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「パウエル議長は現代貨幣理論（ＭＭＴ）にすべてをささげているかのようだ」

　このような声が米国の政界・金融界の間で広がっている。昨年「ＭＭＴは間違った理論だと思う」と語っていたパウエル米ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）議長の行動が、新型コロナウイルスのパンデミックで一変しているからである。

　パウエル氏は１６日の米上院委員会で「財政悪化を懸念するのではなく、今は歳出増で経済再生を優先すべきだ」と追加の新型コロナウイルス対策を求める発言を行った。トランプ政権は１兆ドル規模のインフラ投資などを検討しているが、パウエル氏は「米国の強力な財政余力を使うべき時だ。我々もやれるべきことはやる」として、国債利回りに一定の上限を設ける「イールドカーブ・コントロール」の導入を示唆している。

　日本でもＭＭＴが話題になっているが、簡単に説明すれば「自国通貨建ての国債を発行している政府は財政赤字を心配する必要はない。高インフレの懸念がない限り、完全雇用の実現に向けて積極的な財政政策を行うべきである」とする考え方である。国と地方を合わせた公的債務残高のＧＤＰ比が２４０％に達した日本では、大方の人々の頭の中に「財政赤字＝悪」が擦り込まれているが、赤字を減らすべきはあくまでも個人や企業の話であって、自国通貨建ての国債を発行できる政府の場合は、無制限に国債を発行したとしてもデフォルトに陥ることは理論上ないのである。

　しかし無制限に国債を発行すれば、通貨の価値が暴落し、極度のインフレが生じるのではないかとの懸念がある。これに対してＭＭＴは「通貨は納税義務を果たす手段としての価値がある」と反論しているが、どういうことだろうか。

　国民には納税義務があるが、その納税義務は通常、貨幣を政府に納めることによって行われていることから、貨幣には「納税義務を解消できる」という価値が生じ、このような価値が付与された貨幣は、財やサービスの取引や貯蓄など、納税以外でも広く使われるようになるとＭＭＴは考えているのである。

「政府が貨幣を創出し、その貨幣を使って民間が税金を支払うことができる」という構図は、７０８年に平城京造営の資金捻出のために発行された和同開珎と同様である。和同開珎は政府の役人の給料に充てられ、納税にも利用できるようにしていたが、和同開珎の額面上の価値が法外に高かったことから、市中で流通することはほとんどなく立ち消えになってしまったという経緯がある。このことからわかるのは、ＭＭＴが主張する「納税義務の解消」という価値だけでは通貨の価値は安定しない場合があるということである。

日本は不完全雇用状態から脱していない

「仮に通貨の信用が不安定になったら財政規模を縮小させればよく、ハイパーインフレの恐れはない」というＭＭＴの主張については、「生産サイドで大規模な支障が生じた場合でも大丈夫」とはいえないのではないだろうか。

　１９２３年のドイツで発生したハイパーインフレのケースを見てみよう。第一次世界大戦以来、ドイツの中央銀行が大量の通貨を発行していたものの大したインフレが起きていなかったが、フランスが１９２３年に「賠償金の支払いが滞った」としてドイツの産業の中心地であるルール地方を占領するやいなや、全土にインフレが燎原の火のように広がった。直近の例では、白人が所有していた農地などを強制的に収容したことから農業の生産性が極端に低下したジンバブエでもハイパーインフレが起きている。

　日本ではこのようなリスクはあるのかといえば、筆者は「米中が台湾や南シナ海などで軍事衝突し日本のシーレーンが脅かされる」ような事態を懸念している。

　ＭＭＴは机上の空論のような面はあるものの、「もっと財政出動を」「財政の健全化よりも経済の健全化が大事である」とする主張には大賛成である。ＭＭＴが提唱している目標は「完全雇用の達成」である。国債発行で確保した財源を用いて、就労を希望する労働者に働く場を与えることは経済政策の王道である。日本の失業率は見かけ上低いものの、賃金があまり上昇していない現状は、いまだに不完全雇用の状態から脱していないといわざるを得ない。

終末期医療や介護分野の人材の処遇改善が第一

　日本ではいまだに緊縮を唱える専門家が多いが、世界的な潮流は「反緊縮」が優勢になりつつある。金融政策の限界が見えているからであるが、その際に重要なのは「賢い使い方」、すなわち将来的に必要と見込まれる分野に対して選択的に財政支出することである。

　会社が発行する株式にたとえると、調達した資金が有効に使われ事業内容が高度化すれば、発行数が増えたとしても株式の価値が上がるように、自国通貨建てであったとしても国債で調達される資金の使途は重要なのである。

