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　2019年は競馬界の大スター武豊騎手にとって、50歳の節目となるシーズンだった。

　現役最年長の柴田善臣騎手が今年52歳、レジェンドといわれた岡部幸雄騎手でさえ56歳で引退……常識では、武豊騎手のキャリアはあと数年と述べざるを得ない。

　だが2019年に、武豊騎手が示したパフォーマンスは、そんな不安を一切感じさせない素晴らしいものだった。

　その筆頭にあるのが2015年以来の「年間100勝」超えだ。JRA騎手にとって、超一流の証でもある年間100勝。昨年、この記録をマークしたのは武豊騎手を含め、わずか6人しかいない。

　無論、かつては当然のようにリーディングを獲っていた武豊騎手にとっては、決して満足できる数字ではないだろう。

　だが、世界トップレベルの騎手が常駐する現在、50歳にしてのリーディング3位には驚異的以外の言葉は見つからない。

　その大きな原動力となったのが、エージェントの交代だ。長年、武豊騎手のエージェントを務めた平林雅芳氏が2018年一杯をもって卒業。昨年から3年連続リーディングとなったC.ルメール騎手と同じエージェントと契約することになった。

　武豊騎手はルメール騎手に次ぐ2番手の扱いだったが、開幕からいきなり6勝してリーディングトップに立つなど、その効果は絶大。

　個人馬主を始めとした武豊騎手自身が持つ人脈の健在も相まって、勝ち星は前年の76勝から大きく飛躍した。

　ただ、課題も残った。

　2019年、フェブラリーS（インティ）、菊花賞（ワールドプレミア）と2つのG1を勝ち、大舞台でも存在感を示した武豊騎手。だが、その一方で重賞勝ち自体は2年前から13→8→6と右肩下がりで減少……。

　現役最強馬だったキタサンブラック引退の影響に加え、G1勝ちがなかった前年を鑑みれば、昨年のG1・2勝、G2・3勝は復活を印象付けるものだった。だがその一方で、G3がわずか1勝に留まったのは「お手馬の層の薄さが起因している」といえるだろう。

　その主たる原因は、今年も開催8割以上のG1を勝つなど、現在の日本競馬界を牛耳っているノーザンファームとの関係の弱さだ。

　武豊騎手とルメール騎手、同じエージェントと契約しながらも勝ち星約50差、重賞にして10勝の差がついた大きな要因は、このノーザンファームが運営する一口馬主クラブとの関係性に尽きる。

　ノーザンファーム系クラブは「ルメール・ファースト」という言葉が生まれるほど、ルメール騎手を中心に起用しており、その次が短期免許で来日する世界のトップジョッキー、そして日本人で最も優遇されているのがリーディング2位の川田将雅騎手だ。武豊騎手は残念ながら、その次のグループに該当する。

　したがってノーザンファームが有力馬の大多数を支配する大レースになると、武豊騎手に回ってくるのは必然的に3番手、4番手以降の馬ということになる。これが、武豊騎手が昔のように大レースを勝ちまくることができない主な原因だ。無論、武豊騎手に限らず、ほぼすべての騎手に共通して言えることだろう。

　逆に述べれば、現在の日本競馬で勝ちたければ「ノーザンファーム系クラブの有力馬に乗れ」ということだ。

　実際に、昨年の武豊騎手の重賞6勝は、すべてノーザンファーム系クラブ以外の馬だっただけに、もし武豊騎手のノーザンファーム内での格付けが上がれば、全盛期に近い成績を収められる可能性は高い。

　2020年も輝かしい活躍が期待される武豊騎手だが、その中で如何にノーザンファーム系クラブの馬で結果を出し、ルメール騎手のような絶大な信頼を勝ち取っていくか。それが「武豊完全復活」への大きな課題になるはずだ。

　楽天と同社が運営する楽天市場の出店者との間で、規約をめぐる対立が深まっている。対立が表面化したきっかけは、楽天が送料無料になる購入額を一律に定めたことだが、出店者が不満を爆発させている原因は、楽天が何年にもわたって出店者に一方的な規約変更を繰り返し押し付けてきたことだ。

　楽天と出店者の間で対立が表面化したのは、昨年に入ってすぐのことだった。きっかけは公正取引委員会が1月、楽天やアマゾン、ヤフーなどのITプラットフォーマーが出店者に対して一方的な規約変更を課していないかを調べるため、「デジタル・プラットフォーマ―の取引慣行等に関する実態調査」を開始したことだ。4月に中間報告を発表したのに次いで、10月31日には「優越的な立場にあるサイトの運営側が一方的に規約を変更し手数料を引き上げる行為などは独占禁止法違反のおそれがある」との最終報告書を公表した。

　しかし、これはあくまでも表面化したきっかけにすぎない。ある出店者が「規約変更に我慢の限界を超え始めたのは2017年頃」と打ち明けるように、規約に関する不満は年来のものだ。

　一方的な規約変更は送料のほかにもあり、たとえば楽天市場に掲載する商品写真の規格が一方的に変更され、数百あるいはそれ以上の多品種を少量ずつ販売する出店者にとって、写真をすべて撮り直すなど、業務上大きな負担が生まれた。そのうえ規格を守れなければ罰金を科されることもあり、こうしたことの積み重なりに、出店者は疲弊し不満は鬱積した。楽天出店者の不満は、アマゾンやヤフーよりも格段に高い。

