トランプ関税と電気自動車（EV）戦略見直しの逆風で、自動車大手の明暗が鮮明になっている。ホンダはEV関連損失で上場来初の赤字に転落し、日産自動車は本業の不振で巨額赤字に沈んだ。スズキは関税の影響が小さい一方で、原材料高が重荷となり、トヨタ自動車だけがなお高水準の利益を確保している。こうした4社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、ホンダはシニア社員が優位、スズキとトヨタはOB世代が勝ち組となった。
金利上昇は本来、不動産株の逆風だ。だが、足元ではオフィス賃料の上昇や物件売却益の拡大がそれを上回り、大手デベロッパーの業績はなお強い。三井不動産と三菱地所は最高益更新が視野に入り、住友不動産も増益基調、東急不動産ホールディングスもオフィス市況を追い風に利益を伸ばす。こうした4社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、三井不・三菱地所・東急不は若手の社員が勝ち組、住友不はOB世代が優位だった。
物価高と節約志向の長期化で、小売り大手の経営戦略は大きく分かれている。セブン＆アイ・ホールディングスはコンビニ専業化を進めながら主力事業の立て直しを急ぎ、イオンはツルハホールディングスの連結子会社化やプライベートブランドの拡大で営業最高益を更新した。「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングは国内・北米を軸に最高益を更新し、ニトリホールディングスは家具需要の低迷と物流コスト上昇に直面している。こうした4社の中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、セブン＆アイとニトリはOB世代が優位だった一方、イオンとファストリは若手の社員が勝ち組となった。
防衛費拡大や航空エンジン整備需要の高まりが、重工大手の業績を押し上げている。三菱重工業は防衛とガスタービンが伸び、川崎重工業も航空宇宙とエネルギーが堅調だ。IHIも航空・防衛への集中投資と整備能力増強を進める。その一方で、建機大手のコマツはアジアでの販売不振が重荷となっている。こうした4社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、三菱重工とIHIは若手の社員が勝ち組、コマツはOB世代が優位、川重は若手とOB世代が並んだ。
ソニーグループは、かつての看板だったテレビ事業を分離し、ゲームや音楽、映画を軸とする総合エンターテインメント企業への転換を一段と鮮明にしている。足元の業績は絶好調で、今期は営業利益、純利益共に過去最高を更新する見通しだ。そんなソニーの中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクを独自に試算。その結果、同社ではOBが「負け組」だった。一方、現役の中で「勝ち組」になったのは一体どの世代か。
AI投資とデータセンター需要の拡大が、情報・通信大手の経営戦略を大きく変えつつある。ソフトバンクグループは米オープンAIへの巨額投資で純利益が3兆円を超え、KDDIは通信に金融やデータセンターを重ねて増益を確保した。一方、野村総合研究所は海外子会社の減損が直撃し、NTTはNTTデータグループの完全子会社化と社名変更で海外勝負へとかじを切る。今回は情報・通信大手5社を取り上げる。各社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、KDDIは全世代が横並びとなった一方、NTTデータはOB世代が優位、ソフトバンクグループ、野村総研、NTTはシニア社員が勝ち組となった。
資源安の逆風が吹く中でも、大手商社の業績は一様ではない。丸紅は2025年4～12月期に増益を確保し、通期予想も上方修正した。三菱商事と三井物産は減益、伊藤忠商事は非資源を軸に最高益を更新し、豊田通商も自動車関連の強みを生かして増益を確保した。今回は大手商社5社を取り上げる。各社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、5社とも若手の社員が勝ち組で、OB世代が割を食う共通点が浮かび上がった。
資源安の逆風が吹く中でも、大手商社の業績は一様ではない。丸紅は2025年4～12月期に増益を確保し、通期予想も上方修正した。三菱商事と三井物産は減益、伊藤忠商事は非資源を軸に最高益を更新し、豊田通商も自動車関連の強みを生かして増益を確保した。今回は大手商社5社を取り上げる。各社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、5社とも若手の社員が勝ち組で、OB世代が割を食う共通点が浮かび上がった。
食品業界では値上げの浸透で収益改善が進む一方、各社の成長の軸は大きく異なる。JTは紙巻きたばこの値上げ効果で最高益の更新が続き、味の素は半導体向け電子材料が業績を押し上げる。明治ホールディングスは食品が底堅い一方で中国事業が重荷となり、日清食品ホールディングスは国内販売が伸びても原材料高と米州の苦戦が足を引っ張っている。そんな4社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、JT、明治、日清食品は若手世代が勝ち組となる一方、味の素だけはOB世代が優位だった。
新興市場のスタートアップは、新規株式公開（IPO）で市場の期待を背負い、多額の上場マネーを集める。だが、上場後に企業価値を十分に高められず、現在の時価総額が上場時の価値を下回る企業も少なくない。今回は、現在の時価総額と上場時の資金調達額の差額に着目。投資家の期待を裏切り、上場マネーを「食いつぶした」と見なされかねない企業をランキングした。ワースト27社の顔触れを見ていこう。