョン」（以下、LV）へ流出していた。東京ミネルヴァの代表の川島浩弁護士は、「週刊新潮」（新潮社）7月9日号のインタビューで次のように話している。

「テレビやラジオ、新聞、ネットなどで出張相談会を告知して集客します。相談会は全国各都市で2週間から3週間、開くことが多いのですが、会場を訪れた人の過払い金返還請求の訴訟を受任する。LVが整えた会場で、お飾りの弁護士は受任するだけでいいわけです。いずれにせよ、これらの広告費が経営を圧迫しているのは明白でしたが、売り上げを上回る請求が削られることはありませんでした」

　しかし、法律事務所がLVと取り引きを始めれば、東京ミネルヴァのような立場へ追い込まれかねないことは、10年前、松永晃弁護士が告発していた。月刊誌「紙の爆弾」（鹿砦社）2010年8月号の「『債務整理業』に横たわる『非弁行為』の不法を告発！」と題する記事で、松永弁護士は次のように話している。

「DSC（筆者注・LVの前身）が要求する広告料は不当に高い金額です。私が了承していない金額については支払う必要はありませんが、仮に支払ったとした場合のシミュレーションをしたところ、当事務所は大幅な赤字となり、まったく経営が成り立たなくなります」

　2010年1月末の時点で、DSCが取り引きする弁護士事務所と司法書士事務所は約300だったという。DSCとの取り引きを疑問視する関係者は、松永弁護士以外にいなかったのであろうか。

「考え方が違うようだし、まだ未熟だから、別の法律事務所に行ったほうがいい」

「紙の爆弾」の記事が世に出てから半年後、高木啓成弁護士が松永弁護士へ電話をかけてきた。そのときの事情は2013年3月13日付の高木弁護士の陳述書にまとめられている。これは、後述する訴訟へ提出された。以下、陳述書から引用する（一部中略）。

―――

　当職は、東京都新宿区の東京エスペランサ法律事務所に、立ち上げの時期である平成22年（筆者注・2010年）10月から、平成23年（同・2011年）2月末日まで所属しておりました。

　平成23年1月中旬ごろ、東京エスペランサ法律事務所の田村公一弁護士は、同法律事務所の会議室にて、株式会社DSCの関係者と会議を行なっておりました。

　話の内容は、債務整理案件について、DSCがもっているノウハウを利用して地方に広告を出すこと、DSCが地方での法律相談会を補助し、そこに東京エスペランサ法律事務所の弁護士が法律相談を行うこと等でした。

　当職は、DSCがどのような業者であるかについては一切存じませんが、当時、債務整理に関する業者が高齢の弁護士を食い物にするような事件が報道されていたこと等の事情から、債務整理案件については、広告業者に任せるのではなく、自分たちでやるべきだと思いました。

　しかし、田村公一弁護士は、経営が未だ安定しないことを心配してか、DSCと取引をすることに非常に前向きであり、当職との間で意見が対立することになってしまいました。

　当職は、すぐにインターネットで「紙の爆弾」の松永弁護士の記事を見つけました。

「紙の爆弾」を入手したため、当職は、その内容を読み、そのうえで、今回、被告となっている松永晃弁護士に電話で連絡を取り、「紙の爆弾」の内容について詳細の説明を聞きました。

　そして、同2月7日、当職は、最後通告的に、田村公一弁護士に対して、「紙の爆弾」及び松永弁護士に聞いた内容を引用しながら、DSCとの取引を行わないように、と伝えました。

　すると、数日後、田村公一弁護士は、当職に対して、「考え方が違うようだし、高木先生はまだ未熟だから、別の法律事務所に行ったほうがいい。」と伝えました。結局、当職は、2月末にて東京エスペランサ法律事務所を去ることになりました。

―――

　高木弁護士に取材を申し込むと、「当方にも草案が残っていましたので再度読みましたが、事実、その通りの内容です。今頃になって被害が顕在化して非弁提携が問題になっていますが、当職としては、こうなることは明らかだったものと思います」というコメントが返ってきた。

「非弁提携のような違法行為はしていません」

「東京エスペランサ法律事務所」（以下、東京エスペランサ）の代表の田村公一弁護士は、「リクルート事件」などの著名な刑事事件の弁護人として知られ、折に触れてマスコミに登場していた。筆者は、1993年に薬物取り締まりに関する取材で知り合い、2007年まで年賀状のやりとりがあった。

