アンテナRSS

前回の記事で、家事や育児など、家の中のことを夫婦でイーブンにこなす、「イーブン夫婦」という新しい夫婦のカタチが出現してきている、という話をしました。

今回は、その「イーブン夫婦」の価値観、情報シェアの仕方、消費、休日の過ごし方などの実態を見ていきたいと思います。

イーブン夫婦の実態・価値観～対等で、柔軟で、リスペクトし合う関係を目指す～

イーブン夫婦は、パパママ共に平均年齢が35歳以下で、家庭科必修＆デジタル標準装備世代が多い、という傾向があります。家事・育児の分担比率が５：５もしくは６：４のイーブン夫婦ですが、彼らはどんな思いで家事・育児を分担しているのでしょうか？

調査結果からイーブン夫婦のリアルな実態に迫っていきます。

まず、家事・育児に関する意識・実態です。

イーブン夫婦ママが、ママ全体と比べて高い項目として、「子育てや家事を母親と同等にこなせる父親はかっこいいと思う64.6％」（ママ全体39.1％）があります。「夫がつくる得意メニューがある35.4％」（ママ全体17.4％）、「夫が献立を考え、料理することがよくある31.3％」（ママ全体7.2％）など料理に積極的なパパの実態も見られます。

さらに、イーブン夫婦パパは「苦手/やったことがない家事や育児でも、インターネットなどで調べれば男女関係なくできると思う26.5％」（パパ全体15.3％）のスコアが高くなっています。

特に、インターネットで調べればできると思う、という発想は、夫婦のフラットな関係に、デジタルリテラシーの高さを備える、イーブン夫婦ならではの特徴だといえます。

続いて、イーブン夫婦の理想の夫婦像です。

「同等レベルで支え合う」「お互いを尊重し合う」「柔軟な役割分担」「相手ができないことを自分が補う」といった項目が、ママ全体と比べイーブン夫婦ママは高い割合となっています。対等で、柔軟で、リスペクトし合う関係が理想という価値観が見えてきます。

イーブン夫婦の本音 ～自己実現のために合理的な夫婦形態～

下のグラフが示すように、イーブン夫婦ママは、「夫婦お互いにやりたいことができるよう協力し合っている50％」（ママ全体16.9％）のスコアが高くなっています。

彼らの本音は、「自分のやりたいことをやりたい」というところにありそうです。

イーブン夫婦へのインタビューの一部をご紹介します。

夫婦は相互補完関係というより、家族のためにお互いができることを惜しみなく行う関係。
たまに連絡ミスで、ママもパパもお迎えに行ってしまったりするけど。トライ＆エラーを重ねて一番良い夫婦のバランスを模索しています。

自分たちは、お互い仕事を持っている＝やりたいことがある。それは、尊重しないといけない。
お互いに勝手にやっているという思いもある。だからこそ、一緒にやっていくところは、折り合いを付けていくことが大事。やれることはやれる方がやればよい。

夫婦お互いにやりたいことがあり、それを共に実現するために、夫婦のベストバランスを模索している、という傾向が見えます。どちらかだけが自分のやりたいことをがまんするという関係性では、結局うまくいかないから、お互いが納得できる形で家事・育児・仕事・やりたいことを切り盛りする、という“合理的”な感覚がイーブン夫婦には存在しているように感じます。

イーブン夫婦の必須条件～「情報格差がないこと」～

イーブン夫婦の特徴として、夫婦間での情報共有内容の幅が広い、共有のために使うツールも幅広い、ということがあります。

夫婦のどちらかだけに情報が偏ってしまうと、もう一方が「知らないから行動できない」という状況が生じてしまいます。それを知っているイーブン夫婦は、いろいろなツールを使いこなして、「情報格差をなくす」ことに努めているのです。

例えば、LINEの「アルバム」に保育園や小学校からの配布資料をアップして共有する、iPhoneのリマインダーに子どものお出かけに必要なモノをリスト化し、それを見て準備する、アプリで、自分・配偶者・子どもの予定を共有する、お迎え担当をエクセルで管理する、など、各家庭で情報共有化に努めています。

この、夫婦間の情報共有に関しては、スマートフォンやアプリ、クラウドシステムの進化、夫婦のデジタルリテラシー向上などに加え、シェアすることが当たり前な時代になってきたといえます。

