【老眼専門の眼科医がおススメ】老眼の症状を劇的に改善するトレーニングとは? 「五つの疲れ」に医学的アプローチ – 100歳アイ

日本でも数少ない老眼対策のエキスパートで、話題の書籍『100歳アイ』の著者でもある眼科医・伊勢屋貴史さんにお話を聞きました。 眼鏡やコンタクトの専門家として12万人、「二十四万の瞳」と向き合ってきた経験から「老眼鏡は時代遅れ。今すぐ使うのをやめないととんでもないことに……」と警鐘を鳴らします。

部下の自己肯定感を育てるリーダーがやっている「評価のひと言」 – 伝え方ひとつで部下が動き出す 上司の「コミュ力」大全

部下が動かない、Z世代との距離感がつかめない……そんな悩みを解決するのが、ソフトバンクで「汐留の母」と呼ばれた澤田清恵著『伝え方ひとつで部下が動き出す 上司の「コミュ力」大全』(ダイヤモンド社)だ。生身のリーダーに求められる最強の武器は生成AIには代替できない「コミュ力(共感力)」。単なる同情ではなく、相手の視点を論理的に理解する「認知的共感」の技術を体系化した、悩める上司たちの「読むサプリ」だ。呼吸を合わせる基本から、自身の無意識を言語化する応用、さらには「飲み会の失敗事例」や「エース部下の退職」といった実例に基づく「しくじり」分析まで網羅。表面的なテクニックではなく、心・技・体を整え、信頼で組織を動かすための実践的ノウハウが詰まった決定版!

【くびれづくりのプロが伝授】垂れ尻さんはやってみて。1日1分で上向きヒップ – くびれヨガ

「最近、お尻が四角くなってきた気がする…」 「パンツ姿に自信が持てない」 「体型を隠す服ばかり選んでしまう」 そんな“大人世代のヒップ問題”に応えるのが、SNS総フォロワー65万人を誇るヨガ講師・tsukiさんの“くびれヨガ”。深い呼吸をベースに、体の内側から整える人気メソッドで、動画は約1億回再生されています。 今回は、1日1分でできる“上向きヒップ”のつくり方を教えていただきました。

サンダーバードは雷鳥じゃない…それでも愛される日本の列車名の名づけのセンス – News&Analysis

JR西日本の特急「サンダーバード」は、北陸本線を走っていた「雷鳥」の後継列車のため、雷=サンダー、鳥=バードと単純に置き換えた言葉による命名なのではないか? との憶測が絶えない。日本生まれの鉄道英語、アルファベット表記について、都立高校の英語教師だった旅行作家が解説しよう。

想像したこともなかったのか…娘を殺した男の「12年後の謝罪文」、その許せない中身 – ニュースな本

恋人だった男に娘を殺された母親は、12年の歳月を経て、初めて刑務所の中にいる加害者へ思いを伝えた。2023年に始まった「心情等伝達制度」によって、被害者や遺族の声を刑執行中の受刑者に届けることが可能になったからだ。だが、届いた“反省”の言葉は、遺族の心を本当に救うものだったのか。※本稿は、ノンフィクションライターの藤井誠二『「殺された側」から「殺した側」へ、こころを伝えるということ』(光文社)の一部を抜粋・編集したものです。

周囲に「助けてもらえる人」の親が教えていた、たった1つの習慣 – まいにちがたのしくなるおやくそく できるかな?

「お箸を正しくもつ」「自分で歯を磨く」「整理整頓をする」「ありがとうを伝える」…など、小学校入学前後に知っておきたい93のおやくそくを紹介した書籍『まいにちがたのしくなるおやくそく できるかな?』が発売された。本書では、生活のきほんや言葉づかい、心の守り方、学校での過ごし方まで子どもたちの毎日に欠かせないテーマを幅広く網羅している。本記事では、「困っていることを相談してみよう」という項目を取り上げる。

