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【日韓累計40万部突破】超話題のベストセラーが日本上陸！「気分」がコントロールできれば人生もコントロールできる。「気分」を大切にする人、増えてます！

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「病気を治す」から「健康をつくる」へ。

そのパラダイムシフトの中心にあるのが、人間の腸内に棲む微生物群「マイクロバイオーム」です。近年、腸と免疫・代謝・脳の相関が次々と明らかになり、予防医療や個別化医療を支える新領域として注目を集めています。

そんな腸内マイクロバイオームの社会実装を実現するため、韓国発バイオベンチャー HEM Pharmaとアムウェイは2016年から戦略的提携をしており、この度、日本国内においてもマイクロバイオームのビッグデータに基づくパーソナライズド・ソリューションを開始します。

今回は、韓国・水原（スウォン）にあるHEM Pharmaの本社およびラボを訪問し、CEOのチ・ヨセフ氏に、腸内マイクロバイオーム研究の最前線と、日本でのソリューション展開の狙いなどを伺いました。

腸内に眠る「もう一つの臓器」。マイクロバイオームの正体

マイクロバイオームとは、人体に存在する数百兆個を超える微生物のこと。微生物そのものだけではなく、それらの遺伝子や機能、代謝物を含めた総体を意味します。遺伝子は変わりませんが、マイクロバイオームは生活習慣や加齢によって変化します。

近年、腸内マイクロバイオームは、健康と病の関係を解き明かすカギを握るとされています。

かつて微生物は「病原」として認識され、その対応策として抗生物質が広く服用されるようになりました。しかし、抗生物質は結核などの一部の病気には効き目がある一方で、免疫疾患や脳疾患など新たな病気を生む要因の一つと考えられています。最近の研究では、腸内の細菌や微生物が免疫や代謝調節に欠かせない存在であることがわかり、脳疾患や自己免疫疾患、ストレスなど、さまざまな病気や症状との関係性も明らかになってきています。

つまり、その人が持つ腸内マイクロバイオームの違いによって、分解しやすい栄養素や吸収しやすい物質が異なるのです。腸内マイクロバイオームを整えることで、従来は改善が難しかった疾患やストレスへの新たなアプローチの可能性が広がっています。

韓国・水原発、腸内マイクロバイオーム研究の最前線へ。HEM Pharmaのラボに潜入

韓国・ソウルから南へ約1時間。ユネスコ世界文化遺産「華城」を擁する水原（スウォン）は、スタートアップが集積する地域として知られています。この地に本社およびラボを構えるHEM Pharmaは2016年の設立以来、2024年11月にはKOSDAQへ上場するなど、急成長を遂げてきました。

今回、ラボを案内してくれたのは、HEM PharmaCEOであるチ・ヨセフ氏。

生命科学の博士号を取得後、15年以上マイクロバイオームの研究に従事してきました。しかし、最先端のサイエンスはなかなか生活する人々の役に立てるシーンがないことを痛感。そこで、より社会実装の可能性が高い領域として腸内マイクロバイオームに着目し、起業家としてHEM Pharmaを創業しました。チ氏は「腸内マイクロバイオームに“研究の社会実装”という未来を託した」と語ります。

このラボには日々、多くの便サンプルが届きます。約マイナス80℃に厳格に管理され、徹底した清潔環境が保たれています。

「Creating a healthier world and better lives with microbiome technology」HEM Pharma本社に掲げられている言葉には、「マイクロバイオームによって、より健康でより良い生活を作っていく」という強い想いが感じられます。

腸環境を「体外」で再現する。HEM Pharmaの独自技術「PMAS」とは

ここで、HEM Pharmaが腸内マイクロバイオームをソリューションとして社会に実装するための研究を進め、独自に開発した特許技術*「PMAS（Personalized Pharmaceutical Meta-Analytical Screening）」について紹介します。PMASとは、腸内環境を人工的に再現するマイクロバイオーム解析の中心技術です。*特許第7301220号

PMASとは、これまでの研究で用いられてきた2つの技術、

　1．第1世代技術（メタゲノム技術）：遺伝子検査によって、食品の分解や栄養素の吸収に関わる微生物の個人差を検証

　2．第2世代技術（メタボローム技術）：微生物がつくり出す有益な代謝産物（ポストバイオティクス）を分析

を組み合わせた、第3世代技術（メタカルチャロミクス技術）であり、日本・韓国・アメリカで特許を取得しています。

「PMASの最大の特徴は再現性にあります」とチ氏は説明します。

便サンプルを一つのプレートに最大96個に均一に分け、体温と同じ温度や腸のぜん動運動を再現することで、腸内環境を体外で再現することができます。便サンプルがある限り、サンプル提供者の腸環境を自在に再現することができるのです。さらに、１枚のプレート当たり96種類もの食品やサプリメントを加え、サンプル提供者に合うものかどうかを検証できます。

たとえば、乳酸菌だけでもその種類は数億にのぼります。自分に合う乳酸菌を見つけるには膨大な時間がかかりますが、PMASの場合はそれほど長い時間をかけずに、結果がわかるのです。