特にイーブン夫婦は、情報を共有する、オープンにする方が便利、得である、という意識を持つ人が多い傾向です。夫と妻、仕事とプライベート、そういった境目なしに、全体を共有しながら、多くのタスクをこなしていく、まさにマルチタスクな夫婦だといえます。

イーブン夫婦の買い物事情～車・金融だけではなく、食品・日用品にもパパの存在感～

イーブン夫婦の買い物事情を見てみましょう。

「主に自分一人で決める/購入する」「主に夫婦で相談して決める/購入する」「主に夫婦でその時にできる方が決める/購入する」「主に子どもが決める」「主に第三者が決める」「このサービスを購入・利用することはない」のうち、
スコアは、「主に夫婦で相談して決める/購入する」「主に夫婦でその時にできる方が決める/購入する」の合算値。

イーブン夫婦は、検討時も購入時も「夫婦で相談して決める/購入する」「その時できる方が決める/購入する」の割合が高くなっています。

ママの役割、パパの役割とパキッと決めきらずに、「できる方がやる」というのが、とてもイーブン夫婦らしい特徴です。

また、車や保険などの金融だけではなく、食品・日用品の分野まで夫婦でその時できる方が決める、というのもポイントです。

買い物においても情報共有をしているので、何が足りない、というのを夫婦ともに把握したうえで、仕事帰りなどの空き時間に買える方が買う、という行動パターンが見られます。

また、ネットショッピングでも、Amazonのアカウントを夫婦共通にし、カートに入れたものを相談する、という夫婦もいました。

ママ友からファミ友へ～家族ぐるみで楽しむ～

イーブン夫婦は、休日はどのように過ごしているのでしょうか？彼らは、「家族との時間は、家族へのサービスだと思わない」47.9％（ママ全体36.9％）、「家族全員が平等に楽しめる行動を考える45.8％」（ママ全体37.2％）のスコアが高いです。

平日、パパもママも働いていて疲れているのは同じです。子どもも保育園や学校で疲れています。全員で過ごせる貴重な休日だからこそ、子どもや配偶者のために自分がガマンして心身ともにストレスを溜めるのではなく、自分も含めた家族全員が楽しい、というのが大事です。

例えばショッピングモールやキャンプ。多様な楽しみ方ができる場所、コトが選ばれます。

また、「ママ＋子ども」というユニットではなく、「ママ＋パパ＋子ども」という家族ユニットでの行動が多いのも特徴的です。

LINEのグループも、仲良し家族のパパとママが両方とも入っていて、その中で連絡、コミュニケーションが行われています。ママだけでやりとりするよりも、パパもその中にいた方が、情報レベルが同じに保たれるのが、結果的に早いし楽、ということが背景にありそうです。

先ほどの、夫婦間で情報格差がないことにもつながってきますね。これもある種、忙しいイーブン夫婦の“合理的”な行動に見えます。

トライ＆エラーを重ね、夫婦のベストバランス模索中！

今回は、「イーブン夫婦」の価値観、情報シェア、消費、休日の過ごし方などの実態をご紹介しました。

彼らは、テクノロジーをうまく取り入れて合理化できるところは合理化し、情報格差がない状態を心がけ、日々の買い物もできる方が行う傾向があります。その背景には、なるべく我慢や犠牲を少なくしつつ、自分のやりたいこともちゃんとやりたい、という思いがありそうです。

ただ、彼らもトライ＆エラーを重ねながら、各夫婦間でのベストなバランスを模索している最中です。

夫婦や家庭の事情はさまざまで、家事・育児分担のいわゆる分かりやすい「正解」がない中、お互いをリスペクトしながら、柔軟に夫婦間のルールをつくっていけるのがイーブン夫婦の特性といえるかもしれません。

次回は、「イーブン夫婦」に向けたコミュニケーションのヒントについてお届けします。

【調査概要】
●第4回 ママラボ総合調査(第1回2008年・第2回2011年・第3回2015年)
●実施日：2017年11月9-14日
●手法：Web調査＊d-publicモニターTunesスクリーニング調査回答者に対する Web調査
●地域：【東京圏】東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県
　　　【阪神圏】大阪府・京都府・奈良県・兵庫県
●対象：20～49歳の既婚子あり男女
　　　回答者自身＋配偶者＋子どもと同居している人
　　　長子が小学生以下（12歳以下）
　　　有職者（フルタイム/パート・アルバイト/自営など）
　　　配偶者も有職者（夫婦共働きの状態）

