平野紫耀と橋本環奈
King＆Prince（以下、キンプリ）の平野紫耀と人気俳優の橋本環奈。2019年に公開された映画『かぐや様は告らせたい～天才たちの恋愛頭脳戦～』での共演以降、ファンの間では“仲が良すぎる”としてたびたび話題になってきた二人だ。
二人は映画の番宣で数々のバラエティ番組に出演したが、どの番組でもタメ口で会話をしており、平野は橋本のことを「かんかん」と呼んでいるとのこと。2019年9月に出演した『ビビット』（TBS系）では、司会の国分太一から話を振られると、二人同時に＜そうですね、結構……＞と全く同じ言葉を発し、国分は＜息ぴったりじゃん！＞驚いていた。
天然ボケな平野に対して橋本がツッコミ役を担っているシーンも多い。同月にゲスト出演した『ニンゲン観察バラエティ モニタリング』（TBS系）では、平野が＜だって和歌山って九州でしょ？＞＜和歌山県でしょ？ 島でしょ？＞と平野節をさく裂され、橋本はすかさず＜なんでやねん！＞とツッコみを入れて笑いを取った。
2021年1月3日。新年早々に大分県のパチンコ店で高校生など少年6人による現金強盗事件が発生。ユーザーのみならず多くの人々へ衝撃を与えました。
ホールでは毎日、多額の現金がサンドへ投入されます。今回の事件では閉店後に現金300万円と従業員の財布が奪われたようですが、大型の繁盛店では1日に1000万円クラスを売り上げる場合もあるでしょう。
私が働いていたホールの中には地域で有数の繁盛店も含まれており、遅番で出勤した際は閉店後の防犯対策に気を使っておりました。
「最後にスタッフ全員がまとまって退勤する」「夜間は一人で店外作業をしない」など、万が一に備えていたため、強盗の被害に遭った事はなかったのですが…。
知人のホール店員の勤め先では実際に強盗事件が発生したそうで、その際も今回のケースと同じ閉店後を狙われたと聞いております。
幸い怪我人などはいなかったようですが…。現場では警察による捜査が行われ、情報提供や現場検証などの対応に追われて大変な状況となったようです。
知人のホールでは、この日を境にスタンガンと防弾チョッキ、更には防犯ブザーを装備して夜間の業務を行っているとの事。どこまで効果があるか分かりませんが、防犯対策をしっかり行っていれば強盗被害に遭うリスクは大幅に軽減できるでしょう。
また、気を付けなければならないのは強盗だけではございません。これはパチンコ店に限った事ではありませんが、女性スタッフを狙ったストーカー被害やセクハラ行為なども細心の注意が必要です。
昨年の12月。パチンコ店の常連客が元ホール店員の女性へ数カ月にも及ぶストーカー行為を繰り返した疑いで逮捕された事件がありました。
私の勤めていたホールでも、セクハラ・盗撮の被害に遭った女性スタッフが存在。しかもそれは1度や2度ではございません。
遊技台のトラブルを対応する際に前かがみとなる女性スタッフの背後へ回り込み、スカートあたりへカメラを近づける。「仕事終わるまで待ってるからご飯行こうよ」「連絡先教えて」と執拗にプライベートに関する事を強要するなど様々です。
この場合は迷惑客としてホールへの出入りを禁止するか、度が過ぎる行為であれば警察へ通報。適切な処置を施してもらいます。
中には精神的に追い詰められて退職を決断するスタッフもおりました。こういった行為は女性にとって途轍もない脅威。特にストーカー行為に関しては命の危険すら感じる事でしょう。
エンターテインメント施設として人々に娯楽を提供するパチンコ店。その裏側では、自分の欲求を満たすために犯罪に手を染める不届き者の存在も。その餌食とされてしまう事がございます。
このような悲しい事件が起きずに、明るい話題が飛び交うパチンコ業界となってほしい。元ホール店員として、そう強く願うばかりです。
（文＝ミリオン銀次）
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2021年になりました。昨年末から再拡大し始めた新型コロナウイルス感染症の収束の時期は、いまだ見えません。12月の第2週には国内での1日の新規感染者数が初めて3000人を超えて、さらにその人数は拡大傾向にあります。
こうした中、「もしかしたら自分も新型コロナに感染するかも」という不安から、生命保険の加入を検討する人が増えているようです。特に、入院した際に給付金が下りる「医療保険」のニーズが高まっており、昨年の緊急事態宣言が解除された6月以降、保険ショップの店頭などで、医療保険を比較検討する顧客の姿が多く見られました。
コロナ下で対面販売に制限がかかった生命保険各社にとっても、コロナによる人々の危機意識の高まりや、将来の病気や万が一の死亡に対する不安は、保険需要が高まるという意味では“追い風”となった側面もありました。
実際、コロナ下において、「コロナ保障」をキーワードとする医療保険の新商品が発売され、注目を集めています。しかし、コロナに罹患することに対する不安から、こうした医療保険に加入するのは得策なのでしょうか。
もちろん加入するのは各自の判断ではありますが、最低限、以下のことを踏まえて賢い選択をすることが大切だと、個人的には考えています。