　資金の使途として「出生率の向上」がテーマに挙がっているが、筆者は「終末期医療や介護分野の人材の処遇改善がまず第一である」と考えている。厚生労働省は６月に入り、全国の介護現場に復帰する経験者に対して、最大４０万円を貸し付ける方針を固めた。資金の返済は２年間介護の仕事を続ければ免除されるというものだが、この異例の申し出の背景には、新型コロナウイルスの影響で介護施設等の業務が増大し、人手不足がさらに深刻化していることがある。

　昨年の日本の死者数は出生数の１．５倍以上である。多死社会が到来しつつある日本で何より大切なのは「誰もが安心して死んでいける」環境の整備である。終末期医療や介護の充実であれば、財政赤字拡大によるインフレを恐れる高齢者も納得するだろう。

　このようにＭＭＴをめぐる議論で欠けているのは、将来の日本のあり方なのではないだろうか。

（文＝藤和彦／経済産業研究所上席研究員）

　新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、さまざまな飲食店が営業規模の縮小や休業を決断せざるを得なかったこの春。著しく業績を悪化させる飲食店も多いなか、大手ハンバーガーチェーン店のマクドナルドは、3月の既存店売上高は前年同月比0.1％減と微減にとどめ、4月の既存店売上高は前年同月比6.5％増となり、コロナ禍で逆に業績をアップさせたのだ。

　また、4月は20日から全国約1910店舗がイートインを中止したこともあり、既存店客数が前年同月比18.9％減となっているが、客単価は31.4％増と大幅に増加している。そのため、コロナ禍で家族利用が増えたことがマクドナルドの好調の理由ではないかと分析されているのだ。実際ケンタッキーフライドチキンも、今年の3、4月の既存店売上高が前年比から増加しているが、家族利用の需要が増えたためとみられている。

　マクドナルドが業績アップさせた要因や、好調な飲食チェーン店の共通項とはいったいなんだろうか。フードアナリストの重盛高雄氏に話を聞いた。

業績アップ最大の理由はアプリなどの事前のインフラ整備

　まず、マクドナルドがコロナ禍で業績アップさせた要因についての重盛氏の見立てを聞いた。

「客単価の増加は単純に家族利用が増えただけでなく、マックデリバリーが1500円以上でなければ利用できないという制度上の理由もあるでしょう。1人分で1500円以上にするのは難しいため、複数人分頼むこととなり、必然的に客単価が上昇するというわけです。

　また、営業時間の短縮やイートインの中止といった会社としての対応を素早く発表したことや、衛生管理の取り組みも好調の要因として考えられます。特に衛生管理については2014年～15年に大きな問題が発生したあと、公式ホームページで衛生管理についての情報発信を丹念に行うようにするなど、信頼回復のための取り組みが評価されて、消費者に選ばれているのではないでしょうか」

　そして、マクドナルド好調の最大の要因は、これまでのインフラ整備が時世とマッチしたことにあるという。

「マクドナルドはスマートフォンから商品の注文ができる、モバイルオーダーを導入しています。注文のために並ぶことがないため、従業員やほかの利用客との接触の機会を軽減できると注目されたのですが、このシステムは新型コロナウイルス感染症の流行以前からマクドナルドが取り組んでいた施策でした。

　モバイルオーダーアプリは都心での実証実験後、昨年春から静岡県などでスタートし、今年の1月から全国展開を開始。さらに、4月からはマクドナルドの公式アプリにモバイルオーダー機能を実装し、専用アプリでなくともモバイルオーダーが可能になり、より簡便化されました。マックデリバリーもそうですが、マクドナルドはもともとインフラの整備に注力しており、それがこの時世にハマったことが業績アップにつながったのではないでしょうか」

コストのかけどころがウィズコロナ時代の勝敗を分ける

　デリバリーサービスやインターネットを利用したオーダーサービスを以前から行っていたのはマクドナルドだけでなく、3月・4月と好調を維持していたケンタッキーフライドチキンもまた同様だ。

　ほかの飲食チェーン店に関してもイートインにこだわらず、テイクアウトやデリバリーを販売戦略の柱に据えていた店が、コロナ禍では好調であったと重盛氏は言う。

「感染対策ということで急にテイクアウトなどのサービスを始めたお店よりも、前々から自社でのサービスの用意や、Uber Eats（ウーバーイーツ）や出前館との協業によって、インフラ構築に取り組んでいたお店のほうが売上は低迷しませんでした。

　特に自前の配送システムをつくっているチェーン店に関しては、自社の商品を美味しい状態で届けるという責任のためにホスピタリティが高いため、信頼感や安心感があるということで支持を受けています。

　イートインを主としていた飲食チェーン店以外では、きちんとしたデリバリーの仕組みや、日常的に目につくLINEでの割引クーポンの配信といった強みを持っていたピザチェーン店も非常に好調でしたね」

