「したまちコメディ映画祭」小松政夫が爆笑トーク

12月7日に逝去した小松政夫さんを追悼し、10年前の「したまちコメディ映画祭」で披露された爆笑トークを紹介する。

投稿 「したまちコメディ映画祭」小松政夫が爆笑トーク映画遊民 映画をもっと見たくなる! 映画ライター沢宮亘理の映画レビュー、インタビューetc に最初に表示されました。

渡部建問題で橋下徹らのコメントは“性搾取・女性蔑視”容認だ!「世間は女性の人権と言うけど本人たちは…」「なんで断らなかった」

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今こそ医療にDXを。医療崩壊と戦う、渋谷区医師会の挑戦

新型コロナウイルスの流行により、日本の地域医療におけるさまざまな課題が浮き彫りになりました。

コロナ禍以前からITを活用した医療システム全体の改革に取り組んでいた渋谷区医師会は、「かかりつけ医を持たない地域住民や地域で働く方が多い」という課題を解決する手段のひとつとして、医療機関予約/デジタル問診システム「CLIEN(クリエン)」を導入しています。

今、地域医療の現場で起こっている問題とは?それを解決するためにできることとは?

CLIENが目指す地域医療の在り方を、渋谷区医師会の事例と共に紹介します。

コロナ禍で浮き彫りになった、「かかりつけ医」の認知不足

 

CLIENは、近くのクリニックや病院を検索・予約でき、さらに事前に問診票を入力して予約したクリニックや病院に送ることができるサービスです。パソコンはもちろん、スマホひとつで検索・予約・問診票入力などができる点が特長で、幅広い世代が直感的に操作できるようシンプルな設計にもこだわっています。

また、データ連携によって患者さんがどんな心身の悩みを抱えているのか、この地域ではどんな病気が流行しているのかといった情報が蓄積できるため、患者さん一人ひとりに最適な医療サービスを迅速に提供できるようになります。

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今、コロナショックで「医療崩壊」が世間の注目を集めています。公的機関での危機を引き起こした原因のひとつは、「かかりつけ医」を持たない人の問い合わせが、保健所へ集中したことでした。

しかし、この「かかりつけ医がいない」という問題はコロナ以前から起きていたことで、コロナが収束すれば解決する話ではありません。一人でも多くの人に、いつでも頼れるクリニックや病院を見つけてもらう。そのためには、いかに生活者にとって使いやすく、地域の人と医療機関が連携しやすいサービスを提供できるかが重要です。

日本の医療体制や技術は世界トップの水準を誇りますが、日本人の医療に対する満足度は先進国でワーストレベルにあるといわれています。いまだに問診票が手書きだったり、電話予約しかできなかったりする利便性の課題。いざ病気やけがをしたときにどのクリニックが一番合うのかを知らないという情報不足。ユーザー目線で考えると、これらの解消が解決法のひとつに挙げられます。

こうした課題をデジタルの力を駆使して解決に導くのが、CLIENというサービスなのです。

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渋谷区医師会と二人三脚でCLIENを開発

 

今回のCLIEN開発に当たって、全面的に協力してくださったのが渋谷区医師会です。

もともとウェブサイトのリニューアルで相談があったのですが、詳しく伺ってみると、医療機関検索を取り入れたい、「かかりつけ医」の認知を広げたいという要望がありました。さらにITの中心地に暮らす人たちとの親和性も高いため、まだ開発段階だったCLIENをご提案すると、パートナーとして一緒に事業を進めてもらえることになりました。

急ピッチで開発をしていたちょうどその頃、世の中ではコロナ感染者が急増。かかりつけ医の重要性を地域の人たちに呼びかけるべく、スクランブル交差点でCLIENのCMを流すと予想以上の反響があり、改めて地域住民と医療機関がつながることの大切さを実感しました。

さて、電通と二人三脚でCLIENの開発をサポートしてくださった渋谷区医師会ですが、コロナ以前からITを活用した医療システムの改革に挑戦し、コロナ禍でも地域の医療崩壊を防ぐための取り組みを精力的に行っています。

今回は地域医療を支える立場から、コロナ禍で見えてきた課題や、医療崩壊を引き起こさないために私たちにできることを教えてもらうべく、CLIENプロジェクト責任者のアーロン・ズー氏が渋谷区医師会で会長を務めるリー啓子氏にインタビューしました。

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IT中心地・観光地の渋谷に、ITを駆使した情報共有は欠かせない

 

アーロン:はじめに、渋谷区医師会はコロナ以前からITを軸にした改革に取り組まれていたと思いますが、どのような課題意識があったのでしょうか?

リー:2019年に現体制となり、渋谷区医師会として「国の医療体制を見極めながら、渋谷区という地域に根ざした保健・医療・介護を展開していく」という大枠の方針が決まりました。その方針の下、医師会のシステム全体の改革に取り組んでいたのですが、その中でも地域の方々へのITを駆使した情報共有やニーズのキャッチアップが大きな課題でした。

アーロン:渋谷区には名だたるIT企業やベンチャーがひしめき合っているので、ITリテラシーの高い方が多くいらっしゃる印象です。

リー:はい、渋谷区民や渋谷区で働く方々に加えて、今はコロナ禍で少なくなりましたが、本来は観光スポットとして、さまざまな国・地域から観光客が訪れる街でもあります。そういった方々も含めて、迅速かつ効果的な情報提供・共有を行い、また地域の方々の医療に対するニーズを把握する。そのような双方向のコミュニケーションをIT活用で実現すべく、まず着手したのがウェブサイトのリニューアルでした。

アーロン:そのお手伝いをさせていただくことになったのですが、話を伺えば伺うほど、これはウェブサイトを作り直すだけでは解決できない問題だと思いまして(笑)。ちょうど開発に着手し始めていたCLIENを提案させてもらいました。

リー:誰もが使いやすくて便利ですし、医療機関にとっても地域住民のニーズや状況を把握して連携できるサービスだと思いました。

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リー啓子氏

なんとしてでも医療崩壊を防ぐべく、地域連携に奔走

 

アーロン:ちょうどその時期に、コロナ感染者が一気に拡大しました。改めて、コロナ禍で浮き彫りになった課題はありますか?