　そして公取委の調査が、特定企業の問題行為について違法になるかどうかを判定することを目的としているわけではないため、出店者側は「公取委はやる気があるのか」といら立つ。公取委の報告書では、楽天と出店者の意見を両論併記するばかりで、「注視していく」などと書かれてはいても、問題の核心に切り込む迫力に乏しいのだ。

公取委が報告書を公表した日に規約変更を通知

　さらに出店者側の怒りに油を注いだのは、公取委が楽天に対して上記の調査報告書を公表したその日に、楽天が出店者に対して前述の「送料無料統一ライン」に関する規約を改めると通知してきたことだ。送料が無料となる購入額を3,980円で統一するとの内容で、送料がかさみがちな重量物を扱う出店者には大きな痛手になる。

　公取委が報告書を公表したその日に、ヌケヌケと規約変更を通知してきたのだから、出店者側にはこれ見よがしの当てこすりに映ったようだ。

　楽天市場の一部出店者は、「店舗の個性を顧みず、店舗の息の根を止めかねない悪質性を持っている」として、楽天との団体交渉権を求めて10月5日に組合「楽天ユニオン」を結成した。同ユニオンは行動的だ。「すでに協同組合法でモールを立ち上げようとの計画もあり、応援してくれる企業も現れている」といい、天を相手取って訴訟を起こす準備を始めた出店者も現れた。

　ユニオン以外でも出店者たちが行動をエスカレートさせたのには、もう一つ深刻な事情がある。「楽天の出店者のなかに規約の一方的な変更に伴う負担に耐えかねて、ついに取り返しのつかない深刻な状況に追い詰められた者さえ出た」（出店者）からだ。

　出店者の間では「携帯事業や物流拠点整備に必要な資金を捻出するために、楽天は出店者から搾れるだけ搾ろうとするのではないか」との懸念も強まっている。また、「携帯キャリア（MNO）事業や物流、決済など、楽天の業容拡大に自分たちが犠牲にされてしまう」との危機感も広まっている。

　携帯事業への本格参入を控えて東京などの一部地域で無料サポーターを募集し、10月から試験サービスを提供し始めたが、利用者から「つながらない」との相談が殺到。基地局を大幅に増やさなければならないが、その設置コストは当初三木谷浩史社長が公言していたよりも大幅な負担増が避けられない見通しになってきたうえ、携帯事業の四半期ごとのセグメント別損益は、赤字の拡大傾向が続いている。

　加えて物流拠点関連の設備投資もかさんでおり、11月7日に発表された第3四半期決算をみれば、これらに関連したキャッシュアウトが次第に大きく膨らんできている様子がはっきりする。携帯事業は初期投資の負担が重く、第3四半期決算のキャッシュフロー計算書を見ると、「投資活動によるキャッシュフロー」は2044億円のマイナスとなっている。

　そのなかで基地局などの整備に伴って「有形固定資産の取得による支出」は827億円に拡大し、前年同期よりも大幅に膨らんだ。減価償却費などとの比較で見ても、かなり前のめりの設備投資といっていい。バランスシート上でも社債や借入金が2657億円増加しており、初期投資負担の重さに外部調達に頼らなければならない様子が窺える。

　楽天は独自に物流拠点の整備にも資金を投じているが、「楽天の拠点は注文主への配送が大幅に遅れるなどのトラブルも多い。一般利用者の苦情は、楽天だけでなく出店者にも跳ね返る」（出店者）として警戒感が広がっている。

逆風続きの1年

　楽天はEC業者としてスタートしたが、現在の収益構造をみると、インターネット・バンキングやオンライン証券取引などの金融事業への依存度を高めている。さらに決済事業の子会社、楽天ペイメントも立ち上げており、出店者の決済方法を楽天ペイメントに限定して囲い込めば、楽天の事業基盤は強化されるだろう。とはいえ、ここまで金融事業の基盤を強化できたのは、楽天市場での出店者があればこそだ。

　楽天にとってこの1年は逆風続きだった。MNO事業の躓きはもちろん、11月には楽天カードとスマホQRコード決済の楽天ペイで不具合が生じ、出資先の米配車大手リフト株の減損処理で7～9月期に1030億円の損失を計上した。しかし、ある出店者は「むしろ今年のほうが楽天にとって多端な1年になる」として、出店者の反発がさらに広がると警告している。

　楽天株は6月に1300円に迫る勢いを見せたが、その後は失速。株式相場が堅調に推移しているのとは対照的に、楽天株は900円台前半にまで沈んでいる。「三木谷楽天」の経営方針に出店者ばかりでなく、株主がどこまで黙っていられるだろうか。

（文＝山口義正／ジャーナリスト）

●山口義正

ジャーナリスト。日本公社債研究所（現格付投資情報センター）アナリスト、日本経済新聞記者などを経てフリージャーナリスト。オリンパスの損失隠しをスクープし、12年に雑誌ジャーナリズム大賞受賞。著書に『サムライと愚か者　暗闘オリンパス事件』（講談社）

