パチンコ・パチスロの波「暗黒期」到来! メンタルの保ち方とは!?

 

 

 パチンコ・パチスロには波のような運の偏りがあり、例えば設定1でも大勝ちしたり設定6でも大負けしてしまうなんてこともよくある話だ。

 いやいや、設定6で大負けなんて滅多にないだろうと思われる方もいるかもしれないがパチンコ・パチスロの確率の波は想像以上に巨大なものだ。

 小耳に挟んだ噂で『パチスロ 聖闘士星矢 海皇覚醒』の「設定6確定画面」が出現したにも関わらず11万円負けたなんて話もある。

 波の荒い機種だから、ということもある。安定した設定6というと『Re:ゼロから始める異世界生活』は格別に安定していると言えるだろう。

 しかしTwitterを漁ると設定6濃厚演出が出ているにも関わらず3000枚以上マイナスのグラフを描いてしまった、というようなツイートも出てくる。

 波の話で最も分かりやすい例が『パチスロ ディスクアップ』であろう。設定1でも機械割103%と破格の甘さの本機だが、1日でマイナス8000枚というグラフもある。

 現役スロプロのガリぞうさんは某媒体のインタビューで「去年は収支マイナスの月があった。原因はディスクアップ」「下ブレは一生返ってこない」という言葉を残している。

 ガリぞうさんほどの目押しの達人が1ヶ月スパンで103%の台を打ち、結果マイナスになるのである。

 マイナス面ばかりの話をしてきたが、もちろんその逆もあり得る。5.9号機である「ディスクアップ」でも万枚報告は多数ある。

 以前G&Eビジネススクールでの講義で、北電子の開発者の方が「ジャグラーでも出過ぎて型式試験(5号機)を落ちることは往々にある。低設定でも波次第で万枚出てしまう」と言っていた。

 ノーマルタイプの「ジャグラーシリーズ」でもこれなのだから、今頃実際にホールで見てきた万枚は果たして高設定だったと言えるのか分からなくなってくる。

 波は台の話だけではない。ユーザーとして「調子の良い時期」「調子の悪い時期」を経験したことはないだろうか。

 調子の良い時期は何を打っても上手く出玉に繋がり負けなかったりする。俗に「エンペラータイム」などと呼ばれる。

 逆に調子の悪い時期は何を打ってもハマり、当たっても単発だらけだったりする。俗に「暗黒期」だったり「人間設定マイナス」などと呼ばれる。

 特に調子の悪い時期は財布も軽くなっているので精神的に辛いものがある。そんな時は「今は波が悪い」と考えるのが一番だろう。

 波は寄せては返すものだ。良い時期もあれば悪い時期もある。この波は「誰でも有り得ること」であり、ある程度歴の長いユーザーであれば「誰しも経験すること」である。その全員が「調子の悪いまま」で終わったりはしない。

 調子の悪い時期に「自分だけではない」と思えることで少し楽になり、次への活力に繋げて頂ければ幸いだ。
(文=大松)

サンコー「電動ストローボトル」に衝撃広まる…飲む力弱い老人や子どもに便利

“面白いけど役に立つ”商品でおなじみのレアモノショップ「サンコー」。斬新すぎるアイデアグッズとして、「電動ストローボトル」(4980円)が話題を呼んでいる。

 USB充電式の電動ストローボトルは、飲み口をくいっと押すだけで飲料を自動で吸い上げてくれるアイテム。揺れる車内でもストレスなく飲料を飲むことができ、飲む力が弱いお年寄りや子どもにも勧められている。

 飲み口から出る水量は、弱・中・強の3段階で調節が可能。ボトルが倒れてもこぼれにくい構造になっているので、車内やデスクを派手に汚す心配はなさそう。また飲み口チューブなどパーツごとに分解して洗えるため、“廃棄ストローゼロ”で清潔に使うことができる。

 昨年12月には『たけしのニッポンのミカタ!』(テレビ東京系)で紹介された同商品。ネット上でも関心が高まっており、「介護の現場で重宝されそうなアイテムですね」「発想力と名前のインパクトがすごい」など、大きな反応が起こっている。実際に購入した人からは「使い勝手が良いから普通のストローにはもう戻れない」「『何もしなくても飲める』というスムーズさが衝撃」といった声が寄せられている。

 誰もが驚く電動ストローボトルの性能を、ぜひ確かめてほしい。
(文=編集部)

※商品の価格は記事作成時の実売価格です。

スタートアップと大企業を、協業に潜む“罠”から救う「CoNext」とは?

スタートアップを中心に事業グロースを“360度”から支援する電通グロースデザインユニット(以下、DGDU)。

2020年1月、DGDUとパートナー企業のGlossomは、「スタートアップとの協業の意思決定に関与する人」を対象に、大企業とスタートアップによる“協業”の実態調査を共同で実施しました。

本記事では、調査結果から見えてきた“協業の罠”とも言うべき課題を明らかにするとともに、そうした課題を解決するべくDGDUが新たにリリースした協業支援サービス「CoNext(コネクト)」について説明します。

<目次>
急増する大企業とスタートアップの協業は、2パターンある
大企業とスタートアップの協業では、M&Aも一般的に
「CoNext(コネクト)」で大企業とスタートアップの協業を加速

 


急増する大企業とスタートアップの協業は、2パターンある

DGDUは、メディア系およびプラットフォーム系スタートアップの「360度事業支援」から始まりましたが、今ではその支援領域は、SaaS(※1)系、メーカー系、そして大企業の新規事業部門へも広がっています。

※1=SaaS(Software as a Service)
ユーザーが必要な機能を必要な分だけ利用できるソフトウェアサービス。
 

そして「スタートアップのビジネスグロース支援」と、「大企業の新規事業開発支援」をしていく中で、両者の協業ニーズが大きいことに気づきました。

世の中の動きを見ても、大企業とスタートアップの協業を促す税制「オープンイノベーション促進税制」(※2)創設により、大企業からスタートアップへの投資が促進され、協業は増えていくことが予想されます。

※2=オープンイノベーション促進税制
大企業が設立10年未満の非上場企業に1億円以上を出資すると、出資額の25%相当を所得金額から差し引き、税負担を軽くする制度。2020年4月から22年3月末までの出資に適用される。
 