　今回の騒動のなかで好調であった飲食チェーン店は、もともとテイクアウトやデリバリーのサービス、およびそれらの利便性向上に努めていたということであれば、やはり今後もサービスやその充実化を継続していくのだろうか。

「従来通りの外食産業の状態には戻らないとも考えられているので、今回でデリバリーやテイクアウトの売上などが伸びたところは、新型コロナウイルス感染症が収束したあとも、取り組みを続けていくのではないでしょうか。

　また、ファミリーレストランのガストのようにテイクアウト専用のテーブルを用意し、イートインでの利用客と導線を分けるような試みをしているチェーン店もあるので、そういったところがこれからも新しい施策を打っていくのかどうかも注目されます。

　イートインが主体の飲食チェーン店がテイクアウトやデリバリーにも力を入れることは、消費者が店を利用するにあたっての選択肢を広げることでもあります。各チェーン店がどこにコストをかけ、また逆にどこのコストを減らしていくのかという部分が、消費者にとってメリットのある形で展開していけば、これからも外食産業は愛される存在、頼りになる存在として続いていくのではないかと思います」

　偶然から成った結果論という側面はあるのかもしれないが、コロナ禍以前からインフラ構築にかけた労力の差が、飲食チェーン店の明暗を分けたようだ。ウィズコロナ、アフターコロナと呼ばれる時代でも、それまでにどこにコストをかけて事業を展開してきたのかが重要になるのではないだろうか。そして未来の外食産業の覇者は、すでに次の一手を打っているに違いない。

（文＝佐久間翔大／A4studio）

　視聴者に向けてUUUM（ウーム）の退所を報告する動画を上げるユーチューバーが後を絶たない。

　この傾向は昨年からずっと続いており、これで実に20人以上のユーチューバーがUUUMと袂を分かったことになる。なかでも、登録者数で日本5位を記録した「木下ゆうか」や「すしらーめんりく」「関根理沙」「プリンセス姫スイートTV」ら、登録者数が100万人を超える大物ユーチューバーが続々と脱退していることは、同社にとって手痛いところだ。

　そして、6月に入っても4組のユーチューバーが同社を退所している。追い打ちをかけるかのように、今年は株価の暴落も経験するなど、YouTube界を席巻してきた同社に明らかに異変が起きているのだ。

　その実情を、元UUUM従業員が明かす。

「もともとUUUMは、代表の鎌田和樹が陣頭指揮をとって急成長してきたベンチャーです。良くも悪くもワンマンな部分があり、社員の入れ替わりも激しかった。そして、ヒカキンとはじめしゃちょーというアンタッチャブルなユーチューバーの2人が存在しており、社員も彼らには誰も意見ができません。ほかのユーチューバーとは、待遇や社内での扱いに天と地ほどの差がありました。社内的な統制が取れていたとは言いがたく、このような事態に陥るだろうことは目に見えていましたね」

　ユーチューバーはもともと、個人で活動していたケースが多い。そんななかで突然、一部上場企業に所属し管理される立場になるのだから、ギャップも生じやすい。先出の元従業員が続ける。

「特に機能していなかったのが、マネジメントと広報部門です。UUUMの社員は転職組が多く、芸能事務所から転職するケースも珍しくありません。彼らに期待されていたのは、クリエイターのマネジメントです。しかし、芸能事務所とUUUMでは本質的に業務内容の理解が異なります。芸能事務所の場合、テレビ局やメディアとの交渉、あえてタレントに厳しく当たって飴と鞭を使い分けるなど、タレントと事務所の絶妙なバランスのもとで成り立っています。ところがUUUMの場合、ユーチューバーたちは会社の意向に従っても収入は変わりませんし、メリットが少ないわけです。そのため、芸能事務所のマネジメントのやり方は彼らには当てはめられません。つまり、芸能事務所と異なりクリエイターと会社のパワーバランスがクリエイターのほうが強く、それをコントロールできないことにより退所が目立っているという見方もできます。そして、広報に関しても好意的な記事はともかく、そうではないメディアへの対応のまずさが随所に出る場面が増えるなど、ボロが出はじめていました」

ユーチューバーがUUUMを退所する“本質的”理由

　UUUMを退所したユーチューバーたちは、その大半が“円満退所”を強調している。業界の収益構造としては、YouTube側から受領する「アドセンス収益」が主となる。その中でUUUMからユーチューバーへ支払われる配分は80％程度だという。ネット上では、クリエイターたちが続々と退所しているのは、この20％の“中抜き”が原因ではないか、と推測する声もあるが、あるユーチューバーは、本質的な理由は別にあると指摘する。

