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　14日に中京競馬場で行われた金鯱賞（G2）で5着のキセキ（牡7、栗東・辻野泰之厩舎）は、4月25日に香港のシャティン競馬場で行われるクイーンエリザベス2世C（G1）に次出走することが分かった。

　このレースには金鯱賞で2着のデアリングタクトも出走を予定。さらに今年の京都記念（G2）を勝利したラヴズオンリーユーも次走の候補として挙がっているため、それぞれ出走することとなれば、香港の地で日本馬3頭の対決となる。

　その一方、キセキが昨年出走した春の天皇賞（G1）を使わないことは、今年の始動戦に昨年と同じく阪神大賞典（G2）ではなく、金鯱賞が選ばれたことからもある程度の想像は出来たといえる。前進気勢の強いキセキにとって、折り合いが課題となる長距離よりは、中距離戦線に活路を見出したいという陣営の狙いもあるのだろう。

　昨年の阪神大賞典は1.6倍という圧倒的支持を集めたにもかかわらず、1秒以上もゲートから出ない大出遅れ。気性難更生の救世主として川田将雅騎手から武豊騎手へのバトンタッチもあった。

　その甲斐もあって落鉄のあった春の天皇賞は6着に敗れはしたが、続く宝塚記念（G1）では見せ場十分の2着に好走する。京都大賞典（G2）でも2着に入り、秋の天皇賞（G1）でも4番人気で5着と悪くない内容。これで視界良好と思われた矢先で、大暴走ともいえる超ハイペースの大逃げとなったジャパンC（G1）を8着、巻き返しを狙った暮れの有馬記念（G1）でも12着と精彩を欠いていた。

　やはり、キセキが折り合いの呪縛から解放されるためには、距離短縮という結論が正しいのかもしれない。

　事実、敗れたとはいえ金鯱賞の敗戦は、それほど悲観する内容ではないともいえる。

　中京の前残りする馬場を味方に最低人気のギベオンが逃げ切ったレースだが、結果的にノーマークの逃げがハマった感のある勝ち馬に対し、キセキは正反対となる最後方からの競馬。最後の直線で繰り出した末脚は、2着に敗れたデアリングタクトの3F36秒1を上回る35秒9だった。

　最後方から使った脚のため、多少速くなるのは当然かもしれないが、勝ち馬とのタイム差はわずか0秒2でしかない。キセキがもし、逃げの手に出ていれば勝っていたのではないかという声も出ていたとはいえ、3番人気の馬がはたしてギベオンと同じく楽に逃げられたかどうかは怪しい。

　久しぶりにコンビを組んだM.デムーロ騎手が、レース後のコメントで物足りなさを感じたのは、全盛期を知る騎手だったことも少なからずあるだろう。

だが、キセキ陣営としては折り合ってレースが出来たことに対する収穫の方が大きかったのではないだろうか。

　デビュー時から管理していた角居勝彦厩舎の解散によって辻野泰之厩舎に転厩したキセキ。環境の変化がいい意味で落ち着きに繋がっているようなら、2000m戦であるクイーンエリザベス2世Cへの参戦は、天皇賞に比べると悪くない選択となりそうだ。

　“史上最低”の五輪は、このまま強行開催されてしまうのだろうか。

　森喜朗・元大会組織委員会会長の女性蔑視発言、正式発表されない開催の可否、新型コロナウイルスの感染が拡大する諸外国の状況を、まるで無視したかのような自国ファーストの発言の数々。本来、政治と切り離して考えるべき五輪が政治家たちの道具として取り扱われる状況は、歴史を回顧しても“異常”といっても大袈裟ではない。

　ある調査によると7割以上の国民が開催に反対しており、五輪の公式スポンサーの中ですら一連の騒動に関して喫驚の声が上がっているという。本来、五輪が持つ精神ともっともかけ離れた政府の舵取りは、諸外国からも呆れた眼差しを向けられている。