スタートアップとの協業がいつから増えたか
今後スタートアップとの協業を検討する機会は増えるか
電通 / Glossom共同「大企業とスタートアップの協業実態に関する調査」

スタートアップとの協業に関わる大企業の担当者のうち、実に71%が「直近1年でスタートアップとの協業が増えてきている」としており、そして72%が「今後もこのような協業が増えていく」と答えています。

そもそも大企業は何のためにスタートアップと協業するのでしょうか。

大企業とスタートアップとの協業は大きく分けて、2パターンあります。一つ目が新規事業開発を目的とした、オープンイノベーション(※3)。二つ目が既存事業の効率化を目的とした、デジタルトランスフォーメーション(※4)です。

スタートアップとの協業の目的
電通 / Glossom共同「大企業とスタートアップの協業実態に関する調査」
※3=オープンイノベーション
自社だけでなく他社(とくに異業種、異分野)の技術やサービス、ノウハウ、データなどを組み合わせ、革新的な成果を得ようとする取り組み。
 
※4=デジタルトランスフォーメーション
進化したデジタル技術を自社ビジネスに浸透させることで顧客の生活をより良いものへと変革する取り組み。既存ビジネスをデジタル化することで、ビジネス自体をアップデート(変革・進化)する取り組み。
 

そして、オープンイノベーション、デジタルトランスフォーメーションを推進したい大企業がスタートアップと協業を進める上で、陥りやすい罠があります。

下図が実際に調査で分かった、大企業とスタートアップの協業の成功と失敗を分かつものになります。

スタートアップとの協業の成功と失敗を分けるもの
電通 / Glossom共同「大企業とスタートアップの協業実態に関する調査」

そして、これらの自由回答をまとめると、協業には三つの“罠”が存在すると考えられます。

●成功と失敗を分かつ三つの罠
①協業後の将来ビジョンが明確でない
②スタートアップの見極めができない
③企業の垣根を越えてワンチームで動けない

罠に陥らないためのDGDUの答えは、本記事の後半で紹介しますが、その前に、大企業とスタートアップの協業で増えている新しい“潮流”を説明します。

それは「M&Aなど、資本施策を含む協業」パターンです。これは、上述の罠に陥らないように、両者の距離を資本関係を結ぶことによって縮めてしまおう、という考え方でもあります。

大企業とスタートアップの協業では、M&Aも一般的に

スタートアップとの連携でM&A含む資本施策を行うケースは増加しており、2019年にもヤフーによるZOZO買収など、業界を騒がせる出来事が多く起きました。

なぜ大企業とスタートアップの協業において資本施策が選ばれるのでしょうか。両者のメリットは下記の通りです。

●大企業のメリット
・事業開発において足りないピースをすぐに埋めることができる
・既存のビジネスとの利益相反が起きにくい
●スタートアップのメリット
・ビジネス基盤強化(ヒト・モノ・カネ)ができる
・大企業の他事業とのシナジーによる事業価値向上が見込める

実際に、「直近1年でM&Aを検討したことがある」と回答した会社は、2年前の16%から72%へと急増しており、さらに65%が今後も検討の機会が増えていくと答えています。

協業としてM&Aを検討する機会はいつから増えたか
協業としてM&Aを検討する機会は増えていくか
電通 / Glossom共同「大企業とスタートアップの協業実態に関する調査」

スタートアップ視点で考えると、従来の日本のスタートアップが目指していたイグジット(※5)は株式公開(以下:IPO)でした。しかし、日本におけるIPO環境の変化も影響して、ゆくゆくはM&Aがイグジットの主流となる未来が到来すると考えられます。実際、日本の20年先を行っているとされるアメリカでは、既にM&Aをイグジットのゴールとするケースが一般的であり、IPOを目指すのはわずか1割といわれています。

※5=イグジット
スタートアップビジネスや企業再生などにおいて、創業者やファンド(ベンチャーキャピタルや再生ファンドなど)が株式を売却し、利益を手にすること。主な手法としては、株式公開(IPO)、株式譲渡(M&A)、経営陣による買収(MBO)などがある。
 

下図から考察するに、2025年ごろには日本でもM&Aが本格化するのではないでしょうか。

2011年11月 経済産業省「未上場企業が発行する種類株式に関する研究会報告書」から
2011年11月 経済産業省「未上場企業が発行する種類株式に関する研究会報告書」から
 

一方、今回の調査では、大企業とスタートアップとのM&Aに際し、「検討」と「実施」の間にまだまだ課題があると分かりました。検討フェーズでのM&A経験不足だったり、スタートアップとの相互理解不足だったり、推進する体制が不十分だったりすることに起因します。中には実施に向けた社内合意がネックとなるケースも存在しました。

協業におけるM&A実施に至らなかった理由
電通 / Glossom共同「大企業とスタートアップの協業実態に関する調査」




「CoNext(コネクト)」で大企業とスタートアップの協業を加速

こうした“協業”における“罠”を解決するために、DGDUは大企業とスタートアップの協業を支援するサービス「CoNext(コネクト)」をリリースしました。

「CoNext」は、「マッチング」「ビジネスメイキング」「ビジネスグロース」を軸に、下図に示すサービスを提供し、大企業とスタートアップの協業を創出、推進していきます。

CoNextの支援領域

電通のこれまでのコミュニケーションビジネスの顧客でもある大企業と、革新的な挑戦を続けるスタートアップをマッチング。そしてDGDUがこれまでの活動で培った事業グロース視点での支援を通じて、ワンチームとなり、新たなイノベーション創出を支援。大企業とスタートアップの“協業”を促進することに特化したサービスです。

DGDUでは大企業、スタートアップと三位一体となり、協業の在り方を変革し、社会に新しい価値をもたらしていきます。今後は、さまざまなマッチング機会を創出していく予定です。

大企業のオープンイノベーションやデジタルトランスフォーメーション、スタートアップとの協業を担当されている方、スタートアップで大企業とのつながりを求めている方で、「CoNext」およびDGDUに興味がある方は、ぜひご一報ください。

「CoNext」リリース:
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2020/0131-010012.html

お問い合わせ:dgdu@dentsu.co.jp


【調査概要】
調査会社:マクロミル
調査手法:インターネット調査(2020年1月実施)
サンプル構成:従業員500名以上の企業のスタートアップとの協業に関する意思決定者(サンプル413名)

