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　今年上半期の武豊騎手は、もうひとつ波に乗り切れなかった印象だ。

　先週の宝塚記念（G1）でもアリストテレスとのコンビで挑んだが、見せ場もなく9着と完敗。不良のAJCC（G2）、重の阪神大賞典（G2）を経由した今年4戦目だったこともあり、アリストテレスに余力がなかったとも考えられる。

　ただ、逃げたユニコーンライオン、2番手につけたレイパパレが2着3着に残る前残りの展開だった。これらをマークして好位から抜け出したクロノジェネシスのC.ルメール騎手に比べると、後方からの競馬を選択しての敗戦は、武豊騎手としても悔いが残ったかもしれない。

　1月には開幕初日こそ3勝と大暴れしたものの、その後は腰痛でシンザン記念（G3）の騎乗をキャンセル。3月にもゲート内で暴れた馬の影響で右足を骨折する不運にも見舞われた。

　また、不調の影響は数字にも顕著に表れている。昨年の同時期は【60.49.34.217/360】だった成績が今年は【30.22.21.139/212】と低迷。騎手リーディングの順位も3位から22位に大きく後退した。

　そんな武豊騎手にとって北海道開催は、仕切り直しの反撃に打ってつけの舞台かもしれない。

　なぜなら函館は近3年で最も勝率の高い競馬場だからだ。武豊騎手といえば京都が得意のイメージが強いが、函館の勝率18.8%は京都の17.6%を上回る。また、札幌も16.5%をマークしているように、北海道の開催は非常に相性がいい。

　今月4日に函館芝1800mの新馬戦でデビューを予定しているアルナシーム（牡2、栗東・橋口慎介厩舎）は、モーリス産駒で母はジュベルアリ。母の血統はディープインパクト×ドバイマジェスティだから2017年の皐月賞（G1）、19年の大阪杯（G1）を制したアルアインの全姉にあたる。また、両馬の全弟シャフリヤールは今年の日本ダービー（G1）を制しており、血の勢いもある。

　馬体こそ420キロ前後とまだ小柄だが、ディープインパクトやシャフリヤールも440キロ前後と大型ではなかっただけに、気にするほどでもないだろう。

　芝コースで行われた1週前追い切りは、馬なりのまま4ハロン50秒0-ラスト12秒2の好時計をマーク。軽快なフットワークを見せていることから、仕上がりにも問題はなさそうである。

　さらに注目したいのは函館芝1800m戦でデビューした馬に、後の活躍馬が非常に多いことである。95年イシノサンデー、96年メジロブライト、05年アドマイヤムーン、06年ローブデコルテ、11年ゴールドシップ、12年ローブティサージュと多くのG1馬を輩出している。

　そして、白毛のアイドル・ソダシもこのレースでデビュー勝ちを決めて、スターダムへと駆け上がった。

　もし、アルナシームが見事デビュー勝ちを決めるようなら、来年のクラシック制覇も期待できそうだ。

（文=高城陽）

<著者プロフィール>
　大手新聞社勤務を経て、競馬雑誌に寄稿するなどフリーで活動。縁あって編集部所属のライターに。週末だけを楽しみに生きている競馬優先主義。好きな馬は1992年の二冠馬ミホノブルボン。馬券は単複派で人気薄の逃げ馬から穴馬券を狙うのが好き。脚を余して負けるよりは直線で「そのまま！」と叫びたい。

　経営不振に陥り上場廃止となる見込みのオーディオメーカー、オンキヨーホームエンターテイメント（JQ上場）は、祖業の家庭向けAV事業をシャープと米音響機器大手のヴォックスに33億円で売却する。家庭向けのアンプやスピーカーの製造から撤退し、車載向けスピーカーなどのOEM（相手先ブランドによる生産）で再建を図る。

　オンキヨーは4月30日、両社と売却に向けた交渉を始めると公表した。シャープとヴォックスは合弁で家庭向けAV事業の企画・開発会社を設立。オンキヨーは6月25日の定時株主総会で承認を得た上で新会社に事業を売却する。関連する従業員らも新会社に移る予定だ。

　音響機器は、スマートフォンで音楽を楽しむ生活スタイルの浸透により市場が大幅に縮小した。2021年3月期に売上高の4割を占めるOEMに活路を見いだそうとしている。オンキヨーは17年、インドの自動車部品大手と合弁会社を設立し、現地の自動車工場向けにスピーカーシステムを供給している。協業先とは新たな工場を設立する計画を進めている。