リー:まず国レベルでいうと、アメリカの疾病予防管理センター(CDC)のような感染症のコントロールセンターが十分に確立されていなかったことが明らかになりました。これは早急に立ち上げて運営していく必要があります。

また、日本には感染症の専門医が実は少なく、一般病院に感染症専門医が必ずいるとは限りません。現在の新型コロナウイルス感染症に関する文献発表数も海外諸国に比べると極端に少ないです。

つまり、日本全体で感染症の認知・知識が不足しており、その結果、感染症への風評被害がかなり起きているのが実情です。

アーロン:感染症に対する正しい知識が足りなくて、正しい情報を伝えられる専門家の数も少ない。確かにいろいろな情報が錯綜していて、みんな不安になりますよね。

リー:今ここで私たちがしっかりと感染症について学ばないと、この先また新興感染症や新型インフルエンザが流行したときに、医療崩壊だけでなく医療機関の経営崩壊も引き起こしかねないという危機感を抱いています。そのためには、ITを駆使した迅速な情報提供・共有も非常に重要な一手であると、改めて痛感しています。

アーロン:コロナ禍で渋谷区医師会はどのようなことに取り組まれたのでしょうか?

リー:2020年1月に国内初のCOVID-19発症事例が報告されてから、われわれは区内基幹病院、渋谷区、保健所と連携し、クリニックへの対応や区民の健康を守るための迅速な情報共有に努めてきました。しかし2月末には区内の基幹病院で感染者の受け入れが許容範囲を超え、早くも渋谷区の医療は危機的状況に陥りかけました。

医療崩壊は絶対に起こしてはならないと、渋谷区、保健所、基幹病院と緊急会議を開き、発熱患者に対応するための医療機関対応チャートなどを作成。災害用に備蓄していたサージカルマスクや予防衣などを緊急性の高い医療機関に配布しました。

4月には医師会主導でPCR検査室を開設し、保健所から紹介された患者のPCR検査を開始。現在はクリニックなどから紹介があった患者の検査も受け入れ、区内でPCR検査を実施している医療機関の取りまとめも行っています。

アーロン:刻一刻と変化する状況に合わせて、各機関が一体となって迅速かつ、きめ細かな対応を行っているのですね。

リー:はい。とにかく各機関と連携して対応することが大切で、患者の皆さんがスムーズに受診や検査を受けられるようにするための体制づくりが欠かせません。

アーロン:地域医療のハブである医師会として連携を強化すると同時に、地域に住んでいる人、地域で働く人たちがどんな医療課題を抱えているのか、常にリアルタイムで分析して、できるだけ早く適切な情報を提供していくことも必要ですよね。

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アーロン・ズー

リー:コロナ禍で、渋谷区民や渋谷区内で働く方々にとって、かかりつけ医を持つことの重要性が改めて分かってきたと思います。かかりつけ医を探すに当たってCLIENはその一端を担ってくれると思っています。

かかりつけ医を通して必要なときに病院を受診することができるようになると、特に病院救急外来の医療崩壊を防ぐ一助になると考えます。

アーロン:その一助になれていたらうれしいです。日本の医療水準は世界的に見てもトップクラスなのに、患者のニーズに応えられている医療機関はまだ少ないのが現状です。世代や地域を超えてCLIENを根付かせることで、患者さんとお医者さんをつなぐことに少しでも貢献したいと思っています。

リー:コロナ感染はまだまだ予断を許さない状況。医師会として発熱患者の皆さんが確実に、迅速に医療サービスを受けられるように、CLIENも活用しながらサポートし、絶対に医療崩壊を引き起こさないように気を引き締めて取り組んでいきます。

アーロン:今後ともよろしくお願いいたします。本日はありがとうございました。


今回、リー会長から医療の課題やそれに対する取り組みについて、いろいろと伺いましたが、ITリテラシーの向上やデータ活用に関する課題は、医療業界に限られたことではありません。

リモート会議やキャッシュレス、さらに紙などのデジタル化の必要性は、だいぶ前からいわれてきたことです。ただ、それがあまり進んでこなかったのが現実でした。

特に日本のような社会基盤が整っている国は、どうしても新しいものと既存のものとの親和性が大きな課題となってしまいます。他国が後発的な状況にもかかわらず、どんどんIT活用を進めている例を見ると、やはり日本にはもっと頑張ってほしいな、と思ってしまいます。

そういった意味でも、この仕事が日本の発展に大きく貢献できるように、これからも尽力していきたいと思います。

 

DXの成功から、BX(ビジネストランスフォーメーション)の成功へ

電通による“人”基点のマーケティング「People Driven Marketing(※)」(ピープル・ドリブン・マーケティング)も、4年目を迎え、「PDM4.0」として大きく進化しました。 

本連載では、電通人と企業のゲストたちが、マーケティングとデータの未来を語った「People Driven Marketing® 実践ウェビナー2020」3日間の模様を、ダイジェストでレポートします。

本記事では、明治安田生命保険が取り組んでいるデジタル起点の営業マーケティング改革をはじめ、NEW STANDARDのD2C時代に向けた新しいDXのビジネスモデルを紹介。また、電通デジタルが目指す、単なるデジタル化にとどまらないビジネス変革をもたらすためのDX実践法を解説します。

※People Driven Marketing
https://www.dentsu.co.jp/business/pdm/
電通が提唱する、データ&デジタル時代に対応した“人”基点の統合マーケティング・フレームワーク。課題を人(People)基点で捉え直し、電通グループが持つ最先端のマーケティング手法を統合して、顧客の持続的な成長を支援していく。