　ソフトバンクグループ（SBG）の孫正義会長兼社長は12月17日、東京都内の国際シンポジウムで講演し「人工知能（AI）を大学入試の試験科目にすべきだ」と話した。「試験科目にすれば、学生が勉強し、AI研究で先行する米国や中国に負けないAI人材の育成につながる」とした。10兆円規模のソフトバンク・ビジョン・ファンド（SVF）を通じ世界のAI企業に投資するSBGの孫氏は、「日本はAI後進国」と警鐘を鳴らす。

　足元のSBGの経営にも警笛が高く鳴る。2020年は同社にとって厳しい1年になる。可能性を秘めたAI企業に大金を注ぎ込み、大きな果実を手に入れる“孫氏の商法”は、米シェアオフィス大手ウィーワークへの投資で大失敗した。

　失敗はこれだけにとどまらない。SVFは米国でペット関連サービスを手掛けるワグの株式について、保有分をワグに売却することで合意した。18年1月、3億ドル（約330億円）をワグに出資し、持ち株比率は50％弱。ワグは米国ペット関連の成長企業という触れ込みの、犬の散歩を代行するスタートアップ企業。SVFの資金で犬の散歩代行アプリに積極的に投資したが、ライバルのローバーとの競争で苦戦。19年に入って人員削減を進めていた。

　米メディアによると、ワグのヒラリー・シュナイダー最高経営責任者（CEO）は11月に辞任。後任の29歳のギャレット・スモールウッドCEOは12月9日、社員に「ソフトバンクGと友好的に決別した」と述べたという。

　SBGはウィーワークで巨額の損失を出したばかり。米ウォールストリート・ジャーナル電子版（12月9日付）は「日本の巨大投資会社（SBG）によるもう一つの失望」と伝えたが、SBGで巨額損失をめぐり経営責任を追及する動きは皆無だ。

インド発格安ホテル「OYO」でトラブル発生

　インド発の新興ホテルチェーン「OYO（オヨ）」のトラブルも、ソフトバンクにとっては頭痛の種だ。ソフトバンク、SVFとOYOが3月に合同で設立した日本法人とフランチャイズ（FC）契約を結んだ既存の中小ホテルが、「契約後に、売り上げの『最低保証』を一方的に減額されたり、期限内に支払われなかったケースが少なくとも21件あった」（19年12月8日付読売新聞より）という。

　日本法人のOYOホテルジャパンは19年4月、「2020年3月までに日本最大のホテルチェーンになる」と宣言して日本での事業を始めた。すでに全国50カ所で100施設以上を運営、20年3月までにさらに100施設の開業を目指していた。正式名称は「OYOホテルズアンドホームズ」。AIを活用したインド発の格安ホテル運営会社という触れ込みである。

　OYOは13年、リテシュ・アガルワル氏が19歳で起業。個人経営の既存ホテルをフランチャイズ化し、わずか2年で客室数でインド最大手となった。各地のホテルオーナーを引き寄せ快進撃を続けた原動力は、膨大なデータの分析にある。宿泊の需給やイベント、天候などをAIで分析し、部屋ごとに料金を目まぐるしく調整して収益の最大化を図る。その見返りにフランチャイズ料や収益分配を受けるモデルで急成長した。

「1日、4300万回も料金を変えている。新時代のホテル経営だ」

　孫氏はこう舌を巻き、SVFを通じて10億ドル（約1100億円）を出資し、話題になった。OYOはSBGなどから巨額の資金を調達。インドのほか、中国、東南アジア、米国、欧州、中東、日本へと事業を拡大。世界800以上の都市で格安ホテルを展開している。

OYOの純損失は1年で3600億円

　OYOの内実は厳しい。英フィナンシャル・タイムズ電子版（19年11月27日付）は、「オヨの純損失は、（19年）3月までの1年に前年比6倍の3億3200万ドル（約3600億円）に膨らんだ」と報じた。

「事業拡大に多額の資金を投じており、黒字化はまだ遠い先のことだ。オヨの社内予測によると、インドと中国の黒字化は2022年まで実現しないかもしれない。米国や英国、その他の市場についてはさらに1年先だという。（略）SBGは、米シェアオフィス大手ウィーワークの救済に取り組む中、信頼の危機に直面する」（同紙より）

ヤフーが合弁解消

　SBG傘下のZホールディングス（旧ヤフー）は、OYOホテルズアンドホームズとの合弁関係を解消した。ヤフーは19年3月から始めた不動産賃貸サービス「オヨ・ライフ」の運営会社オヨテクノロジー＆ホスピタリティージャパン（東京・千代田区）に3割出資していたが、19年11月に株式をオヨ側に売却した。

　オヨ・ライフは敷金・礼金・仲介手数料は無料、契約手続きはすべてスマホで完結する。不動産業者に出向くことはおろか、紙でのやり取りも一切なし。ネットでホテルの宿泊予約をするように即座に部屋を借りられるというのが謳い文句だった。だが、部屋の確保や稼働率の低迷に苦慮。複数のオーナーから契約をめぐる苦情が寄せられたため、わずか9カ月で合弁を解消した。オヨ・ライフは日本からの撤退が取り沙汰されている。