 

ママラボは、ママと子どもの本心に真摯に向き合い、課題解決策を提案するワークタンク。ママ・パパ・子ども・家族の向かう先を予測し、リアルなインサイトで課題を解決し、新ビジネスを実現します。

「ママが笑えば、日本が笑う。ママが笑えば世界も笑う。」をコンセプトに、ママと家族、そして社会の間に有機的な接点を増やしていきます。2009年に設立。17年にはアジア太平洋地域でも展開。

前回の記事で、家事や育児など、家の中のことを夫婦でイーブンにこなす、「イーブン夫婦」という新しい夫婦のカタチが出現してきている、という話をしました。

今回は、その「イーブン夫婦」の価値観、情報シェアの仕方、消費、休日の過ごし方などの実態を見ていきたいと思います。

イーブン夫婦の実態・価値観～対等で、柔軟で、リスペクトし合う関係を目指す～

イーブン夫婦は、パパママ共に平均年齢が35歳以下で、家庭科必修＆デジタル標準装備世代が多い、という傾向があります。家事・育児の分担比率が５：５もしくは６：４のイーブン夫婦ですが、彼らはどんな思いで家事・育児を分担しているのでしょうか？

調査結果からイーブン夫婦のリアルな実態に迫っていきます。

まず、家事・育児に関する意識・実態です。

イーブン夫婦ママが、ママ全体と比べて高い項目として、「子育てや家事を母親と同等にこなせる父親はかっこいいと思う64.6％」（ママ全体39.1％）があります。「夫がつくる得意メニューがある35.4％」（ママ全体17.4％）、「夫が献立を考え、料理することがよくある31.3％」（ママ全体7.2％）など料理に積極的なパパの実態も見られます。

さらに、イーブン夫婦パパは「苦手/やったことがない家事や育児でも、インターネットなどで調べれば男女関係なくできると思う26.5％」（パパ全体15.3％）のスコアが高くなっています。

特に、インターネットで調べればできると思う、という発想は、夫婦のフラットな関係に、デジタルリテラシーの高さを備える、イーブン夫婦ならではの特徴だといえます。

続いて、イーブン夫婦の理想の夫婦像です。

「同等レベルで支え合う」「お互いを尊重し合う」「柔軟な役割分担」「相手ができないことを自分が補う」といった項目が、ママ全体と比べイーブン夫婦ママは高い割合となっています。対等で、柔軟で、リスペクトし合う関係が理想という価値観が見えてきます。

イーブン夫婦の本音 ～自己実現のために合理的な夫婦形態～

下のグラフが示すように、イーブン夫婦ママは、「夫婦お互いにやりたいことができるよう協力し合っている50％」（ママ全体16.9％）のスコアが高くなっています。

彼らの本音は、「自分のやりたいことをやりたい」というところにありそうです。

イーブン夫婦へのインタビューの一部をご紹介します。

夫婦は相互補完関係というより、家族のためにお互いができることを惜しみなく行う関係。
たまに連絡ミスで、ママもパパもお迎えに行ってしまったりするけど。トライ＆エラーを重ねて一番良い夫婦のバランスを模索しています。

自分たちは、お互い仕事を持っている＝やりたいことがある。それは、尊重しないといけない。
お互いに勝手にやっているという思いもある。だからこそ、一緒にやっていくところは、折り合いを付けていくことが大事。やれることはやれる方がやればよい。

夫婦お互いにやりたいことがあり、それを共に実現するために、夫婦のベストバランスを模索している、という傾向が見えます。どちらかだけが自分のやりたいことをがまんするという関係性では、結局うまくいかないから、お互いが納得できる形で家事・育児・仕事・やりたいことを切り盛りする、という“合理的”な感覚がイーブン夫婦には存在しているように感じます。

イーブン夫婦の必須条件～「情報格差がないこと」～

イーブン夫婦の特徴として、夫婦間での情報共有内容の幅が広い、共有のために使うツールも幅広い、ということがあります。

夫婦のどちらかだけに情報が偏ってしまうと、もう一方が「知らないから行動できない」という状況が生じてしまいます。それを知っているイーブン夫婦は、いろいろなツールを使いこなして、「情報格差をなくす」ことに努めているのです。