 

Dosolutionsサイトへのリンク
※課題解決マーケティング情報サイト「Do!Solutions」でも、本ウェビナーの特集ページを開設しています。より詳細なレポートはこちらへ。

デジタル起点での生命保険の営業マーケティング改革

G-04登壇者

明治安田生命はデジタルマーケティングを起点とした営業改革に注力しています。その理由について、デジタルマーケティング開発グループの戸田典宏氏はこのように述べます。

「当社は以前からデジタルマーケティングに取り組み、デジタル広告からの送客に関しては一定の成果が得られていました。しかし以降の営業活動については営業職員任せになっており、“デジタルでの接点”と“リアルでの接点”のPDCAをバラバラに回している状態でした。この課題を解決すべく、デジタルを起点にしたオンオフ統合での営業マーケティング改革に着手したのです」

改革に向けて具体的に取り組んだ施策は五つあります。

【1】リーグ公式アプリ「Club J.LEAGUE」をはじめとしたJリーグとの連携
【2】マルチチャネルでのデジタルコミュニケーション
【3】デジタルデータを活用した営業支援
【4】コロナ禍で急速に需要が増える、非対面営業プロセスの推進
【5】オンオフ統合したPDCA

この五つの施策について、プロジェクトチームに参加した電通 マーケティング・プロデューサーの渡邉典文氏、電通デジタル デジタルストラテジー事業部長の坂本浩士氏がそれぞれポイントを解説しました。ウェブ電通報では三つの施策について紹介します。

リーグ公式アプリ「Club J.LEAGUE」をはじめとしたJリーグとの連携
2015年からJリーグのタイトルパートナーを務めている明治安田生命。Jリーグのファンとオンラインでの継続的な接点をつくるべく、Jリーグ公式アプリ「Club J.LEAGUE」を開発しました。

アプリは2017年のローンチ以来、順調に利用者数を伸ばし、毎月数10万人に利用されています。「試合に足を運んでくれるファンの行動の見える化、リピーターへの特別な体験の提供、ファンの主導で観客をスタジアムに呼び込むアンバサダープログラムなど、Jリーグの新規観戦者を増やす取り組みを実現しています」(渡邊氏)

マルチチャネルでのデジタルコミュニケーション
MA(マーケティングオートメーション)ツールとLINEを活用した、見込み顧客向けのナーチャリング(育成)シナリオを開発しました。LINEの設計は、公式アカウントAPIに精通した電通専門チームを立ち上げ、デジタルの先にある営業活動支援を含めた戦略を立案し、実装・配信・運用までワンストップで対応しています。

「LINEは一度つまらないと思われると見てもらいにくくなるため、幅広い興味カテゴリーを持つユーザーに合わせたコンテンツを継続的に配信するべく、マガジンハウスとのタイアップを導入しました」と坂本氏。

試行錯誤を重ね、プロジェクト開始から3年がたった現在も開封率40%超えを記録するなど、高い成果を維持し続けています。

オンオフ統合したPDCA
プロジェクトのKGIを成約数の最大化と定義した上で、その過程である収集・維持・発見・資料請求・営業の五つの段階でKPIを設定し、きめ細かなPDCAを回しています。

ポイントは、オンオフ双方の指標を分断せず、統合したKPIを設定している点です。

「例えば、オンラインはメール配信から数日で速報分析を行い、次の配信までにクリエイティブを修正する高速PDCAを実行。オフラインは週次・月次単位で営業活動の結果を分析しながら、営業スタッフの方々にフィードバックをします。オンラインのクリエイティブやセグメントを改善しながら、同時に数カ月にわたってオフラインの営業活動のデータを補い、中長期視点でのPDCAを回しています」(渡邊氏)

オンオフ統合PDCA

こうした施策によって得られた成果は大きく二つあると戸田氏は述べます。

「一つは、Jリーグの協力により、ファン、Jリーグ、パートナーの三方良しを実現しながら、新たなデータ活用のカタチを生み出せたこと。もう一つは、ファーストパーティーデータをはじめとする、さまざまなデータを活用し、デジタル施策で営業活動の高度化をかなえたことです」(戸田氏)

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生活者と共にブランドを育てる、D2C/DNVBとは?

G-05登壇者

本セッションでは、ビジネスデザインや事業開発を行うNEW STANDARD(旧TABILABO)代表の久志尚太郎氏、電通のソリューションプランナーである浅井康治氏、電通デジタルのデジタルコマース事業部長・三橋良平氏が登壇。時代と共に変化する人々の消費の価値観に対する、DXの可能性を語りました。

冒頭、三橋氏は生活者の消費に対する価値観が「モノ消費」から「コト消費」へと変化してきたことに触れ、さらに2010年以降はミレニアル世代の登場で「イミ消費」の時代に移りつつあると述べました。

イミ消費とは、「体験を得るために消費を行い、ブランドの哲学・世界観に共感できるかによって購買商品・サービス利用を決める」価値観のことを指します。

久志氏は、「ミレニアル世代以降のユーザーと事業を通して接する中で感じるのは、“高い社会課題意識からくる、つくられ過ぎた広告への嫌悪感”があること。加えて、パーパスやストーリーに敏感なユーザーが増えています」と述べ、この特徴がブランドのDXを考える上で重要だと指摘。

浅井氏も、「ミレニアル世代は、透明性やリアルな物語への共感を好む傾向にあります。単純にプロダクトや商品・サービスの良さだけではなく、その作り手の姿勢やビジョン、パーパスへの共感が商品・サービスの選択に大きく関わってきます」と久志氏の意見に賛同しました。

