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　ダウンロードしたものの、数回使っただけで休眠状態だったり、アンインストールしてしまったりしたアプリがある人も多いはずだ。テレビCMなどでは「数百万ダウンロード突破！」と威勢のいい言葉を聞くが、実際にどんなアプリがどの性年代にどのくらい使われ続けているのか。

　本連載では、ダウンロード数だけでは見えない「アプリの利用率」をモニターの利用動向から調べるサービス「App Ape」を提供しているフラーに、四半期ごとに人気アプリの実態について聞いている。

　同社のオウンドメディア「App Ape Lab」編集長の日影耕造氏に、新型コロナウイルスで緊急事態宣言が出され、その後解除され、と社会が大きく変化した2020年第2四半期（4～6月）のアプリ利用動向を聞いた。

Zoom人気は健在、スマホ利用が増加

――この連載では、四半期ごとのアプリ動向についてうかがっています。前回は、コロナ禍が本格化し、社会が激変した2020年1～4月初旬の動向をうかがいました。今回は、緊急事態宣言が全面解除された5月25日を含む、2020年4～6月のアプリの利用状況をうかがえればと思います。

日影耕造氏（以下、日影）　「App Ape」のデータからは、緊急事態宣言が解除された後も、一部のアプリ利用は一定程度定着していることがわかります。特に顕著なジャンルは（1）ウェブ会議（2）教育（3）コミック・電子書籍（4）フードデリバリーですね。これらのアプリは緊急事態宣言下で利用が急増し、解除後はやや減ったアプリもありますが、それでも以前よりは高い水準を維持しています。

　まずは、ウェブ会議アプリから見ていきましょう。図1は「Zoom」「Skype」「Google Duo」「Microsoft Teams」の2020年3～7月のDAU（Daily Active Users：1日に一度以上、そのアプリを立ち上げたユーザーの数）推移です。「Zoom」が顕著ですが、いずれも緊急事態宣言が出た4月は伸ばしていますね。

　その後「Zoom」は下がりますが、それでも3月よりは高い水準をキープしています。「Microsoft Teams」は堅調に伸ばしており、7月時点で見ると「Zoom」とほぼ並んでいます。なお、「Microsoft Teams」が顕著ですが、グラフが「M」を重ねたような形で推移していますよね。へこんでいる部分は「土日」になります。

――ビジネス用途だった、と推測できますね。

日影　はい。「Microsoft Teams」に比べて「Zoom」は「M」感が乏しいのは、オンライン飲み会などの非ビジネス的な使われ方も多くされていたからかもしれませんね。なお、この図は「App Ape」のデータであり、スマホやタブレットで「Androidのアプリ」として利用した推移になるため、iPhoneやパソコンの動向は含まれていません。

――自宅ならパソコンを使えばいいのにと思ってしまいますが、案外スマホで使われているんですね。

日影　「Zoom」はスマホアプリの使い勝手がよく、音声なども聞き取りやすいんです。私も仕事の会議でスマホの「Zoom」を利用したことがありますし、会議の参加者がスマホを利用していることもけっこうあります。試しに使ってみて、思った以上に使い勝手が良かったことが、利用者の急増につながったのではないでしょうか。

　ウィズコロナの新しい生活様式において、アプリを活用したオンラインでのビジネスコミュニケーションが定着してきていることがわかります。対面でなくても事足りると判断した事業者が多い、とも言えますね。

――コロナ以前は「2020年のオリンピックに向けて、リモートワークを進めよう」という取り組みがありましたが、あまり進んでいるようには見えませんでした。しかし、コロナという脅威のもとで一気に進みましたね。

「Google Classroom」の利用が急増

日影　次に、教育系アプリです。これは、学校によって対応に差が出た部分だとは思いますが。図2は「Studyplus」「スタディサプリ」「Google Classroom」「Classi生徒用」のDAU推移です。

　教育系アプリも4月に伸びて、ピークよりは下がったものの、依然として高い水準をキープしています。「Google Classroom」で顕著ですが、グラフが「M」を重ねたような形になるのは、やはり土日の利用が落ち込むからです。