　2017年6月、田村弁護士は死去し、東京エスペランサは閉鎖された。高木弁護士の後任の川端啓之弁護士を取材すると、「私は田村弁護士に雇われていたので、経営者を差し置いて発言する立場ではありませんが……」と前置きして次のように話した。

「東京エスペランサ法律事務所はDSCと取り引きしていましたが、非弁提携のような違法行為はしていません。事務所を閉鎖するときも、依頼者とトラブルはありませんでした」

　田村弁護士が所属していた第二東京弁護士会に、「田村弁護士の死後、依頼者から苦情が寄せられたか否か」と質問したが、「対外的には公表していない」（副会長の西川研一弁護士）とのことだった。

非弁提携に対する認識が甘すぎた、裁判所と弁護士会

　2013年2月、DSCは、『紙の爆弾』の記事で名誉を毀損されたとして、松永弁護士に損害賠償を請求する訴訟を提起した。一方、「鹿砦社には、訴状どころか、抗議すら来ませんでした」（松岡利康社長）という。裁判が始まると、松永弁護士は自分の主張を裏づけるため、高木弁護士の陳述書を証拠として提出した。

　同年8月、東京地裁は「DSCは非弁提携を計画していたが、断念した」などとして、松永弁護士に損害賠償を命じる判決を言い渡す。2014年8月、最高裁で松永弁護士の敗訴が確定した。【東京ミネルヴァ“破産問題”で問われる「裁判所と弁護士会の責任」防げたはずの武富士支配】の記事で指摘したとおり、非弁提携に対する認識が裁判所も弁護士会も甘すぎたのである。

　裁判所と弁護士会のお墨つきを得て、DSC（LV）は取り引きを拡大する。東京ミネルヴァ以外の法律事務所で何も起きていないはずがない。

（文＝寺澤 有／ジャーナリスト）

　新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、フランスでは再びロックダウン（都市封鎖）を行い、米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計によると全米では11月24日時点で累計1200万人超が感染、死亡者数も25万人を超え、事実上の外出禁止を促す州もある。全世界では約6000万人が感染し、約140万人が死亡している。

　日本においても感染者数は連日、各地で過去最多を更新し、25日時点での累計感染者数は全国で13万5846人い上る。この状況を受け、菅義偉首相はGo Toトラベル・Go Toイートの見直しを表明、混乱をきたしている。

　長引くコロナ禍において、日本のみならず世界が注目するのはワクチンの誕生だ。現在、世界で100を超えるワクチンの開発が行われている。そんななかアメリカでファイザー製薬が、開発中の新型コロナウイルスワクチン候補の緊急使用許可（EUA）を米食品医薬品局（FDA）に申請した。申請が許可されれば、感染リスクが高い医療従事者や高齢者に投与される運びとなるが、現在のスピード開発には期待の一方で、安全性を危惧する声もある。

　一般的にワクチン開発には5～10年を要する。その過程は下図の通りであり、どの過程にも多くの時間を要する。しかし、現在、ファイザーのワクチン開発を牽引するドリミッツァー氏は、2009年の新型インフルエンザによるパンデミックの際、スイス・ノバルティスでワクチン開発に取り組んだ経験がある。そのときに3つのワクチンを生み出し、“過去最速のパンデミック対応”として世界に称賛された。そういった背景が、ファイザーがワクチン開発に一歩リードした状況を生み出しているのだろう。

　現在、ファイザーがFDAに緊急使用許可を申請したワクチンは、4万3000人が参加した治験で「95％の確率で感染を防いだ」との暫定結果を発表しており、“有効率95％”という数字に世界が大きな期待を寄せている。しかし、この有効率95％という数字は誤解を生みやすい表現である。100人が接種して95人に効果があるということではない。

　ワクチンの有効率とは、ワクチン接種と非接種のグループにおける発病率を相対的に比較したものである。有効率95％とは、たとえば「ワクチン非接種グループ1000人のうち100人に発病」したのに対し、「ワクチン接種グループでは1000人のうち5人に発病」したことを表す。95％の有効率という言葉はセンセーショナルだが、副作用のリスクや重症化の予防など、まだまだ不明な点が多いのが現状だろう。

スペイン風邪と類似する感染拡大

　1918年から翌19年にかけてアメリカで発生したインフルエンザは、スペイン、仏、英国などヨーロッパ各地に広がり、「スペイン風邪」と呼ばれた。感染は全世界に広がり、日本での感染は第三波で収束した。

