2025年の大幅上昇から一転、2026年に入り急落するなど激しい値動きが続く金（ゴールド）相場。国内の金関連の投資信託でも、ピーク時から資金流入が「ほぼゼロ」になるなど、個人投資家の動揺がデータに色濃く表れています。しかし、世界の中央銀行が金を買い増す構造的な需要は、短期的には変わりません。いま個人投資家がすべきなのは、損切りか？それとも保有継続か？ 投資信託市場の最新データから、これからの資産運用における金の位置付けを再考します。
日経平均株価の急落局面で、金融危機後で最大となる資金流入を記録した日本株型投資信託。では、その後に訪れた「日本株の急騰」に対して、個人投資家たちはどのように動いたのでしょうか。今回は、インデックス型とアクティブ型、それぞれの直近の資金流出入データから、個人投資家たちのリアルな心理と今後の見通しを読み解きます。
米国など先進国株中心だった日本の個人投資家の動きに、いま明確な変化の兆しが表れています。過去に遡っても新興国投資といえば「インド型」など特定の単一国にスポットが当たることが多かったのですが、足元で起きているのは「新興国全体（グローバル）」を幅広く買う異例の動き。2026年4月の資金流入額は過去5年間で最高水準となる1378億円に到達。長年見過ごされてきた新興国株に、なぜこれほど高水準のマネーが動き出したのか。前回に続いて、最新の市場データと経済見通しから、その背景にある理由を解き明かします。
2026年4月の投資信託市場では、長らく続いた「米国株一強」の構図に変化の兆しが見え始めています。日本株の急騰に伴う利益確定売りが加速する一方で、にわかに注目を集めているのが「新興国株式」です。10カ月ぶりに資金流入超へと転じ、残高も過去最高水準に迫るなど、投資家のマネーは今、新たな成長機会を求めて動き出しています。本稿では、最新の資金フローデータを分析します。
2026年2月に勃発した米国とイランの紛争を背景に、原油高とインフレ懸念から世界的に金利上昇が続いています。そして、株式市場は「停戦」と「消耗戦」のシナリオ間で大きく揺れ動いています。本稿では、再び高まる「金利とテクノロジー株の連動性」に注目。先行き不透明な相場環境において、AI投資などに支えられたテック株が、市場で「ディフェンシブ」の役割へと転じる可能性について解説します。
中東情勢の緊迫化を背景に、2026年3月の株式市場は日経平均株価が月間で2ケタを超える下落を記録するなど、極めて厳しい局面を迎えました。年初からの上昇ムードが一変し、市場に緊張が走るなか、果たして個人投資家はどのように動いたのでしょうか。パニックによる投げ売りか、あるいは冷静な継続か――。急落の裏側で起きていたリアルな資金の動きを詳しく見ていきましょう。
中東情勢の緊迫化を背景に、2026年3月の株式市場は日経平均株価が月間で2ケタを超える下落を記録するなど、極めて厳しい局面を迎えました。年初からの上昇ムードが一変し、市場に緊張が走るなか、果たして個人投資家はどのように動いたのでしょうか。パニックによる投げ売りか、あるいは冷静な継続か――。急落の裏側で起きていたリアルな資金の動きを詳しく見ていきましょう。
最新データ（2025年末時点）によると、ラップ口座の残高は26兆円を突破。バランス型投資信託と合わせた市場規模は50兆円に迫る勢いです。ラップ口座の1件あたりの平均契約額も1340万円と高水準に達し、富裕層マネーの投資が加速。中東情勢や原油高など先行き不透明な相場環境において、「プロへの一任」が選ばれています。最新の統計データから、資産運用のトレンドを読み解きます。
米国・イスラエルのイラン攻撃が始まり金融市場は不安定さを増しています。ただ、「新NISA3年目」の投資信託の勢いは、1月の特需が終わっても止まらず2月の資金流入額は1.7兆円に。一方で、資金の「行き先」に変化が起きています。圧倒的人気を誇った米国株型への流入が、米テクノロジー株の不安定化を受けて減速。代わってグローバル株型が10カ月連続で米国株型を上回る流入を記録しています。「金」や「バランス型」への分散も鮮明に。最新のデータから投資家のマインドシフトを読み解きます。
月間2.8兆円という驚異的な資金流入を記録した2026年1月の国内投資信託市場。依然として米国株人気が根強い一方で、欧州株への地域分散を目指す新しい投資信託の設定や資金流入が出てきています。年初のNISA枠復活による買い付けの勢いと、令和8年度税制改正がもたらす「つみたて投資枠」の対象拡充が、日本の投資スタイルをどう変えていくのか。最新の市場データを解説します。