　OYOはインドや中国で質の低い格安ホテルをFC化し、稼働率を上げる仕組みを取り入れて急成長した。もともと質の高い日本の中小ホテルが、OYOのビジネスモデルになじむのか疑問視されてきた。

「売上を保証する『最低保証』がきちんと守られなければ、契約解除の動きはさらに広がる」（業界関係者）

　ウィーワークに追加出資したSVFは、今度は大赤字のOYOにも同じ手法を取るのだろうか。「ウィーワークは特別」といってきた基準が崩れると、壮大なドミノ倒しが始まる。

（文＝編集部）

【続報】

　カナダのリチウム鉱山会社、ネマスカ・リチウムは12月23日、ケベック州高等裁判所に日本の会社更生法に相当する企業債権者調整法（CCAA）の適用を申請したと発表した。SBGは18年4月、約82億円（9910万カナダドル）を投じ、ネマスカの発行済株式の最大9.9%を取得した。新たに開発するリチウム鉱山の生産量（年間3万3000トン）の2割を優先的に購入できる権利を得ることでも合意していた。

　孫氏は発表当時、電気自動車（EV）の電池材料であるリチウムの需要の拡大を見込み、「グループ戦略上、極めて重要な一手」と述べていた。SBGにとってネマスカは最初の鉱山投資案件だった。戦略の練り直しを迫られることは必至だ。

　謹賀新年。

　今年は子年、十二支の1番目に当たる。この「子」とはネズミを指すが、もともとは乳児の形をかたどった象形文字であり、物の名に添える接尾語として「小さい」の意を表すことが多い。ネズミを意味するようになったのは、子だくさんであることや小さいところから来ているのかもしれない。

　また、今年の干支は「庚子」（かのえね）となる。本来「干支」とは「甲・乙・丙・丁・戊・己・庚・辛・壬・癸」の十干と「子・丑・寅・卯・辰・巳・午・未・申・酉・戌・亥」の十二支を組み合わせたものである。同じ「干支」は60年に一度めぐってくることになり、60歳を「還暦」と称するのは生まれた干支が再びめぐってくるためである。

「子」と言えば思い出されるのは、『宇治拾遺物語』に所収されている「小野篁広才の事」の逸話である。小野篁は平安時代の貴族であり、文人としても知られる人物。あるとき、嵯峨天皇が小野篁を呼び「子子子子子子子子子子子子」を読めるかと問うたところ、「猫の子子猫、獅子の子子獅子」と読んでみせたという話で、史実性はともかく、かかる言葉遊びがあったことがわかるという点で興味深いものではある。

中国で大きな騒乱が起きる可能性

　さて、それでは「庚子」とはどのような年になるのであろうか、試みに、過去の歴史からその傾向を探って本年の動きを占ってみよう。

　まず想起されるのは中国の混乱である。特に内乱や戦争など大きな動きが庚子の年には多く発生した。まず西暦40年、南越（現在のベトナム）において「徴姉妹の乱」が発生している。これは、当時の後漢の支配を受けていた同地域において、徴側・徴弐の姉妹によって起こされた乱である。派遣された後漢の将軍・馬援によって鎮圧されてしまうが、徴姉妹はベトナムにおける民族的な英雄として現在も尊崇を集めている。

　その後漢も西暦220年、当時の献帝が魏王・曹丕に禅譲、すなわち皇帝の位を譲って滅亡している。さらに60年後の西暦280年には、その魏を乗っ取った晋によって江南にあった呉が滅ぼされ、いわゆる「三国志」の時代が終焉を迎えており、いずれも庚子の年のことである。また、西暦880年には乱を起こした黄巣の軍が唐の都・長安を陥落させ、皇帝を四川へと追いやっている。さらに西暦1600年には「楊応龍の乱」が発生中と、混乱が絶えない。

　そのなかでも特筆すべきは、西暦1840年の「アヘン戦争」および西暦1900年の「義和団の乱」であろう。19世紀、イギリスは清国に対しインドで製造させた麻薬であるアヘンを販売して巨利を得ていた。このアヘンの害毒は社会問題となっており、清国は全面禁輸を通告、イギリス商人の保有するアヘンを没収し廃棄処分としたことから、イギリスとの間にアヘン戦争が勃発する。

　また、同世紀末に「扶清滅洋」をスローガンとする宗教的結社である義和団は反乱を起こし、北京にあった列強諸国の公使館を襲撃した。時の清国における実力者・西太后がこの反乱を支持したことから、列強との間の軍事衝突、すなわち「北清事変」へと発展してしまう。この2つの戦いに清国は敗れ去り、その結果として「不平等条約」を結ばねばならず、中国は苦難の20世紀を歩むことになる。

　現在、中国内部には民族問題・民主化問題など多くの騒乱の火種がくすぶり続けている。このなかで、昨年の香港デモのような騒乱や地方における蜂起などが発生するのではないだろうか。また、対外関係においても、アメリカとの経済戦争や人権問題などにおいて外圧が加えられてきている。指導者は困難な舵取りを迫られる1年になるだろう。

米大統領選の庚子、日本でも総選挙か

　一方、我が国においても、その後の国の形を決定づける戦いが多く行われている。まず天慶3年（940年）、関東において「新皇」と号して反乱を起こした平将門が鎮圧されているが、これと入れ替わるように、今度は西海において「藤原純友の乱」が発生している。