　車載向けスピーカーでは、スピーカーを使わずに振動を与えることで音を鳴らす「加振器」の分野で先端技術を持つ。この技術を使えば車のガラスや天井を震わせて音楽を再生できるという。イヤホンやヘッドホンといった製品の販売は今後も続ける。OEMで車載用サウンドシステムに生産を集中して存続を目指すが、先行きは厳しい。OEMの主力のインド工場が新型コロナの感染拡大で稼働率が大きく落ち込んでいるからだ。

2期連続の債務超過でジャスダック市場を上場廃止に

　オンキヨーは長年にわたって経営不振が続いてきた。19年5月、家庭向けAV事業を米同業のサウンド・ユナイテッドに約80億円で売却することで合意したと発表したが、一転して破談になった。

　新型コロナウイルスの感染拡大により大きなダメージを受けたことで、20年3月期の連結決算の売上高は19年3月期比50％減の218億円に激減、最終損益は98億円の赤字に転落し33億円の債務超過に陥った。東京証券取引所は20年9月、オンキヨーが上場廃止の猶予期間に入ったと発表。債務超過を解消する道筋もつかないままだと上場廃止になってしまう。

　21年1月、臨時株主総会を開き英領ケイマン諸島籍の投資ファンド、エボファンドへの新株予約権の割り当てを決議。最大で62億円（株式の現物出資を含む）を調達できるとしたが、同ファンドからの資金調達は12億円にとどまった。株価低迷が理由である。

　3月30日、取引先など12社を割当先としてC種種類株式を発行して21億円の資本を増強したと発表。取引先などが債務の株式化（デット・エクイティ・スワップ）に応じたほか、一部から株式の現物出資を受けた。だが、焼石に水だった。

　3月31日、21年3月期末時点で債務超過の状態を解消できなかったと公表。2期連続で債務超過となり、上場廃止基準に抵触する見込みとなったため、東証は同社株を監理銘柄に指定。このままだと7月末に上場廃止となる。

　21年3月期の連結決算の売上高は88億円と20年3月期比59％減と一段と落ち込み、最終損益は58億円の赤字。資本増強策も実らず、23億円の債務超過のままだ。株価は17年6月、1620円の最高値をつけた後、右肩下がりの状態。18年には500円を割り、20年になって100円台も維持できなくなった。さらに21年4月、株価は4円となった。ピーク時と比べて400分の1の水準である。6月8日の終値は7円である。

オーディオ御三家はそろって消滅

　オンキヨーは1946年、旧松下電器産業（現パナソニック）のスピーカー部門の工場長だった五代武氏が大阪電気音響社として創業。レコード全盛の60～70年代は高級スピーカーの代名詞として名を馳せた。80年代にはパイオニア、ケンウッドとともにプレーヤーやチューナー、アンプ、スピーカーをコンパクトに組み合わせた「ミニコンポ」の流行を演出した。

　ところが、2001年、米アップルの携帯音楽プレーヤー「iPod」が登場し、パソコンを使ってインターネットから音楽を入手し、持ち運ぶ時代が到来した。スマートフォンが普及し、データ通信量の定額料金制が始まると、音楽データを入力して聴くという流れがスマホで完結するようになった。多くの人にとって音質の違いはさほど気にならず、オーディオ関連市場は、この20年間で大幅に縮小した。

　その結果、「オーディオ御三家」はすべて消滅した。御三家の1社、ケンウッド（旧トリオ）は2008年に日本ビクターと経営統合を余儀なくされた。11年、持ち株会社のJVCケンウッドとケンウッドを含む事業会社が合併。ケンウッドは65年の歴史に幕を閉じた。

　もう1つの御三家の1社、山水電気は14年に破産に追い込まれた。14年には御三家の筆頭格のパイオニアがオンキヨーにホームエンターテイメントを含め分割譲渡した。これで、パイオニア、トリオ、山水電気の「オーディオ御三家」はすべて消滅した。オンキヨーはパイオニアのAV事業を買収し、規模の拡大をテコに生き残りを図ったが、市場の縮小に抗えず、祖業のAV事業を売却するところまで追い込まれた。