パチンコ「時間」によって「連チャンが変化」!「時間管理型」スペックは新たな境地

 これまで2回にわたりパチンコ「特図同時変動」について紹介してきた。この機能は、いわば「時間管理型」という新たなスペックタイプとなる。この「時間管理型」タイプを発展、進化させた機種が近年でも登場し、傍流ではあるがその系譜は脈々と受け継がれている。

P緋弾のアリアIII設定付』は2段階のRUSHが搭載されているが、1段階目の「Hysteria Rush」が時間管理型に相当する。右側に特図1の始動口があり、RUSH時は特図1が変動している状態である。

 これまで紹介してきたように、「特図1の変動中にできるだけ特図2を当る」ことが時間管理型の出玉増加ポイントとなるので、『P緋弾のアリアIII設定付』についても、この特図1の変動時間がRUSHの継続期待度に直結し、変動時間が長ければ長いほど連チャンしやすくなる。

 この『P緋弾のアリアIII設定付』が特徴的なのは、特図1の変動時間を「ごほうびタイマー」として演出に組み込んだ点である。その制限時間≒特図1変動時間は全7パターンで、「1:58」から最大「8:08」までとなっている。

 最長の時間が選択されると14回特図2の抽選が受けられることになるが、このすべてで大当りすれば一撃で5000発近い出玉を獲得できる。そうはいっても「8:08」なんかほとんど選択されないと思いがちであろうが、実は最短「1:58」の次に高い振り分け率となっていて、3回に1回以上選択される可能性がある(35.0%)のだ。

 また、バトル回数が特図2の抽選回数とほぼ同じになっているので、演出という視覚面から特図1の変動秒数と特図2の抽選が可視化され、それをゲーム性に落とし込むことでこの特殊な仕様の面白さをわかりやすく展開させているのである。

 この『P緋弾のアリアIII設定付』は、「時間管理型」といっても単純に時間を煽るだけではなく、演出において格段の進化をもたらしたといえるのである。

 一方、その「時間の煽り」をもうひとつのパチンコ的手法でアプローチしたのが『CRA大江戸学園~神~』である。

 本機においては、「特図1の変動中に当てる特図2の抽選」を役物によって展開しているのである。つまり、『P緋弾のアリアIII設定付』が行った演出による可視化を役物という物理的な方法によって実践したのである。

 まあ、『P緋弾のアリアIII設定付』のほうが登場が新しいので実際は『CRA大江戸学園~神~』の役物による可視化を『P緋弾のアリアIII設定付』が液晶で再現してみせたという表現が正しい。

『CRA大江戸学園~神~』は連チャンモード「TIME ATTACK」中も左打ちで消化するので、特図1(ヘソ)が4つ貯まり、この合計の変動秒数が制限時間となる。

「TIME ATTACK」中は電チュー開放によって役物抽選を受けることができる。電チューの開放を抽選する普通図柄は約3秒で1回転し、電チューの確率は約1/2.3となっている。したがって、だいたい7秒に1回は特図2大当りのチャンスがやってくる計算である。

 この『CRA大江戸学園~神~』の特徴としては、左打ち消化により特図1の変動が4回ある(保留分)ことによって、保留の途中で当った場合、消化されていない分の保留変動時間が次回の「TIME ATTACK」に上乗せされることである。

 例えば、保留4つすべての変動時間が30秒だったとしよう。その内、保留2でV入賞したとする。この時、保留3と保留4の変動時間合計60秒及び、当該保留の未消化分時間が次のターンに持ち越しされる。これが上乗せとして次回「TIME ATTACK」に加算されるのである。これは左打ち消化ならではのゲーム性である。

 以上のように、「特図同時変動」は「時間管理型」というパチンコの新たなスペックを生み出した。連チャンの行方を時間が支配する斬新なゲーム性はハマると癖になる。

(文=大森町男)

パチンコ「衝撃の右打ち」降臨!「継続期待値90%×出玉感」へ期待の声が続出!!【新台分析―パチンコ編―】

 業界を代表するヒットメーカーSANYOが「超高継続ST」パチンコを導入する。

 人気アニメを題材にした『魔法少女リリカルなのは』最新作が登場。『P魔法少女リリカルなのは 2人の絆』は、「超継続×高出力」を実現したスペックが最大の特長だ。

『P魔法少女リリカルなのは 2人の絆』(SANYO)

※2月3日導入予定

■大当り確率:約1/199.8(約1/52.5)

■賞球数:3&1&11&2&1&3

■カウント:10C

■ラウンド:2R~10R

■時短回数:大当り終了後100回

■ST回数:120回

〇〇〇

 スペックは大当り確率約1/199.8のライトミドル。初当りの98%は100回時短となり、引き戻せばSTに突入するという時短突破型となっている。初当りから「ハイパーリリカルRUSH」への突入率はトータルで約40%だ。

 STは120回で、その間の大当りは100%確変(ST)となる。STは約90%という「超高継続」を実現した。

 電チュー大当り比率の「56%が出玉550発以上」となっているため、まとまった出玉の獲得に期待できる。ライトミドルでありながら「ミドルにも匹敵」する出玉性能と言えるだろう。

 ST中の演出も注目したいポイント。1~100回転はバトル告知となっており、101~120回転はボタンによる一発告知を採用した。打ち手を飽きさせない工夫が施された仕上がりとなっている。

一流大リーガーから用具の注文殺到、わずか5人のグローバル企業…カギは“オール埼玉”

「現象の裏にある本質を描く」をモットーに、「企業経営」「ビジネス現場とヒト」をテーマにした企画や著作も多数ある経済ジャーナリスト・経営コンサルタントの高井尚之氏が、経営側だけでなく、商品の製作現場レベルの視点を織り交ぜて人気商品の裏側を解説する。

 2月1日、プロ野球(NPB)12球団のキャンプがスタートする。令和時代となっても、昭和時代から人気のプロ野球の動向は、多くのメディアが報道する。選手のパフォーマンスを支える野球用品メーカーも忙しい時期だ。

 そのなかに「ベルガード」という埼玉県の小さな会社がある。特に捕手が着けるマスク、プロテクター、レガース、打者が手足に着けるアームガード、フットガードといった「防具」に定評がある。今では多くのメジャーリーグ(MLB)選手も愛用するブランドだ。