――いずれも、ウェブ会議アプリと似たような利用動向ですね。

ウーバーイーツと出前館の微妙な違いとは

日影　次は、フードデリバリー系です。図3は「Uber Eats」と「出前館」の推移を表したものです。緊急事態宣言明けの6月に少々落としたものの、以前の水準に戻るわけでもなく、引き続き利用されていることがわかります。「Uber Eats」は一時的な流行と見られがちでしたが、試しに使ってみたユーザーがその後も根付いているのかもしれません。また、7月に感染が再拡大したことで、いずれも利用者が再び増えていますね。

　なお、「Uber Eats」に比べて「出前館」の伸びが低く見えますが、「Uber Eats」は8割ほどがアプリからの注文なのに対し、「出前館」はウェブとアプリが半々程度です。そのため、トータルで見ると拮抗しているのではないかと思います。

――「出前館」は2000年にサービスインですから、パソコンの方がなじみ深い人も多いでしょうね。

日影　また、「出前館」の場合は基本的に配達するのはお店の方ですが、「Uber Eats」は専業のドライバーの方がいますよね。そのあたりの事情も影響しているのかなと思います。

＊　＊　＊

　次回は引き続き日影氏に、緊急事態宣言で大幅に利用を伸ばしたコミック・電子書籍アプリの動向について、うかがっていく。

（構成＝石徹白未亜／ライター）

　天然系乳化剤として使用されているのは、主にレシチンです。動物、植物に含まれているリン脂質にはホスファチジルコリン、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジルエタノールアミン、スフィンゴミエリンなどがありますが、これらの混合物をレシチン（広義のレシチン）と呼んでいます。厳密（狭義）にはホスファチジルコリンのことをレシチンといいます。

　マヨネーズは植物油、酢、卵黄をよく混ぜてつくった乳化食品です。卵黄のレシチンが乳化剤として役立っているのです。レシチン等リン脂質は悪玉コレステロールを減らしますので、動脈硬化の予防に良いとされています。また、認知症の予防に良いといわれていますが、今後の研究に期待したいところです。ただ、マヨネーズは脂質が多いですから摂り過ぎに注意しましょう。

　レシチンには大豆レシチンと卵黄レシチンなどがあります。

卵黄レシチン

　卵黄レシチンは高価であるため、食品や化粧品よりも医薬品関係で使用されることが多いです。卵黄を使用した食パンは食感や味が良いといわれていますが、卵黄を乳化剤として使用しており、値段は通常の食パンよりやや高めです。

＜表示＞

卵黄レシチン、レシチン、乳化剤

大豆レシチン

　大豆油の製造工程で粗大豆油から分離する方法で製造されています。食品工場で使用されているレシチンは粘度、含有量等の調整の目的で食用油脂を加えているため、褐色の液体ですが、高重度のレシチンは白い粉です。大豆レシチンは卵黄レシチンより価格が安いため、食品に広く利用されています。安いといっても合成乳化剤よりはかなり高価です。パン類、チョコレート、乳製品、ショートニング等に使用されています。

＜表示＞

植物レシチン、レシチン、乳化剤

　市販の食品でよく見かける表示は「乳化剤（大豆由来）」のように大豆という言葉を使用した表示です。乳化剤は合成であれ、天然であれ「乳化剤」とだけ表示しておけばよいのですが、合成ではないことを強調するためです。

分別レシチン

　レシチンに含まれているいろいろな成分を、溶剤に対する溶解性の違いを利用して分別したものです。厳密な意味でのレシチンであるホスファチジルコリンは水溶性です。高価格なため、食品に使用されることは少なく、もっぱら医薬品として使用されています。

＜表示＞

分別レシチン、レシチン分別物、レシチン、乳化剤

　食パンその他食品を購入する場合には必ず表示を確かめましょう。乳化剤に関しては「レシチン」「乳化剤（大豆由来」という表示があるものを買いましょう。価格が特別高いということはありません。

天然系乳化剤サポニン

　植物から抽出、精製したもので気泡力は極めて強く、食品添加物として使用することは認められています。大豆から抽出したもの、南米のバラ科キラヤから抽出したものがあります。キラヤから抽出したものがよく使用されています。少量の添加でも乳化力があります。ソフトドリンクの気泡剤として使用されています。また香料、ビタミン、色素などの乳化剤としても使用されていますが、このような場合には食品には表示されません。したがって消費者にはわかりません。