（文＝編集部）

【続報】

　東京証券取引所は6月30日、オンキョーホームエンターテイメントを8月1日付で上場廃止にすると発表した。2021年3月期連結決算が2年連続で債務超過になったためだ。7月31日末で整理銘柄に指定する。監理銘柄のオンキョーの6月30日の終値は5円。前日比変わらずだった。

 

　4日に福島競馬場で行われるラジオNIKKEI賞（G3）に、3戦2勝のノースブリッジ（牡3歳、美浦・奥村武厩舎）が出走する。

　昨秋に新馬戦と葉牡丹賞（2歳1勝クラス）をともに逃げ切って2連勝。年明けは京成杯（G3）を予定していたが挫石で回避し、皐月賞（G1）トライアルも自重していた。

　ようやく復帰したのは5月の青葉賞（G2）。ここでもハナを譲らず逃げの手を打ったが、久々の分もあってか13着に敗れた。レース後、騎乗した横山和生騎手は「2400mは長い。右回りの方がいいし、ベストは1600～1800mかな」と話したように敗因は明確。距離短縮とひと叩きされた効果で、巻き返しに期待が懸かる。

　コンビを組むのは、2走前の葉牡丹賞で4馬身差の逃走Vを演出した岩田康誠騎手。もしノースブリッジで勝てば、JRA重賞通算100勝と史上7人目のJRA全10場重賞制覇を同時に達成することになる。福島では2006年と12年の七夕賞（G3）でともに1番人気で2着に敗れており、3回目というレアな福島での重賞騎乗で偉業に挑む。

　岩田康騎手といえば、今年4月に起こしたあの“事件”が記憶に新しい。返し馬の際に、後輩の藤懸貴志騎手に対し幅寄せ、暴言を吐くなどした粗暴な行為だ。異例ともいえる翌日からの騎乗停止処分を受けたが、開催日4日間だけという“激甘”処分だったことも波紋を広げた。

　岩田康騎手の暴言騒動にいち早く声をあげたのが元騎手の藤田伸二氏だ。自身のTwitterで「俺が競馬会から去ったら見事に調子に乗ってるのが目に見えてわかる！アホちゃうか」と綴った。その直後には自身の公式YouTube『藤田伸二チャンネル』でライブ配信を行い、岩田康騎手が複数の若手騎手をいじめていたことを暴露。その後も岩田康騎手に対してたびたび苦言を呈している。

　岩田康騎手が復帰初日のメインレースを勝利した際には、ゴール直後に挑発的にも見える派手なガッツポーズを披露。直線で他馬の進路を妨害していたにもかかわらずの傍若無人ぶりには、藤田氏も「あんなんしてホンマにええの？」と岩田康騎手を猛批判した。

　そんな行為が目に余ったのか、岩田康騎手に対する騎乗依頼は減少傾向にある。今年1月から4月までの開催1日あたりの平均騎乗回数は6.4鞍だった。ところが、復帰後の5月は5.0鞍、そして6月には3.9鞍と明らかに減っている。

「騎乗停止明け初日の5月9日は10鞍もの騎乗依頼がありましたが、その後は最も多い日で7鞍と騎乗機会は減少しています。騎乗馬の質を見ても、徐々に干され始めている感じはありますね」（競馬誌ライター）

　騎乗馬の質低下は成績にも表れている。“事件”前の3～4月は2か月間で17勝を挙げ、勝率は17.9%あった。ところが、5～6月はわずか5勝で、勝率も7.7%に落ち込んでいる。それでも、変わらないのが勝利のたびに見せるガッツポーズだ。

「映像を確認した限り、5月以降に挙げた5勝のうち、4レースでガッツポーズをしていました。このうち2回はゴール板を過ぎるかどうかという早いタイミングでのもの。そのたびにTwitterなどで疑問の声が出るのが定番になっています（苦笑）」（同）

　もしラジオNIKKEI賞で岩田康騎手が文句なしの勝利を挙げ、2つの偉業を達成すれば、喜びを爆発させるのは間違いないだろう。色んな意味で注目のレースとなりそうだ。

（文=中川大河）

<著者プロフィール>
　競馬ブーム真っただ中の1990年代前半に競馬に出会う。ダビスタの影響で血統好きだが、最近は追い切りとパドックを重視。

　中国では昨年末から北京や上海、広州など大都市部で大規模な停電が起きるなど電力不足が発生していたが、5月に入って、広東省全域や海南省など南部地区で、6月には山東省や安徽省、江西省などにも拡大し、全国的に慢性的な電力不足に陥っている。このため、中国に進出している日本企業の工場の操業にも大きな影響が出ている。