例えば、LINEの「アルバム」に保育園や小学校からの配布資料をアップして共有する、iPhoneのリマインダーに子どものお出かけに必要なモノをリスト化し、それを見て準備する、アプリで、自分・配偶者・子どもの予定を共有する、お迎え担当をエクセルで管理する、など、各家庭で情報共有化に努めています。

この、夫婦間の情報共有に関しては、スマートフォンやアプリ、クラウドシステムの進化、夫婦のデジタルリテラシー向上などに加え、シェアすることが当たり前な時代になってきたといえます。

特にイーブン夫婦は、情報を共有する、オープンにする方が便利、得である、という意識を持つ人が多い傾向です。夫と妻、仕事とプライベート、そういった境目なしに、全体を共有しながら、多くのタスクをこなしていく、まさにマルチタスクな夫婦だといえます。

イーブン夫婦の買い物事情～車・金融だけではなく、食品・日用品にもパパの存在感～

イーブン夫婦の買い物事情を見てみましょう。

「主に自分一人で決める/購入する」「主に夫婦で相談して決める/購入する」「主に夫婦でその時にできる方が決める/購入する」「主に子どもが決める」「主に第三者が決める」「このサービスを購入・利用することはない」のうち、
スコアは、「主に夫婦で相談して決める/購入する」「主に夫婦でその時にできる方が決める/購入する」の合算値。

イーブン夫婦は、検討時も購入時も「夫婦で相談して決める/購入する」「その時できる方が決める/購入する」の割合が高くなっています。

ママの役割、パパの役割とパキッと決めきらずに、「できる方がやる」というのが、とてもイーブン夫婦らしい特徴です。

また、車や保険などの金融だけではなく、食品・日用品の分野まで夫婦でその時できる方が決める、というのもポイントです。

買い物においても情報共有をしているので、何が足りない、というのを夫婦ともに把握したうえで、仕事帰りなどの空き時間に買える方が買う、という行動パターンが見られます。

また、ネットショッピングでも、Amazonのアカウントを夫婦共通にし、カートに入れたものを相談する、という夫婦もいました。

ママ友からファミ友へ～家族ぐるみで楽しむ～

イーブン夫婦は、休日はどのように過ごしているのでしょうか？彼らは、「家族との時間は、家族へのサービスだと思わない」47.9％（ママ全体36.9％）、「家族全員が平等に楽しめる行動を考える45.8％」（ママ全体37.2％）のスコアが高いです。

平日、パパもママも働いていて疲れているのは同じです。子どもも保育園や学校で疲れています。全員で過ごせる貴重な休日だからこそ、子どもや配偶者のために自分がガマンして心身ともにストレスを溜めるのではなく、自分も含めた家族全員が楽しい、というのが大事です。

例えばショッピングモールやキャンプ。多様な楽しみ方ができる場所、コトが選ばれます。

また、「ママ＋子ども」というユニットではなく、「ママ＋パパ＋子ども」という家族ユニットでの行動が多いのも特徴的です。

LINEのグループも、仲良し家族のパパとママが両方とも入っていて、その中で連絡、コミュニケーションが行われています。ママだけでやりとりするよりも、パパもその中にいた方が、情報レベルが同じに保たれるのが、結果的に早いし楽、ということが背景にありそうです。

先ほどの、夫婦間で情報格差がないことにもつながってきますね。これもある種、忙しいイーブン夫婦の“合理的”な行動に見えます。

トライ＆エラーを重ね、夫婦のベストバランス模索中！

今回は、「イーブン夫婦」の価値観、情報シェア、消費、休日の過ごし方などの実態をご紹介しました。

彼らは、テクノロジーをうまく取り入れて合理化できるところは合理化し、情報格差がない状態を心がけ、日々の買い物もできる方が行う傾向があります。その背景には、なるべく我慢や犠牲を少なくしつつ、自分のやりたいこともちゃんとやりたい、という思いがありそうです。

ただ、彼らもトライ＆エラーを重ねながら、各夫婦間でのベストなバランスを模索している最中です。

夫婦や家庭の事情はさまざまで、家事・育児分担のいわゆる分かりやすい「正解」がない中、お互いをリスペクトしながら、柔軟に夫婦間のルールをつくっていけるのがイーブン夫婦の特性といえるかもしれません。