8万枚の答案を採点した赤ペン先生が教える「成績が伸びる子の親」が無意識にやっていること – 赤ペン先生のほめ方

「勉強ができるからほめるのではなく、ほめることで自己肯定感が上がり、子どもは勉強が好きになる」――進研ゼミの「赤ペン先生」全国代表である佐村俊恵さんは、こうした信念を持って、多くの子どもたちと接してきた。赤ペン先生の間で伝わる「ほめノウハウ」を使いながら、20年以上にわたり、のべ8万枚以上の答案を見続けてきたという。 この記事では、佐村さんの新著『57年間、9200万人の子どもを励まし続けた 赤ペン先生のほめ方』の発刊を記念して、書籍の一部を掲載する。

【中年の健康】50歳をすぎた人が「老け込む食べ方」ワースト1 – 筋肉が全て

最新研究でわかった! 筋肉には「頭脳」「メンタル」「パフォーマンス」から「ストレス」「健康」「不老」まで、こんなにメリットがあるのか! 世界的ベストセラー『筋肉が全て』より、運動のモチベーションが爆上がりし、人生のQOLが激変するヒントを紹介する。

中国でロボットが家電化…140社が量産競争、1台190万円の人型ロボットが店頭販売

【記事の概要】
中国で人型ロボットの社会実装が急速に進んでいる。北京では人型ロボットの直営販売店が登場し、Unitreeなどの機体が約190万円で販売され、WeChat経由のレンタルサービスも開始された。中国では2025年時点で人型ロボットメーカーが140社以上、モデル数は330を超える。背景にはAIの産業応用を国家戦略とする「第15次5カ年計画」がある。試行回数を武器にロボットの家電化を進める中国と、信頼性重視の日本。AI競争の主戦場が物理世界へ移るなか、両国のロボット戦略の差が次世代産業の行方を左右しつつある。

 かつて人型ロボットといえば、SF映画や大学の研究室に象徴される未来技術だった。しかし今、その光景が急速に現実のものとなりつつある。しかも、その舞台は日本ではなく中国だ。

 2025年末、北京にオープンした人型ロボットの直営販売店では、最新モデルが高級車1台分ほどの価格で店頭に並び、来店者が実際に触れて体験できるようになっている。さらに、WeChat(微信)を通じて人型ロボットをレンタルできるサービスも登場し、飲食店の接客やイベントの案内、警備などでの活用が始まりつつある。

 中国工業情報化省の発表によれば、2025年時点で中国国内の人型ロボットメーカーは140社以上に達し、公開されたモデル数は330以上にのぼるという。

 人型ロボットは長らく「研究対象」だった。だが中国ではいま、家電のように市場で売られるテクノロジーへと変貌しつつある。

 この背景にあるのが、2026年から始まる中国の国家戦略「第15次5カ年計画」だ。同計画ではAIの産業応用が国家目標として明確に位置づけられ、人型ロボットを含む「フィジカルAI(物理体を持つAI)」が重点領域となっている。

 これまでAI競争の主戦場は、ChatGPTのような生成AIなど「デジタル空間」だった。しかし、次の戦いは物理世界でAIが働く領域に移りつつある。そのとき、日本の「ロボット大国」という地位は、どこまで維持できるのだろうか。

●目次

中国と日本、ロボット戦略の決定的な違い

 現在のロボット産業は、中国と日本で明確に異なる戦略を取っている。両国の特徴を整理すると、次のようになる。

 中国の戦略を一言で言えば、「まず使う」ことを優先する社会実装型モデルだ。たとえば中国ロボット企業Unitreeが発表した人型ロボット「G1」は、約190万円程度という比較的低価格で販売されている。これは自動車と比較すれば高価だが、研究機材としては異例の安さだ。

 さらに、ロボットのレンタルやサブスクリプションモデルも広がっている。これにより企業だけでなく、小規模店舗やイベント運営者でもロボットを導入できるようになっている。

 一方、日本企業は高信頼の産業ロボットで世界を席巻してきた。国際ロボット連盟(IFR)の統計でも、日本は依然として産業ロボットの主要供給国であり、ファナックや安川電機、川崎重工などが世界市場を支えている。しかし、その強みは主に工場の自動化など特定用途に集中している。

 つまり、中国は「市場の広さ」、日本は「技術の深さ」で勝負している構図だ。

中国の強みは「試行回数」

 中国のロボット産業の最大の強みは、圧倒的な試行回数にある。中国スタートアップのAgiBot(智元機器人)は、ロボットのレンタル事業を展開し、飲食店やホテル、イベント会場など多様な環境でロボットを稼働させている。