　この原因について、中国の経済政策全般を統括する中国国家発展改革委員会のスポークスマンは「新型コロナウイルスの影響が下火になり、全国的に鉱工業生産が急速に回復したことや、季節的に夏季の入り口に入り気温が高くなってきていることによる電力消費量の増加に加え、水不足による水力発電量の不足が重なった」などとしている。

　中国では昨年末、新型コロナウイルスが流行するなか、広東省、北京市、上海市、浙江省、湖南省、江西省など多くの省や市で電力供給が逼迫し、企業の生産活動や市民生活に直接影響を及ぼした。

　さらに、今年に入ってコロナ禍が一段落つくと、全国的に生産活動が活発になるとともに、5月以降、深センや東莞、仏山、恵州、中山、潮州など広東省の多くの都市で電力制限が実施され、近隣の広西チワン族自治区、雲南省、貴州省、海南省など南部5省でも同様の事態が発生。

　6月に入ると、浙江省、江蘇省、山東省、安徽省、湖南省、湖北省、江西省も「電力供給停止・制限」の措置に踏み切るなど、東北地区や内陸部にも電力不足が波及しており、中国のほぼ全土が電力危機に見舞われている。

　中国の経済専門誌「財新」によると、とくに広東省では極めて深刻で、広東省政府は今後の電力の使用計画について「今年は広東省全体で電力供給不足に陥り、とくに乾期から雨期への季節の変わり目と、真夏のピーク期には電力供給の状況が厳しくなる。そのため、ピークシフト（電力の消費量が多い時間帯から少ない時間帯に活動を移すことで、電力消費量の波を平準化させること）によって電力消費を制限する可能性が高い」と警告している。

　ある日系企業の駐在員は同誌に対して「広東省には日系企業が多数進出しており、度重なる停電で生産活動がストップしている工場も多い」と述べている。同誌は今年に入っての電力危機の大きな要因として、「火力発電のための石炭不足」を挙げている。中国の主要な石炭生産地域である雲南省では5月下旬時点の石炭備蓄量はわずか50万トンで、一部の火力発電所では1～2日で消費してしまう量だという。

オーストラリアの外交関係の悪化

　さらに、石炭不足に拍車をかけているのが、中国とオーストラリアの外交関係の悪化によって、中国がオーストラリア産原材料の輸入をストップしたことで、豪州産の石炭がまったく入ってこなくなったことだ。新型コロナウイルスの起源をめぐり、独立した国際的な調査を要求したオーストラリア政府に反発した中国は、昨年9月から豪州産石炭の輸入を非公式に禁止。12月半ばには、正式に禁輸を決定したことで、中国国内の石炭市場では価格高騰や供給不足などが起き、電力危機に陥っているのだ。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは「中国で石炭不足の危機、『豪いじめ』が裏目に」と報じている。

　これについて、ネット上では「電力不足の最大の原因は中国外交の失敗だ。いまからでも遅くはない。ただちにオーストラリアと関係を改善し、輸入禁止措置を撤回すべきだ」などとの指摘も出ている。

（取材・文＝相馬勝／ジャーナリスト）

●相馬勝／ジャーナリスト

1956年、青森県生まれ。東京外国語大学中国学科卒業。産経新聞外信部記者、次長、香港支局長、米ジョージワシントン大学東アジア研究所でフルブライト研究員、米ハーバード大学でニーマン特別ジャーナリズム研究員を経て、2010年6月末で産経新聞社を退社し現在ジャーナリスト。著書は「中国共産党に消された人々」（小学館刊＝小学館ノンフィクション大賞優秀賞受賞作品）、「中国軍300万人次の戦争」（講談社）、「ハーバード大学で日本はこう教えられている」（新潮社刊）、「習近平の『反日計画』―中国『機密文書』に記された危険な野望」（小学館刊）など多数。

　新型コロナワクチンの接種が進み経済がＶ字回復しつつある米国で、気になる現象が生じている。空前の不動産ブームである。

　６月２９日に発表された全米の住宅価格の指標となるＳ＆Ｐコアロジック・ケース・シラー指数（今年４月時点）は、前年同月比１４．６％上昇し、過去３０年あまりで最大の伸びとなった。昨年１０月以降、上昇率が平均で１０％を超えており、今年３月時点の米国の住宅価格の水準は、前回の住宅バブルのピークだった２００６年４月を１６．８％も上回っている。

