メディアの凋落が叫ばれる中、彗星のごとく現れた「note」が情報の生態系を塗り替えつつある。広告に頼らず、クリエーターが読者から直接対価を得る独自のモデルは、大手企業や省庁までもが参入する巨大インフラへと膨張している。しかし、その快進撃の裏には、参入障壁の低さや肥大化に伴う質の低下といったアキレス腱も潜む。noteは新たな情報インフラとして定着するのか、それとも歴史の波に消える一過性の熱狂にすぎないのか――。メディア興亡の最前線を追う。
東証グロース上場のSAAFホールディングスを巡る経営権争いが、泥沼の委任状争奪戦へと発展している。創業者で元社長の前俊守氏は「現経営陣に会社を乗っ取られた」と主張。これに対し現体制を率いる左奈田直幸社長が取材に応じ、「コンプライアンス意識が欠けていると、創業者でも上場企業の経営を続けることは難しい」と反論した。不透明な投資家グループによる「ウルフパック戦術」の実態を激白し、新体制の正当性を強調した。
「これまで株主を意識したことはなかった」。そんな組織が、上場廃止の危機を前に激変した。CFO出身の細谷佳津年社長のもと新設されたIR部署は、メディア企業ならではの編集力を武器に、投資家との対話を開始。投稿サイト「note」での本音の発信や、驚異の利回り158％をたたき出す破格の株主優待をテコに、株主数は1年半で2.5倍に急増した。地元の愛読者を「株主」に変え、時価総額40億円への突破口を開く――。知られざる「伝えるプロ」たちの資本市場サバイバル術を明らかにする。