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　マツダが創立100周年を迎えた。創業は1920年というから、まさに世界の自動車史にその名を刻んできたわけだ。

　それを記念したプロモーションが、好意的歓迎のなかで受け止められている。それは、マツダの翻弄された歩みへの慰労であり、賛辞でもある。マツダが経営的浮沈を繰り返しつつ生きながらえてきたことも、広島の郷土意識の強いメーカーであることも、どこか無骨で、それでいて世界で唯一のローターリーエンジン技術を備えていることなど、マツダに宿る数々の魅力が受け入れられているからなのだ。

　まして感動的なのは、この100年に一度といわれる重度の世界恐慌と、100年に一度のアニバーサリーが重なってしまった悲劇と祝福が、いっそうマツダへの同情的な祝意に向かわせていると思う。つまり、マツダは愛されているのだ。

　それにしても、今年のマツダは激動の時間を過ごしたと思う。数年前から、マツダはブランド力構築のため、社運をかけたプロジェクトを進めている。クルマのデザインコンセプトを一新。ゴテゴテとした意匠を捨て、「マイナスの美学」を追求した。それをすべてのモデルの統一コンセプトとして徹底。そればかりか、全国の販売店のたたずまいをリニューアルした。大衆車然としたマツダブランドを、孤高のブランドに成長させるためである。

　それまでのマツダは、「低価格なモデル」といった印象が否めないできた。販売店への販売奨励金を上積みし、下取りを優遇して販売ノルマを無理やりに達成することも辞さなかった。それによってブランド力が下がった。あれほど高度な技術があるのに、低価格モデルという印象が強く残った。それを払拭するための施策が、この十数年のリブランディングなのである。そのひとつの区切りが今年の「100周年記念プロジェクト」だった。だが、本当ならば華やかに行われるはずのイベントの数々が、新型コロナウイルスの荒波を受けて頓挫しかけたのは悲劇である。

　このプロジェクトの凄みは、マツダが抱える全モデルに共通した記念モデルを設定したことだ。新しいブランドエンブレムを製作した。前身である東洋工業のマークと現在のマツダエンブレムを重ね合わせて、シンボルをデザインしたのである。

　さらに、それはプロダクトにも及んだ。マツダ初の乗用車である「R360」のイメージを受け継ぎ、現在のすべてのモデルのヘリテージを注ぎ込んでいるのが特徴だ。確かにマツダは、トヨタ自動車や日産自動車といったフルラインナップメーカーではない。グローバル販売は約150万台に満たない、比較的コンパクトなメーカーである。とはいうものの、全モデルを横断的に整えることには並々ならぬ情熱と苦労があったと推察する。それでも、それをやり遂げた心意気に世間は感動した。

　すべての100周年記念モデルには、R360から受け継いだ「白いボディ」と「赤い内装」が再現されている。ホイールキャップには100周年記念エンブレムが組み込まれ、シートは深みのある赤で統一されている。100周年を声高に祝福する雰囲気に満ち溢れているのだ。

　おそらく、数年前から企画していたであろうこのプロジェクトは、世界的パンデミックという分厚い壁に遮られる寸前のところまでいったに違いない。だが、晴れてプロジェクトは始動した。それを筆者も素直に祝いたいと思う。
（文＝木下隆之／レーシングドライバー）

●木下隆之
プロレーシングドライバー、レーシングチームプリンシパル、クリエイティブディレクター、文筆業、自動車評論家、日本カーオブザイヤー選考委員、日本ボートオブザイヤー選考委員、日本自動車ジャーナリスト協会会員 「木下隆之のクルマ三昧」「木下隆之の試乗スケッチ」（いずれも産経新聞社）、「木下隆之のクルマ・スキ・トモニ」（TOYOTA GAZOO RACING）、「木下隆之のR’s百景」「木下隆之のハビタブルゾーン」（いずれも交通タイムス社）、「木下隆之の人生いつでもREDZONE」（ネコ・パブリッシング）など連載を多数抱える。

　バラエティ豊かな品揃えと“驚安の殿堂”の名に違わぬ商品の低価格ぶりで人気の高いディスカウントストア「ドン・キホーテ」、通称“ドンキ”。

　新型コロナウイルス感染症の流行による緊急事態宣言の発令や、インバウンド消費の消滅によって大打撃を受けていた。だが、既存店売上高が落ち込んだ3月、4月と比較して、免税店を除いた5月の既存店売上高は、前年同月比7.5％増となっており、回復の兆しを見せている。今後の巻き返しに期待したいところだ。