　住宅ローン金利が１０回以上も史上最低を更新したことに加え、コロナ禍を機に在宅勤務が増え、都市部から郊外へ移り住む人が増加したことで住宅ブームに火が付いた形である。米国の木材価格がこの１年で６倍に高騰したことも、住宅価格の急上昇に拍車をかけた。材料不足に加え、資材を運ぶトラック運転手をはじめ労働力不足が顕著であることから、「米国の住宅市場は『ハイパー・インフレ』に見舞われている」との叫び声が聞こえてくる（６月２４日付ブルームバーグ）。

　突然の住宅ブームにより「米国の住宅不足の解消までに１０年を要する」との見方が浮上している（６月２４日付Ｆｏｒｂｅｓ）が、購入希望者にとって住宅が「高嶺の花」になってしまえばブームは終焉を迎えてしまうことは過去の歴史が示すとおりである。

　２００５年から０６年にかけての住宅バブルがその後の金融危機の起点となった経緯から、一部に「足元の不動産ブームが今後金融システムの安定を損ねる事態を招くのではないか」との懸念の声が上がっているが、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長は「２０００年代半ばの住宅バブルとは構図が異なる」と指摘する。当時、家計債務はＧＤＰ比で１００％近くに達していたが、現在は８０％程度にとどまっている。サブプライムと呼ばれる低所得者向けの融資が横行し、収入に見合わない住宅購入が相次いでいたが、今回はこのような問題含みの融資は見当たらないというのがその理由である。

加熱する住宅市場、冷却の動き

　不動産ブームは米国にとどまらない。世界的に住宅価格が急騰しており、リーマンショック前の２００６年第４四半期以来の上昇率となっている。６月３日に発表された不動産仲介会社ナイト・フランクの世界住宅価格指数レポートによれば、今年３月までの１年間に住宅価格は平均で７．３％上昇し、コロナ禍で住宅市場が突出して好調ぶりを示していることがわかる。国別に見ると、トルコの３２％上昇がトップ、続いてニュージーランド（２２．１％上昇）が続き、米国は５位（１３．２％）となっている。

　前回のサブプライムローンのような問題は表面化していないが、大手銀行からノンバンクへの融資が２０２０年末で１．６兆ドルと過去最大となっており、金利高騰などで市場にショックが加われば不動産マネーが逆回転しかねない。

　過熱する住宅市場に対し、いくつかの国はすでに加熱する住宅市場の冷却に動いている。ニュージーランドは不動産投資家を対象とした税優遇措置を撤廃し、中国は不動産業界への銀行融資や開発業界の動きを抑制する一連の措置を打ち出した。そのほか年内には多くの国で財政刺激策が縮小される見通しであることから、住宅市場の熱狂は徐々に弱まるとの見方が広まりつつある。国際通貨基金（ＩＭＦ）は主要都市の住宅価格の連動性が高いことから、「他国の住宅価格の異変が国内に影響する可能性を無視すべきではない」と警告を発している。

感情が市場を動かしている？

　しかし、コロナ禍で降って湧いたような不動産ブームは、これまでとは異なる要因で起きたのではないだろうか。

　思い起こせば、昨年春のパンデミック発生で世界の住宅市場はほぼ休止状態となった。専門家たちは「リーマンショック後の２００９年のように住宅価格は最大で２５％下落する」と悲観的な予測を立てていたが、その後の住宅価格の急上昇はまったく予想外だったようである。

　不動産投資のベテランは「パンデミックは人々の感情に火を付け、これまでにないほどの住宅購入ブームが起きた。どれだけ確実に見える予測も強い感情の前にはもろくも崩れ去ることを思い知り、大いに驚かされた」と述べている（６月５日付Ｆｏｒｂｅｓ）。

　感情が投資に多大な影響を及ぼしたとすれば、どのような感情なのだろうか。前述の住宅価格指数を開発したエール大学のロバート・シラー教授は６月２３日の米ＣＮＢＣのインタビューで、住宅価格の実質価格（インフレの影響を除去した価格）が過去１００年間で最高となったことについて「住宅価格は『価値』ではなく市場の『心理』により左右されている。人々の間で『西部開拓時代』の思考が生じている」と懸念を示した。西部開拓時代の米国人にとって住宅は厳しい大自然から身を守る最も大事な資産だったが、突然のコロナ禍で日常生活の大半を自宅の中で過ごさざるを得なくなったことで、現代の米国人にとっても居住空間（住宅）が極めて重要な資産となったというわけである。