　日本での報道は限定されていたが、そもそも総理大臣まで務めた森元会長のような政治色の強い人間を組織委員会のトップに置くという人選にも、大きな疑問が投げかけられてしかるべきであった。齢80を超えた元総理をどういった論理で組織のトップに据えていたのか。

　組織委員会からも「何があっても開催する」というような開催前提の発言が目立つ一方、聖火リレー走者からは辞退が相次ぎ、苦境に立つ医療従事者への配慮も当然のように見られない。その極めつきが、まるでコントのような川淵三郎氏への会長オファー→就任受諾→辞退という一連の流れだった。

　結果、橋本聖子元五輪相が組織委員会会長に就任することになった。自民党関係者は、裏事情をこう明かす。

「橋本聖子現会長が森元会長の後任と報道されたとき、『やはりな』と思いましたね。もはや組織委員会会長は誰がなっても汚れ役。女性を置くことで対外的なアピールにもなります。そこに菅政権の“傀儡”である橋本氏を据えることで、コントロールがとれます。

　個人的な意見ですが、格的にいえばJOC（日本オリンピック委員会）会長であり、世界的な認知度も高い山下泰裕氏が適任でしょう。しかし、森氏の発言が世界的にも大きく騒がれたこともあり、山下氏には“自身が前に出る”という気概はなかったようです。政府としては誰をスケープゴートにしても、どんな状況であれ五輪開催を強行したいというのが本音です。中止決定をすれば賠償金問題も発生しますし、これだけ自国での五輪開催をアピールしてきたにもかかわらず中止となれば、今年の衆議院解散・総選挙でも自民党が議席を大幅に減らすことにつながるため、それだけは避けたいところです」

　別の自民党の関係者は、都政と政権の連携にも大きな問題がある、と危惧する。

「小池百合子都知事は、新型コロナと五輪を自身のアピールの道具として利用し、今のところそれが成功しています。菅義偉総理としては、その状況が面白くないわけです。世間の反応を見ると、どちらかといえば“小池劇場”に押されている形。風見鶏な小池氏のことですから、世間の反応を見ながら政権への圧力もかけているのが現状です。

　仮に五輪が中止となったところで、政府のせいにできるため、小池氏にとっては自身のキャリアに傷がつくわけではありません。総理としては、相次ぐ不祥事を緩和する意味でも五輪は格好の舞台なわけで、2人の意思が一致する理由は見当たりません。とはいえ、元を辿れば菅総理と小池都知事の仲違いの理由は“私怨”ですからね。お互いに歩み寄って譲歩できないものか、と思ってしまいますよ」

開催or中止の決定が次の五輪にも影響

　もっとも今回、開催／中止の決定がこれだけ遅れているのは、“ある大国”の存在が大きい、という見方もある。JOC関係者が、こう明かす。

「2022年の北京冬季五輪開催が予定されている中国との兼ね合いも大きいです。というのも、仮に東京五輪が中止となった場合、次の国際的な視線は中国での冬季開催に向かうわけです。東京が中止となった場合、北京の冬季開催もかなり厳しい状況に追い込まれます。もともと新型コロナウイルスが中国から世界に広がったわけで、日本よりも中国に対しては、見方がより厳しくなります。もはや東京の開催／中止の決定は、中国の動向も大きくかかわる時期に差し掛かってきています」

　仮にこのまま五輪が強行された場合、どうなるのか。感染拡大が進むブラジル、世界最大の感染者数を出すアメリカ、いまだ厳しい状況にある欧州のなかには、必然的に不参加という選択を行う国も出てくる。満足に練習できる環境にないアスリートも少なくない。現状でも競技者の選考が完了していない競技も多くあり、時間的に考えても間に合わすことは困難だ。前出のJOC関係者が続ける。

「コロナの状況を鑑みると、欧州などから必ず不参加国は出てくるでしょう。その対応を日本はどうするのか。今後はそういった対応でも賛否が分かれるはずです。そして何より、競技者のなかでも満足がいくパフォーマンスができるかは不透明です。加えて問題なのは、五輪という“枷”でアスリートたちをしばり続けるという傲慢な思考です。アスリートへの敬意が欠けているということを、どれだけの政治家は理解しているでしょうか」