　そんなドンキの特徴のひとつに、リーズナブルな商品の提供をテーマとして掲げているPB（プライベートブランド）の「情熱価格」が挙げられる。クオリティとコストパフォーマンスの高さを両立させたアイテムも多いが、なかには無視できない欠点があったり、あるいは人によっては買い控えるべき商品も存在している。

　そこで今回は、ドンキの系列店で多種多様な商品ラインナップを誇る「MEGAドン・キホーテ」で販売されている商品をリサーチし、「Business Journal 買うべき・買ってはいけない調査班」が、「この夏、迂闊に買うべきではないアイテム」を4つセレクト。各商品の気をつけるべき点について紹介していく。

ハンドル付 冷茶ポット 2.2L／598円（税別、以下同）

　気温が高くなるこの季節、特に警戒すべき熱中症。生命に危険を及ぼすこともあるので、こまめな水分補給を心がけたいところだ。そんな夏の水分補給に役立つ冷茶ポットは、情熱価格でもラインナップされている。

　そのなかのひとつである「ハンドル付 冷茶ポット 2.2L」は、2リットル以上も入る大容量ながら安価なうえ、ハンドル付きで注ぎやすく、蓋がロックできるため逆さにしてこぼしてしまうリスクを軽減できる。また、縦置きにも横置きにも対応しているため、収納スペースを選ばないのも大きな利点だ。

　一見すると便利な印象しかない同商品だが、「たった数回の使用でパッキンが伸びてしまった」というレビューがあがっているのだ。筆者が使用した範囲では、壊れてしまうような兆候はなかったものの、実際にパッキンを触ってみると柔らかい素材であったため、伸びてしまったというユーザーの声も理解できる気がする。何度も買い替えたくないという方は、ほかの商品とよく比較してから買うべきだろう。

情熱価格PLUS 1台3役テレビ用スピーカー／5980円

　例年よりも家の中で過ごす時間が増えるであろう、今年の夏。音響設備を整えて、家で過ごす時間を、より豊かなものにするのもいいだろう。情熱価格PLUSから発売されている「1台3役テレビ用スピーカー」は、同じような商品のなかでは高いコストパフォーマンスを誇るものの、購入の際には注意が必要だ。

　このアイテムは、テレビ用のスピーカー、Bluetoothによってスマートフォンやタブレットの音楽を再生するワイヤレススピーカー、テレビの音をワイヤレスのイヤホンやヘッドホンで再生するBluetoothトランスミッターの3役を1台でこなしてくれる。さらに、音楽モード、低音モード、映画モード、ニュースモードと用途で切り替えられるため、再生するコンテンツに合わせて最適化することもできるという。

　しかし、Bluetoothトランスミッターとしては、再生にノイズが入ってしまう上に音質が下がってしまうというレビューがあり、音質に関しても低音は低音モードでも満足度が低いとユーザーから指摘されている。また、テレビ電源の切り替えによって音量がリセットされ、大音量で再生されてしまうという欠点もあるとのことなので、そういった声も踏まえた上で購入を検討するべきだろう。

メンズフェイシャルシート モイスト シトラス／198円

　汗を拭き取り、ニオイを防ぐのに役立つフェイシャルシートやボディシートは、夏の時期の身だしなみとして携帯しておきたいアイテム。情熱価格の商品のなかにも、いくつかラインナップされており、昨年夏に当サイトで掲載した記事『ドンキ、熱帯夜も快適な冷感枕パッドが感動的！汗をガツンと落とすフェイシャルシート』でも、“買うべき商品”として「メンズフェイシャルシート クール キンキンシトラス」を紹介した。

　だが、今回紹介する「メンズフェイシャルシート モイスト シトラス」は、購入の際に注意が必要なアイテムである。というのもこの商品、シトラスの香りによるリフレッシュ効果や、50枚入りの大容量という明確な利点もあるが、使い心地が他社の製品と比べると、やや中途半端なのだ。

　肌のさらさら感を持続させるパウダーが入っていると謳われているが、実際に使ってみたところ、そこまで明確に実感することができなかった。また、冷感に関しても他社製品と比較すると持続時間が短い。さっぱりとした感覚やひんやり感が長続きするフェイシャルシートが欲しいという方は、この商品は買い控えたほうが賢明かもしれない。

もりおか冷麺 激辛くん／278円

「もりおか冷麺 激辛くん」は、情熱価格と「もりおか冷麺」で有名な株式会社戸田久がタッグを組んで誕生した商品で、その名の通り辛さが売りの食品。麺とスープ、激辛たれが2人前封入されており、1分間茹でた麺を冷水で溶かしたスープに入れ、激辛たれを好みの量入れることで完成する。