「もちろん、このマネジメント料の20％というのも要因のひとつではあるでしょう。しかし、すべてではありません。結局は、この20％に見合う価値をクリエイターが見いだせなかったということでしょう。たとえば、営業で動画制作以外の仕事をとってきたり、タイアップなどの案件が会社から振られるなど、芸能事務所のように所属するメリットがあれば、これだけ辞めることはないはずです。特に登録者数が多いユーチューバーにとっては、なおさらです。まだ登録者数が多くない駆け出しのユーチューバーにとっては、登録者数を増やすという意味でUUUMに所属するメリットはありますが、人気が出てきたら鞍替えしたくなる気持ちは理解できます」

　そして、新型コロナウイルスの影響で業界も変わりつつあるという。

「最近のYouTubeでは、芸人をはじめとした芸能人が続々とデビューしていますよね。これがコロナウイルスの影響でテレビやCM、イベントの仕事が減ったことによる一時的な現象であればいいんですが、おそらくそうではないと思います。既存のユーチューバーたちは強い危機感を覚えていますよ。というのも、成功しているユーチューバーたちでも、動画は決して面白くないことが多く、本人たちもそれは十分にわかっています。面白さではなくマーケティングに長けた人たちが収益を出しているのがモデルであり、その土壌が芸能界からの転身者が増えることで構造的に変わる可能性もあるからです。いずれにしても、淘汰も起き始めており、ユーチューバーにとって転機のタイミングを迎えているのも現実でしょう」

　人気ユーチューバーの「おるたな」も、自身が所属するUUMからユーチューバーが続々と退所する状況について、動画内で分析している。

　決してUUUMがブラック企業なわけではないとフォローしつつ、20％のマネジメント料がネックになっているとの見解を示した。ユーチューバーは給料をもらう立場ではなく、いわば料金を支払ってサービスを受けているようなものであって、その金額に見合わないと感じれば退所するのは当然という。おるたなは、お金を払っているのだから、サービス内容について交渉して、待遇を改善してもらってきたと明かす。さらに、現在も退所するか迷っていると心境を漏らした。

　4月末には、吉本興業とUUUMの業務提携が発表された。これにより、一時1600円台まで下落していたUUUMの株価は2300円を超えるなどストップ高となり、現在は2600円を超えている。

「下落に耐えかねたUUUM側から、吉本興業に泣きついて頼み込んだと聞いています。この提携は吉本側からすれば大きなメリットがない話で、社内からは反対の声も相次いだようですが、UUUMの熱意が同社の上層部を動かしたかたちです。結果的にUUUM側の思惑が当たり、一時的な立て直しには成功しました。また、UUUMとしては続々と退所するユーチューバーのリスク管理をしたいのも提携の狙いのひとつでしょう。タレントを多く抱える吉本からマネジメントのノウハウを学び、広報対応も含めて強化していきたいという意図が見え隠れします」（スポーツ紙芸能担当記者）

　これまでYouTubeビジネスにおいて、国内で圧倒的な存在感を放ってきたUUUMの支配力にも陰りが見え始めている。今後はユーチューバーたちが芸能事務所へ移籍するケースも増えていくとの見方もある。岐路に立たされたUUUMの動向に注目したい。

（文＝編集部）

　マストレンドを捉えたファッション感度の高いアイテムと、圧倒的なリーズナブルさで、若者を中心に人気が定着した感のある「GU（ジーユー）」。「ユニクロ」の兄弟ブランドだが、シンプルなデザインと高品質な素材を追求するユニクロとは、上手に住み分けがなされている。

　2006年10月に1号店をオープンさせたGUは、440店（2020年2月29日現在）まで店舗数を拡大させており、若者のファストファッションをリードする存在として、今や国内アパレル大手の一角を担うまでになっているのだ。

　今年4月にGUを運営するファーストリテイリングが発表した2020年8月期第2四半期決算によれば、GUの事業売上収益は1322億円（前年同期比12.9％増）、営業利益は158億円（同12.0％増）と、一過性のブームにとどまらず、好調であることがわかるだろう。

　しかし、スタンダードなデザインが多いユニクロと比べ、ファッション性の高さをウリにしたGUのアイテムは、着こなしが難しい服や若者でないと似合わない服も少なくない。そこで今回はGUの夏アイテムで、おすすめできない服をセレクト。「Business Journal 買うべき・買ってはいけない調査班」が「この夏、買ってはいけないGUの服5選」を選び、恋愛コラムニストで10年以上のファッションライター経験もある堺屋大地氏に、おすすめできない理由を解説していただいた。

