「大化け株」を狙うのであれば売上高成長に注目しよう。今回はアナリストの5期先予想から「超成長期待80銘柄」のランキングを作成した。時間を味方にした次世代のスター株への投資は、個人投資家の強みを生かした投資法でもある。ランキングには宇宙関連やコンサル、AI関連など旬の銘柄がそろう。成長力のある企業に早い段階で投資できれば「テンバガー（10倍株）」も夢ではないだけに、気になる銘柄を発掘してほしい。
今治造船がジャパンマリンユナイテッドを子会社化し、日本の造船業再編が加速する。強みを補完する2社が一体化することで、中国・韓国に対抗する体制が整う。財閥系の造船会社から非財閥系への主導権移行が進み、海運業を含めた7社連携による“海事クラスター”構想も始動。業界は「造船ニッポン」復活の天王山を迎える。
2025年3月期の大手電力12社の平均年間給与は、全ての社で前期に比べて増加した。前期に初めてトップに躍り出たJ-POWERが25年3月期も他社を圧倒。「中3社」と呼ばれる東京電力ホールディングス（HD）、関西電力、中部電力、そして23年3月期にはトップだったJERA（東電HDと中部電の合弁）の計4社が上位の常連だが、それぞれ何位になったか？
上場3900社で、現在50代の社外取締役として名を連ねるのは「全2320人」。首位は57歳の女性で、4社兼務により推計報酬額は4053万円に上った。ダイヤモンド編集部は有価証券報告書などを基に報酬・兼務社数・企業業績など6項目を1000点満点で独自評価し、2320人を完全序列化。脂が乗った50代の社外取を、実名・兼務先と共に一挙に公開する。
ダイヤモンド編集部は資源エネルギー庁の月別データを基に、2024年度の新電力販売量ランキングを作成した。トップ10の顔触れを公開する。長年王者だったNTT系のエネットのほか、大阪ガス、ENEOS Powerは何位だったのか。トップ10圏外から4年ぶりに復活した総合商社系新電力とは？
ドナルド・トランプ米大統領の関税政策が、長期にわたる低迷からようやく抜け出そうとしていた日本経済に冷や水を浴びせている。経済は生き物だ。変化し続ける経済を読み解くためには、どこから手を付ければいいのか。前日本銀行総裁の黒田東彦氏が執筆する連載の今回のテーマは、日本経済の長期トレンド。黒田氏が教える経済分析の基本と、日本経済の実態とは？
メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国の金融機関が直近の2年間で、どれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか。ダイヤモンド編集部が独自に調査し、2025年最新版として取りまとめた「融資先企業を『倒産』させた金融機関ランキング」を実名で公開する。第47回では、沖縄県の金融機関を取り上げる。
英国の労働党と友党関係にあるのは従来、米国民主党だった。ところが、英スターマー労働党政権は、意外にも、米トランプ共和党政権との間に友好的な関係を構築している。トランプ関税を巡る交渉で、英国だけいち早く合意できた理由の一つに、トランプ政権発足前から両首脳の最側近同士による議論が始められていたことがあるとみられる。本稿では、国内外の行政組織、官僚制に精通している吉牟田剛・大阪大学招聘教授に、英国の公務員制度がいかにアップデートされてきたかや、改善が必要とされる課題を解説してもらった。
FRBはトランプ関税によるインフレ圧力の高まりは一時的なものとみて、インフレ収束後に年内2回の利下げで景気を下支えするシナリオを描くが、関税引き上げ分の価格転嫁やトランプ減税の消費などへの影響が出る時期は不確かだ。移民流入規制による労働供給の減少でインフレ圧力が長く残る可能性もあり、シナリオ通りになるかは不透明だ。
日本の上場企業の社外取締役「全10850人」を網羅した実名ランキングを完全公開する。ダイヤモンド編集部の独自試算で社外取を、報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価。1000点満点で10850人を完全序列化した最新ランキングの前編では、上位5000人の実名と総得点を紹介する。