　感染拡大と減少を繰り返した経緯は、新型コロナウイルスの感染拡大にも類似するように感じる。

　ワクチンも有効な治療薬もなかった当時、感染収束は集団免疫の獲得によると考えられている。当時の交通手段に比べて格段に人の往来が激しい現代、第三波の中、ウイルスの拡散は考える以上に広範囲に及ぶだろう。そうなると、新型コロナについても集団免疫を獲得して収束に向かうというシナリオに期待したくなるが、専門家は一様に集団免疫獲得は厳しいとの見方を示す。

　そこで、世界的感染拡大に歯止めをかけるためにはワクチンの誕生が期待されるが、直ちにできる感染予防は、我々各人が「手指消毒、三密回避」を遂行することである。そういった感染予防が目に見えた効果をもたらすことは、第一波でも証明されている。

　小池百合子東京都知事は11月19日、会食時に心がける「5つの小」として「少人数」「小一時間」「小声」「小皿（に取り分ける）」「小まめ（な手洗いやマスク着用）」を提唱した。感染拡大を食い止めるのは、我々の行動であることを改めて認識すべきだろう。
（文＝吉澤恵理／薬剤師、医療ジャーナリスト）

吉澤恵理／薬剤師、医療ジャーナリスト
1969年12月25日福島県生まれ。1992年東北薬科大学卒業。薬物乱用防止の啓蒙活動、心の問題などにも取り組み、コラム執筆のほか、講演、セミナーなども行っている。

　11月24日、経団連の中西宏明会長の会見が中止となった。経団連事務局は「治療のスケジュールの都合がつかず、オンラインでの開催も難しい」と説明した。会長会見の中止は9月以降、これで3回目となった。まともに会長会見が開かれていないことを意味する。

　水面下で進められてきた“ポスト中西”の人選が、にわかに騒がしくなってきた。パナソニックが9年ぶりにトップが交代する。来年6月、津賀一宏氏が社長を退き、会長になる。津賀氏は財界活動から距離を置いてきた。まったく関心がないし、面倒だから嫌、というタイプ。ただ、経団連副会長のオファーがたびたびあった。

　会長になって、来年、経団連の副会長を受けることがあるのかどうか。自社のビジネスにプラスと判断すれば可能性はないことはないが、低いだろう。パナソニックは持ち株会社体制に移行するので、会長となる津賀氏は、M＆Aなど投資等には現役で関わるつもりだろう。そうなると財界活動なんてやっていられない、という話にもなる。

　それに経団連副会長を受けたら、大阪万博への寄付金増額を求められそうなので、それも嫌だろう。今は、三井住友銀行や東レに任せて「ウチ（パナ）は門真市だから」と言って大阪万博から逃げている。

　もうひとつの注目は豊田章男氏がどうするかだ。もともと財界嫌いだが、若くして社長になったので（53歳）、財界の重鎮らにペコペコするのが嫌だった。しかし、もう64歳。中心にデーンと構えていられる年齢になった。トヨタ自動車は章男氏の息子へのバトンタッチが現実味を帯びてきている。一旦、番頭に付いて社長業を学ばせるだろうから、そのタイミングが近くやってくる。

　一部報道で、銀行（三菱UFJフィナンシャル・グループの平野信行執行役会長）が経団連の会長候補という話があったらしい。闘病中の中西会長が任期を1年残して、来年退くかどうかにかかっている。「本人は続投のつもりだ」（中西氏の周辺）とも伝わってくる。

　銀行や総合商社は「裏方」としてやってきたので、普通なら経団連会長はない。ただ、現在、副会長を務める平野氏は「出たがりタイプ」（三菱グループの長老）で、勲章ハンターといわれた東芝の故・西室泰三さんに似ている。「自分から手を挙げないにしても、請われればやる」（同）可能性がある。

　年末年始の経済・産業界のトップ人事の先頭を“ポスト中西”が走るのか。

（文＝有森隆／ジャーナリスト）

上京して役者を目指すが、一向に芽が出ない悠二。ある日、旧友と再会し、高校時代に親友だった“佐々木”との日々を思い出す――。

投稿 映画レビュー「佐々木、イン、マイマイン」 は 映画遊民 映画をもっと見たくなる！ 映画ライター沢宮亘理の映画レビュー、インタビューetc に最初に表示されました。