　今回、以下の3つを基準として選定した。

・ファッションビギナーが着るとダサくなる可能性が高いこと

・“最先端のおしゃれ”すぎて一般ウケしない場合があること

・無理に若ぶっているように見えるなどして女子ウケが悪いこと

　では、「買うべき・買ってはいけない調査班」が選んだ「この夏、買ってはいけないGUの服5選」を紹介していこう。

オープンカラーシャツ(5分袖)(バンダナ)／1990円（税別、以下同）

　夏の定番トップスであるオープンカラーシャツのバンダナ柄（総柄）バージョン。なめらかな手触りで、接触冷感素材を使用しているため着心地もいい。トレンドのビッグシルエットのサイジングを採用。カラーバリエーション（カラバリ）はブラック、ダークオレンジの2色展開。

「“買ってはいけない”理由は、バンダナ柄が大人男性には似合わないからです。今夏のGUの“買うべき”には、無地とストライプ柄のオープンカラーシャツを入れていますので、オープンカラーシャツがダメというわけではありません。バンダナ柄は“中2感”があり、若者がイキッているような印象になってしまうので、大人向きではないということですね」（堺屋氏）

クルーネックT(5分袖)(ストライプ)／1490円

　トレンドの5分袖と大きめのリラックスシルエットを組み合わせたクルーネックTシャツ。きれいめな表面感が特徴の素材を使用しており、Tシャツというラフなアイテムでありながら、縦縞によってどこか上品さもある。カラバリはホワイト、ブラック、オリーブの3色展開。

「正直言うと、これを“買ってはいけない”に入れるべきか非常に悩みました。理由は、このTシャツがちゃんとオシャレだからです。ただ、ファッション玄人であれば難なくスタイリッシュに着こなせるでしょうが、ファッションビギナーには難易度が高く、コーデ全体がダサいベクトルに振れてしまう可能性が充分考えられたので、“買ってはいけない”入りとした次第です。どんなボトムと合わせるかや髪型の雰囲気なども重要になってくるので、自分のセンスに自信がある人なら買ってもOKですね」（堺屋氏）

クルーネックT（5分袖）（コンビネーション）／1490円

　大きめリラックスシルエットと5分袖で魅せるクルーネックTで、最大のポイントはきれいめな表面感の生地と、凹凸が特徴的なワッフル生地を組み合わせていること。カラバリはホワイト、ブラック、オリーブの3色展開。

「前身頃をざっくり4分割して、2種の生地でアシンメトリーに組み合わせたエッヂの効いたTシャツです。同系色の異素材コンビのデザインは先鋭的でオシャレなので、ファッション好きの目に留まるアイテムでしょうね。ただ、あまり普段からファッションに気を使っていない人がいきなりコレを着ると、微妙な家着のようになってしまって、ダサくなってしまう可能性が高いでしょう」（堺屋氏）

コットンビッグT（5分袖）POKEMON ICY10／1490円

　ゲーム『ポケットモンスター』とコラボしたTシャツシリーズ。トレンドのビッグシルエットを採用している。ポケモンコラボTは複数種類発売されているが、「POKEMON ICY10」は「コイキング」の進化版ポケモン「ギャラドス」を前身頃にあしらったデザインだ。

「右側のグレー地と左側のホワイト地を中央でつなぎ合わせた独特なTシャツで、そのグレーとホワイトの生地にまたがる形で『ギャラドス』プリントが描かれています。これを“買ってはいけない”理由はいたってシンプルで、大人が着るにはダサすぎるから、ということ。断っておきますが、『ポケモン』がダメだとか、『ギャラドス』がダサいというわけではなく、大人男性がこういうキャラプリントがデカデカと描かれたTシャツを着るのが、NGということですね」（堺屋氏）

イージーアンクルパンツ(チェック)／1990円

　きれいめなグレンチェック柄をあしらい、くるぶしの見えるアンクル丈で仕上げたパンツ。上品でありながら、足元の抜け感で軽快なカジュアルイメージもある。カラバリはオフホワイトとダークグレーの2色展開。

「そもそもチェック柄のパンツをはきこなすのって難しいんですよね。さらに、トレンドを意識してワイドめのサイジングになっているんでしょうが、幅が広いきれいめボトムもファッションビギナーがはきこなすのは至難の業。せめてトレンドを無視してでもタイトなスキニーパンツになっていれば、ファッションに疎い人にも似合ったかもしれませんが……」（堺屋氏）

　決して「GUの服がダサい」というわけではないが、そもそもトレンドに敏感な若者向けのアイテムが中心であることを忘れてはいけない。10代・20代の若者やファッション好きな人ならばオシャレに着こなせる服でも、ファッションビギナーが手を出すには難易度が高い服が多いということだ。オシャレにそこまで興味がない大人男性がGU服を着るなら、ベーシック寄りのモノや柄などが派手すぎないモノを選ぶといいのではないだろうか。