＜表示＞

大豆が原料のもの：大豆サポニン、サポニン、乳化剤

キラヤが原料のもの：キラヤサポニン、キラヤ抽出物、サポニン、乳化剤

　このたび小説『白い濁流』を出版しました。食品添加物の研究開発にまつわる数々の疑惑、添加物による事件、巧みな隠ぺい工作。食品の本当の危険性がわかります。恋愛小説としてもおもしろいかもしれません。ある新聞では高い評価をいただいております。この記事の読者の方に読んでいただければとてもうれしいです。

（文＝小薮浩二郎／食品メーカー顧問）

　この度、ラグジュアリーテラス COLORS と、リゾートアーキテクト専門の一流建築家 内山里江氏をデザインパートナーに迎え、デザインと遊びゴコロ、そしてコストパフォーマンスを兼ね備えた家をパッケージにした規格外住宅「vacances」(ヴァカンス)が誕生した。

人間が元気に生きていくために必要なものを、フランスでは vacances という。

　新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛、また“新たな生活様式”の実践により、住まいと暮らしが今、歴史的な転換点にある。

　在宅テレワークが普及し、家族と一緒に過ごす時間も長くなり、自宅で趣味を楽しむ人も増えた。さらには学習塾のオンライン化も進み、あらゆる世代で住環境の意味が大きく変わり始めた。2020年、多くの人が「家とは何だろう」と自問自答しているはずだ。

　この社会的な課題を私たちの原動力にして、高性能は当たり前に、デザイン×遊びゴコロを兼ね備えた新しい住宅「vacances」が完成した。

大人にとっては遊び場で、子供にとっては成長の場でもある。もちろん、高性能、高品質。しかも適正価格の家。

「vacances」は、木造リゾートアーキテクトの分野で活躍する内山里江氏をデザインパートナーに迎え、外観からインテリアにいたるまで全てをデザインした住宅。お客様まかせの注文住宅や無理やりライフスタイルを家に合わせる規格住宅とも全く違う。プロフェッショナルたちがこれからの日本の新しい暮らし方を考え、最高のものを全て最初から組み込んだ「規格外住宅」である。

　天候や季節に左右されない屋根付きのアウトドア・テラスがある。いつでも本格的なBBQが楽しめるガスグリルもある。ジェットバスに浸かりながらお気に入りの映画やドラマが鑑賞できるスカイバスシアター（特許出願中）も標準装備。そして親の目も届く子供たちの居場所として、光の中で存分に遊んだり学んだりできるようにも設計した。常識に囚われず、大きな夢を持ち、好きなことに挑戦する子供たち「vacances kids」がこの日本に育ってくれることを願って考え抜いた家でもある。

　高い性能や品質については今や至極当然の時代と考える。例えば、住宅業界のポルシェを目指す私たちは制振装置に、ドイツのビルシュタイン社が作る最高級ダンパーブランド「evoltz」を全棟標準装備した。

住宅業界の革命、リゾートの民主化。

　この「vacances」を一度体感してほしい。現在モデルハウスは 5 県（建築中含む）にあり、内覧可能。現在もエリア拡大しており、きっと住宅業界の革命を肌で感じることができるであろう。オフィシャルサイトには、「vacances」の施工実績の写真も多数掲載されており、それを見るだけでもリゾートホテルを検索している感覚に陥り、心弾むはず。 住宅業界の革命をけん引する「vacances」の代表 岡崎富夢、谷川正人ら最高幹部、さらに 建築家内山里江氏の熱い想いも掲載されているので、ぜひ 「vacances」オフィシャルサイトを訪れて一読してほしい。

■株式会社 vacances：https://vacances2020.biz/
■お問い合わせ先：https://vacances2020.biz/contact/

※本記事はPR記事です

　新型コロナの感染拡大が止まらない状況でありながら、国会からトンズラをつづけている安倍首相。ついには御用メディアである読売新聞の世論調査でも不支持率が54％となり、第二次政権発足以降で過去ワーストを記録したが、それでもまったく反省はないらしい。 　しかも、安倍首相をいま悩...