 本連載では定点観測として、同社を何度か紹介してきた。後述する視点が、ビジネスパーソンの参考になると考えるからだ。まずは防具の現状から紹介しよう。

「現在、ベルガードの防具はメジャー30球団のうち、9球団の4番打者(経験者)が使っています。もっとも有名なのは、ニューヨーク・メッツのロビンソン・カノ選手。MLB通算2500安打と300本塁打を記録した大物ですが、10年以上も愛用してくれています。また、昨年はケガに泣いた同僚のヨエニス・セスペデス選手や、ニューヨーク・ヤンキースのジャンカルロ・スタントン選手、今年から東京ヤクルトスワローズに入団した、アルシデス・エスコバー選手(元カンザスシティ・ロイヤルズ)も愛用者です」(永井和人社長)

 前身のベルガード株式会社は2012年に経営破綻したが、同社社員だった永井氏が商標を引き継ぎ、新会社・ベルガードファクトリージャパン株式会社を設立。最新の売上高は倒産時の数字に並んだ(金額は非公表)。破綻前の3分の1の社員数(達成時は4人。現在は5人)での快挙だ。倒産から8年でここまで復活したのは、人脈を駆使した販売促進とコスト低減にある。

防具でブランド力が上がり、グローブに波及

 良質なモノづくりが前提だが、「人脈マーケティング」ともいえる手法を説明しよう。

 カノ選手のようなMLB選手が同社の防具を好むのは、その機能性に納得したからだ。使い勝手は、実際に使用する選手の要望に応じて細かく調整する。かつてMLBでは防具をつけない選手も目立ったが、ケガ防止で使用する選手が増え、同社の存在感も高まった。

「もともとは十数年前、日本人の知人がシアトル・マリナーズのチームトレーナーでした。彼を通じてチームの選手たち――当時マリナーズのカノ選手もそのひとり――が使い始め、その後、別のチームに移っても使い続け、口コミで広がっていったのです」(永井氏)

 人気選手のなかには、愛用する防具の画像をSNSで自ら発信する例もある。それが注目され、同社商品への関心がほかの用具にも波及。特にグローブは年々販売数が増加している。

 現在は「ベルガード」と「アクセフベルガード(AXF)」ブランドのグローブが中心だ。ちなみにグローブの希望小売価格は、前者ブランドが軟式用・2万8000円、硬式用・4万5000円からで、後者は6万円から(いずれも税別)と高額だ。

武州和牛グローブ」(武州和牛ストロングレザーシリーズ)ブランドも開発した。

「武州和牛は2000年代に入ってから誕生した埼玉産の牛で、皮本来(革になめす前)のシワも復元力が強く、機能性の高いグローブとなっています。素材、革をなめすタンナー(株式会社ジュテル・レザー)、メーカーもすべて “オール埼玉”として開発しました」(永井氏)

 グローブも「使いやすくてデザイン性もいい」という声が高まり、ネット販売が伸びた。

「商品カタログ」など管理費も見直した

 こうしたコラボレーション商品が開発できるのも、同社のブランド力が上がった証拠だ。倒産後の7年間を注目度で並べると、以下の流れとなっている。

・「防具をOEMから自社ブランドで訴求」→「MLB有名選手が愛用」→「ブランドの認知度が高まる」→「一般消費者の購入も増加」→「コラボ企画が次々に舞い込む」

 補足すると、倒産前の前身企業はOEM(相手先ブランドでの供給)だった。それを新会社は自社ブランドに切り替え、ブランド名が前面に出た。以前から愛用する有名選手もいたが、SNS発信なども手伝い、ブランド認知度が高まったのだ。さらにNPB有名選手や他競技の著名アスリートも愛用するAXFのネックレスも人気となった。

 ネット社会の進化を踏まえ、広告費用も見直した。前身企業では多額の経費をかけて商品カタログ(印刷物)を製作したが、新会社ではウェブ版中心。商品を並べた内容で画像撮影も社内で実施する。今や愛用者が自ら発信するSNSも、カタログ的役割を果たす。

「倒産前の会社では、企画と製造という両方の業務に携わっていました。その視点で業務を洗い出し、経費節減できる部分は抑えていったのです」(永井氏)

 筆者が最初に同氏を取材したのは12年前。前身企業の社員時代だ。交換した名刺の「生産・企画」という肩書に興味を持ったが、当時からミシンで防具製作もする職人でもあった。ネットを活用した管理面の見直しは、社員時代の冗費に対する違和感からだろう。

韓国市場は7割減、グローバル展開のリスク

 一方でネット時代は、購入条件が整えば世界市場も相手にできる。ただし、リスクがある。

 もともとベルガードは、韓国市場に強かった。これも人脈からの展開で、韓国プロ野球選手が同社の防具を愛用し、韓国代表チームにも納品してきた。その流れで、同国の消費者が愛用し始めたのは、前述と同じ流れだ。

 だが、ご承知のように、日本と韓国の関係は悪化している。経営者の認識も同じで、1月7日付日本経済新聞記事によれば、「日韓関係の悪化が自社の事業に影響を与える」と考える経営者は、韓国側が47%、日本側が35%だった。

 現在、ベルガードの事業は「韓国市場は7割減」だという。幸い、総売り上げに占める韓国市場は大きくなかったが、カントリーリスクは、軌道に乗った活動への注意信号だ。大企業よりも小回りのきく中小企業こそ、「本当の顧客は誰か」を自問自答していきたい。

自社の最大の強みは「プレー中の身体を守る」

 これまで紹介したように、ベルガードにはコラボ商品のオファーも多く、それも知名度を高めてきた。前述したAXFのネックレスは累計販売数が約10万本。だが永井氏は、事業展開の再構築も考えている。

「当社の強みは野球用防具に代表されるように、プレー中の選手の身体を守る機能性です。実はサッカー選手のシンガード(レガース)もIFMC.(特許技術)を使い企画生産していますが、特徴を生かせる商品に注力したいと考えています」(永井氏)