（文・取材＝「買うべき・買ってはいけない調査班」 from A4studio）

※情報は2020年6月初旬現在のものです。

　早稲田大学はAO・推薦型入試の募集枠を増やし、6割まで引き上げる目標を掲げた。現在は一般入試による入学者が6割。これが逆転することになる。

　古くから行われている一般入試は、用意された問題に対して与えられた時間内に筆記やマーク式で回答するもの。いわゆるペーパーテストだ。AO入試は、アドミッションズ・オフィス入試の略で、高校での活動や面接、小論文によって、受験生を総合的に評価する。推薦入試は高校からの推薦状によって受験資格が生じる。

　AO入試は1990年に、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスで始まったといわれている。かつては一芸入試ともいわれ、この入試方式によって芸能人が入学する例もあり、学力を伴わなくていい入試という偏見が今でもある。現在のAO入試はどのようなものなのか。大学通信社常務取締役の安田賢治氏から聞いた。

「AO入試は、いまや京大でもやっています。ただし出願資格はかなり厳しくて、国際物理オリンピックや国際化学オリンピックでメダルを獲っていたりとか、学部によってはTOEFL iBT 100点以上が必要とされます。私立の難関大学のAO入試もそれに準じて厳しくて、英語の資格を持っていたり、留学経験があるというのが有利になります。高校での成績も問われます。

　今でも一芸入試的なことをやっている大学も少数ありますが、難関大学ではありません。早稲田の政治経済学部は来年の指定校推薦入試から、共通テストを受けることを出願資格に入れています。点数は合否に関係ないとのことですが、受験生としてはできるだけ高い点を取ろうと勉強しますよね。必要とされる条件が揃わなければ出願できないので、難関大学のAO入試は一般入試より難しいというのが現実です」

　優秀な若者を集めて大学の価値を上げるのが、AO・推薦型入試の増大の目的なのだろうか。

「もちろんそれもあるでしょうが、早稲田大学の真の狙いとしては第一志望の子に来てほしいということがあると思います。AOや推薦で志願してくるのは、必ず早稲田に行く子たちです。だけど一般入試はそうとは限らない。東大の滑り止めで早慶を受けるというのは、よくある併願のパターンです。そういう子たちは、東大に受かったらそっちに行ってしまう。

　それに似たケースとして、滑り止めだった早稲田に入っておいて、翌年の受験で本命を目指す、仮面浪人が相当数いるんだろうと思います。そういう子たちは、本命に受かったらそっちに行ってしまう。文部科学省は2016年から私立大学の定員厳格化というのを進めてきました。定員に対する入学者を16年度は1.17倍、17年度は1.14倍、18年度は1.10倍までしか認めないと進んできました。19年度には1.0倍にすると言っていたわけですけど、それは据え置かれて、1.1倍のままになっています。

　だけども2年次に上がる時に仮面浪人が本命に行ってしまうと、定員割れになってしまうわけです。他の大学も同じような懸念を抱いているので、AOや推薦を増やしていく傾向は広がっていくでしょう」

入学志望者を多面的に評価

　今後の社会ではAI（人工知能）の発達で、知識を活用するだけの多くの仕事が、なくなっていくだろうといわれている。社会の変化を意識した面はあるのだろうか。

「それは国の政策でもあります。今回の大学入試改革で学力の3要素について、＜知識・技能＞＜思考力・判断力・表現力＞＜主体的に多様な人々と協働して学ぶ態度＞を挙げています。多面的な評価が必要になってきますが、一般入試の受験者はとにかく数が多いので、高校時代にどんな活動していたのかというところまで、チェックしきれません。AO、推薦だと手間はかかりますが、面接や小論文、グループディスカッションなどもあって、総合的な判断ができるわけです」

　AO入試の増大によって、個性ある学生が多く生み出されることを願いたい。

（文＝深笛義也／ライター）

　河井克行・案里議員の逮捕を受け、昨日18日の会見で「責任を痛感」「国民に対する説明責任も果たしていかなければならない」と述べながら、「捜査中」を理由に「詳細なコメントは控えたい」と説明責任から逃げた安倍首相。さらには、「すべての国会議員はあらためて自ら襟を正さなければなら...

　老若男女問わず、様々な人が同じ空間で遊技するパチンコ店。隣に座った人がこちらの台を覗き込んできて不快な気分になったり、「チャンスボタンを強打してうるさく感じた」。なんて事はみなさんも経験があるかと思います。

　隣の人が原因で遊技に集中できずに楽しむ事ができなかった経験は、私も沢山経験してきましたし、だからこそ敢えて人の少ない台や角台に座る事もございます。

　ちょっとした自衛はやっておりますが、後から隣に座ってきた人が迷惑な行為をする可能性もありますし、その時は大人しく我慢して遊技するのですが…。

　ホール店員の立場ですと話は変わってまいります。それこそ、私がホール店員だった頃に「迷惑行為」に対する相当な苦情が寄せられましたし、その都度大変な思いをしながら対応を行って参りました。