　手軽につくれてクオリティにも大きな問題のないこの冷麺を、買ってはいけない商品としてピックアップした理由はズバリ、辛すぎることにある。筆者が実際に食してみたところ、たれを半分ほど入れた段階で、すでにコンビニなどで販売されている激辛インスタントラーメンほどの辛さに達しており、全部入れるとスープの味がほとんどわからない辛さとなるのだ。

　食べた直後は唇がひりつき、喉にもダメージを受けたため、激辛料理に慣れていない方だけでなく、プレゼンなど声を出す仕事が直後に控えている方も食べるのは避けたほうがいいだろう。しかしながら、激辛料理には刺激によって食欲を増進させ、夏バテ防止に役立つという効果もあるため、辛い食べ物が大好きという方はチャレンジしてみるのもいいのではないだろうか。

　今回紹介した商品は、用途やシチュエーションによってはそぐわない可能性のあるアイテムたちだが、注意点を理解した上で購入するのであれば、有効に活用できるものも多い。何事においても自分の使い方に応じて、賢く買い物をすることが大事なのだ。
（文・取材＝「買うべき・買ってはいけない調査班」from A4studio）

　コロナ禍で、収入が減少し、自宅の住宅ローンの返済や事業資金の不足で苦しいという人もいるだろう。貯蓄があればそれを取り崩すこともできるが、保有資産が主に自宅のみという場合は、現金化が難しいことになる。

　そんななか、自宅を現金化する手法として注目されるのが、「リースバック」だろう。今年の4月以降、リースバック事業に参入する不動産会社が相次いでいる。どういう仕組みなのか、リバースモーゲージと比較して説明しよう。

高齢者向けに一戸建ての土地が評価されるリバースモーゲージ

　自宅を現金化する方法として、まずは「リバースモーゲージ」という手法が挙げられ、近年、取り扱う金融機関も増えている。リバースモーゲージ“Reverse mortgage” とは、直訳すると逆抵当融資となる。所有する自宅などを担保に融資を受け、死亡時にその自宅を売却して一括返済するのが基本的な仕組みだ。

　収入や現金は少ないが、持ち家はある高齢者は多い。こうした高齢者に対して、死亡時まで自宅を手放すことなく、自宅を活用して収入を得られる手段として利用されている。こういった背景から、利用できるのは一定年齢以上の人に限られている。55歳以上に設定している金融機関もあるが、60歳以上や65歳以上に設定されることが多い。

　一定年齢に限定しているとはいっても、死亡時までにはかなり長い時間を要することが想定される。それだけの長い時間を考えると、住宅価格が下落したり、金利が上昇したり、想定以上に長生きするリスクが大きくなる。こうしたリスクを軽減するために、担保となる住宅の価値を一戸建ての土地に限定（一部の金融機関では都市部のマンションも対象）し、融資限度額をその50％～70％以下とする金融機関も多い。

　つまり、資産価値の高い土地＝都市部の一定面積以上の一戸建てを所有し、かつ一定年齢以上の人に限られることになるので、利用しようとしても多くの人は利用できないということになる。ちなみに、融資が受けられる場合は、金融機関にもよるが、融資額を一括して受け取って利息だけ返済し続けたり、年金のように分割して受け取ったりする選択肢がある。

売却価格がベースとなるリースバック

　次にリースバックだが、正式には“sale and leaseback”、つまり賃貸借契約付き売却を意味する。つまりここでいうリースバックとは、所有する自宅などを第三者（不動産会社や投資家など）に売却し、売却先と賃貸借契約を結んで、元の所有者がそのまま住み続けるという仕組みだ。

　2013年10月からリースバックを手掛けている、株式会社ハウスドゥの仕組みで説明しよう。まず、自宅を同社に売却することで、売却代金として現金を受け取ることができる。同時に、新たな所有者となった同社と賃貸借契約を交わし、売却した住宅に住みながら、同社に毎月リース料（家賃）を支払う。加えて、まとまった資金ができたときに、同社から住宅を買い戻すことも可能にしており、あらかじめ買い取り額も明示しているというのが、同社のリースバックの大きな特徴だ。

　この仕組みを利用するメリットとして、以下が挙げられるだろう。

・売却によって、まとまった現金を手にできる。

・売却後も慣れ親しんだ自宅にそのまま住み続けられる。

・広く売却活動をすることがないので、売却したことを近隣に知られない。

　リバースモーゲージのような年齢制限もないので、働き盛りの世代も利用できること、売却して買い手がつく住宅であれば可能な仕組みなので、高い資産価値が求められるリバースモーゲージと比べて利用できる住宅のすそ野が広がること、などの特徴もある。