　さらに、時の平家に抗うべく諸国の源氏が挙兵した治承4年（1180年）も庚子にあたり、その結果、源頼朝によって鎌倉幕府が創建されたのは広く知られるところであろう。また、「天下分け目の戦い」と呼ばれる「関ヶ原の戦い」が発生した慶長5年（1600年）もやはり庚子であり、のちの時代の趨勢を占う、なんらかの“決戦”が起きる可能性を感じさせる。今年も、たとえば東京オリンピック後に衆議院の解散総選挙などがあるかもしれない。

　選挙といえば、庚子の年はアメリカの大統領選挙が行われる年である。西暦1960年にはジョン・F・ケネディが大統領になっており、ケネディ大統領はリベラリストと目される一方で、キューバ危機などの対外危機を経験している。今年は現職のドナルド・トランプ大統領が再選を果たすかが焦点となっているが、いずれにせよ、その後のアメリカの対外政策については注視が必要となるだろう。

　ひとつ前の庚子の年である昭和35年（1960年）には、日米相互協力及び安全保障条約（新安保条約）が調印されたが、これをめぐって激しい学生運動が展開され、犠牲者も出た。また、当時の浅沼稲次郎社会党委員長の刺殺、岸信介内閣総理大臣への暴行など、テロも起きている。庚子の政情不安のなかで、対米外交をめぐって争乱が起きねばよいがと願う。

はやぶさ2が帰還、女性の社会進出に進展も

　また、庚子の年は「到達と帰還の年」でもある。西暦400年、ポリネシア人のヒロがハワイ島に到達したと言われている。また、西暦1000年に「ヴィンランド」に到達したレイフ・エリクソンが帰還を果たした。ヴィンランドとは現在のアメリカ大陸の北東部、ニューヨーク州からメイン州あたりまでのニューイングランド一帯のどこかであると言われている。近年、ニューファンドランド島からバイキングの遺構が発掘されたことから、同地がそれであるという説が有力となった。

　今年はJAXA（宇宙航空研究開発機構）で開発された小惑星探査機「はやぶさ2」の帰還が予定されており、NASA（アメリカ航空宇宙局）が打ち上げた冥王星探査機「ニュー・ホライズンズ」が海王星軌道近くにある「カイパー・ベルト」の探査を終了する見込みである。海をわたる船は星の海をゆく探査機となり、その舞台と担い手を変えてはいるが、人類の飽くなき探究心は、より遠くへ、未知の領域へと我々を駆り立てていくのであろう。

　さらに、庚子の年は女性の社会進出がより促進される年になるかもしれない。長保2年（1000年）、一条天皇の中宮・藤原定子が皇后、女御・藤原彰子が中宮となった。これは「一帝二后」の初出とされるが、それぞれに仕える女房たちのなかから、「枕草子」の清少納言や「源氏物語」で知られる紫式部など、平安期の女流文学の旗手となる人々が輩出されている。また、時代が下って明治33年（1900年）には女子英学塾（のちの津田塾大学）ならびに東京女医学校（のちの東京女子医科大学）が創立され、女子の高等教育の扉が大きく開かれたのである。

　さて、歴史から「庚子」の年を占ってみたが、いかがだっただろうか。当たるも八卦、当たらぬも八卦。読者諸氏において、発展の年となる一助となれば幸いである。

（文＝井戸恵午／ライター）

　以前「天井機能が搭載されたパチンコ」について触れたので、その他に存在した非常に変則的なスペックを有した機種について追っていこう。

　今回紹介するのは高尾から登場した『CRベノムの逆襲』である。まずモチーフからマニアックなのだが、「ベノム」とは人気アメコミ「スパイダーマン」に出てくる最強最悪の敵と名高いダークヒーローで、このキャラを主人公とした映画も制作された。

　この『CRベノムの逆襲』はモンスターラッシュと呼ばれる強力な連チャン機能によって出玉を増やすゲーム性。システムとしては20ゲーム1セット（約1000個）となる確変で、毎ゲームごとに上乗せ抽選が発生し、それに当選すればそこからさらに20ゲームが継続されるようになっている。例えば1ゲーム目で上乗せ当選すれば+20ゲームのトータル21ゲーム、20ゲーム目での上乗せなら20+20の40ゲームの大当りとなるのである。

　この上乗せ（ラッシュチャージ）は1～19ゲームまでが1/20、20ゲーム目が1/1.9の確率で当選。トータルだと約82.5％の高ループで継続され、1回のRUSH突入で平均約5000発の出玉を期待できるのである。

　本機の導入は2010年であるが、当時としても斬新にして画期的なシステムであったが、その正体はいかようになっていたのか、パチンコフリークの間でも話題になったものである。

　さて、この連チャンシステムの仕組みであるが、20回リミッターを搭載した確変で、その振り分けが2R確変95％、2R通常（時短あり）が5％となっている。ここで5％を引くと確変が終了してしまうが、連チャンは継続するのである。

　ここが本機のポイントのひとつで、本機の電チューは入賞するとほとんど大当りするのである。したがって、通常大当りでも時短、つまり電サポが付くかぎり次の大当りが約束される。