　ホール店員をやっていた頃に一番多かった苦情は「ボタンの強打」で、「あの人バシバシうるさいからやめるように言って!」「うるさくて耳が痛い」などの声は数えきれないほど多かったです。

　私も「他のお客様のご迷惑になりますので、ボタンは静かに押していただけますか」とお声がけして対応し、大体のお客様が聞き入れてくださるのですが、中にはそうでない方もいらっしゃいます。

「俺がどう打とうが勝手だろうが!」「喧嘩売ってるのかテメエ!」などとケンカ腰でくる方もおり、怒りを鎮めていただくのに相当苦労した事もありました。

　確かに、大負けしていればイライラしてしまう気持ちは分かりますが、ホールのルールを守り、節度を持って遊技するのがマナーである事は大前提です。

　こちらのお願いを聞き入れず、引き続き迷惑行為を続けるお客様に対しては、次のステップとして「警告」をします。「こちらのお願いをお聞きいただけないようなら、当店への出入りを一切禁止いたします」と。

　大抵のお客様は、警告に至るまでに遊技態度を改めてもらえるのですが、そうでないお客様に対しては、最終的に「出入り禁止」の通告をするのです。

「出入り禁止」に関しては、ホールのハウスルールによって基準が違いますが、私の勤めていたホールのように段階的に対応するのが一般的だと思います。

　他のお客様やお店に対して迷惑となる行為を行なう方への対応。その最終手段とも言える「出入り禁止」ですが、中には有無を言わさず“一発退場”となる場合も…。

　私が勤めていたホールでも、一発退場となった「出入り禁止」のエピソードはいくつかあるのですが、中でも印象的だったものがございます。

　ある日、私がパチンココーナーの巡回、清掃を行っていた際、隣の島から「ドカン」というとんでもない音が鳴り響きました。

　いったい何事だ。と思い音がした島へ向かうと、そこには遊技台に足を乗せて見るからにイライラしてパチンコを打っている若者がいたのです。

　何をやって「ドカン」という音がなったのか…その原因は遊技台を見たらすぐわかりました。足を乗せている遊技台のチャンスボタンが陥没し、ヒビが入っていたのです。

　私は唖然としました…なにから突っ込めばいいのか、遊技台に足を乗せている事か。はたまた壊れているボタンか。他のスタッフにチャンスボタンの破損映像の確認をお願いし、遊技台から足を下ろすようにお願いしました。

　しかし、その人は私の事を完全に無視し、聞く耳を持たぬ状況…。そうこうしている内にカメラチェックを終えたスタッフからのインカムが入りました。すると「チャンスボタンにかかと落としをしている」という衝撃の報告があったのです。

　この人はもはやお客様にあらず…結果は“一発退場”。ホール責任者が当事者を事務所へ連れていき、身元の確認や器物破損の手続きなどを終えた上で「出入り禁止」の処分が下りました。

　これまで、投資が重なって熱くなり台パンをする方々はいましたが、かかと落としをする人は後にも先にもこの人だけでした。いったいどれだけ負けていたかは定かではございませんが、遊技台のスタート回転数は1000回転をゆうに超えていた事は覚えております。

　私も、昔は必要な生活費さえもパチンコの軍資金として使い、全てを失って後悔した事がありますし、パチンコで熱くなる気持ちもよく分かります。ただ、人間は後悔に学び、反省する事によって同じ過ちを繰り返さないようにする事が大切だと思います。

　何事もほどほどが一番。他人のフリ見て我がフリなおせではございませんが、みなさんも過度な投資は控えて健全なパチンコライフをお楽しみください。

（文＝ミリオン銀次）

　またしても、水原希子がひどい差別攻撃を受けている。 　6月15日にある一般ユーザーが〈水原希子、て日本国籍じゃないんだよね？ これ以上何かやるなら日本人感を出すのをやめてほしいと思う。毎度、私が日本の女性の代表感出すのが言ってることの是非でなく国籍的に引っかかることしか...

　21日（日）、阪神競馬場で行われる米子S（L）に、ダノンチェイサー（牡4歳、栗東・池江泰寿厩舎）が約1年1カ月ぶりに出走する。

　川田将雅騎手を背に昨年のきさらぎ賞（G1）を快勝したダノンチェイサー。その後、陣営はNHKマイルC（G1）から日本ダービー（G1）に向かう、“変則2冠”を狙うローテを採用すると名言していた。