　近代五輪の父とされるピエール・ド・クーベルタンは、五輪の意義について、このようなスピーチを述べたという。

「オリンピックの理想は人間をつくること、つまり参加までの過程が大事であり、オリンピックに参加することは人と付き合うこと、すなわち世界平和の意味を含んでいる」

　かつてこれだけ政治の歪みに翻弄された五輪があっただろうか。クーベルタンも草葉の陰で泣いていることだろう。
（文＝中村俊明／スポーツジャーナリスト）

「どうやって新型コロナウイルス（以下、新型コロナ）に関する情報をアップデイトしているのですか」

　最近、このような質問を受ける機会が増えた。筆者は連載などで毎月15報ほどの文章を書いており、医療ガバナンス研究所から発表する年間100報程度の英文論文に何らかの形で関わっている。臨床医のなかでは発信力はあるほうだと思う。新型コロナの流行以降、特に発信の機会が増えた。冒頭は、筆者の文章をフォローされている方からのご質問だ。

　筆者は臨床医であり研究者だ。発信する際には、エビデンスに基づいた具体的な議論を展開したい。そのためには、多くの情報を効率よく集めねばならない。本稿では、医師以外の一般のビジネスパーソンにも参考になりそうなノウハウをご紹介したい。

　情報収集で重視すべきは、海外からの情報に目を通すことだ。新型コロナのような科学の問題は容易にグローバルスタンダードが形成される。医学のグローバルスタンダードは英「ネイチャー」、米「サイエンス」、英「ランセット」、米「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」などの総合科学誌や医学誌での論文発表や議論を通じて形成される。

　臨床研究の場合、一つの画期的な研究が発表されて、それでコンセンサスが形成されることは少なく、追試が繰り返されて、やがて合意が形成される。このような合意は、前出の「ネイチャー」や「ランセット」の「総説」や「社説」という形で発表される。専門家は、このような記事に必ず目を通さねばならない。ただ、本稿では、このような専門誌からの情報収集は扱わない。また別の機会に論じたい。

世界で共通の評価を知る

　では、一般人が新型コロナの専門情報を効率よく入手するには、どうすればいいだろうか。お勧めは、海外メディアの日本語版だ。最近は自動翻訳が発達し、どんな言葉で書かれたニュースでも日本語で読むことができるが、やはり日本人向けに書かれたニュースは読みやすい。お勧めは、英「ロイター」、米「CNN」、仏「AFP」だ。

「ロイター」と「AFP」は、米「AP通信」や「UPI通信」と並ぶ世界的通信社だ。「AP通信」や「UPI通信」には日本語サイトはないが、「ロイター」と「AFP」は日本語サイトがあり、スマホ用のアプリまで開発されている。「CNN」は、1980年にテッド・ターナーによって設立された世界初の24時間放送のニュース専門チャンネルだ。世界中のニュースをリアルタイムで報じている。このようなニュースをフォローすると、日本のメディアからは知ることができない情報や雰囲気を知ることができる。

　例えば、2月22日に「ロイター」は「シノファームのワクチン、4300万回以上使用＝中国国営メディア」「香港行政長官がシノバックのワクチン接種、市民の不安解消へ」という記事を掲載している。この2つの記事を読めば、中国は急速な勢いで国産ワクチンの接種を進めているが、国民はその品質に不安を覚えていることがわかる。

　中国人の自国のワクチンに対する評価は合理的だ。2月9日、ブラジルとトルコで実施されたシノバックの不活化ワクチン「コロナバック」の第三相臨床試験の結果が公表されたが、有効性は51％だった。入院・重症・死亡は100％予防したものの、ファイザーやモデルナなどの欧米企業のワクチンと比べると見劣りがした。

