投稿者: ダイヤモンド編集部,今枝翔太郎

三菱電機と台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業が自動車分野での提携の検討開始を発表した。事業構造の変革を進める三菱電機と、日本でEVのサプライチェーンを構築したいホンハイ双方の狙いがマッチしたのだ。本稿では、異例ともいえるタッグを組んだ三菱電機とホンハイそれぞれの思惑を探る。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）で、4月から新体制がスタートする。楠見雄規社長は続投するが、外部人材の積極登用などで経営陣の顔触れは大きく変わる。本稿では、パナソニックHDの役員人事の裏事情を解明するとともに、新体制の門出の裏で根幹が揺らぎつつある「注力事業」の実情を明らかにする。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）で、4月から新体制がスタートする。楠見雄規社長は続投するが、外部人材の積極登用などで経営陣の顔触れは大きく変わる。本稿では、パナソニックHDの役員人事の裏事情を解明するとともに、新体制の門出の裏で根幹が揺らぎつつある「注力事業」の実情を明らかにする。

ソニーグループとホンダの合弁会社であるソニー・ホンダモビリティ（SHM）が、期限を定めない「休眠」に追い込まれる。日本を代表するモノ作りの会社のタッグによるEV（電気自動車）の開発は、わずか3年半で終焉を迎えることとなった。SHMはソニーとホンダの折半出資で運営されてきたが、実はその挫折が親会社に与えるダメージには、ソニーとホンダで大きな差がある。本稿では、SHM「休眠」の全貌を明らかにするとともに、ソニーとホンダのタッグの挫折が両社に与える影響を検証する。

日本製鉄子会社の日鉄エンジニアリングが、エンジニアリング大手のカナデビアと統合に向けた協議を開始した。新会社の出資比率は未定だが、日鉄が日鉄エンジを「非連結化」することは確実とみられる。本稿では、日鉄が日鉄エンジの統合先に非鉄鋼系メーカーを選んだ理由を解明するとともに、日鉄エンジの日鉄グループからの分離が不可避とみられる理由を明らかにする。

日本のスタートアップが海外勢に比べて「小粒」といわれる背景には、実は日本の会計制度が抱える構造的な問題がある。一橋大学大学院の野間幹晴教授は、日本基準特有の「のれんの定期償却」が買い手企業の足を引っ張り、スタートアップの正当な評価を阻む“買収の壁”になっていると指摘する。IFRS（国際会計基準）との比較から見える「不都合な格差」を解き明かすとともに、三菱電機とAIスタートアップ「燈（あかり）」の事例から日本企業が成長を加速させるための処方箋を野間教授に語ってもらった。

日本製鉄、JFEホールディングス（HD）に次ぐ国内鉄鋼3番手の地位に甘んじていた神戸製鋼所が“下克上”を果たしている。2025年度は1000億円の最終黒字を見込んでおり、2期連続でJFE HDを上回る見通しだ。だが、躍進を支えているのは機械など鉄鋼以外の事業で、本業であるはずの鉄鋼のプレゼンスは低下しているように見える。鉄鋼事業出身で経理・財務の担当役員を務める木本和彦氏に、多様な事業を展開する神戸製鋼の投資戦略と鉄鋼事業の在り方を語ってもらった。

構造改革中のパナソニック ホールディングス（HD）で、4月から新体制がスタートする。楠見雄規社長は続投するが、外部人材の積極登用などで経営陣の顔触れは大きく変わる。本稿では、パナソニックHDの役員人事の裏事情を解明するとともに、新体制の門出の裏で根幹が揺らぎつつある「注力事業」の実情を明らかにする。

ホンダがEVで2.5兆円規模の巨額損失の計上し、「脱エンジン戦略」の修正する。3月25日には、ソニーグループとの合弁会社が手掛けるEV「AFEELA（アフィーラ）」の開発・発売中止を公表した。実は、この巨額損失と戦略見直しには昨年から予兆があった。ホンダのEV向けバッテリー強化策の変遷をたどると、脱エンジン戦略の瓦解は既定路線だったことが分かるのだ。本稿では、EV巨額損失の前兆となったホンダのバッテリー戦略の挫折を明らかにするとともに、捲土重来を図るホンダが取るべきバッテリー供給体制を徹底検証する。

日本製鉄子会社の日鉄エンジニアリングが、エンジニアリング大手のカナデビアと統合に向けた協議を開始した。新会社の出資比率は未定だが、日鉄が日鉄エンジを「非連結化」することは確実とみられる。本稿では、日鉄が日鉄エンジの統合先に非鉄鋼系メーカーを選んだ理由を解明するとともに、日鉄エンジの日鉄グループからの分離が不可避とみられる理由を明らかにする。