　このことが今回の不動産ブームの真の原因だとすれば、パンデミックがおさまり、人々がコロナ以前の生活を取り戻すようになれば、「感情」に支配された住宅価格の歴史的な高水準は維持できなくなる。高値となった住宅市場に強気のセンチメントで新規参入している買い手がいなくなれば、一巻の終わりである。

　いずれにしても、人間の感情が市場を動かしているのだとすれば、将来の価格の動向を予測することは不可能である。今後起きるであろう不動産ブームの終焉は、世界各国の財政金融政策をウォッチしていてもわからないのではないだろうか。

（文＝藤和彦／経済産業研究所コンサルティングフェロー）

●藤和彦／経済産業研究所コンサルティングフェロー

1984年　通商産業省入省

1991年　ドイツ留学（JETRO研修生）

1996年　警察庁へ出向（岩手県警警務部長）

1998年　石油公団へ出向（備蓄計画課長、総務課長）

2003年　内閣官房へ出向（内閣情報調査室内閣参事官、内閣情報分析官）

2011年　公益財団法人世界平和研究所へ出向（主任研究員）

2016年　経済産業研究所上席研究員

2021年　現職

　もはや『笑っていいとも！』（フジテレビ系）を知らない世代も出てきているのではないだろうか。この伝説のプログラムの後を受けて始まった『バイキングMORE』（拡大前は『バイキング』）が、今年の4月でついに放送8年目に突入した。昨年9月末からは放送時間を55分拡大し、170分・2時間50分の長尺になっている。

　結果的に、この『バイキングMORE』は、昼2時前からオンエアされている『情報ライブ ミヤネ屋』（日本テレビ系）と『ゴゴスマ～GOGO！Smile！～』（TBS系）の放送時間に浸食することになった。そんな平日昼のワイドショーの“三つ巴”の対決は今、どんな状況なのだろうか？

『ミヤネ屋』が個人視聴率1位に

　結論から言うと、個人視聴率は1位『ミヤネ屋』、2位『ゴゴスマ』、3位『バイキングMORE』という順番である。むろん、『バイキングMORE』は他の2番組と約1時間かぶっているだけで純粋な直接対決ではないのだが、ご容赦願いたい。

「たとえば6月10日の数字で見ると、『ミヤネ屋』の個人視聴率は2.7％（ビデオリサーチ調べ、関東地区／以下同）、世帯視聴率は5.6％。さらに、女性の動向はF1（女性20～34歳）＝1.8％、F2（女性35～49歳）＝3.3％、F3（女性50歳以上）＝4.9％となっています。ちなみに、T層（ティーン／男女13～19歳）は0.3％です」（テレビ局関係者）

　これを、まず同日の『ゴゴスマ』と比較してみよう。

「『ゴゴスマ』の個人視聴率は2.3％、世帯4.8％で、同じく女性の動向を見ると、F1＝0.2％、F2＝2.0％、F3＝4.9％です。『ミヤネ屋』と比べて、F3は同率ですが、F1、F2で劣っています。また、T層は残念ながら『＊』でした。これは業界では『米印』と呼ばれ、視聴率が測定不能（0.1％未満）、つまり誰も見ていないということを意味します。最近よく聞くコアターゲットへの訴求という意味でも、『ミヤネ屋』の方が優位だという計算も成り立ちます。

　さらに、他の曜日も同様にF1・F2は『ミヤネ屋』が勝っています。同月11日のF2の数字を見ると、『ミヤネ屋』は3.6％で『ゴゴスマ』は1.2％。その差は歴然です。『ゴゴスマ』に関しては“好調”と喧伝する記事が多く、一方で『ミヤネ屋』がピンチといった風潮もありますが、決してそんなことはありません。そうした記事は、あくまで世帯視聴率をメインに取り上げたものが多いため、あまり気にすることはないのです」（同）

　では、もうひとつの『バイキングMORE』と比べると、どうだろうか？

「10日の『バイキングMORE』の個人視聴率は2.1％、世帯は4.7％でした。T層は0.2％。さらに、F1＝1.0％、F2＝2.2％、F3＝4.1％です。女性の視聴率という観点では、『ミヤネ屋』よりは劣りますが、『ゴゴスマ』には勝っているという状況です」（同）