 前述した復元力の強いグローブは、同社の強みそのものだ。イベントなどの際に試しに使ってもらうなど、価格に見合った価値の訴求も行っていく。

 また先日、永井氏は奈良県に出張した。目的は野球用スパイクの開発だ。これも縁あって知り合った企業との連携だという。

「『JCJAGUAR』(ジェイシージャガー)という自社ブランドを展開するジャガーズ創工さんと商品の共同開発を考えています。先方の強みと当社の強みを見据えつつ、今後細部を詰めていきます」(同)

 社員数が少ないメーカーという現状を踏まえ、自社でできること・相手先に委ねることを整理したうえでの展開になるのだろう。

NPB選手が「自腹で買うメーカー」を目指す

 V字復活を遂げたベルガードだが、長年の願望がある。「NPBの日本人選手が自腹で用具を買うメーカーになりたい」という思いだ。

 これには説明が必要だろう。日本のプロ野球界も、さまざまな問題を抱えている。メーカーから見た悩みは「無償提供が当たり前」と考える選手の意識だ。

 昭和時代から大手メーカーは、有名プロ野球選手には多額の契約金を支払った上で、用具の無償提供を続けてきた。それが進み、将来有望なアマチュア選手にも無償提供をしてきた。そうした意識のままプロになると感覚も鈍る。なかには受け取った用具を支援者などにプレゼントし続け、メーカーに対して次々に新品を要求する選手もいる。業界関係者はこう話す。

「無償提供の慣習がレギュラー選手以外にも浸透し、そうした意識の二軍選手もいます。メーカー側も関係を見直しますが、完全にはなくなりません。昔ほど商品が売れる時代でもないので、過度の無償提供はメーカーの収益を圧迫しているのです」

 MLBの選手にはそうした意識は低く、有名選手が自ら注文する例もあると聞く。一般会社員から見れば夢のような金額を手にする選手ゆえ、「気に入った用具は自腹で買う」のだ。ベルガードの目指す道もここにある。

「当社は『Made in Saitamaのメーカー』として、これまでどおり丁寧なものづくりを心がけたい。その結果、買っていただける日本人選手を増やしたいですね」(永井氏)

 選手に媚びるのではなく、振り向いてもらう。そんな用具メーカーの今後に注目していきたい。
(文=高井尚之/経済ジャーナリスト・経営コンサルタント)

高井 尚之(たかい・なおゆき/経済ジャーナリスト・経営コンサルタント) 1962年生まれ。(株)日本実業出版社の編集者、花王(株)情報作成部・企画ライターを経て2004年から現職。出版社とメーカーでの組織人経験を生かし、大企業・中小企業の経営者や幹部の取材をし続ける。足で稼いだ企業事例の分析は、講演・セミナーでも好評を博す。 近著に『20年続く人気カフェづくりの本』(プレジデント社)がある。これ以外に『なぜ、コメダ珈琲店はいつも行列なのか?』(同)、『「解」は己の中にあり』(講談社)など、著書多数。

尿1滴でがん検診、実用化…15種のがんを1時間半で検出、費用1万円

 がん検診がどこまで進化するのか――。その基本構造を変革し得るかもしれない先進検査技術が実用化されると話題になっている。

 体長わずか1ミリの「線虫」が、がん患者の尿を高い精度で嗅ぎ分けるという研究が報じられたのは2015年3月。その後、九州大学でこの研究を主導した広津崇亮氏が立ち上げたHIROTSUバイオサイエンスは、精度確保の検証や検査工程の機械化・自動化を完成し、解析センターを設立するなどの課題をクリアし、1月から線虫を使ったがん検査サービス「N-NOSE」を実用化すると発表した。まずは検診センターなどに導入を図り、初年度の検査規模として25万検体を見込んでいる。

15種のがんの有無を1時間半で検出可能

 この検査は、線虫ががん患者の尿に集まり、健康な人の尿からは逃げる性質を利用したもので、尿1滴のみで早期がんを含む、ほぼすべてのステージのがんの有無を約1時間半で検出できる。現在のところ、“5大がん”と呼ばれる胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮がんを含む15種類のがんの検知が可能だ。実用化当初の費用は9800円程度を想定しているという。

「N-NOSE」では、早期とされるステージ0~1を含めすべてのステージで9割以上の患者を検出できた。統計学上の感度は95.8%、がん患者でない人を正しくがん患者でないと識別する特異度も95.0%と、高い精度を示している。

 しかし、15種類のがんの「どれかがある」とは判定できるが、がん種やステージまでは判定できない。もし、がんの疑いがあるとの判定が出た場合は、5大がん検診を受けるなどのステップに進むが、そこで部位やステージが確定するとは限らないのだ。

 現在、この課題を克服すべく線虫の遺伝子を組み替え、がん種を特定できる固体の開発が進められている。すでに、すい臓がんをターゲットにした「特殊線虫」ができているという。

 わずか尿1滴だけで苦痛がなく低コストで受けられるがん検査を、まずスクリーニングとして受診し、その結果が陽性なら次の段階の検査に進む。定期的にこの検査を受け、ある時点で陽性になったとしても早期がんであるため、生存の可能性はきわめて高くなる。

 日本はほかの先進国と比較してがん検診受診率が低く、3割程度にとどまっている。がんが進行してから治療を受ける場合、死亡率が高くなり、健康寿命を損なう上、高額の治療費が費やされるわけだから、やはりがんの早期発見の価値は大きい。

がん検査の最先端を行くマイクロRNA

 一方、血液1滴から13種類のがんを99%の精度で2時間以内に検出する技術の実用化も間近となっている。

 血液中に含まれる「マイクロRNA」と呼ぶ分子を調べることで、がんを検出するこの技術は、国立がん研究センターが中心となり、2014~18年に実施されたプロジェクト「体液中マイクロRNA測定技術基盤開発」の成果をベースに、東京医科大学、国立がん研究センター研究所との共同研究によって確立された。

 13種いずれかのがんの有無について、簡便かつ高精度に検出するこのスクリーニング検査に、東芝が新たに開発したマイクロRNA検出技術とそのためのデバイスを融合させたことで、実用化の道が開けた。今後、東京医科大学の落谷孝広教授らが中心となって20年から実証試験を実施する予定だ。

 マイクロRNAは20個前後の塩基から構成され、遺伝子の発現を調節するRNA(リボ核酸)だ。人間の体内に2000種類以上が存在する。近年、がん細胞間の情報伝達を司るエクソソームに内包されているマイクロRNAは、がんの増悪や転移に深くかかわっているため、がん医療の分野で高い関心を集めている。