次回は、「イーブン夫婦」に向けたコミュニケーションのヒントについてお届けします。

【調査概要】
●第4回 ママラボ総合調査(第1回2008年・第2回2011年・第3回2015年)
●実施日：2017年11月9-14日
●手法：Web調査＊d-publicモニターTunesスクリーニング調査回答者に対する Web調査
●地域：【東京圏】東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県
　　　【阪神圏】大阪府・京都府・奈良県・兵庫県
●対象：20～49歳の既婚子あり男女
　　　回答者自身＋配偶者＋子どもと同居している人
　　　長子が小学生以下（12歳以下）
　　　有職者（フルタイム/パート・アルバイト/自営など）
　　　配偶者も有職者（夫婦共働きの状態）

 

ママラボは、ママと子どもの本心に真摯に向き合い、課題解決策を提案するワークタンク。ママ・パパ・子ども・家族の向かう先を予測し、リアルなインサイトで課題を解決し、新ビジネスを実現します。

「ママが笑えば、日本が笑う。ママが笑えば世界も笑う。」をコンセプトに、ママと家族、そして社会の間に有機的な接点を増やしていきます。2009年に設立。17年にはアジア太平洋地域でも展開。

こんにちは。送り手（商品やサービスの提供者）と受け手（商品やサービスのファン）のコミュニケーションから、ファンマーケティングを考える「偏愛ストラテジー」コラムの3回目です。今回はその中でも「脱落を防ぐ」という課題に立ち向かってみたいと思います。

この記事を読んでくださっている皆さんの中にも、「以前は好きで好きでたまらなかったアイドルがいたけれど、今はそうでもないなあ」とか、「一時期よく通っていたあの店に最近は行かないな」とか、「親子三代で愛用していたあのブランドも、自分の代になってあまり利用していない」などという経験をしたことがある人がいるのではないでしょうか。

ダイエットや勉強や仕事は目標値があればモチベーションを維持しやすくなります。一方、偏愛（≒ファン化）には目標もゴールもありません。KPIだってありません。そのため、ファンからは脱落しやすいのです。

脱落を抑止するのは「仲間」の存在

前回のコラムではファンの気持ちを維持するためには「言霊スイッチ」を入れること、すなわちファンであることを第三者に宣言すると、好循環が起こりやすく、偏愛が保たれやすい（むしろ偏愛度があがることもある）ということを書きました。

脱落しやすい状況とはその逆です。
例えばダイエット。自分一人で頑張って成功する人もいますが、レコーディング（記録）をしたり、知り合いに宣言したりして、何らかの「表明」をするとより成功しやすいといわれます。最近ではアプリでアドバイスをもらったり、仲間を集ったりできますよね。

誰にも言わずに一人でやっている場合は、辞めても続けても他人には分かりません。一方、宣言したり記録をつけたりしていると「辞めた」ということが如実に分かってしまいます。

一人でこっそり好きだと、脱落しそうでも誰も止めてくれない

つまり、誰にも言わないという状況は、偏愛が自分で完結してしまうため、他の人や環境などの影響を受けにくく、脱落を抑止してくれるものがないということです。
誰にも言わない＝誰も止めないであり、「一人でこっそり好き」という状況こそ、偏愛度が下がりやすいのです。

これらのことから考えると、脱落を抑止するもの…それはズバリ「仲間」です。ファンであることを表明し、共有できる仲間がいることで、何らかのコミュニケーションが起こり、脱落しにくくなります。

私も長年ファン活動を共にしている相棒がいます。私が脱落しそうになれば喝を入れてくれます。仲間というのは抑止力になるのです。

時にはプレッシャーにもなる仲間は抑止力になる

そんな仲間にも種類があります。

必ずしもリアルな友人同士である必要はなく、SNS上でフォローしている／されている人というケースもあります。それでも情報が定期的に入り、刺激を受けることができれば仲間といえます。

「仲間スイッチ」の入れ方

このコラムを読んでくださっている皆さまが「送り手」側だとすると、ファン同士が自然と仲間になることを待つだけでなく、仕掛けることをおすすめします。仕掛けにはいくつかのパターンがあります。