　このような評価は世界で共通だ。2月23日には「AFP」が「比、中国製ワクチン承認、有効性の低さから医療従事者と高齢者には非推奨」という記事が掲載されており、一連のニュースとも一致する。

　ただ、中国の医学の進歩は急速だ。日本が開発できていない新型コロナワクチンを、独自に作り上げてしまった。現在も研究を進めており、2月3日にはシノバック社製の不活化ワクチンの高齢者を対象とした第1，2相臨床試験の結果が英「ランセット感染症版」に報告されているし、2月1日には中国クローバー社が米ダイナバックスのアジュバントを用いて、同社の蛋白ワクチンの第2，3相臨床試験を開始すると発表した。そして、2月23日には2億3000万ドルを調達したことを「フィアース・バイオテック」などが報じている。

　残念なことだが、中国ワクチンに対するこのような評価は日本のメディアをフォローしているだけではわからない。中国について知りたければ、海外メディアに目を通さなければならない。

「ロイター」のホームページの検索欄で「中国」と「ワクチン」という単語を用いて検索すると、本稿を執筆している3月3日現在、過去1カ月間で164の記事がヒットする。一方、新聞データベース「日経テレコン」を用いて同様の検索をしてヒットするのは朝日新聞30報、読売新聞47報にすぎない。記事内容も「中国、偽ワクチン次々　海外に送った例も確認　新型コロナ」（朝日新聞2月16日）、「中国、ワクチン無償援助　53か国・地域　途上国と関係強化」（読売新聞2月10日）のようなワクチン自体の評価よりも国際政治の視点から論じたものが多い。

「現場での活動」と「海外メディアのフォロー」のかけ算

　生産性を高めるためには、日本メディアだけでなく、海外メディアをフォローしなければならない。臨床論文の発表を例にノウハウをご紹介したい。

　2月22日、「ロイター」は、「テキサス州を襲った寒波被害、バイデン大統領が大規模災害を宣言」という記事を掲載した。自然災害は世界が関心を寄せるテーマだ。「テキサス州」と「寒波」という単語で検索すると、過去1カ月間に「ロイター」は71報、「CNN」は26報の記事がヒットする。ちなみに、同じ単語で「日経テレコン」を検索してヒットするのは朝日新聞2報、読売新聞3報だ。

　実は、この時期に日本でも自然災害が起こった。2月13日の福島県沖での大地震だ。「ロイター」は、過去1カ月以内に「福島」と「地震」という単語を含む記事を日本語版で83報、英語の国際版でも22報配信している。

　このようなニュースから、我々はどう仕事を発展させればいいだろう。有効なのは「かけ算」だ。最近なら、自然災害とコロナ対策だ。つまり、コロナ対策は自然災害で、どのような影響を受けるかは、興味深いテーマとなる。

　福島県いわき市に澤野豊明氏という外科医がいる。彼が勤務する常磐病院は、地域の中核病院で、コロナ患者も診療する。彼らは2月13日に震災を経験した。詳細は省くが、澤野医師たちは、今回の地震での浜通りの住民避難の問題点を「新型コロナウイルス流行下での自然災害時の住民避難」という論文にまとめて、2月22日に英オックスフォード・アカデミックが出版する「QJM」誌に投稿した。この論文は、無修正で、即日受理された。そして、2月27日にはオンライン版で公開された。

　論文投稿からオンライン版での掲載までは、普通、数週間はかかる。「QJM」編集部は、その主たる読者である欧州の臨床医がコロナ流行下の災害対策に強い関心を抱いており、一刻も早く情報を提供しなければならないと考えたことがわかる。