 東芝が今回開発した検査技術の価格は、2万円以下を想定。現時点では13種類のがん種やステージを個別に識別できるわけではない。線虫を利用した「N-NOSE」と同様に、将来的にはがん種やステージを特定できるようにすることが最大の課題となる。

 もちろん、こうした検査技術の開発にしのぎを削るのは日本だけではない。

 一昨年、米ジョンズ・ホプキンス大学キンメルがんセンターのジョシュア・コーエン氏らの研究グループは、1回の血液検査だけで8種類のがんの有無を判定し、がんの位置も特定できる新たな検査法「CancerSEEK」を開発したと発表した。

 発表によれば、乳房、大腸、肺、卵巣、すい臓、胃、肝臓、食道の8種類のがん(ステージ1~3)がある患者1005人を対象に、CancerSEEKを行ったところ、33~98%の確率でがんを発見できた。さらに、有効なスクリーニング検査法がない5種類(卵巣、肝臓、胃、すい臓、食道)のがんも69~98%の高精度で発見できた。

 この研究もやはり、がん細胞が分泌する「マイクロRNA」に着目した検査技術だ。

リキッドバイオプシーは、がんの医療体系そのものを変える

 血液や尿、唾液などの体液サンプルでがんを診断する「リキッドバイオプシー」は、がんを早期段階で発見、あるいは治療後の再発の兆候を捉える新しいバイオマーカーになると期待されている。その最有力候補がマイクロRNAといえるかもしれない。

 現在、がんの確定診断は主に3つの手法を併用して行われている。がん組織の一部を採取するバイオプシー(生体診断)、CT検査によって腫瘍の大きさを評価する画像診断、血清のタンパク濃度を測定する腫瘍マーカーだ。

 だが、バイオプシー(生体診断)は、患者の精神的・肉体的ストレスが少なくない。CT検査による画像診断は数カ月間隔で実施するため、がんの大きさの変化の推移をリアルタイムに把握しにくいことから、治療の奏功率を正確に判断できない。腫瘍マーカーは、ほかの炎症などによっても数値が上昇するため、がんの大きさや病態との関連性を掴みにくく、確定診断を困難にしている。さらに、がん検診でしばしば使われるPET(陽電子放射断層撮影)は10万円程度と高額だ。

 このような多難な課題を克服するのが、リキッドバイオプシーだ。低侵襲の診断法として大きな意味を持つリキッドバイオプシーが、医療費増加を抑制しつつプレシジョン医療(個別医療)に及ぼす影響とそのメリットを早くから強調していた中村祐輔医師(当時はシカゴ大学教授、現在はがん研究会がんプレシジョン医療研究センター所長)はリキッドバイプシーの可能性について、次のように語る。

医療費の増加が必然の高齢化社会を乗り切るためには、ゲノム情報などを利用したプレシジョン医療が絶対的に必要だ。がんに限らず、病気の予防(ヘルスケア)、早期発見・早期治療は医療費の削減につながるはずだ。特にリキッドバイプシーは、がんの医療体系を変える」

 低侵襲の診断法のリキッドバイオプシーのメリットを整理すると、(1)がんのスクリーニング、(2)がんの再発モニタリング、(3)がんの治療効果(薬物療法・免疫療法)の判定、(4)治療薬耐性の判定、などとなるが、中村医師はブログで次のように説明している。

「日本でリキッドバイオプシーの話をすると、聞きかじりの知識で難癖をつける研究者や医師が多い。検出できない30~40%はどうするのだという声が、幻聴のように聞こえてきそうだ。

 ベストでなく、欠けていることを挙げつらって自分は偉いと自己満足しているだけで、今よりベターであることを判断できないのだ。自分ができないことを他人がやると面白くないと思う潜在意識が、科学的に評価する目を曇らせている。ある意味では、日本で伝統的に培われた文化なのかもしれない。

 この方法が臨床現場で確立されれば、がんのスクリーニング体制が大きく変わるし、血液採取で済むだけなので、当然ながらスクリーニング受診率は一気に向上すると思われる。さらに、超早期再発発見・超早期治療が治癒率を上げる可能性を秘めているのだ」(『中村祐輔のシカゴ便り』http://yusukenakamura.hatenablog.com//より)

 わずかな尿や血液から、がんやほかの疾患の可能性をいち早く知ることのできる新しい検査技術は、もちろん課題もある。「がんの早期発見は過剰治療の懸念がある」「がんの可能性を告げられ、部位もステージもわからないままでは精神的な負担が大きい」といった指摘もある。しかし、リキッドバイオプシーによる検査技術の確立は、日々進歩し続けている。課題の克服とともに、より多くの恩恵を生み出すことができるのではないだろうか。
(文=ヘルスプレス編集部)

JRA「史上初」「ナリタブライアン以来」!? 中内田厩舎から目が離せない

 2019年JRA最高勝率調教師・優秀技術調教師をダブル受賞した中内田充正調教師から2020年も目が離せない。

 中内田調教師はダノンプレミアム、ダノンファンタジー、ヴェロックス、クラヴァシュドール、リアアメリアといった有力馬を多数管理する若手調教師だ。

 30日、ダノンプレミアムがドバイターフ(G1)の招待を辞退し、4月にオーストラリアで行われるクイーンエリザベスS(G1)へ向かう意向が明らかになった。中距離路線の馬にとってこの時期は、ドバイか大阪杯(G1)が王道のため、驚きの選択だった。

 しかし、クイーンエリザベスSは昨年クルーガーが挑戦し、豪最強牝馬ウィンクスの2着に入る健闘を見せたレース。それだけにダノンプレミアム出走となると、日本馬による同レース初制覇の期待が高まるばかりだ。

 また、今週はシルクロードS(G3)の特別登録馬の発表でも驚かされた。なんとヴェロックスが名を連ねていたのだ。同馬は皐月賞2着、日本ダービー3着、菊花賞3着と昨年のクラシックを盛り上げてきただけに、短距離ハンデ重賞への登録は誰もが目を疑った。多くの競馬ファンが「ナリタブライアン以来」と盛り上がったのではないか。