また、浅井氏はマーケティングも「マスで大きな網を張り、その中でターゲットに対して情報を届ける」という手法だけでなく、「“具体的な一人”を想定し、その人にどうすれば買ってもらえるかを考える」という逆算の手法が必要になると指摘。「プランを小さく検証しながら成功体験を重ねて、“具体的な一人”を特定していくプロトタイピング的なアプローチが求められます」と語りました。

こうした前提を踏まえて、アメリカのEC業界で新たに注目されているビジネスモデルが「D2C/DNVB(デジタル・ネイティブ・バーチカル・ブランド)」です。

これは、ブランドが小売りやECプラットフォームを挟まずに直接商品・サービスを販売する「D2C」を一歩進めた考え方で、体験を通じて共感を獲得し、ファンを増やしながら販売する手法。

久志氏は「D2C/DNVBは、生活者と一緒にブランドをつくるという点に重きが置かれています。そのため、オープンなコミュニティー形成や、透明性を高めて生活者との信頼関係を構築することが重要視されています」と、その特徴を解説しました。

D2C/DNVBの特徴

これを受けて三橋氏は「D2C/DNVBブランドに対するアジャストは、“商品の作り方、見せ方、売り方をデジタル化していく”ことに尽きます」と述べ、「EC=ネット通販」という概念そのものを刷新する時機が来ていることを示唆。

ECの新たな定義として「テクノロジーを使った新しいブランド体験・購買体験」を掲げ、これからはより広い視野で潮流を捉え、事業の成長を検討する必要があることを解説しました。

そして、こういったブランドの変革をサポートするために、NEW STANDARDと電通、電通デジタルが共同で「ブランド・デジタル・トランスフォーメーション」(以下、BDX)プロジェクトを開始したことに触れ、BDXの四つの特徴を紹介しました。

・ブランド創造
既存ブランドを再定義、または新しく創造する

・コミュニティー構築
コンテンツマーケティングやソーシャルメディアでユーザーと関係性をつくる

・事業成長
電通デジタルのデジタルマーケティングの知見を使い、BDXでの事業成長を支援

・イノベーションの創造の型化
社内で新規事業をつくるフォーマットを準備し、自走に結びつけるためサポート

BDXの4つの特徴

久志氏は、「D2C/DNVBのメリット自体は理解できても、“やり方が分からない”“オンオフの活用が難しい”“インタラクティブにユーザーとコミュニケーションするのが難しい”といった課題を多くのブランドが抱えていると聞いています」と日本の現状に言及。

「しかし、構造さえ理解できれば、D2C/DNVBのビジネスモデルは一気に浸透していくと考えています。私たちもプロジェクトを通して、この新しいビジネスモデルの導入を積極的に支援していきます」と、今後の展望を述べました。

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DX先進企業の「ビジネストランスフォーメーション」とは?

G-06登壇者

DXを実践する企業は年々増えていますが、「目的が曖昧」「手段が目的化している」といった悩みを抱えているケースが少なくありません。DXを事業成果に結びつけ、ビジネスの変革=BX(ビジネストランスフォーメーション)へとつなげるためには、どのようなアプローチが必要なのでしょうか。

これまで電通デジタルで数多くの企業のDXを支援してきた、ビジネストランスフォーメーション部門・部門長の安田裕美子氏が、現状の課題と解決策を提示しました。

電通デジタルの調査では、約7割の日本企業がDXに着手していますが、ビジネスとして成果が明確に出ているのは、そのうち約2割だといいます。この要因について安田氏は、「あまり効果が出ていない企業の特徴は、業務効率化・改善活動にとどまっている点」と昨年実施した調査データから指摘。

安田氏は、DXには

1. デジタルによる業務改革
2. 顧客体験の変革
3. 商品サービス/事業モデルの変革
4. 企業のなりわい革新

の4ステップがあると説明。DXを実践する多くの企業がステップ2は着手しつつあるが、顧客接点のデジタル化でとどまっており、顧客を基点にした2と3を継続していかなければ新しい価値の創造や収益の創出、すなわちBXにはつながらないと語りました。

DXが進まない企業では、何がボトルネックになっているのでしょうか?安田氏は、

・本質的な目標やビジョンがない、あるいは社内に共有されていないことでDXが進展しないという「構想課題」
・各部門が進めているDXを顧客利用価値につなげるための設計図がないという「戦略課題」
・全体構想や戦略はあるが各実行部隊に連携する司令塔がいない「実行課題」

という要因を挙げます。

DXを事業成長につなげるために クリアすべき3つの課題

この三つの課題を解決するためのアプローチについて、安田氏はDX先進企業との実践事例を交えながら具体策を提示しました。

事業成果創出に向けた3つの要件と具体策

大手食品メーカーでは、成長市場ではなく、あくまで未来の顧客の変化に着目した新規事業開発手法を提案、伴走する中で新たなパーソナライズサービスの誕生につながったといいます。なおかつ、「これからの企業の新たな提供価値やなりわい」、つまり「パーパス」にまで踏み込んだことで、企業の中でDXへの取り組みの共通認識が生まれ、その後も継続した成果を生み出し続けていることを紹介しました。

また、大手耐久消費財企業のサブスクリプションビジネス立ち上げの事例からは、既存事業がまだ収益のほとんどを占める日本企業において、新たなビジネスモデル推進を行う際のキーポイントを解説。エネルギー企業の事例では、既存企業の重要アセットである顧客基盤をデジタル化し、その上にデジタルサービスを走らせる「顧客利用」に着目したカスタマージャーニーの設計と具現化の重要性を語りました。

最後に安田氏は「DXの成功には経営層のコミットメントが最重要であることは言わずもがなですが、それに加えて重要なことがあります。それはミドルリーダーの「自分ゴト化」です。ビジネス変革を起こすためには、既存事業から課題を改善するフォアキャスト思考だけではなく、未来のビジョンを起点に既存事業を見直すバックキャスト思考も欠かせません。その両輪を理解し具現化・実現できるのがミドル層リーダーであり、ビジネス変革の起爆剤になる方々だと思っています」と述べ、セッションを締めくくりました。

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萩生田文科相が芸者遊びにノーマスク会食、菅首相がマスク会食呼びかけた日に… 石田純一や手越を叩いたワイドショーはなぜ沈黙?