　この論文は、澤野医師のアイデアがすべてだ。なぜ、彼がこのようなアイデアを思いついたのか。それは、澤野医師が日常診療の傍ら、福島県立医科大学博士課程に在籍し、坪倉正治教授の指導のもと、日常的に海外メディアの情報を浴びていることが大きい。坪倉教授は、2011～2015年まで東京大学医科学研究所の大学院に在籍し、私が指導した。そして、今回、ご紹介した情報収集法を学んだ。坪倉教授は、東日本大震災以降10年間を、福島で診療、研究し、その成果を約160報の英文論文として発表している。いまや原発事故対策の世界の第一人者であり、米「サイエンス」は3月5日号に5ページにわたる記事を掲載し、その活動を大きく紹介した。

　坪倉教授の元指導教員として、私も米「サイエンス」編集部の取材を受けたが、編集部は「10年間も被災地で活動を続け、大量の論文を発表した若手研究者は、過去に見たことがない。新しい研究者のスタイルを作り出した」と筆者に語った。

　坪倉教授が現場で働きながら、多くの研究成果を発表できたのは、海外からの情報を上手く活用できたからだ。ITが発達した昨今、やる気とノウハウさえあれば、このような作業はどこでもできる。アイデアが沸くのは現場だ。この結果、坪倉教授のような働き方が可能となった。是非、現場で活動しながら、海外メディアをフォローし、「かけ算」する癖をつけてほしい。

（文＝上昌広／特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長）

●上昌広／特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長

1993年東京大学医学部卒。1999年同大学院修了。医学博士。虎の門病院、国立がんセンターにて造血器悪性腫瘍の臨床および研究に従事。2005年より東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム（現・先端医療社会コミュニケーションシステム）を主宰し医療ガバナンスを研究。 2016年より特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長。

　大手メーカーSANKYOの子会社「ジェイビー」と言えば、「パトラッシュ」「フィーバークィーン」など、一風変わった機種を輩出し一躍人気を集めた。そんな、「ジェイビー」から、2021年3月8日に「パトラッシュ」の最新台が導入された。

『PパトラッシュV GREEN』（ジェイビー）

　本機は大当り確率約1/199.8、RUSH突入率55%。遊タイム（500回転消化/時短500回転）搭載のシリーズ初1種2種混合機となっている。

　通常時からRUSH突入までの流れは至ってシンプル。初当り「3R（通常/45%）」or「3R（RUSH/55%）」の2種類が存在。ラウンド終了後に発生する「レスキューチャンス（55%）」成功でRUSH突入となる。

　ST「レスキューRUSH」は「ST20回転」で大当り確率「約1/10.5」の大当りを目指す。継続率は驚異の約91%となっており、大当り振り分け「3R（約360個/約94.8%）」「10R（約1200個/約5.2%）」の2種類。3Rが大当りのメインとなる。

『パトラッシュ』シリーズは「RED（ミドル）」「GREEN（ライトミドル）」「BLUE（甘デジ）」の3種類で構成されているが、本機はどのシリーズよりも高継続に主眼を置いているのが特徴だ。

　通常時からの初当りでRUSHに突入できなければ時短が付かないため、かなり厳しい展開が予想される。荒れやすい台と言えるだろう。RUSHに突入できるかが、大きなターニングポイントになりそうだ。

　本機のSTは平均約11連となるが、引き次第では万発も狙えるスペックと言えるだろう。ただ、本機は高継続であるほかに、10R（約1200個）があるのも魅力の一つだ。いかに10R（約1200個）を引けるかが、大きな鍵になるだろう。

　本機は遊タイムも搭載しており、ここでの大当りはレスキューRUSH突入が濃厚と恩恵はかなり大きい。即ヤメする人が多いと思うが、回されている台を狙い撃ちする機種としては「最高の台」でもある。率先的に狙っていきたいところだ。

『パトラッシュ』はシンプルなゲーム性で、ドット絵という特徴も、「ドット厨」には堪らない機種である。導入後の賑わいに注目したいところだ。

（文＝ひろ吉）

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　近年、注目度が高まっているユーチューバー。チャンネル登録者数が100万人ほどになると、強い発信力によって大きな影響力を持つようになる。半面、動画内で不適切な言動があったり、プレイベートでも不祥事などを起こせば、猛批判を浴びるようになる。