・元々仲間同士の人が一緒に参加しやすい状況をつくる

とあるファンが一人で活動していたとして、普段付き合っている友達を誘いやすいような状況をつくるパターンです。たとえば複数でしか参加できない企画にする、などです。

・受け手同士がつながるきっかけをつくる

元々仲間ではない人同士を結び付けるやり方です。とはいえ最初はファンであること以外に共通の話題のない可能性もあるので、何か共通点をつくることが必要です。ファンを「〇〇組」とくくるのもひとつの手法です。また仲間をウェブ上で検索しやすいキーワードにしたり、ハッシュタグをつけたりするのも有効です。

・受け手同士がつながる場所やプラットフォームをつくる

リアルでも、ネット上でも「場所」をつくり、そこに集った人間同士が会話を始めることを推進する仕掛けです。SNSでいえばTwitterはユーザー同士がつながり、ムーブメントが起きやすい傾向があります。例えばスポーツのキャンペーンなら、専用のハッシュタグをつけることでそのスポーツのファンたちがひとつの話題で盛り上がり拡散することがあります。

仲間というと濃い関係を思い浮かべがちですが、一緒に同じネタで盛り上がれる人同士と考えれば、上記のようなライトなつながりをつくるだけでも十分なのです。

ライトな仲間もディープな仲間もいていい

ただし仲間であることを強制するのは禁物です。ファン活動には人それぞれのスタイルがあり、仲間はプレッシャーになってしまうこともありますのでご注意ください。時には一緒に盛り上がれる、時にはゆるーくつながっているだけ、など受け手が心地よくいられるさじ加減を模索してください。

次回のテーマは「自走」です。ファンを獲得したけれど、ずっとコミットメントが必要で結構体力がいるので大変…という送り手もいると思います。本音は、ファンが盛り上がって自走してくれればいいのに…というところではないでしょうか。そんな願いをかなえるヒントをお伝えしたいと思います。

書籍ではここで書ききれなかった最新の事例やSNSの活用法などもご紹介していますのでぜひご一読ください。

書籍、好評発売中！ 詳細はこちら。

11月20日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。

2018年11月20日

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、“人”基点の統合マーケティングフレームワーク「People Driven Marketing」の強化に向けて、テレビ広告、インターネット広告、OOH広告の統合マーケティングプラットフォーム「STADIA(※1)」の機能を拡張し、「ラジオ広告」をも統合するツールを開発し運用を開始しました。

従来のラジオ広告の効果検証は、限定的なサンプル数でのアンケート調査に頼るアナログ方式で、広告認知やブランド印象の向上などの確認にとどまっていました。

この度、「ラジオ広告」を統合するためのツール「Radio Dots」（ラジオ・ドッツ、β版）の開発によって、日本で初めてテレビ広告、インターネット広告、OOH広告に加え、「ラジオ広告」でも、実行動データを用いた統合分析が可能になりました。ラジオは、車内など移動中や家事中など、生活動線上で「ながら聴取」されるメディア特性を持ちますが、その特性に合わせた形で、“人”基点で実店舗の来店やオウンドメディア来訪といった各種KPIとの関係性、また、テレビ広告・インターネット広告・OOH広告との相乗効果などに関する分析・効果検証を実現しました。これにより、音声広告の価値の可視化や広告効果の高いリスナーに絞ったインターネット広告配信といったサービス提供が可能になります。

なお、本ツールでは、パソコンやスマートフォンを使って無料でラジオ放送が聴けるサービス「radiko.jp」の聴取ログデータをもとに、リスナーがどのような番組や広告に接触したかを推定し分析しています。

今後も当社は、統合マーケティングのPDCAの高度化に向けて、STADIAの分析データを強みとする「People Driven DMP(※2)」を軸に、「People Driven Marketing」の強化を推進していきます。

■「Radio Dots」によってSTADIAで実現できる仕組み

■「Radio Dots」のロゴマーク

※1：STADIA

当社が2016年3月にβ版を開発、2017年4月に正式版をリリースした「STADIA」は、テレビ広告やインターネット広告などへの接触に伴うサイト送客や会員登録といった行動喚起、また認知醸成や興味喚起といった態度変容の効果検証と改善施策を導くツールであると同時に、インターネットに結線されたテレビの実視聴ログをもとに推定したテレビCM視聴者に対する、インターネット広告の配信やOOH広告のプランニングおよび広告効果検証が行える次世代統合マーケティングプラットフォームのことです。