　また、売却代金は自由に使えるので、事業用資金に充てても、生活資金に充ててもかまわない。コロナ禍が落ち着いて事業が軌道に乗ったら、買い戻すことも可能だ。まとまった現金は必要だが、子どもが卒業するまでなどの一定期間だけは住み続けたいという場合にも対応できる。

　一方で、リースバックならではの条件もある。

　契約で決めた期間中ずっと賃料を払い続けることになるので、安定した収入が求められる。また、住宅ローンが残っていても売却は可能だが、住宅ローンの返済が滞って差し押さえや任意売却にかかっている場合、あるいは、住宅ローンの残高が売却価格を上回っている場合は、リースバックを利用できない。

　もちろん、メリットばかりではない。リースバックの相手先となるのは主に不動産会社となるが、ビジネスとしてこの仕組みで利益を得る必要もある。そこでリースバックの場合には、「普通に売るよりは売却額は低く」「普通に借りるよりは賃料は高く」「買い戻し額は売却額より高く」なるのが原則だ。

リースバックで注意すべきこととは？

　さて、2020年1月17日に、リースバックサービスの協会団体である「一般社団法人日本リースバック保証協会」が設立された。設立趣旨には、「当協会は、近年急速に普及し始めているリースバックサービスにおいて、消費者にとって不利益となるサービスを提供する事業者の濫立を防止し、宅建業者や利用者の優位的契約を防ぐため、国家資格を持った士業の立会い業務並びに契約内容の審査・標準化を図ることを目指しています」とある。

　消費者にとって不利益となるサービスとはどういったことか、具体的にどういったトラブルが起こりうるのか、同協会に聞いた。

　リースバックが近年注目を集めたことで、参入企業も増えているが、契約内容はそれぞれの企業で異なる。したがって、事前に思っていた内容と実際に提示された契約内容が異なる、ということも起きる。

　例えば、「定期借家で賃貸借契約を結んだら、契約満了後に再契約を断られたり、退去を求められたりする」といった、元の家に住み続けられない事例だ。

　定期借家とは、賃貸借の契約期間を定めたうえで、原則として契約の更新をしないというもの。普通借家契約では、入居者が引き続き住むことを希望している場合には、貸主に正当な事由がない限り拒めないという、借り手優位な条件になっている。確実に契約期間が満了した時点で明け渡してもらうことができるのが、定期借家なのだ。

　ただし、入居者と貸主が合意すれば、再契約をすることができる。そのため、例えばシェアハウスなど、居住者相互の関係性をしばらく見たいという場合に定期借家契約が利用されることも多く、問題がなければ再契約を繰り返す形で入居者が住み続けている事例も多い。

　リースバックを提供している不動産会社の中には、あらかじめ定期借家契約で期間満了時に退去し、再契約をしないという条件設定をしているところもある。「3年後に退去」などと互いに合意して契約をした場合は問題ないが、希望すれば住み続けられるかのように説明を受けたものの契約内容には満了後に即退去となっている場合はトラブルになるはずだ。

　ほかにも、「買い戻しができない」あるいは「買い戻し時の購入価格があらかじめ決まっていないので、買い戻せなかった」など、買い戻しに関するトラブルがある。

　不動産会社のビジネスモデルとして、住宅を安く買って、リノベーションをしたうえで高く売るという「買取再販」モデルがある。このモデルでリースバックを行う不動産会社もあり、その場合には再契約はしない契約内容で、数年後に再販することを想定した売買価格や賃料設定することになる。それぞれの仕組みの違いで契約内容も変わるので、事前によく調べることが大切だ。

　つまり、買い戻しをする前提でリースバックを利用するなら、「買い戻しが可能であること」、その場合の「買い戻し額を明示してあること」などを、契約時に確認しておく必要があるだろう。

　同協会では、「このような状況が拡大して消費者がサービスの利用に消極的になれば、業界の発展を妨げることになりかねない」と業界に対して、規範制定や調査研究、広報、相談などの活動をしていく一方で、消費者に対して「利用者への情報提供と注意喚起」を持続的に行いたいとしている。

　ほかにも、トラブルになりうるのが、売却した相手先＝賃貸借契約の貸主が、途中で変わってしまうことだ。貸主が変わっても当初の契約内容が維持されるのかどうかも、確認したい点だ。