　最近では、ファンの女性と“不適切な関係”を持ったフィッシャーズの「ぺけたん」、未成年女性にわいせつな画像を送らせていた「ワタナベマホト」がYouTubeの表舞台を追われることになった。

　一方、不祥事が判明しても、批判を受け流して動画を上げ続けたり、ほとぼりが冷めるまで活動を休止して、何事もなかったかのように再開する人物もいる。テレビに出ている芸能人やタレントと異なり、スポンサーの顔色をうかがう必要がないユーチューバーならではの対応といえるだろう。

　だが、ユーチューバーであっても、企業案件（PR活動など）を引き受けるようになると“イメージ”は重要になる。そこで、ネガティブな出来事があった場合、そのイメージをいかに早く消し去るかが大切になってくる。

「企業案件は、SNSのフォロワー数や動画のチャンネル登録者数といった影響力にもよりますが、1件当たり数百万円の報酬が得られます。一部のトップユーチューブの場合、1件500万円にも上ると言われています。1月に長崎県大村市の市長がヒカルと宮迫博之に対し、ボートレースの広告を2000万円で発注したことが判明し、その金額の是非が問われましたが、広告代理店とヒカル・宮迫が折半するかたちで受け取っているとみられます。ユーチューバーは、動画制作よりも企業案件を受けるほうが収入がよいので、案件獲得は非常に重視しています」（芸能記者）

　そんな企業案件を意識してか、巧みにネガティブイメージをかわしてポジティブイメージを醸成しているユーチューバーたちがいる。

「今、特に注目を浴びているのは、エミリンとてんちむです。エミリンは過去に出した謝罪動画を削除したことが判明し、以前に起こした騒動が再燃しつつあります。昨年、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて緊急事態宣言が発出された際、東京都の制作したCMに出演して外出自粛を呼びかけていたにもかかわらず、自身はほかのユーチューバーとコラボ動画を撮っていたことが指摘されました。エミリンは『緊急事態宣言前に撮影した』と釈明しましたが、動画に映っていた商品から緊急事態宣言中の撮影であったことが判明しました。エミリンは釈明が虚偽であったことに対する批判に対して黙秘を続け、いまだに説明や謝罪はしていません。

　ほかにも、既婚男性との親密な関係を匂わせる言動を繰り返したことを謝罪する動画を秘密裏に削除していたことが明るみに出て、批判の声が噴出しています。しかし、それらの批判の声を動画のコメント欄から削除したり、表示しないようにしていることから、『印象操作だ』と怒りの声が多数出ているのです。

　同様のことが、てんちむの動画でも見られます。昨年以来、数々の不祥事が判明し、たびたび謝罪動画を出して『謝罪芸人』などと揶揄されているてんちむですが、動画のコメント欄を承認制にし、ネガティブなコメントが表示されないようにしているようです。そのため、『低評価』が多い動画でも不自然に称賛の言葉だけが羅列され、かえって不興を買っています」（同）

　エミリン、てんちむのほかにも、元さんこいちの古川優香も一部のコメントを削除しているようだ。グループの解散を発表した動画内での言動がファンの反感を買い、しばらく批判の声にさらされた。最近になって収まりつつあったように見えたが、元メンバーのほりえりくが見解を出し、また元スタッフがツイッターで裏事情を語るなど、騒動が再燃の兆しが出ている。そんななか、古川の動画のコメント欄で、古川の意に沿わないコメントが削除されているとして、再び批判の声が上がっているのだ。

　さらに、ヴァンゆんも12日に公開した『子犬を放置してたら捨て犬みたいになってしまいました…』との動画のタイトルが、「自分の愛犬の手入れ怠り、それを捨て犬と表現することに違和感がある」などと批判の声が上がると、タイトルを変更し、寄せられていた批判コメントを削除。それがさらに批判を呼ぶ悪循環に陥っている。