2018年10月時点で、テレビ受像機や録画機の合計で約250万台の実視聴ログデータに対して、約700万台のモバイルデバイスのIDや、約2,000万件のCookie_idに紐づくオーディエンスデータと、約5万人の調査モニターが人単位の同一IDで紐づく規模を有しています。

※2：People Driven DMP

People Driven DMPは、PCやスマートフォン由来のオーディエンスデータと、STADIAのテレビの視聴ログデータ、WEB広告接触データ、OOH広告接触データ、ラジオ聴取ログ、パネルデータ、購買データ、位置情報データ等を人（People）基点で活用することができる、People Driven Marketingのデータ基盤です。さらなる強化のために、People Drivenパートナーシッププログラムを通じ、「メディア/コンテンツ」「デジタルプラットフォーム」「EC・購買」「パネル/メジャメント」「位置情報」などの各種パートナーと、データやテクノロジーの連携によるビジネス・アライアンスを推進しています。

以上

電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/1120-009655.html

11月20日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。

2018年11月20日

株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、“人”基点の統合マーケティングフレームワーク「People Driven Marketing」の強化に向けて、テレビ広告、インターネット広告、OOH広告の統合マーケティングプラットフォーム「STADIA(※1)」の機能を拡張し、「ラジオ広告」をも統合するツールを開発し運用を開始しました。

従来のラジオ広告の効果検証は、限定的なサンプル数でのアンケート調査に頼るアナログ方式で、広告認知やブランド印象の向上などの確認にとどまっていました。

この度、「ラジオ広告」を統合するためのツール「Radio Dots」（ラジオ・ドッツ、β版）の開発によって、日本で初めてテレビ広告、インターネット広告、OOH広告に加え、「ラジオ広告」でも、実行動データを用いた統合分析が可能になりました。ラジオは、車内など移動中や家事中など、生活動線上で「ながら聴取」されるメディア特性を持ちますが、その特性に合わせた形で、“人”基点で実店舗の来店やオウンドメディア来訪といった各種KPIとの関係性、また、テレビ広告・インターネット広告・OOH広告との相乗効果などに関する分析・効果検証を実現しました。これにより、音声広告の価値の可視化や広告効果の高いリスナーに絞ったインターネット広告配信といったサービス提供が可能になります。

なお、本ツールでは、パソコンやスマートフォンを使って無料でラジオ放送が聴けるサービス「radiko.jp」の聴取ログデータをもとに、リスナーがどのような番組や広告に接触したかを推定し分析しています。

今後も当社は、統合マーケティングのPDCAの高度化に向けて、STADIAの分析データを強みとする「People Driven DMP(※2)」を軸に、「People Driven Marketing」の強化を推進していきます。

■「Radio Dots」によってSTADIAで実現できる仕組み

■「Radio Dots」のロゴマーク

※1：STADIA

当社が2016年3月にβ版を開発、2017年4月に正式版をリリースした「STADIA」は、テレビ広告やインターネット広告などへの接触に伴うサイト送客や会員登録といった行動喚起、また認知醸成や興味喚起といった態度変容の効果検証と改善施策を導くツールであると同時に、インターネットに結線されたテレビの実視聴ログをもとに推定したテレビCM視聴者に対する、インターネット広告の配信やOOH広告のプランニングおよび広告効果検証が行える次世代統合マーケティングプラットフォームのことです。

2018年10月時点で、テレビ受像機や録画機の合計で約250万台の実視聴ログデータに対して、約700万台のモバイルデバイスのIDや、約2,000万件のCookie_idに紐づくオーディエンスデータと、約5万人の調査モニターが人単位の同一IDで紐づく規模を有しています。

※2：People Driven DMP

People Driven DMPは、PCやスマートフォン由来のオーディエンスデータと、STADIAのテレビの視聴ログデータ、WEB広告接触データ、OOH広告接触データ、ラジオ聴取ログ、パネルデータ、購買データ、位置情報データ等を人（People）基点で活用することができる、People Driven Marketingのデータ基盤です。さらなる強化のために、People Drivenパートナーシッププログラムを通じ、「メディア/コンテンツ」「デジタルプラットフォーム」「EC・購買」「パネル/メジャメント」「位置情報」などの各種パートナーと、データやテクノロジーの連携によるビジネス・アライアンスを推進しています。

以上

電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/1120-009655.html