 ようやく年末年始の「GoToトラベル」全国停止を決めた菅義偉首相。遅きに失したとしか言いようがないが、その上、すぐさま全国停止にするのではなく28日からにするなど、医療提供体制が弱くなる年末年始に向けて感染者を減らすということが考えられていないものだ。  そんななか、菅...

光本氏“女性テキーラ自発的に一気飲み”釈明に否定証言…死亡事故直後もラウンジ遊び

 やはりラウンジ遊びとテキーラは、やめられないのだろうか――。

 起業家の光本勇介氏が都内・恵比寿の高級ラウンジ「S」で同席していた女性に対して、テキーラを一気飲みさせ死亡させたという情報がTwitter上で拡散し、炎上している。一連の情報によれば、光本氏は数名でこの店を訪れ、ラウンジ嬢らとテキーラのボトル1本を15分以内に飲み干せば10万円を払うというゲームに興じ、挑戦した女性・Aさんが死亡したという。

 光本氏といえば、個人が所有するアイテムをキャッシュに変えるアプリ「CASH」を運営するバンクの創業者で、2017年に同社をDMM.comへ売却。その後は自ら創業したheyの取締役などを務め、“総資産100億円の男”という異名も持つ。

 騒動の渦中にいる光本氏は、10日配信の「デイリー新潮」のインタビュー取材に応じ、10万円を賭けた“テキーラチャレンジ”について、

「これは私が提案したわけではないのです」

「よくある飲み会ゲームと同じ趣旨のレクリエーションとしてやっていたものです」

「彼女は『できると思うのでやりたいです』と言うので、じゃあボトルを1本頼みましょうとなったのです」

などと釈明。また、光本氏はAさんに残念賞として3万円を渡したという。

 だが、12日付「文春オンライン」記事でAさんの友人は、Aさんが自発的に一気飲みをしたという光本氏の主張を否定。さらに「文春」記事には、「光本さんは上客なので断れない空気がすごいんですよね」「光本さんはちょっと押しが強いところがあって、ビビッてる子も結構いました」というラウンジ関係者の証言も紹介されている。

テキーラチャレンジ常習犯

 週刊誌記者はいう。

「六本木界隈などのラウンジで働く女性や従業員、利用する客などへ取材した限りでは、以前から光本氏がテキーラチャレンジを好んでやっているという話は、一部では知られていたようです。ラウンジ嬢からは『“半ば強制的にやらされる”という噂もあったので、“自分が当たったらいやだ”という声もあった』『“どこどの店で光本たちからテキーラ飲まされてゲーゲー嘔吐した子もいた”と聞いたことがある』という話も聞きました。また、恵比寿のラウンジで死亡事故が起きた後も、相変わらず光本氏がラウンジ遊びをしているという証言もあります」

 ちなみに光本氏は前出「文春」」記事の取材に対し、事故が起きた日の1週間後、12月4日にあるラウンジで行われた“知人との会”に参加したことを認めている。その一方、光本氏は前出「新潮」の取材に対し、「実はいまは精神的に不安定になり」「本当にショックを受けております。非常に残念でなりません」「ショックで考えがまとめられていないところです」などと語っているが――。

「私は光本氏に付いたことがないので、直接知っているわけではありませんが……」という六本木のラウンジ嬢は語る。

「ウチのラウンジではシャンパンやワインは結構出ますが、テキーラを何本も頼むお客さんは、あんまりいません。また、光本氏のようにいつも男女大勢で一気飲みしてバカ騒ぎするような人もラウンジでは珍しいので、割と名は知れていたみたいです。

 女の子たちも基本的にはお金を稼ぎにきているので、店にもよりますが、やっぱりお客さんから外されて実入りが減ると困るし、一気飲みを断って場がシラケてしまうのは嫌なので、断りにくいもの。特に光本氏のようなお金持ちは、その飲み方や話、雰囲気からすぐにわかるので、“次につなげたい”という気持ちも起こるため、よりいっそう断りにくくなってしまうという面はあると思います」

 当サイトは12月11日付記事『光本氏“女性が自発的にテキーラ一気飲み死亡”釈明に批判殺到…ラウンジ・S常連の有名人』で、Aさんが亡くなった恵比寿のラウンジ「S」がどのような店なのかを報じているが、今回改めて再掲載する。

―――以下、再掲載―――

 テキーラ一気飲みが、大きな事件に発展している――。

 起業家の光本勇介氏が都内の高級ラウンジで同席していた女性に対して、テキーラを一気飲みさせ死亡させたという情報がTwitter上で拡散し、炎上している。一連の情報によれば、光本氏は数名でこの店を訪れ、ラウンジ嬢らとテキーラのボトル1本を15分以内に飲み干せば10万円を払うというゲームに興じ、挑戦した女性・Aさんが死亡したという。

「女性の死因は急性アルコール中毒ではなく、喉の手術による誤嚥性性肺炎と聞いています。嘔吐物が喉から気管に逆流した結果生じたと見られる急性肺炎が死因だとすれば、それとテキーラの一気飲みの直接的な因果関係を立証するのは難しいのではないでしょうか。あとは、このラウンジにおける従業員の安全配慮義務の問題でしょう」(警視庁関係者)

 光本氏といえば、個人が所有するアイテムをキャッシュに変えるアプリ「CASH」を運営するバンクの創業者で、2017年に同社をDMM.comへ売却。その後は自ら創業したheyの取締役などを務め、“総資産100億円の男”という異名も持つ。