　さらに、ここで時短を引くことで確変がリセットされる。これが上乗せの正体である。ほぼ大当りする電チューによって大当り濃厚な時短を発生させ、確変のリミッターをリセットしながら大きな連チャンを生み出す。

　では、連チャン終了の契機は何か？　といえば、おわかりのように時短のない通常大当りである。確変のリミットである20回に到達すると必ず通常大当りとなる。

　このリミッター到達時の通常大当りに時短なしが搭載され、これを引くことによって連チャンが途切れるのである。前述の20ゲームだけ上乗せ当選確率が異なる原因はこの仕組みによるもの。

　なんという発想力であろうか。

　ちなみに、本機はアタッカーよりも電チューで玉を増やしている珍しい機種でもある。実は従来のアタッカーに見える四角い開放口が電チューで、本来電チューであるはずの、羽根開放式の機構がアタッカーになっている。

　しかし本来、確変・時短中は玉を増やしてはいけない規則なのだが、本機は大当り中に電チューで玉を増やすことによってこれも「大当り中の出玉」として計上されているのである。

　ただ、大当り中には電チューを長く開放することができないので机上の空論になるかと思いきや、「じゃあ確変・時短中に電チューをロング開放させて、その間に大当りさせればいいんじゃね？」と考えたわけである。

　つまり、電チューを6秒くらい開放させる。その6秒の間に大当りとアタッカーの開放を終わらせる。こうすることによって諸々の規制に引っかかることなく、アタッカーよりも電チューで出玉を増やすことが可能となったのである。

　これまで長々と説明してきたが、そもそもなんでこのような複雑な仕組みを考えたかといえば、時間あたりの上限を設定された出玉の規制を突破するためである。卓抜なアイデアによって規則内の仕組みで規制を乗り越える。開発者はまさにパチンコ界のダークヒーローなのである。

　残念ながら、『CRベノムの逆襲』が登場した直後にこのタイプの仕組みも内規によって制限がかけられてしまったが、こういったイノベーションこそがパチンコ・パチスロをここまで発展させた大きな要因なのである。

（文＝大森町男）

東京五輪で個人消費活性化

　2020年の景気を占う上では、2020年の国内最大イベントである東京五輪の開催が大きな鍵を握るだろう。すでに建設特需は2019年中にピークアウトしている可能性が高い。

　しかし、2019年のラグビーW杯でも開催期間中に内外の観光客の増加により、組織委員会が当初想定していた約4,300億円を上回る経済効果が発生した可能性がある。東京五輪の開催時期は8月となるため、他の外部環境にもよるが、夏場にかけて東京五輪関連の消費特需が盛り上がる可能性が高い。

　特に、インバウンドの拡大に伴う需要効果は大きいと思われる。なぜなら、政府は2020年の訪日外客数と訪日外国人旅行消費額の目標をそれぞれ4,000万人、8兆円としているからである。

　2019年の訪日外客数は日韓関係の悪化による韓国人観光客減少の影響等もあり、3,300万人台にとどまりそうだが、2020年は政府目標の4,000万人までは行かずとも、3,500万人は超えそうだ。これに訪日外国人一人当り消費額の約15万円を乗じれば、5兆円を大きく超える旅行消費額の出現の可能性がある。

　さらに、東京五輪観戦のための国内旅行やテレビの買い替え等の特需が発生することが予想され、特に6月末にはキャッシュレスのポイント還元の期限を控えていることから、年前半に駆け込み需要が発生することが予想される。

　なかでも、五輪特需としてテレビの買い替えサイクルに伴う需要効果も大きいと推察される。内閣府の消費動向調査（2019年3月）によれば、テレビの平均使用年数は9.7年となっている。テレビの販売は2019年10月の消費税率引き上げ前に駆け込み需要で少し盛り上がったが、さらに前に遡ると、2009～2010年度にかけてはそれ以上に販売が盛り上がった。

　背景には、リーマンショック後の景気悪化を受けて、麻生政権下で家電エコポイント政策が打ち出されたことがある。これで自動車やエコポイントの対象となったテレビ、冷蔵庫、エアコンの駆け込み需要が発生しており、2020年はそこから10年を経過していることに加え、18年末から4K・8K放送が始まっていること等もあり、その時に販売された家電の買い替え需要が期待される。

　なかでもテレビに関しては、2011年7月の地デジ化に向けて多くの世帯で買い替えが進んでから、買い替えサイクルの9年以上が経つため、買い替え需要はかなりあることが期待される。なお、2020年の東京五輪が実施されれば、日本人のレジャーや観光関連市場でも特需が発生する可能性が高いだろう。

目まぐるしく変わる家計の負担状況とマーケット

　2020年の消費を占う上では、家計の負担増も大きなカギを握っている。昨年10月に引き上げられた消費増税については、軽減税率の負担軽減を加味しても、2019年対比で3.5兆円の家計負担増となる。しかし一方で、年金生活者に対する支援給付金により2019年対比で0.4兆円の負担軽減となる。

　また、消費増税の使い道として増収分の一部が19年10月から幼児教育・保育無償化に充当されており、2020年4月から大学無償化へも充当されることになっている。このことから、子育て世帯を中心に2019年対比で1.2兆円の負担軽減になると計算される。