 その後、シルクロードSの回避を決定。次走は2月16日の京都記念(G2)、23日の小倉大賞典(G3)、3月1日の中山記念(G2)が候補に挙がっているとのことだ。これにはファンは一安心したに違いない。

 G1レース出走馬決定順はレーティング順位、収得賞金で決定される。ヴェロックスは昨年4月以降、収得賞金が「皐月賞の2着」、「神戸新聞杯の2着」分のみ。厩舎サイドとしては重賞を勝って、レーティング順位のアップ、収得賞金の加算をしておきたいのかもしれない。

 京都記念、中山記念はドバイや大阪杯のステップレースとして多くの有力馬の出走が予想される。そのため、メンバーが手薄になりそうな小倉大賞典が勝利に一番近いレースだ。

 しかし、小倉大賞典はハンデ重賞のため、いざ登録して重いハンデを課されたらたまらない。陣営はそのリスクを回避するためにシルクロードSに登録し、ハンデ確認をしたのではないかと思われる。

 「僕には『ひと叩き』という発想がなく、とにかく勝ちを意識します」というコメントがJRA機関紙『優駿』に掲載されていることからも、今までにない手法を披露する中内田調教師のこだわりが感じられる。

 昨年はJRA通算200勝を史上最速で達成するなど、競馬界の歴史を塗り替えている。しかしG1レースで5度の1番人気に支持されるも、1度も人気に応えることができない歯がゆい年でもあった。

 G1の借りを返して、今年は新進気鋭の中内田調教師のさらなる飛躍の年となるだろうか。

コンビニ中華まん、今冬、絶対食べなきゃ損する商品5選!100円台で革命的な美味しさ

 コンビニエンスストアのレジ横でいつでも買える通年商品だが、この季節になると、ついつい手が伸びてしまうのが「中華まん」だ。最近のコンビニ中華まんの進化は著しく、「皮」にも「餡」にもこだわった新商品が続々と登場している。

 今シーズンの傾向は、オーソドックスな「肉まん」にもノーマルタイプと少し高級なプレミアムタイプがラインナップされるなど、定番をグレードアップさせたリッチ系と、さまざまな料理を「まん化」した個性派メニュー、といったところだ。

 中華まんはラインナップの入れ替わりが激しく、食べようと思っていたらいつの間にかなくなってしまうことも多い。そこで今回は、今シーズンに食べておかないと損をする、味&コストパフォーマンスが抜群のコンビニ中華まんをセレクトしてみた(価格は税込み)。

ファミリーマート「極旨 黒豚まん」/198円

 ファミリーマートの「極旨 黒豚まん」は、いわゆる「プレミアム肉まん」と呼ばれるタイプ。ほかの中華まんと比べても、ずっしりと確かな重量感があり、ボリュームたっぷり。黒豚は100%鹿児島県産、玉ねぎも100%淡路島産と原料にもこだわり抜いた、まさに「プレミアム」な肉まんだ。

 ふわっふわで口当たりの優しい皮に包まれた餡は噛めば噛むほど豚肉と玉ねぎの甘みが感じられ、そのクオリティは従来のコンビニ肉まんというより、関西方面でいう「豚まん」を彷彿とさせる。この満足感がコンビニで、しかも200円以下で味わえるというのは革命的だ。

ミニストップ「豚角煮まん」/183円

 話題の「チーズハットグ」や骨付きのチキンなど、時流に乗ったホットスナックの充実度が高いミニストップ。中華まんも「ガパオまん」や「台湾ルーローまん」などの個性豊かな商品を揃えているが、なかでも「豚角煮まん」は値段こそ少々高めなものの、こってりとしてインパクトのある豚角煮餡が絶品。この中身の豚角煮を単体で商品化してほしいと願ってしまうほどの本格派だ。

 中華風スパイスの香りが漂う濃厚なタレが弾力のある角煮と皮にしっかりと染み込み、中華まんとしての完成度を高めている。ミニストップは年々店舗が減少し、同じイオン系列の「まいばすけっと」に移行している傾向にあるため、街中で見かけたら即購入がオススメだ。

ローソン「牛すき焼きまん」/180円

 牛肉を使った高級料理といえば「すき焼き」だが、ローソンから発売されている「牛すき焼きまん」は、まさに「手のひらに乗るすき焼き」といった商品だ。

 具材には、ブラックアンガス牛のバラ肉、玉ねぎ、椎茸、白滝、長ネギが入っており、みりんの効いた和風ベースのすき焼きタレに、とろりとした卵黄のソースがからまり、それをもちもちの皮が包み込む。ごちそうメニューをカジュアルな中華まんというスタイルに落とし込み、この値段で提供するというのは、大手コンビニだからこそできるのだろう。

セブン-イレブン「もっちりジューシー肉まん」/129円

 セブン-イレブンの中華まんは老舗メーカーの中村屋が手がけており、皮や具材のバランスなどが非常にいい。その完成度の高さは「もっちりジューシー肉まん」でも十分に感じられる。

 ギュッと詰まった「餡」は、コリコリとした食感が残るたけのこを筆頭に玉ねぎ、椎茸などの野菜とゴロッとした肉がマッチし、「これぞコンビニ肉まん」という王道の味。少しジャンクな味付けながら逆に風情が感じられ、非常に満足度が高い。正統派で慣れ親しんだ味の肉まんを食べたいと思ったら、ぜひセブンのもっちりジューシー肉まんを手に取ってほしい。

セブン-イレブン「つぶつぶつぶつぶコーンポタージュまん」/140円

 最後に紹介するのは、SNSで話題になり、どこの店舗でも品切れが続いているセブンの「コーンポタージュまん」だ。今回も7、8件ほどの店を探し回り、ようやく見つけることができた。

 断面を見ると、ぎっしりとコーンが詰まり、ポタージュが皮に染み込んでいるのがよくわかる。食べてみると、シャキシャキのコーンとスープが染み込んでねっとりとした皮が対照的な食感になっていておもしろい。皮はうっすらと黄色く色づいているものの、中身を邪魔せずコーンの食感を際立たせる絶妙なバランスだ。今シーズンの中華まんを語る上では欠かせない商品なので、見つけたらぜひ食べてみることをオススメする。

 中華まんはその年によって顔ぶれが大きく変わり、定番メニューもリニューアルが重ねられる。そのため、来年もまったく同じ商品に出会えるかどうかはわからない。今年の冬を実感するためにも、一期一会なコンビニの中華まんをぜひ味わっていただきたい。