まず考えなくてはいけないことは、新型コロナに感染した場合の医療費はどのぐらいかかるか？ ということです。新型コロナウイルス感染症を判定するPCR（polymerase chain reaction）検査は、医師が必要と判断した場合に、帰国者・接触者外来など、都道府県などが指定する医療機関などで実施されます。この場合の検査費用は公費で負担されるので、初診料などのわずかな自己負担分以外は、原則的に患者側の負担はありません。
PCR検査の結果が陽性となり、医療機関での入院となった場合でも、入院患者の医療費は公費で負担されるので無料です。つまり、新型コロナに感染しても、医療費の心配はほとんどいらないということです。もちろん、入院している間は働けないので、個人事業主などの場合は収入減となるリスクは避けられません。ですが、医療費が無料であるため、他の疾病で入院した場合と比べても、家計への負担は小さいということは頭に入れておく必要はありそうです。
次に、もし新型コロナに罹患して入院した場合に、民間の保険会社から給付金は下りるのか？ ということですが、答えはイエスです。新型コロナは入院給付金の支払対象となる「疾病」に該当するため、たとえば医療保険に加入している人は入院給付金を受け取ることができます。入院給付金日額5000円の医療保険に加入している人が14日間入院した場合は、7万円の給付金を受け取れるというわけです。病院のベッドが満床で、ホテルなど臨時施設や自宅などで療養した場合も、入院給付金の支払対象としている生命保険会社がほとんどなので、この点でも安心です。
万が一、新型コロナが原因で死亡してしまった場合でも、死亡保障がある生命保険に加入していれば死亡保険金が支払われます。加えて、新型コロナを直接の原因として死亡・所定の高度障害になった場合、「災害死亡保険金」や「災害高度障害保険金」を上乗せで支払う特例措置を、生保各社は行っています。
このように、万が一新型コロナに罹患したとしても、治療費および入院費などの負担に対して、過度に不安に思う必要はないのです。そして、もうおわかりのように、現在加入している医療保険や生命保険があれば、まずはその保障内容を確認する必要があるということです。入院保障があれば、単にコロナに対しての不安解消のために、新たに医療保険に加入する必要はありません。もし、新たに医療保険への加入を検討する場合も、ことさら新型コロナだけを意識する必要はないと思うのです。
こうした中、人々の医療保障に対するニーズが高まっている環境下に商機を見いだし、「新型コロナ保障」を全面に押し出した新商品が発売されています。
たとえば、太陽生命保険が2020年9月1日から売り出した「感染症プラス入院一時金保険」（無配当災害入院一時金保険＜無解約払戻金型＞）は、「新型コロナウイルス感染症を含む所定の感染症等で入院された場合、業界最高水準である最高40万円を日帰り入院でも一時金でお受け取りいただけます」（同社8月18日発表のニュースリリースによる）というのが最大の特徴です。
ただ、同商品は、従来同社が発売している「入院一時金保険」（一時金の最高は20万円）に新型コロナなど所定の感染症と不慮の事故による傷害など「災害入院一時金保障」（同20万円）を組み合わせたもので、新型コロナウイルス感染症だけを保障する保険ではありません。
それでも、「新型コロナで1日以上入院すれば、最大で40万円もの入院一時金が受け取れる」というアピールの仕方は大成功で、同保険は発売からわずか4カ月で販売件数が5万件を超えるヒット商品となりました。コロナ下で在宅の人やテレワークの人が増えていたことから、インターネットでも加入できる利便性の高さも、売れ行き好調の背景にあるようです。ただ、40万円というのはあくまで保障額の最大値であり、それだけの保障を得ようとすれば、当然ながら、それに見合った保険料を支払わなくてはなりません。
また、少額短期保険業者のjustInCase（ジャストインケース）は2020年5月1日という緊急事態宣言の真っ只中に、1泊2日以上の入院で一時金を受け取れる「コロナ助け合い保険（シンプル医療保険）」を発売しています。この保険も、新型コロナだけを保障するわけではなく、他の病気やケガでも入院した場合が保障対象となります。
このように、商品の特徴や商品名において「新型コロナ」を全面に押し出した医療保険が発売されているのは、「コロナ」というワードを盛り込むことで人々の関心と注目を集める狙いもあるのでしょう。
新型コロナ関連の保障で言えば、既存の医療保険の保障を充実させて、コロナに罹患した場合に入院給付金を増額して支払う動きも見られます。たとえば、富国生命保険が12月25日に取り扱いを開始した「感染症サポートプラス」は、新型コロナを含む所定の感染症を直接の原因として入院開始した場合、「入院見舞給付金」の支払額が従来の2倍になります。
同社の医療保険に加入している既契約者もその対象になっており、新たに医療保険に加入しなくても新型コロナに関する保障が得られます（20年12月28日から22年1月31日までの間に入院を開始した場合に限る）。
将来どうなるかはわかりませんが、前述のように、現状では新型コロナの入院では医療費の負担はほとんどかかりません。「新型コロナ」を過度に不安視するのではなく、冷静になって保険加入の必要性を検討することが大切だと思います。
（文＝鈴木純男／金融ジャーナリスト）