　ただし、消費増税に伴う負担軽減の時限措置の多くが2020年に期限を迎えることにも注意が必要だろう。例えば、プレミアム付き商品券と次世代住宅ポイントが3月までで終了する。また、キャッシュレスポイント還元も6月末に終了の予定である。さらに、自動車税環境性能割軽減も9月末で終了する。

　加えて、年明けから給与所得控除の見直しや、10月にたばこ増税といった負担増が予定されている。このため、こうした税制改革が家計に及ぼす影響を試算すると、トータルで2019年に比べて年間1.6兆円の負担増となる。

　なお、企業経営への影響としても、消費税の仕入税額計算などの特例の適用期限が2020年9月末となっている。このため、2019年同様に消費の現場では混乱が生じ、中小の小売業等では廃業が増加する可能性もあろう。

　こうしたなか、リスクは政治と金融市場だろう。安倍首相が自民党総裁として在任できる最長期限は2021年9月末だが、その翌月10月21日が衆議院議員任期満了となることからすると、自民党総裁選前の2020年中に解散総選挙を行う可能性もあろう。また、安倍政権は憲法改正と改正後の憲法施行の目標時期を2020年12月としている。

　このため、憲法改正案や解散総選挙の状況次第で安倍政権の政権基盤の揺らぎが生じることになれば、マーケット環境の悪化を通じて日本経済に悪影響を及ぼすリスクもあろう。日本株の売買は約6割以上を外国人投資家が占めており、安倍政権の政権基盤が盤石で政治的に安定的であるほど、外国人投資家が日本株を保有しやすくなり、基盤が揺らぐほど手放されやすくなる。マーケット環境が悪化すれば、日本経済も困難を強いられることになるだろう。

　また、2011月に控える米国大統領選挙に対する不確実性も、日本経済に大きく影響を及ぼすだろう。前回の大統領選のように、世論調査の信頼性が低下すれば、市場関係者は積極的なポジションを取りにくくなり、株安等を通じて米国経済に悪影響を及ぼす可能性があろう。

（文＝永濱利廣／第一生命経済研究所経済調査部首席エコノミスト）

　関東は、5日に中山競馬場で行われる中山金杯（G3）で幕を開ける。

　昨年、勝ったウインブライトはその後、香港でG1・2勝。2015年の覇者ラブリーデイもこの年G1・2勝を上げており、年々重要度が増している印象だ。

　今年も、ここを勝ってG1ホースの座を狙う猛者が集ったが、中心は重賞で好走を繰り返しているトリオンフ（セン5歳、栗東・須貝尚介厩舎）だ。

　すでに重賞2勝。G3ならトリオンフは格上の存在だ。1600万下の身で迎えた2017年だったが、年明け初戦に自己条件を勝ちあがると、2月の小倉大賞典（G3）であっさり重賞制覇。

　続く大阪杯（G1）ではトップホースの壁に跳ね返えされたが、出遅れながらも、まくるという味のある競馬だった。

　そこから切れ味勝負になった新潟大賞典（G3）こそ4着に敗れたが、その後はG3を2着、1着と安定。約1年ぶりの復帰戦となった前走のチャレンジC（G3）では果敢にハナを奪って、勝ったロードマイウェイとアタマ差の接戦に持ち込んでいる。

　待望のG1制覇を目指すトリオンフにとって、今回の敵はハンデか。なんとか58kgで収まれば、チャンスは十分だ。

　潜在能力なら、未完の大器ザダル（牡4歳、美浦・大竹正博厩舎）も飛躍を期す1頭だ。

　デビューから3連勝でプリンシパルS（L）を制覇。あえて日本ダービー（G1）には進まず、秋まで充電したが、復帰戦のセントライト記念（G2）でも3着と世代トップクラスの実力を示している。

　続く菊花賞（G1）では3000mが長すぎたのか13着に大敗……2000mに戻る中山金杯なら、能力を十分に発揮できるはずだ。

　充実度ならクレッシェンドラヴ（牡6歳、美浦・林徹厩舎）も負けてはいない。

　一昨年はやや長めの距離を使われていたクレッシェンドラヴだが、2000mを使うようになった昨年から本格化。自己条件を突破すると福島民報杯（L）、七夕賞（G3）と続けて2着し、一気にOP入りを果たしている。

　一流馬との戦いになった昨秋のオールカマー（G2）では最後の直線で不利もあって5着と、今一歩の結果に終わったが、得意の福島に戻った前走の福島記念（G3）では1番人気に応える重賞初制覇。勢いに乗って重賞連勝を狙う。

　出走できればブレステイキング（牡5歳、美浦・堀宣行厩舎）には、ここでも通用する堅実さがある。

　ここまでキャリア11戦、馬券圏内を外したのは、わずか3度という堅実派のブレステイキング。常に馬券に絡む安定した先行力が最大の武器だ。前走のチャレンジCでは、やや位置取りが後ろになったものの、最後の直線しぶとく伸びて3着。ハンデも手ごろで収まるココなら、大崩れはなさそうだ。