『ミヤネ屋』が女性に支持されている理由

　平日昼のワイドショー戦線で優位に立つ『ミヤネ屋』だが、F1・F2層に受け入れられている理由は何なのだろうか？

「『ミヤネ屋』の場合、幸運にも前の番組である『ヒルナンデス！』の視聴者が残っていることが大きいと思われます。たとえば、10日の『ヒルナンデス！』はF1が2.9％、F2が4.2％で同時間帯トップですから、この勢いが後ろの番組にも好影響をもたらしているのでしょう。

　一方、『ゴゴスマ』の前番組は、残念ながら“客層”が同じ『ひるおび！』です。10日の『ひるおび！』のF1は0.2％、F2は1.4％で、『ゴゴスマ』になってからそれぞれ0.6ポイント上昇しているので、積極的に見ているF1・F2もいるのでしょうが、『ヒルナンデス！』のようなアドバンテージがないため、こうした結果になっています」（同）

　また、『ミヤネ屋』は制作面での“機動力”が違うという。

「たとえば、新型コロナに関するニュースでは各国の事情を多角的に検証したり、専門家や感染経験者のインタビュー、または現場取材の様子を報じるなど、使える札は使っている印象です。一時期、うっかり失言を繰り返してネットニュースの餌食となってきた宮根誠司も最近は自重気味。一時の勢いこそないとはいえ、安定した支持を集めています」（同）

　以前は「昼は家に中高年しかいない」と言われていたが、今やリモートワークの普及などで他世代の在宅率も高まっている。今後、各テレビ局がよりコアターゲットを重視するようになれば、昼のワイドショーも大きな変革を求められそうだ。

（文＝編集部）

　安倍晋三・前首相が元気ハツラツだ。東京都議会議員選挙が告示された25日には首相退任後はじめて自民党候補の応援に駆けつけてマイクを握ったかと思えば、秋に控えた総選挙に向けて全国行脚までスタート。一方、自身のTwitterアカウントでは、赤木俊夫さんが遺した「赤木ファイル」の...

　いまや、パチンコ・パチスロ実戦動画を配信するチャンネルは数多く存在。最近ではパチンコホール企業が開設した公式YouTubeチャンネルも増えており、大きな反響が寄せられている。

　多くの人気番組を持つマルハンの「マルハンチャンネル」や、お笑いコンビ「EXIT」を冠に据えた「EXITのPACI BANG」を配信する「PIAグループ(マタハリー)」の「公式PIAチャンネル」など。各パチンコホール企業が趣向を凝らしてファンを楽しませてくれている。

　そのような状況下、新たな公式YouTubeチャンネルの開設が発表され注目を集めている。

「パチンコ＆スロット123」で知られる遊技場事業を手掛ける延田グループが開設した公式YouTubeチャンネル「123TV」だ。

　遊技場事業に加え、「リゾート事業」、「温浴事業」、「スポーツ事業」、「レストラン事業」、「デベロッパー事業」、「物販事業」と多岐にわたるエンターテインメント事業に取り組んでいる同社。

　そんな延田グループは「エンターテイメント業界を代表し、情報を世界へと発信すべく、この度YouTubeチャンネル『123TV』を7月1日（木）に開設いたします」とコメントしている。

　【人気ライターの東西出玉バトル】や【大規模リニューアル店舗の密着取材】、【人気インフルエンサーが登場する対決番組】、【パチンコホールを舞台にしたエンターテインメント番組】などパチンコ・スロットの経験は関係なく、誰でも「次の日の話のネタにしたくなるような番組展開」を予定しているとの事。

　詳細は後日YouTube番組内、リリースやウェブサイト等にて発表されるようだ。延田グループが届ける新しいエンターテインメントメディアへ期待の声が浮上中。ファンを歓喜させるサプライズを用意してくれそうな気配である。続報を楽しみに待ちたい。

〇〇〇
【名 称】公式YouTubeチャンネル「123TV」

【開 設 日】2021年7月1日（木）

【チャンネル】

京都、沖縄、東京の3点で撮られた、それぞれ味の異なる3本。即興演出や無許可撮影が、リアルな風景を鮮やかに切り取っている。

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