　今やユーチューバーも人気商売。良いイメージをつくっていくことも必要ではあるが、批判の声に真摯に耳を傾け、謝るべきところは素直に謝るのでなければ、ファンは離れていってしまうのではないだろうか。

（文＝編集部）

　2018年に滋賀県内で起きた長女による実母殺害・死体遺棄事件。今年1月、桐生のぞみ被告に懲役10年の控訴審判決が言い渡され刑が確定したが、裁判の過程では、のぞみ被告が母親から教育虐待を受けていた事実が明らかになり、人々の関心を呼んでいる。

　3月15日付「47NEWS」配信記事『医学部受験で9年浪人 “教育虐待”の果てに… 母殺害の裁判で浮かび上がった親子の実態』によれば、のぞみ被告は母親から地元の国公立大医学部医学科に入学することを強く求められ、14年に国立大学医学部看護学科に合格するまで、9年間にわたる浪人生活を余儀なくされ、その間、母親から携帯電話を取り上げられるなどして過度の束縛を受けていたという。

　そして17年には医科大学付属病院から看護師として就職内定を得たものの、母親はのぞみ被告に対し、就職を辞退して助産師学校に進学するよう要求。のぞみ被告は看護師になるという意思を伝えたが、母親はそれを認めず夜通しで叱責し、ついにのぞみ被告は犯行におよんだという（同「47NEWS」記事より）。

　医学部6年生が卒業前に受験する医師国家試験の合格率（2020年・新卒者）は94.4％であり、医学部入学者の多くは将来医師になるため、医学部は難関であることが知られている。また、私立大学の医学部場合、6年間でかかる総費用は入学金・授業料などで総額平均3000万円超えとされ、2008年に大幅な授業料値下げを行った順天堂大学も2080万円（河合塾のHPより）となっている。一方、国公立大学は6年間で総額350万円前後と私立に比べて大幅に下がるが、学費の低さから実質的な競争率も高くなる傾向があり、加えて、一般的に入試科目が5科目と私立（3科目）より多く、難易度は高いとされる。

　そんな国公立大学医学部への入学を母親から求められたのぞみ被告は、9年にわたる浪人生活を強いられたわけだが、大手予備校関係者はいう。

「以前よりは少なくなりましたが、どこの大手予備校にも、医学部合格を目指して何年も在籍している浪人生や、毎年のように予備校を変えて通っている浪人生の姿が見られますが、なかには医学部合格へのモチベーションが低下したものの諦めきれずに惰性で浪人を続けているように見受けられるケースも散見されます。

　とにかく医学部は難関で、医師という職業への就職に直結する色合いも強いこともあり、他の学部に比べて特殊だと考えるべきです。そのため、何年も浪人を重ねて勉強したからといって合格が近づく保証はないというのが現実です。また、数年前に医学部入試で一部の大学が女子学生や多浪生を“受かりにくくする”よう採点を操作していたことが表面化しましたが、現在も同じようなことが“まったく行われていない”という保証はどこにもなく、一部の医学部で不公平な選抜が行われている可能性もある。

　そうした状況を踏まえると、10～20代の貴重な時期を、医学部を目指して何年も浪人を重ねることに費やすことには賛成できません。実際に、現役や1浪で医学部に落ちた学生が看護学部や理工系学部に志望を変えて、翌年にはちゃんと合格していく事例はごまんとあります。そもそも医師に限らず、第一志望の職業に就ける人などほんの一握りなのですから、受験生も保護者も、広い視点といい意味での諦めを持つことが大切だと感じます」

　では、なぜ、母親はのぞみ被告を医学部へ入学させることに執拗なまでにこだわり、その結果、悲惨な事件が起きるまでに至ったのだろうか。『子どもを攻撃せずにはいられない親』（PHP新書）の著者で精神科医の片田珠美氏に解説してもらった。