　このまま引き下がるわけにはいかない。ギベオン（牡5歳、栗東・藤原英昭厩舎）が巻き返しに燃えている。

　前走のチャレンジC（G3）ではL.デットーリ騎手が騎乗することが話題となり、1番人気に推されたギベオン。しかし、最後の直線で他馬と接触した影響もあって9着に惨敗している。クラスが上がると厳しいが、G3なら上位の存在。ここはしっかりとリベンジしておきたい。

　他にも重賞好走が続くカデナ、ディセンバーS（L）2着と調子を上げてきたウインイクシード、重賞の常連ノーブルマーズなど、実績のある伏兵陣もスタンバイ。今年も面白いレースになりそうだ。中山金杯は1月5日の15時35分に発走予定となる。

　5日、京都競馬場で2020年最初の重賞となる京都金杯（G3）が行われる。

　一年の計は元旦ならぬ、金杯にあり――。2000年にマイル戦となってから、毎年好メンバーが集う本レース。ここを制して、G1戦線で活躍する馬も少なくないだけに各陣営、景気のいいスタートを飾りたいところだろう。

　出走できれば中心となるのは、明け4歳馬のカテドラル（牡4歳、栗東・池江学厩舎）だ。

　昨春のNHKマイルC（G1）で3着と、一流マイラーの片りんを見せたカテドラル。しかし、古馬との対決となった中京記念（G3）、富士S（G3）を連敗……。

　このまま終わってしまうかに見えたが、ようやく能力を発揮したのが、前走のマイルCS（G1）だった。

　ほぼ最後方のまま最後の直線を迎えると、上がり3ハロン最速となる33.4秒の末脚が爆発。やや不利がありながらも6着まで追い上げた。勝ったインディチャンプには完敗したものの、2着ダノンプレミアムに0.3秒差なら、ここでは胸を張れる実績。成長の跡を見せられるか。

　また、カテドラルの騎乗が濃厚な武豊騎手は2017、18年と京都金杯を連覇。マイル戦になってから4勝しており、非常に相性のいいレースだ。

　今年も競馬界の顔役のスマイルで幕開けとなるか。除外対象だけに賞金上位馬の回避待ちだが、勝ち負けできる存在だ。

　遅咲きのディープインパクト産駒サウンドキアラ（牝5歳、栗東・安達昭夫厩舎）も昨年、力をつけた1頭だ。

　1昨年までは1000万下の壁に跳ね返されている存在に過ぎなかったが、休養を挟んで古馬になってから戦績が安定。ここ8戦で馬券圏内を外したのは、強豪が集ったヴィクトリアマイルだけだ。

　特に前走のリゲルS（L）は、敗れはしたものの収穫のあるレースだった。

　スタートが決まらず、後方からの競馬になったが、そこからしぶとく伸びて勝ったストロングタイタンとタイム差なしの3着。同じように後方からの競馬となったヴィクトリアマイルでは大敗を喫していただけに、成長の跡を示している。

　安定感が光るソーグリッタリング（牡6歳、栗東・池江泰寿厩舎）にもチャンスがある。

　昨春は六甲S、都大路Sとリステッドを連勝。初の重賞挑戦となったエプソムC（G3）では1番人気に推されたが、一歩及ばず3着に敗れ、重賞の壁に跳ね返された。

　続く関屋記念（G3）でも3着に敗れ、秋には再びリステッドに矛先を向けたソーグリッタリングだったが、トップハンデを背負わされるなど、あと一歩足りない競馬が続いている。今回の京都金杯は、重賞であるもののハンデ戦。混戦になれば、この馬の安定感が光るはずだ。

　ペースのカギを握りそうな外国産馬モズダディー（牡5歳、栗東・藤岡健一厩舎）も一発を秘める。

　これまで逃げても、番手でも安定した結果を残しているモズダディー。1番人気に推された前走の元町S（3勝クラス）は、スタートからハナに立って主導権を握ると、鞍上のC.ルメール騎手が絶妙のペースコントロールを見せて完勝。最後まで後続を寄せ付けなかった。

　やや、決め手に欠けるものの前半をスローに持ち込んだ際の粘りは、このメンバーでも十分に通用するはず。開幕週の京都だけに、重賞初挑戦でも怖い存在だ。

　他にもリゲルSを勝ったストロングタイタン、スプリングS（G2）勝ちのあるエメラルファイトなどの実績馬も出走予定。混戦ながら、高配当が期待できる面白いレースになりそうだ。

　2020年の競馬開幕を告げる京都金杯は1月5日（日）の15時45分に発走予定だ。

 

　あけましておめでとうございます。ギャンブルジャーナル編集部です。

　昨年はたくさんのご愛顧、誠にありがとうございました。

　本年も競馬を中心に、ギャンブルの魅力を精一杯お伝えさせていただきます。

　本年もギャンブルジャーナルを、どうぞよろしくお願いいたします。

　ギャンブルジャーナル編集部一同

　年明け1月1日朝に、安倍首相とジャニーズ事務所所属のV6岡田准一の新春対談がラジオ放送される。題して『安倍晋三×岡田准一×村上茉愛　新春対談　2020かがやくニッポン』（ニッポン放送）。 　番組は2015年から産経新聞とニッポン放送の共同企画として始まったもので、毎年、...