 この仕組みの目的は、単なるサービス提供ではない。ロボットが現実世界でどう振る舞うべきかを学習させるデータ収集にある。ロボット工学の専門家でロボットエンジニアの安達祐輔氏は、次のように指摘する。

「生成AIはインターネット上のデータで学習できますが、ロボットはそうはいきません。物理世界のデータは、実際に動かして失敗しながら集めるしかないのです。中国の強みは、この試行回数を国家規模で増やしている点にあります」

 つまり、中国のロボット戦略は、AI開発と同じ構造を持っている。データ量が進化速度を決めるという考え方だ。第15次5カ年計画ではAIの産業応用を世界トップレベルに引き上げる方針が掲げられており、ロボットは単なる機械ではなく、社会インフラとして位置づけられている。

日本の強みは「壊れないロボット」

 一方、日本のロボット技術の本質は信頼性にある。

 たとえば川崎重工が開発する人型ロボット「Kaleido」は、災害救助や重作業を想定し、高出力と耐久性を追求している。

 日本のロボットは、人命に関わる現場や精密製造で使われることが多い。つまり、失敗が許されない環境だ。

「日本のロボットは『壊れない』『正確に動く』という品質で世界をリードしてきました。これは工場自動化や医療、インフラ点検などの分野で圧倒的な価値を持ちます。中国の量産モデルとは、そもそも用途が異なるのです」(同)

 実際、世界の産業ロボット市場では、日本企業の技術力は依然として高く評価されている。

 問題は、その技術がコンシューマー市場に十分広がっていない点だ。

AI競争の主戦場は「物理世界」へ

 近年のAIブームは、主にソフトウェア領域で進んできた。ChatGPTや画像生成AIなど、画面の中で完結する技術が中心だった。しかし次の競争は、AIが物理世界を動かす領域になるとみられている。

 いわゆる「フィジカルAI」だ。ロボットだけではない。自動運転、スマート工場、物流ロボット、ドローンなどもこの領域に含まれる。この分野では、単なるAIアルゴリズムだけでなく、センサー、モーター、制御技術、電池、半導体などのハードウェアが不可欠になる。

 つまり、日本が本来強い分野でもある。ただし、中国がすでに先行しているのは「社会実装の速度」だ。

ロボットの家電化

 中国でいま起きているのは、人型ロボットの家電化だ。スマートフォンがそうだったように、最初は高価でも、量産が進めば価格は急速に下がる。

 もし人型ロボットが100万円以下まで下がれば、接客、清掃、物流、介護、警備といった分野で急速に普及する可能性がある。あるAIスタートアップ経営者は「スマートフォンは中国メーカーが量産で市場を制した。ロボットでも同じことが起きる可能性はある。重要なのは技術力より、市場をどれだけ早く作るかだ」と語り、新たな市場で先行者となることの重要性を説く。中国はまさに、その戦略を取っている。

 では、日本企業に勝機はないのか。必ずしもそうではない。日本は依然として、精密モーター、センサー、減速機、制御ソフトなどロボットの核心技術で強みを持つ。問題は、それを社会実装のスピードに乗せられるかだ。産業アナリストの高野氏はこう指摘する。

「中国がロボットの“量”を拡大するなら、日本は“質”で勝負するしかない。ただし、研究開発だけでは市場は生まれない。サービスとして展開するビジネスモデルの構築が不可欠になる」

 つまり、日本のロボット産業が次の成長段階に進むには、技術中心の発想から、社会実装中心の発想へシフトする必要がある。

 ロボットの普及は、単なる技術革新ではない。それは労働力の構造そのものを変える可能性を持つ。世界では人口減少と高齢化が進んでいる。特に日本ではその影響が深刻だ。

 もしロボットが労働力の一部を担うようになれば、人手不足、高齢化、生産性といった問題に対する解決策になる可能性がある。

 そして、その未来をどの国が主導するのか。中国で進む「ロボットの家電化」は、単なる技術トレンドではない。それは、次の産業革命の序章かもしれない。日本がその波に乗れるのか、それとも追いかける側に回るのか。その分岐点は、すでに始まっている。

(文=BUSINESS JOURNAL編集部、協力=安達祐輔/ロボットエンジニア)