 そんな光本氏が通っていたラウンジとは、どのような店なのだろうか。

「恵比寿にある会員制の『S』です。キャバクラよりグレードは高く、銀座の高級クラブをもう少しシックにした感じ。女性キャストの年齢層も高級クラブよりはぐっと若く、20代前半がほとんどだと思います。

 会員本人か、会員の同伴者しか入店できず、会員になるには一定以上の年収があるなどの条件を満たす必要があると聞きました。そのため、客層は経営者や芸能界関係者とその取り巻きのような人が多い。芸能人もちらほら来ていて、俳優のYが芸能プロ関係みたいな人に連れられて来ていたのを見たことがあります。

 女性キャストは現役のモデルなども多く、総じて美人。キャバクラよりグレードが高いという印象ですが、慣れているからか、年上の遊び人の経営者などともきちんと会話が成立する。ただ、一般的なキャバクラとは違い、女性たちは厳密な勤務シフトはなく、来れる日だけ来るという感じで、そのへんは自由みたいです。もちろん、客にお酒を注いだりオーダーのために店員を呼んだりと、きちんとサービスしてくれる。言葉遣いもちゃんとしているので、ため口が普通のガールズバーとは全然違います。

 会計的には、女性の飲食代も払うので客4人で行って20~50万円くらいでしょうか。高いボトルなどを入れると、もっといくのでは。常連客には有名起業家のMや、芸能関係者の間では名が知れたXなどがいるようです」(客としてSに行ったことがある男性)

光本氏本人がメディアで釈明


 経営者にはふさわしくない不祥事が降ってわいた光本氏だが、10日配信の「デイリー新潮」のインタビュー取材に応じ、10万円を賭けたテキーラ一気飲みについて、「これは私が提案したわけではないのです」「よくある飲み会ゲームと同じ趣旨のレクリエーションとしてやっていたものです」「彼女は『できると思うのでやりたいです』と言うので、じゃあボトルを1本頼みましょうとなったのです」などと釈明している。また、光本氏はAさんに残念賞として3万円を渡したという。

 光本氏の主張は、あくまでAさんが自発的に一気飲みをしたということだが、この記事を受け、インターネット上では光本氏に対して次のように厳しい声が広まっている。

「道義的な責任はあるだろう」

「いい年した大人ならば、同行の女性が志願しても、ちゃんと止めるのが普通」

「注文しなければ、馬鹿な事故など起こらなかった」

「命がけのゲームみたいなことやらせてる」

「危険なゲームを開催した主催者の責任は免れない」

「まともじゃあ無い」

 ある企業経営者はいう。

「今から15~20年くらい前にいた、毎晩のように飲み会をやって女性に現金を配って喜ぶような、いわゆる“ヒルズ族”みたいなベンチャー社長は随分減りました。若い社長たちが女性の前でシャンパンをポンポン開けて、CEO(最高経営責任者)のことを“チェオ”などと呼んで、いきがっていたのが懐かしいですね。

 今でもラウンジと呼ばれる場所などでつるんで遊んでいる社長はいますが、世間のベンチャー社長がみんなそういうイメージを世間から持たれてしまうのは、ちょっと迷惑な気もします。今は20~30代の成功している社長でも、プライベートはかなり地味だったり、アニメ好きのオタク趣味の人も多いですからね。逆に光本さんみたいな人は、珍しいんじゃないですか」

 一人の若い女性の命が失われている以上、ゲームの結果起きた単なる過ちでは済まないだろう。

(文=編集部)

 

パチンコ「革命RUSH」 の不安を解消で…「70%」継続も実現!? 6号機の頂点を極めた“超大物”が参戦表明!!

 パチスロ分野を代表する大手メーカー「大都技研」。パチスロ人気を支えてきた同社は、6号機時代においても顕著な活躍を見せている。

『HEY!鏡』では後に主流となる高純増ATの可能性を示した。1G純増約5枚の継続抽選型AT「慶志郎チャンス」によって出玉が高速で増加するゲーム性に希望を感じたユーザーも多かっただろう。

 また新システム「押し偏セブン」を搭載した『いろはに愛姫』の活躍も記憶に新しい。「7揃いリプレイ」の押し順選択率が設定によって異なるという斬新な仕様で、設定「左」「中」「右」を看破できれば機械割が100%を超える「激アマ機種」として注目を集めた。

 設定看破が容易でユーザーから絶大な支持を得たが、その「甘さ」が要因となり稼働停止を決断したホールも少なくない。技術ならぬ知識介入マシンとして、業界に衝撃を与えたマシンといえるだろう。

 それに続く快進撃を見せている機種と言えば『吉宗』。6号機として初登場した『吉宗3』は、導入開始から絶好調の稼働を見せている。

 初代の代名詞である「711枚」のBBと「1G連」を再現。6号機の出玉規制を感じさせないゲーム性は、吉宗ファンのみならず多くのユーザーを満足させる事となった。パチスロ分野に希望をもたらしたマシンと言えるだろう。

 ただ、同社の6号機の活躍を語る上で『Re:ゼロから始める異世界生活』の存在は無視できない。「3回突破型」を先駆けて取り入れ、1G純増約8枚を実現。当時の既存マシンの中では最速の出玉スピードを誇っていた。

 ATに突入すれば設定1で期待値「約1300枚」と出玉性能も十分。設定やモードの判別要素も豊富で、6号機の中で数少ない高評価を得たマシンだ。その後、他のメーカーが本機を成功モデルとして多くの「高純増×3回突破型」の機種を発表しているように、業界に与えた影響は計り知れない。