(文=清談社)

ユニクロを蝕む“過剰在庫の罠”、不振期突入の兆候…経営幹部の失言で韓国不買運動拡大

 ユニクロを運営するファーストリテイリングの先行きに、暗雲が垂れ込めている。韓国の不買運動などで海外事業が不振に陥り、1月9日に2020年8月期の業績見通しの下方修正を発表した。これを受けて株価は大きく下落。翌10日の終値は前日比1770円(2.8%)安の6万1990円となった。

 ファストリは1月9日、20年8月期の連結業績(国際会計基準)の下方修正を発表。売上収益を従来予想と比べて600億円少ない2兆3400億円(前期比2.2%増)、本業のもうけを示す営業利益を同300億円少ない2450億円(同4.9%減)、純利益を同100億円少ない1650億円(同1.5%増)に引き下げた。

 下方修正の大きな要因となったのが、韓国の不買運動だ。昨夏以来の不買運動により、19年9~11月期の韓国事業の既存店売上高が大きく落ち込んだ。また、営業利益は計画を大きく下回り、赤字に陥っている。通期は大幅な減収減益となる見込みで、赤字になるとしている。こうした状況を受け、海外ユニクロ事業の下期の期初予想を減額修正するなどし、それに伴い連結業績を下方修正するに至った。

 韓国の不買運動は、日本による半導体素材の輸出管理の厳格化がきっかけで起きた。反日感情が高まり、日本製品の不買運動が起きた。代表格のユニクロは主な標的となってしまった。さらに、ファストリの岡崎健・最高財務責任者(CFO)が「不買運動は長くは続かない」と発言したことで「韓国の消費者を軽視している」との批判が上がり、ユニクロに対する不買運動は大きくなった。

 韓国は同社にとって重要な市場だ。ユニクロは韓国で186店(19年11月末時点)を運営するが、海外における店舗数は中国に次いで多く、海外全体の1割強を占める。韓国事業の18年8月期の売上収益は約1400億円にも上る。日本(約8600億円)や、中国本土・香港・台湾で構成するグレーターチャイナ(約4400億円)には及ばないものの、東南アジア・オセアニア(約1400億円)と同等の規模で、欧州や北米(いずれも約900億円)よりも大きい。今後の成長も期待されていただけに、不買運動でつまずいてしまったことは大きな痛手だ。

 海外でのつまずきで、ファストリの19年9~11月期連結決算は厳しいものとなった。売上収益は前年同期比3.3%減の6234億円、営業利益は12.4%減の916億円、純利益は3.5%減の709億円だった。

 もっとも、19年9~11月期は販売が苦戦した韓国と香港を除くと、増収増益だったという。なお、同期の国別の業績数値は公表していない。事業別では、国内ユニクロ事業は売上収益が前年同期比5.3%減の2330億円、営業利益が1.6%増の385億円だった。海外ユニクロ事業は売上収益が3.6%減の2807億円、営業利益が28.0%減の378億円だった。カジュアル衣料品店「GU(ジーユー)」の事業は大幅な増収増益、買収ブランド群の事業は大幅な減収減益だった。

国内ユニクロ事業も不振

 だが、海外ユニクロ事業だけではなく国内ユニクロ事業の不振も懸念だ。国内ユニクロ事業の既存店売上高は前期(19年8月期)までは好調だった。同期の既存店売上高は前期と比べて1.0%増え、7年連続で前年超えを達成。好調が続いていた。ところが、今期に入ってからは不振が続いている。19年9~12月はすべての月が前年を下回った。累計の前年同期比の増減率は4.5%減と苦戦している。

 19年9~12月は気候や天候といった外部要因が大きく影響したため、減収はある程度は致し方ない面がある。同期間は暖冬の影響で気温が例年と比べて高い日が多く、防寒衣料の販売に苦戦した。こうした流れはユニクロに限ったことではなく、衣料品専門店各社に共通している。

 また、10月は台風19号の影響でユニクロの国内全店舗の4割強に当たる352店が一時的に営業停止を余儀なくされている。

 こうした外部要因が大きく影響したため、19年9~12月の既存店売上高が落ち込んだのはある程度は致し方ない。ただ、すべてを外部要因のせいにはできない。そして、このことから国内ユニクロ事業の課題が浮き彫りになったともいえる。

 課題とは、過剰在庫の抑制だ。過剰在庫をさばくには値引き販売する必要があるが、値引き販売は利益減少につながってしまう。そのため、過剰在庫は望ましいことではない。だが、19年9~11月期は暖冬で秋冬商品がだぶつき、過剰在庫となってしまった。早期の値引き販売を余儀なくされたため、値引率は前年同期と比べて拡大したという。

 たとえ暖冬であっても過剰在庫が発生しない仕組みを構築することが必要だ。つまり必要な分だけを生産することであり、そのためには、需要予測の精度を高め、追加発注にかかる時間を短縮するほか、商品化のサイクルを短縮し、ニーズに合った商品をこまめに投入できる体制を築かなければならない。それを実現できれば、必要最小限の在庫で済むようになり、過剰在庫を抑制できる。

 この分野で先進的なのが、「ZARA」を展開するインディテックスだ。消費者ニーズや市場動向を読み取って商品化するまでの期間は2~3週間と、圧倒的な短サイクルを実現している。機動的に生産量や在庫を調整することを可能にしているのだ。これにより、トレンドの変化などに柔軟に対応することができている。

 ユニクロがZARAのように超短サイクルで製品の開発・生産ができれば、過剰在庫を大幅に抑制できるだろう。たとえば、暖冬が続くと判断した場合には、暖冬に適した製品を即座に開発して店舗に投入するといったことが可能になり、無駄に在庫を持たなくて済むようになる。

 ユニクロは、国内外で新たな問題と課題に直面している。はたして適切に対処できるのか。
(文=佐藤昌司/店舗経営コンサルタント)

●佐藤昌司 店舗経営コンサルタント。立教大学社会学部卒。12年間大手アパレル会社に従事。現在は株式会社クリエイションコンサルティング代表取締役社長。企業研修講師。セミナー講師。店舗型ビジネスの専門家。集客・売上拡大・人材育成のコンサルティング業務を提供。