　導入時の注目は高いものの、大半の6号機が短命で終わっている印象。そのような状況で、大都技研のグループ企業「サボハニ」が手掛けた『吉宗3』は好稼働をキープし希望を与えた。

　偉大なる初代を踏襲したゲーム性など、本機の仕上がりを称賛する声は多数存在。低迷する6号機市場の起爆剤となってくれそうな気配だ。

　新機種の『アカメが斬る』や『パチスロ 七つの大罪』『パチスロ 学園黙示録HIGHSCHOOL OF THE DEAD GOLD』、も好調。パチンコサイト「パチビー」の全国稼働ランキングの上位に入る（25日時点）など、『吉宗3』に続く活躍も期待されている。

　さらには業界を代表する超大物『北斗の拳』シリーズも始動。『パチスロ北斗の拳 宿命』の製品サイトが公開され熱視線を浴びている。

　スペシャルムービーでは「100％直AT」「ストレートAT」「ベース約35.8G」といった興味深い文言を紹介。徐々に明らかになってきた「6.1号機・北斗の拳」に対する反響は大きくなっている状況だ。

　今後の動向が気になるところだが、にわかに盛り上がり始めているボーナスタイプへ注目するユーザーも確実に増えている。

　大ヒットを果たしたという印象は薄い本分野だが、今後の豪華ラインナップに期待の声が浮上中だ。

　パイオニアは『ハナハナ』シリーズ初の6号機『ニューハナハナゴールド』を発表。5号機とは変わらぬ打感を実現した仕上がりを評価する関係者は多い。

　SANYOは看板機種『海物語』を完全告知マシンのボーナスタイプで投入予定だ。『S Lucky海物語』は、ビッグが6号機最高峰の約260枚を実現。シリーズの魅力を活かした演出も搭載するなど、ファン必見の要素は満載だ。

　両機ともにボーナスタイプ市場を盛り上げてくれそうだが、“救世主”としての期待が大きいのは北電子が誇る国民的パチスロ『ジャグラー』シリーズだろう。6号機『アイムジャグラーEX』が、12月にデビューを果たす。

　2種類のボーナスで出玉を増やすシンプルな仕様で、BIGは252枚、REGは96枚の払い出しを得られる。5号機の『アイムジャグラーEX』に比べ純増枚数は減ったが、通常時のベースを50枚あたり40Gまでアップさせている点が特長だ。ボーナス合算出現率も、1/168.5～1/127.5まで上昇している。

　出玉率も95.9％～105.2％だったのに対し97.0％～105.5％と、遊びやすい上に納得の出玉を獲得することも可能だ。6号機ノーマルタイプの可能性を示す仕上がりと言えるだろう。ホールで遊技できる日を心待ちにしたい。

　そんな『アイムジャグラーEX』を発表している北電子といえば、公式LINEアカウントを開設したことも話題だ。最新機種やアプリ情報がいち早く届けられるということで、上々の反響が寄せられている。

　また、11月30日まで「LINEアカウント開設記念キャンペーン」も開催中。合計555名に「ジャグラーグッズ詰め合わせ」や「QUOカードPay777円分」など豪華賞品がプレゼントされるという魅力的な内容だ。詳細は同社公式LINEアカウントをチェックしていただきたい。

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　東京地検特捜部が公設第1秘書らを事情聴取したという報道を皮切りに、大きく動き出した安倍晋三後援会主催の「桜を見る会」前夜祭問題。安倍前首相が否定しつづけてきた参加者費用の補填を安倍氏周辺が認めたほか、安倍氏側が差額の領収書を破棄していたこと、その領収書の宛名は安倍前首相が...

　29日（日）に開催されるジャパンC（G1）が発表された。牡馬3冠コントレイルが4枠6番、3冠牝馬デアリングタクトは3枠5番。そして芝G1・8勝アーモンドアイは2枠2番に入っている。

　また6年連続で馬券圏内に入っている1枠1番の最内枠は、カレンブーケドール陣営が引き当てた。今回は3強に次ぐ人気を誇ると見られているが、好枠の“バックアップ”を受けられるとあって、人気上位陣に割って入る好走を期待する声はさらに大きくなっている。

　今年はアーモンドアイを筆頭に、上位人気を予想される馬が順当に内枠に入った。近年のジャパンCには1枠～3枠までの「内枠」が圧倒的に強いという傾向がある。そのため、波乱の決着は期待薄かと思いきや、ジャパンC歴代最多勝利を記録している「馬番14番」を引き当てたのが、あの意外性No.1の馬だとしたら話が変わってくる。注目の8枠14番に入ったのは勝浦正樹騎手で大一番に向かうヨシオ（牡7歳、栗東・森秀行厩舎）だ。