 そんな『Re:ゼロ』がパチンコ分野に参戦する。大都技研が『P Re:ゼロから始める異世界生活』の製品情報サイトとPVを公開し、熱い視線が注がれている状況だ。

「誰も見たことがない新たなリゼロ」と紹介されている通り、パチンコ専用の描き下ろしや新規演出が多数搭載されている模様。パチスロとは一味違う演出を楽しめそうだ。

 注目のスペック面に関しては、小当りRUSH「ゼロからSPRUSH」を搭載。白鯨撃破で突入し、確変継続率は約70%となっている。確変大当りは「全て小当りRUSH突入」という点が特徴だ。

「正直、小当りRUSHへの反応は賛否両論という印象です。『CRぱちんこGANTZ』のようにヒットした機種もありますが…。出玉性能が強力な分、小当りRUSHの振り分けが厳しく体験できる機会が少ないのが要因の一つです。

その点、本機は約70%の確変が全て小当りRUSHへと突入します。これまでの小当りに対するイメージを覆す可能性は十分にあるのではないでしょうか。6号機でも大旋風を巻き起こしたコンテンツだけに、パチンコの仕上がりにも期待が高まります」(パチンコ記者)

『P Re:ゼロから始める異世界生活』がパチンコ分野でも活躍を見せるのか。続報に注目だ。

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「誰でも楽しめる」シンプルなゲーム性を武器に、4号機時代から高稼働を実現。ヒットメーカー北電子が誇る国民的パチスロ初6号機『アイムジャグラーEX』が、ついにホールへ降臨した。

 導入が延期されていたこともあり、待ちわびていたファンから大きな反響が寄せられている状況。好スタートを切った本機のロングヒットを予感する関係者は多い。

 6号機ノーマルタイプの可能性を示す仕上がり。6号機時代で「新たなジャグラー伝説」が始まるのだろうか。今後の動向に注目したいところだ。

 盛り上がりという意味ではパチンコ分野も負けてはいない。

 業界大手サミーのキラーコンテンツ最新作が絶賛稼働中。12月7日より導入された『P真・北斗無双 第3章』がホールへ熱狂を呼び込んでいる。

 新機能の遊タイムを搭載するなど新要素が盛り込まれた本機。「高継続×高速消化」を期待させる仕様を称賛する声が目立つ。

「50連以上の台がゴロゴロ」「スピードは『超韋駄天』並み」「2万発は射程圏内」といった報告も浮上。もちろん良い意見ばかりではないが、遊技したユーザーの反応は上々といった印象だ。年末年始のホールを大いに盛り上げてくれそうだが…。

 パチンコファンにとっては、今後のラインナップも気になるところだろう。

 21日からの週には、原作ファンを巻き込む大フィーバーを巻き起こした『冬のソナタ』シリーズ最新作が登場予定。王道スペックに遊タイムを搭載した仕様だ。演出面も進化しているなど、ファン必見の仕上がりとなっている。

 他にも「RUSH最大継続率は約95%」「RUSH中最大ラウンド比率は70%」という魅力的な性能を有した『PフィーバータイガーマスクW』がスタンバイ。ファンのボルテージは高まっている状況だ。

 年明けも豪華ラインナップとなっている。

 伝説的名機の後継作『Pスーパーコンビα7500』や、「海神のGOD スペック」を搭載した『アナザーゴッドポセイドン-海皇の参戦-』、名物シリーズ待望の新作『P真シャカRUSH』が1月に降臨予定だ。

 注目度では、かつて一世を風靡したお笑い芸人・スギちゃんをイメージキャラクターとした豊丸産業の新機種も負けてはいない。「豊丸のまったく新しい役物機」と紹介された『Pワイルドロデオ6750だぜぇ』も熱視線を浴びている。

 飛び込み口からスタート入賞で図柄が変動する流れ。1/49.9の抽選をクリアして図柄が揃えば「ロデオチャレンジ」へ発展する。激しく回転するギミックから耐え抜くことができればV入賞だ。

 制限時間は「60秒」「40秒」「20秒」の3パターン。気になる出玉は、初当りを含めて5セット継続となっており「一律6750発」となっている。「タイムリミット役物を突破で大量出玉」といった、同社らしさが感じられる「斬新なゲーム性」と言えるだろう。

 独特なマシンを創造し続ける豊丸産業。そんな名物メーカー渾身の最新作が話題となっているが、ファン必見の情報は他にも存在する。

 同社が開設しているホール向けECサイト「とよマーケット」において、パチンコ遊技機の販売が開始された。

 ラインナップは2019年3月に導入された一般電役『PちょいぱちSUPER電役ナナシーDXⅡG39』と『Pすしざんまい極上4200』の2機種。後者は2019年8月に導入された『Pすしざんまい極上5700』のスペック違いだ。

 気になる本体価格は両機種とも1台16万6000円(税別)で、2台セットは29万2000円 (税別)となっている。早くも反響が寄せられているようだ。

 今年9月には同サイトにおいて「ワンランク上のソーシャルディスタンス」をプレイヤーに提供できる設備「スペースボックス」の購入を可能としたことも話題になった同社。USBやコンセントなどが完備されており、遊技空間の「ファーストクラス」を実現した仕様は注目を集めた。

 今後も「新しい商材も販売し、新たな価値を提供する」予定とのこと。ホール以外でも業界を盛り上げる豊丸産業の活動に期待は高まるばかりだ。

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山口組で毎年12月13日に行われていた「事始め式」「納会」、コロナ禍の今年はどうなったのか?