　リースバックの仕組みは必ずしも、終身住み続けたり、必ず買い戻せることが保証されているわけではないということを肝に銘じておきたい。

　こうして見てきたように、リースバックを提供する不動産会社各社で、それぞれ仕組みが違ったり、売買価格や賃料の設定が違ったりするので、どこも同じだと思わずに、契約書の内容を比較検討したりして、後悔しないようにしてほしい。

　自宅に住み続けながら、「売却によって現金化」するリースバックも、「担保にしてお金を借りて現金化」するリバースモーゲージも、自宅を現金化する選択肢の一つではあるが、サービス内容もそれぞれで異なるため、利用する際には契約条件などを細かく調べ、納得のいく選択肢を選ぶ必要がある。

（文＝山本久美子／住宅ジャーナリスト）

●山本久美子（やまもとくみこ）

早稲田大学卒業。リクルートにて、「週刊住宅情報」「都心に住む」などの副編集長を歴任。現在は、住宅メディアへの執筆やセミナーなどの講演にて活躍中。「SUUMOジャーナル」「東洋経済オンライン」「All About（最新住宅キーワードガイド）」などのサイトで連載記事を執筆。宅地建物取引士、マンション管理士、ファイナンシャルプランナー等の資格を持つ。

　愛知県豊橋市は6月15日、狂犬病を発症した30代外国籍の男性が死亡したと発表した。報道によると、死亡したのは今年2月にフィリピンから来日した男性で、5月18日に豊橋市の医療機関を受診し、5月22日に狂犬病への感染が確認された。犬に噛まれた時期は、去年9月ごろだという。

　新型コロナウイルスに関心が集まるなかだが、コロナ以外にも命を脅かすウイルスがあることを認識すべきだろう。

　狂犬病は、狂犬病ウイルス（Rabies Virus）に感染して引き起こされる人獣共通感染症である。イヌ、ネコなど、すべての哺乳類に感染する。狂犬病ウイルスを保有する動物に噛まれたり傷口や粘膜を舐められると、唾液に含まれるウイルスが筋肉から神経末端に入り込み、時間をかけてジワジワと広がり、中枢神経を通り脳に到達する。さらに、ウイルスは脳で増殖し、再び神経系を通してほかの組織に広がっていく。

　今回の豊橋市の例でも、昨年9月に犬に噛まれて感染が確認されたのが5月であり、実に8カ月もの期間をかけて発症に至っている。

　一般的に、狂犬病ウイルスの感染から発症までの潜伏期間は1～3カ月程度といわれるが、半年や1年を超えて発症した例も報告されている。狂犬病の初期症状は、発熱、頭痛、倦怠感などだが、ウイルスが脳に到達し増殖すると、炎症が進行し、錯乱や幻覚といった精神症状を引き起こす。発症後の特徴的な症状は、恐水・恐風症状である。水や風を極端に恐れるようになり、水を見ただけで痙攣症状を起こす。

　発症後、死亡までの期間は10日前後といわれるが、報告例を見ると2日程度で死亡しているケースも多い。発症後は、昏睡状態から呼吸停止を起こし死に至る。狂犬病は、発症すればほぼ100％、死に至る感染症である。

　海外では、紀元前1930年頃の「エシュヌンナ法典」や「ハンムラビ法典」にも狂犬病について書かれており、狂犬病と人類との歴史は4000年にも及ぶ。日本では、717年に発布された「養老律令」に狂犬病について記録されている。

　現在、日本国内では1956年を最後に発生はないが、今回の愛知県のケースのような輸入感染事例では、1970年にネパールからの帰国者で1例、2006年にフィリピンからの帰国者で2例、報告されている。

　世界保健機関（WHO）によると、現在も全世界で毎年3万5000～5万人が狂犬病によって死亡していると発表されている。

　犬を飼育する場合、狂犬病の予防接種は義務となっており、居住する市区町村で年に1度、狂犬病予防注射の集合注射が行われる。しかし現在は、新型コロナの感染拡大防止の観点から中止となっている市区町村も多い。中止になっているからと予防接種を怠ることなく、動物病院で個別に摂取してほしい。

　狂犬病に限らず、コロナ禍において、これまで当たり前に受けていた予防医療が受けにくい現状であることは否定できない。“withコロナ”社会が長く続くと予想される今、必要な医療を後回しにして健康と安全を脅かすことがないように、医療機関の体制が整うことを願う。
（文＝吉澤恵理／薬剤師、医療ジャーナリスト）

吉澤恵理／薬剤師、医療ジャーナリスト
1969年12月25日福島県生まれ。1992年東北薬科大学卒業。薬物乱用防止の啓蒙活動、心の問題などにも取り組み、コラム執筆のほか、講演、セミナーなども行っている。