　かつて、クロフネ、タニノギムレット、キングカメハメハ、ディープスカイらがこのローテに挑戦。キングカメハメハとディープスカイが“変則2冠”を達成した。

　過酷な道のりを選んだダノンチェイサーだったが、NHKマイルCを4着で終えたあとに、左寛跛行が判明。ダービーへの出走は断念し、休養に入ることになった。

「ダノンチェイサーはB.アヴドゥラ騎手でダービーに向かうことも発表されていました。それだけに関係者はさぞ無念だったと思います。

久しぶりの出走となるダノンチェイサーは、今年の5月に帰厩してから入念に乗り込まれていたようです。直前でも復帰戦の鞍上を務める川田騎手を背に、栗東CWを馬なりで5F70秒1、ラスト12秒3を記録。仕上がっていると見てよさそうです」（競馬記者）

　今週末、川田騎手は土日ともに阪神競馬場で騎乗する。重賞開催がないにもかかわらず、川田騎手が阪神競馬場での騎乗を選択したのは、このダノンチェイサーの復帰戦があったからかもしれない。

「リーディング2位につけている川田騎手が鞍上を務めるのは心強いはず。ですが、ここが“裏開催”だというのが気になりますね。

　川田騎手は今年の皐月賞（G1）開催週に、“裏”の阪神競馬場での騎乗を選択。土日で13鞍中12鞍が3番人気内と、恵まれた馬質だったにもかかわらず3勝。メインレースでも土曜のアーリントンC（G3）では2番人気のトリプルエースで5着、日曜のアンタレスS（G3）でも1番人気のベストタッチダウンで14着と大敗を喫するなど、散々な成績で終わっています。またNHKマイルCの開催週も京都競馬場での騎乗を選択して、10鞍に騎乗。7回も1番人気に騎乗しましたが、2勝と振るいませんでした。

　有力な騎手が他開催に回っているため、川田騎手には有力馬が集まりそうですが、それだけにマークもきつくなるはず。あのときの二の舞だけは避けたいところでしょうが、果たして……」（競馬誌ライター）

　復帰するダノンチェイサーと川田騎手にとって、今週末は正念場となりそうだ。

　多くの飲食店は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で深刻な苦境に陥っている。緊急事態宣言期間には休業や営業時間の短縮等を余儀なくされたことで、売り上げが9割以上減少する店舗が続出し、閉店を余儀なくされるケースも少なくない。宣言が解除されても、客足が回復するのは容易ではない。また、客同士の間隔を広くとるためには入店人数を減らさざるを得ないので、どうしても売り上げは目減りする。

　新型コロナが収束するまで、飲食店にとって経営の厳しい状況が続くことになるだろう。そんななかで日本たばこ産業（JT）が6月19日、苦境にある飲食店を支援する取り組みを発表した。

　今回の取り組みでは、“心からくつろげるひととき、本当においしいと思えるひとときを提供する飲食業を営む方々を応援したい”として、飲食店情報サイトを運営するぐるなびの「つなぐ食」に参画するとともに、Retty との共同プロジェクト「サポ食」を開始。

　JT は、これらの飲食店応援の取り組みに対して総額約 1.2 億円を拠出するとともに、継続的な飲食店支援を実施するという。

　ぐるなびの「つなぐ食」は、新型コロナの影響を受ける飲食店・飲食従事者を応援すべく、飲食店・家庭・企業をつなぐ情報発信を行う活動で、JTは5 月 28 日から協力企業として参画している。

　一方、「サポ食」では、JT が運営するオンラインサービス CLUB JT とRettyの共同プロジェクトとして6 月 29 日より、対象となる飲食店に運営支援金を提供するとともに、お客の意思を通じたサポートも実施するという。

　具体的には、以下の2点。

（1）「仕入れサポート」として、飲料や食材の仕入れにかかる費用に対して、1店舗当たり3万円を上限としてサポート。

（2）「来店サポート」として、飲食代の割引クーポン（サポ食チケット）発行代金3万円を先払い。お客は、JT が運営するオンラインサービス CLUB JT を活用してチケットを入手することで、お気に入りの店舗や、これから行ってみたい店舗を応援することができる。

　これらのサポートは、応募多数の場合には抽選で決定する。また、サポート内容、応募条件、応募期間等の詳細については、「サポ食」特設ページで案内している。

＊「サポ食」特設ページ：https://campaign.retty.me/saposhoku_lp/

＊CLUB JTページ　　：https://www.clubjt.jp/

　同様の飲食店支援は、Gigiが将来の飲食代を先払いする「さきめしプロジェクト」を3月9日から展開し、サントリーホールディングスが1億円の資金拠出などの協力を行っている。同プロジェクトは、お客が「さきめし」でお店を指定して飲食チケットを購入すると、その資金が飲食店に先払いされ、利用客は後日、その店舗で飲食するという流れ。

　飲食店にとって苦難の時期であるのは間違いないが、こうした支援の輪が広がることで、苦境にある店舗がひとつでも多く救われてほしい。

（文＝編集部）