　確変で当れば「2回の大当り」が確約されるツインループ。2回の内1回でも確変を引くことが出来れば更に「2回ループ」が始まる。これを繰り返す事によって大連チャンを可能とさせた『Ｐツインループ花満開』。

　連チャンするイメージが湧かない人もいるかもしれないが、50％で大当り2回分の権利を獲得できる。「ツインループ」の実質継続率は、約83％と高い連チャン性能を秘めているのだ。

　更に、大当り時の出玉は全て1000発となっており、ループの連打による爆発力は非常に強力。高い出玉性能は多くのユーザーを魅了した。

　そんな『Ｐツインループ花満開』が、気軽に「確変の喜び」を味わえる甘デジスペックで登場する。

『Pツインループ花満開GLA』（西陣）

■初当り確率：1/99.90
■右打ち時図柄揃い確率：1/1
■ツインループ実質継続率：約76％
■賞球玉数：1＆1＆6＆8＆4
■カウント玉数： 10個
■ツインループ割合：ヘソ50％・電チュー38％
■払出個数： 4R約400個or9R約900個
○○〇

　甘デジ仕様ながらも前作の「ツインループ」はしっかりと継承されている本機。ヘソ大当り時（1/99.90）の50％、右打ち時の38％で「2回ループ」が連チャンしていく仕様だ。実質継続率は約76％と、十分な連チャン性能を秘めている。

　更には、最大出玉の9Ｒがヘソ10％、電チュー11％と十分に期待できる振分けだ。遊びやすいながら、出玉感も持ち合わせた幅広い層から好まれそうなスペックと言えるだろう。

　また、本機は前作で好評だった激熱の演出が全部で『108種類』搭載。打ち手を楽しませる作りとなっている本機の、突如として現れる激熱サインに歓喜するファンも多いだろう。

『Ｐツインループ花満開GLA』の導入日は8月17日予定。「確変の喜び」を武器に、甘デジ分野でも快進撃を見せられるかに注目だ。

　7月2日に第1子となる男の子を出産したタレントの橋本マナミが、産後約4週間で仕事復帰したことへの批判について「納得がいかない」と反論。それをきっかけにネット上で賛否両論が巻き起こっている。

　橋本は、12日に放送されたTOKYO MXの情報バラエティ『バラいろダンディ』に出演。産後約4週間でリモート生出演を果たしたことが話題になった際に「ネットニュースのコメントを見ると『ちょっと早すぎるんじゃないか』とか『子どもに愛情が足りない』とか、批判的なものがすごく多かった」と言い、そういったネットの意見に心を痛めたと告白した。

　さらに、橋本は「なぜ出産後に仕事を早く再開しちゃダメなのか」と疑問を呈した。妊娠したことを周囲に報告した際にも「産んだら育児に専念して、旦那さんを支えて仕事をしばらく休んだ方がいいね」という意見が多かったそうで、橋本は「今の日本って、女が育児をやるものって固定概念がつきすぎてるんじゃないかな。今は女性が活躍できる社会で、男性も育休を取ることができるので、夫婦で協力してふたりとも仕事ができると思う」と持論を展開している。

　続けて、母親が子どもの面倒を見ること自体は「とても大切だと思っています」としつつも、橋本は「ただ、預けっぱなしでもないので、批判がちょっと納得いかないな」と不満をあらわにした。

　この一連の訴えに対し、シングルマザーでもある司会の大島由香里アナは「私は常々言っていますが、身体の回復度とか子どもの個性とか育児の環境は本当に千差万別です。人それぞれなのだから、復帰のタイミングとか仕事の調整というのは本人の自由。それに尽きると思います」と同調した。

　放送後、ネット上では賛否両論が起きている。

　女性向け掲示板サイトなどでは「確かに関係ない外野が言うことじゃない」「早期復帰できる環境があって体調も大丈夫なら他人に文句言われる筋合いないでしょ」「子どもが可哀想とか言ってる人たちは単に親を批判したいだけ」といった橋本への擁護意見が目立った。

　一方、大手ポータルサイトのコメント欄では「芸能人はお金やバックアップ体制があるからいいけど一般人も同じだと思われると困る」「橋本さんのように影響力のある人がスピード復帰すると、すべての女性が『産んですぐ働けるんじゃん』と思われかねない」「早く仕事復帰するのが美徳みたいな世の中になってない？」といった声も。