　キャリア68戦を誇るヨシオは今回がG1初出走。ダートを主戦場としていることもあり、今回の出走表明は無謀な挑戦と見られていたものの、ファンが陣営のこのチャレンジを意気に感じたのか、はたまた悪ノリか、開催1週間前には『netkeiba.com』の事前予想オッズで、3強を押しのけて1番人気になるなど人気に火がついている。

　その異例のフィーバー状態となったヨシオが入ったのが8枠14番。ジャパンCだけではなく、同条件の日本ダービー（G1）でも、過去10年で1枠が4勝を挙げ、3着以内に7頭が入るなど、内枠有利はこのレースだけではなく『東京芝2400m戦』の全般に見られる傾向だ。

　そのため外目の14番は分が悪いと考えられている。だが、1981年の創設初年度のジャパンCの勝ち馬メアジードーツが8枠14番で勝利し、さらに2年後の83年にはスタネーラが7枠14番で優勝を達成。

　そして91年には後方から脚を伸ばした8枠14番ゴールデンフェザントが優勝すると、翌年にはトウカイテイオーが8枠14番からナチュラリズムとの接戦を制して栄冠に輝いた。また96年にはシングスピール、2005年にはアルカセットが、それぞれL.デッドーリ騎手を背に7枠14番から優勝を成し遂げた。

　改修工事なども経ているため、当時と同じ状況ではないのは重々承知だ。だが、この歴代最多勝利を誇る馬番14番に今年の意外性No.1の競走馬が入ったという事実を無視することはできないはずだ。

　またヨシオはジャパンCの後には、ダートのチャンピオンC（G1）を見据えていることも判明するなど、話題を振りまき続けている。

　ファンの度肝を抜き続け、今年のジャパンCの裏の主役となったヨシオ。ファンが吃驚仰天する走りを見せてもらいたい。

　パチスロ分野には、かつて「裏モノ」と称されたマシンが存在していた。正規の基盤を改造することによって、通常とは異なるゲーム性に変更。出玉の波を極端に荒くすることで驚異的な出玉を生み出せる究極の博打台だ。

　過去の規制内容では、ホール側などが基盤を改造できる余地もあった。だからこそ裏モノを設置している店舗と、そうでない店舗で全く異なる挙動を示すケースも少なくなかったのである。

　穏やかな出玉の波が特徴のノーマルタイプ。それが裏モノ仕様となる事で子役が全然揃わない反面、当ればボーナスの連打で瞬く間に万枚を達成できるモンスターへと変貌する。このようにゲーム性が180度変わるのが特徴だ。

　無論、現在は厳しい規制の元で機種製造が行われているので、裏モノが存在する可能性は0に等しい。ただ一部で“噂”や“疑惑”が浮上する機種も希に存在する。

　ネット上で話題になった機種といえば、2017年に発売された『イミソーレXX』だろう。本機は設定6の機械割が約109％というマイルドなノーマルタイプでありながら、万枚達成者が多数現れたとも言われたマシンだ。

「かつての裏モノを彷彿とさせる」との声もあがった出玉の波。果たして『イミソーレXX』はただのノーマルタイプではないのだろうか。「正常基板だと判断された」との情報もあったが…。

　それを調査するべく一人の人気演者が立ち上がった。元遊技機メーカーの開発者という経歴を持つ1GAME TVの「てつ」である。

　自身が代表を務める動画チャンネルより『イミソーレXXに裏モノ調査隊が再び出撃｜1GAMEてつの妖回胴中記#154【パチスロ・スロット】』を公開したのだ。

　裏モノと噂されていた『OZ-1』に続く「裏モノ調査隊」の2作品目となる本動画。実戦が始まるやいなや「この台は表ではない。しばらく投資が続く」と早速「裏モノ」を示唆する発言が飛び出した。

　更には、5号機の一部と比較して「裏のほうがユルい」という発言や「100Ｇ以内に連チャンする数珠連機」といったお馴染みの「てつ節」も炸裂。本機の解説をしっかりと交えつつ「裏モノ」をチラつかせる軽快なトークを楽しむことができる。

　果たして万枚を生み出す本機のポテンシャルを引き出すことができるのか。興味のある方は視聴してみてはいかがだろうか。

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