 毎年12月13日といえば、古くから山口組では、一足早く新年の挨拶を済ませる事始め式や、それよりも簡略化した形で、1年を締めくくる行事として納会を開催させてきた。そして、そこで来年度の組指針を発表させるのが常であった。しかし、今年の12月13日には、六代目山口組では事始め式もさることながら、納会すら執り行われなかった。

「世情を鑑みた時、無理にこの日にやる必要もないのではないかという判断ではないか。今後、事始め式や納会といったしっかりとした行事ではなく、もう少し違った集まりを別日にやるのではないかという噂は聞いている」(捜査関係者)

 通例として、この事始めや納会の際に、その年に誕生した新直参の盃ごとをやるのだが、今年、六代目山口組の中核組織である三代目弘道会では、大安吉日となった12月10日に盃ごとを済ませている。この時に、新しく盃を受けた組長は2人。昨年、神戸山口組二代目宅見組から三代目弘道会傘下組織に移籍し、今年直参に昇格した森嶋弘道組長と、この夏、絆會から弘道会へと移籍し、すぐさま直参へと昇格を果たした三代目竹内組・宮下聡組長だ。

 一方、この日、神戸山口組でも新直参2人に、井上邦雄組長から盃が下されたとみられている。

「盃を下され、直参に昇格したのは、分裂した五代目山健組から神戸山口組に残った勢力の中の2人で、二代目安部組の元満志郎組長と、四代目伊藤会の野崎秀夫会長です。それに対して、離脱した五代目山健組は、13日に納会を開催したのではないかと見られています」(実話誌記者)

 五代目山健組では、その納会の席で、これまで噂になっていた新人事が発表され、山健組の保守本流、六代目健竜会・西川良男会長が若頭に就任したと見られている。その他に空席だった舎弟頭も発表され、若頭補佐から舎弟に直った幹部もいたようだ。さらに新直参も誕生したという。

 また、絆會でも納会が行われたのではないかと見られている。そのほか、神戸山口組から離脱した池田組も、近々なんらかの形で会合を開き、新しい代紋を発表するのではないかという情報もある。だが、それらの詳細は不明だ。

 「多く組織が事務所に使用制限がかけられ、会合などの行事も飲食店などを使うため、実施場所や日時についての情報が錯綜しています。以前なら組事務所の前で張り番していれば、そこに組員らが集まってくるので、実施の有無や場所など簡単に取材することができた。それが今では極秘裏に会合などが開催され、しかも六代目山口組サイド以外は飲食店を使うケースが増えているので、取材がひどく困難になっています」(ヤクザ事情に詳しい専門家)

 確かに、飲食店などで会合が開かれたことが、あとで当局の知るところとなれば、その後、当局からの要請でその店は使用できなくなるケースがある。そのため、開催場所や日時が極秘情報として扱われるようになっているのだろう。そもそも、六代目山口組や神戸山口組は、特定抗争指定暴力団として指定されている現状では、会合場所を確保することすら非常に困難となってきているはずだ。

 わずか数年前、六代目山口組と神戸山口組、そして任侠山口組(現・絆會)が、同じ12月13日に納会を取り行ったことがあった。しかし、今年は大きく様変わりした。そして、6年目を迎え、新たな年に突入しようとしている山口分裂問題の中で、さまざまなことが移り変わろうとしているようだ。

(文=山口組問題特別取材班)

JRA藤田菜七子「苦難」の63連敗…… 今年2度目の長期低迷で自己最多勝利記録数更新は絶望的!? 女性騎手後輩誕生の2021年に巻き返しを誓う

 藤田菜七子騎手が長いスランプから抜け出せない。

 今年の前半にはJRA通算100勝を記録するなど、順調に勝ち星を重ねていた菜七子騎手。デビューイヤーから6→14→27→43と年々勝ち星を右肩上がりに増やし、今年はさらなる記録更新も期待されていた。

 だが、先月8日に福島7R・1勝クラス(ダ1150m)をサノマナで勝利したのを最後に、連戦連敗。1カ月以上も勝ち星に見放され、現在まで63連敗を喫している。

「先週は土日合わせて12鞍に騎乗。13日(日)の中京1R・2歳未勝利(ダ1800m)ではタイセイシェダルで、2番手追走から最後の直線で一時先頭に立つも、勝ち馬カズロレアートに交わされて2着。連敗ストップのチャンスをあと一歩で逃しました。

またこの日はこれ以外に、2番人気1回、3番人気2回に騎乗したものの、いずれも二桁着に終わっています。人気を大きく下回る負け方はオーナーサイドに悪い印象を抱かせるため、後々の馬質の低下にも繋がりかねません。ちょっと尾を引く負け方ですね」(競馬誌ライター)

 菜七子騎手は今回だけではなく、10月から11月にかけても勝てない期間が続いた。その時は土曜日に1番人気の馬で勝利を挙げると、翌日の日曜には1日3勝の“固め打ち”に成功。土日で4勝を挙げたため、これをきっかけに復調するかとも思われたのだが、それ以後、鳴かず飛ばずの状況が続いている。

「菜七子騎手は現時点で35勝、昨年を上回るためには残り2週間で8勝以上挙げる必要があります。今年は土日合わせて5勝を挙げたこともありますが、それに近い勝利数を2週連続で挙げるのは至難の業。今年、自己最多勝利記録数更新は絶望視されています」(競馬記者)

 ただ今年は落馬負傷での戦線離脱もあったため、騎乗回数でも昨年を下回るのもほぼ確実だと見られている。これも昨年の勝利数を超えることができない要因のひとつであるのは間違いない。

 JRAでは順調にいけば、来年の3月から、古川奈穂さんと永島まなみさんの二人の後輩女性騎手が誕生する予定。いずれも菜七子騎手を目標に騎手を志したとも言われている。その憧れの存在である菜七子騎手は、後輩に不甲斐ない姿を見せるわけにいかないのは当然だろう。

 今年はコロナ禍に加えて、なかなか思うように勝ち星を挙げることができず、なにかとフラストレーションの溜まる1年を過ごすことになった菜七子騎手。まだ今年は終わっていないが、まず残り2週で連敗をストップし、来年からは女性騎手の後輩たちに「先輩女性騎手」として威厳を示す活躍を期待したいものだ。