片田医師の解説

　なぜ母親は娘に対して監禁まがいのことまでして、医学部入学にこだわったのでしょうか。

　まず、支配欲求が非常に強いことが挙げられます。一人娘のうえ、夫とは娘が小学校高学年の頃からずっと別居していて、「長年にわたり母子だけの閉鎖的な環境」だったようなので、母親の関心がすべて娘に注がれ、それに支配欲求が加わったように見えます。

　支配欲求に拍車をかけるのが「子どもに投資している」という意識です。母親は娘に幼い頃から通信教材を買い与えていたようですので、子どもにお金をかけてきたと思っていたはずです。そう思っている親ほど、「あれだけ時間とお金をかけて育ててきた子どもなのだから、多少は思い通りに支配させてもらってもバチは当たらないだろう」と自らの支配欲求を正当化しやすいのです。

　それでは、なぜ支配欲求を抱くのでしょうか。多くの場合、利得と自己愛がからんでいます。利得はわかりやすいですよね。母親の希望通り娘が医師になれば、高収入を得られる可能性が高いですから。

　より厄介なのは、親の自己愛、とくに傷ついた自己愛です。娘は、「47NEWS」記事の取材に対し「母は工業高校を卒業したそうです。最終学歴が高卒であることを悔やんでいると何百回も聞かされました。学歴コンプレックスがあったのだと思います」と話していますが、このように何らかのコンプレックスを抱いている親ほど、子どもに代理戦争を戦わせ、敗者復活をめざそうとします。平たくいえば、自分の果たせなかった夢を子どもに託すわけです。ですから、親の期待というのは、実は親の自己愛、とくに傷ついた自己愛の投影にほかなりません。

　しかも、支配欲求の強い親は、往々にして所有意識と特権意識も強いのです。子どもを自分の所有物とみなしているからこそ、自分の好きなように扱ってもいいと思い込み、殺害された母親のように娘を医師にしたいという自身の欲望を押しつけ、9年間も浪人させるわけです。

　また、「自分は親なのだから、少々のことは許される」という特権意識を抱いていることも少なくありません。こういう親は、子どもは「自分をよく見せるための付属物」という認識を抱いていることが多く、世間体や見栄のために子どもを自分の思い通りに支配しようとします。

　娘は、現役で国立大の医学部保健学科を受験し、不合格だったにもかかわらず、母親は親族には「合格した」と嘘をつき、娘にも従うよう求めたということです。これは、母親にとって娘が「自分をよく見せるための付属物」だったからでしょう。

　それでは、なぜ娘は母親から逃げられなかったのでしょうか。まず、「血は水よりも濃い」という言葉があるように、血のつながりからはなかなか逃げられません。しかも、支配欲求の強い親ほど血のつながりを強調するのです。

　また、支配欲求の強い親は、「私ではなく、あなたのためを思うからこそ、～するのがいい」という言い方をします。私自身、大学進学の際、自分の希望に反して、親から医学部進学を強要されたのですが、そのときも同じようなことを言われました。おそらく、殺害された母親も、あくまでも娘のためを思って言っているというスタンスで、娘を自分の思い通りにしようとしてきたのでしょう。

　さらに、殺害された母親は、娘の罪悪感をかき立てるのが巧みだったようです。娘が母親に「看護師になりたい」と本音を打ち明けたとき、母親は「あんたが我を通して、私はまた不幸のどん底にたたき落とされた」と言ったということですが、子どもの罪悪感をかき立てることによって、子どもを支配しようとする親は少なくありません。そういう親の決まり文句は「あなたのために、いろいろなことを犠牲にしてきた」という言葉ですが、殺害された母親も同じようなことを言っていたのではないでしょうか。

　こういう親を変えるのは無理なので、逃げるしかないのです。娘は3回にわたり家出をしたものの、結局連れ戻されたということなので、「逃げても、どうせ連れ戻される」と逃亡をあきらめてしまったのかもしれません。家族以外の人に相談して、その助けを借り、逃げていたら、母親殺害という最悪の結末は避けられたのではないかと思うと、本当に悔やまれます。

（文＝編集部、協力＝片田珠美／精神科医）