　橋本が復帰すること自体には反対しないものの、彼女をはじめとした女性芸能人の「スピード復帰」の影響が一般社会に及ぶことを危惧している人が多いようだ。

　だが、橋本は仕事復帰直後に更新した自身のブログで「こんなに早く世のママたちが普通にお仕事できる環境と思われたくない」として、「私も毎日、慢性の寝不足でフラフラになりながらやっていますが、主人に協力してもらって、見てくれているときは仮眠したり、マッサージしてリフレッシュしたり、、、なのでなんとか産後うつにもならず元気に過ごさせてもらっています」と記述。

　さらに、恵まれた環境と夫の支えがあってこそのスピード復帰だったとした上で「産んだあともすぐお仕事できるでしょと思われると大変な方もたくさんいらっしゃると思うので、そこは産後のママさんたちのケアは旦那さんも職場の皆さんも気にかけてくれたら嬉しいなと思います」と呼びかけていた。

　どうやら、橋本は世間一般のママさんたちの立場を理解し、それをフォローする言葉も発信した上で「批判」に反論していた様子。心遣いにスキがなく、彼女が売れっ子タレントとして活躍している理由の一端が垣間見えたともいえそうだ。

　現役最年長のJRA重賞勝ち馬ティーハーフ（牡10、栗東・西浦勝一厩舎）が、12日付で競走馬登録を抹消された。

　ティーハーフは父ストーミングホーム、母ビールジャントという血統。全兄にスプリント戦線で活躍したサドンストーム、半兄に12年の香港スプリント（G1）を優勝したラッキーナインがいる。

　今年の函館スプリントS（G3）8着を最後に現役生活に別れを告げるティーハーフ。その長い現役生活は激動の馬生だったといえるだろう。

　G1馬を兄に持つ良血馬として活躍を期待された2012年のデビュー戦は、武豊騎手を背に1番人気で新馬勝ちという華々しいデビューを飾った。2戦目の函館2歳S（G3）を3着、朝日杯FS（G1）では5着。3歳では葵S（OP）を勝ち、短距離路線で頭角を現した。

　その後の5戦は勝ち星に恵まれず、再び上昇気流に乗ったのは3連勝で重賞初勝利を決めた15年の函館スプリントSの勝利まで待たなければならなかった。

　4番人気に支持された16頭立てのレースで、ティーハーフは最後方から見事な追い込みを決め、上がり3ハロン最速の切れ味で2着馬に2馬身半の圧勝劇。5歳とまだ若く、スプリント界のニューホープとして脚光を浴びる存在となった。

　だが、順風満帆に思えた将来も、次走のキーンランドC（G3）を1番人気で3着に敗れてからは一転する。

　デビューから大半のレースで上位人気に支持されていた馬も、この敗戦を境に1番人気とは無縁の存在となった。10歳で現役を引退するまで穴馬としての長い競走生活が待っていた。以降は二桁人気どころか、最低人気となることすら珍しくなくなり、その存在感は薄れていく一方だった。

　そんなかつての人気馬があっと驚く快走を見せたのが、18年の鞍馬S（OP）だった。すでに8歳という高齢の上に、58キロのトップハンデでは12番人気の低評価だったのも無理はない。

　だが、直線では15頭立ての11番手のポジションから前にいた馬をまとめてゴボウ抜き。スローで流れた淀の1200mで末脚を炸裂させ、函館スプリントS以来、約3年ぶりの復活勝利を飾ったのだった。

「鞍馬Sの勝利以降も人気薄で3着に入るなど高配当の立役者になりました。昨年の高松宮記念（G1）では9歳ながら5着と奮闘し、元気な姿を見せてくれていました。

個人的にはまだまだやれそうな気もしていただけに寂しい気がしますね。決して器用な馬ではなく、後方待機のレースが多かったですけど鋭い末脚が魅力的な馬でした。

引退後は乗馬の予定ということなので、けい養先が決まったら、会いに行きたいです」（競馬記者）

　中国では老いてますます盛んな人を”老黄忠”と尊敬の念を込めて呼ぶらしいが、ティーハーフもまた、競馬界の黄忠といえる存在だったのかもしれない。

　記録よりも記憶に残る馬の第2の馬生にエールを送りたい。

　米中のハイテク覇権争いが新たな局面を迎えた。8月13日、アメリカの国防権限法が施行され、中国企業排除の第2弾が実行される。規制の対象となるのは、通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ZTE）、監視カメラの杭州海康威視数字技術（ハイクビジョン）と浙江大華技術（ダーファ・テクノロジー）、特定用途無線大手の海能達通信（ハイテラ）の5社だ。

　2019年8月には、規制の第1弾として、これら中国企業5社製品の政府調達を禁止した。そして、第2弾として、8月13日からは該当5社製品を使用する企業と米政府との取引が禁止される。

　これは、安全保障上の懸念がある中国製品を排除することで中国政府へ情報が漏洩するのを防ぐためであり、当然ながら日本企業も対象となる。米政府との取引がある企業は、まず対象となる5社の製品が社内で使われていないかを調査し、米政府に使っていないことを宣誓する必要がある。また、関連企業が利用しているシステムの中にファーウェイらの製品が入っている場合もあるため、調査は広範囲に及び、使用があった場合は米政府への伝達が義務付けられる。

　一方で、米政府と直接取引をしているわけではなくても、取引先から対象5社の製品を使っていないかを確認され、場合によっては代替品への切り替えが必要になることも考えられる。いずれにしても、全社的なサプライチェーンの見直しや検証が必要となるわけだ。すぐに対応が難しい場合は、特例として22年までの「適用除外」が認められているものの、それも米政府のさじ加減ひとつということになりそうだ。

　アメリカによる中国企業の排除は、政府調達、そして民間企業へと拡大していくわけだが、今後はさらにアメリカ全体のネットワークから中国の製品やサービスを徹底的に排除する方向に向かうだろう。将来的には、中国の設備やサービスを利用している限り、アメリカのネットワークに接続できなくなったり、アプリなどアメリカのサービスを利用できなくなったりする可能性もある。

　さらに段階が進めば、アメリカは「クリーンパス」の発行事業者以外との取引を禁止する可能性もある。これは「5Gクリーンパス構想」に基づくもので、5G通信網においてファーウェイやZTEなどの信頼できない設備を使用していない企業のことだ。現時点で、日本でクリーンパスを得ている事業者はNTTとKDDIの2社のみである。

米国、5Gネットワークから中国を徹底排除

　これらの背景には、マイク・ポンペオ国務長官が進める「5Gクリーンネットワーク構想」がある。これは「Clean Carrier」「Clean Store」「Clean Apps」「Clean Cloud＆Clean Cable」を認定し、それらだけでつくられた安全なネットワークを自由社会に構築するという計画だ。裏を返せば、「アメリカは中国抜きのネットワークづくりを本格的に進める」という宣言に他ならない。

　ここでポイントになるのは、クラウドサービスの使用禁止は広範囲に影響をもたらすということだろう。アリババ集団や騰訊控股（テンセント）など中国の大手IT企業は、基本的に自社のサービスを自社のクラウドにつないでおり、自社内でサービスが完結する仕組みを構築している。

　たとえば、アリババはアリババ系のソフトウエアを販売し、それをアリペイで決済させるなどしているわけだ。この中核にあるのがクラウドサーバーであり、そこで情報を集積し、ビックデータとして管理している。そのため、クラウドが使えなくなるということは、アリババやテンセントの広範囲にわたるサービスそのものが停止するということと同義だ。

　この2社のクラウドサービスは安価であるため、利用している企業が多数存在する。日本ではソフトバンクがアリババのクラウドを外販しており、ソフトバンク系の企業やソフトバンクのネットサービスを利用している企業で利用されている。

　一方、中国では国家情報法により、中国企業や中国人は「中国政府の求めに応じて、すべてのデータ（外国にあるものを含む）を提供しなくてはいけない」と定められており、安全保障上のリスクが高いことは明白だ。

　法律に基づき、まずは政府調達、一定の猶予期間を設けた後に米政府と取引のある企業から中国企業を排除するというアメリカのやり方に対して、中国は強い抗議を行っているが、有効な手は何も打てないのが現実だ。中国国内のアメリカ企業に制裁を加えることもできるが、ただでさえ外国企業の中国離れが進んでいる中で、実行すれば外国の企業が一斉に中国を捨てることになるだろう。

（文＝渡邉哲也／経済評論家）

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