HEM Pharmaのラボでは、検証のプロセスをすべて自動化しています。自動化によって、同一手法・同一条件で検証された非常に良質なビッグデータにつながっているのです。

このラボの自動化については、日本国内でのマイクロバイオームのパーソナライズド・ソリューション提供に関する発表会において、マイクロバイオーム分野の国際的研究者であるキム・ジュウォン氏も、「人の手を使った実験は、どんなに精密にやろうとしても差異が発生する。すべて自動化されていることで一貫性が生まれ、すべてのサンプルが同じ条件で分析できることは、HEM Pharmaのラボの強みだ」と強調します。

実際、筆者もHEM Pharmaによるマイクロバイオーム解析を受けてみました。腸内環境の健康指標であるポストバイオティクスは全体平均よりも高く、腸内マイクロバイオームの多様性スコアも全体標本平均よりも高かったのですが、「ストレスに関わる腸内微生物の数値」および「下痢に関わる腸内微生物の数値」が全体平均より低い状況でした。

この結果は、個人的に常日頃感じている身体の調子と、非常にリンクする内容でした。科学が、自身の感じる「なんとなくの不調」を明確に数値化し、わかりやすい形で提示してくれたという感動がありました。私個人が欠けているものを補う「パーソナライズド・ソリューション」を得られれば、日常生活の中でよりウェルビーイングな状態をキープできる可能性が広がるのではと感じました。

日本アムウェイとの協業で広がる国内での社会実装。パーソナライズな健康への道

すでにHEM Pharmaは、アムウェイと戦略的提携を締結し、研究成果を活かした製品開発やサービス展開を推進しています。さらに日本国内においても日本アムウェイとの協業により、腸内マイクロバイオームのパーソナライズド・ソリューション提供を開始することを発表しました。

チ氏は「消費者の行動はどんどんパーソナライズに向かっているのに、ヘルスケア分野には、パーソナライズされた製品が少なかった。これまではサプリも自分で判断して飲むだけであり、その成分がきちんと効果を発揮する腸内マイクロバイオーム環境を保てているかは、わからなかった」と話します。そして、腸内マイクロバイオームとパーソナライズド・ソリューションというパイオニア的なビジネスには、健康に関心が高いファンとともに市場を作っていくことが必要だと強調します。

そのような観点において、日本アムウェイは非常に健康に対して意識の高い強固な顧客基盤を持っています。チ氏は「アムウェイと協業することで、腸内マイクロバイオームによるパーソナライズド・ソリューションを広めていきたい」と語ります。この協業により、HEM Pharmaの強みである世界最大級の腸内マイクロバイオームデータベース（100,000件超　※2025年9月時点）はさらなる拡充が期待されます。

両社は、栄養・運動・睡眠などを統合した包括的なウェルネスプログラムへの展開も視野に入れています。今後は両社の協業によって、研究開発・社会実装・消費者接点を一気通貫で展開することが可能になると見込まれます。

腸が握る健康の未来——マイクロバイオームが支える、“予防”という新しい選択

チ氏は「これまでは何らかの症状がでた時に、それに合わせて治療をするという形が取られてきた。これからはマイクロバイオームを調整することで、身体全体の予防をしていく時代が来る」と展望を語ります。

日本は世界的に見ても高齢化が進む社会です。若年からの腸内マイクロバイオーム分析が有効である一方、やはり高齢者におけるヘルスケアのニーズが非常に高い国だといえます。「健康寿命の延伸などに関しても、社会実装のショーケースとなってくれる可能性がある」と、チ氏は日本でのソリューション提供に期待を示しました。

チ氏は腸内マイクロバイオーム研究や社会実装について、今後の展望も語っています。

「腸内マイクロバイオームの分析をすることで、3年後の自分の健康診断結果を事前に予測し、現在の自分の行動を効果的に変化させることが可能です。今後の疾患などを予防していくことで、自分自身の人生は変えられる。それを証明することで、腸内マイクロバイオームを予防医学のスタンダードとしていければと思っています」

研究者であるキム氏も「プロテインの効き目を高めたい、子どもの身長を伸ばしたい、といった多くの人が抱える悩みにも、腸内マイクロバイオームが関係しているといわれています。そういった悩みに合わせて、腸内マイクロバイオームのサプリを摂取できる未来も近いかもしれません」と、よりマイクロバイオームが身近になる展望を述べていました。

＊

マイクロバイオームは、病気を治すための技術ではなく、健康をデザインするための新たな可能性を秘めています。

HEM Pharmaと日本アムウェイの協業は、科学の力を社会に還元し、“予防”を現実の選択肢へと近づける第一歩なのかもしれません。一人ひとりがより自分らしく健康でいられる社会へ――その歩みは、すでに始まっています。

日本アムウェイ
https://www.amway.co.jp/

※本稿はPR記事です。

●この記事のポイント
・免疫・遺伝子・生活習慣データをAIで統合し、がんや認知症など従来予測が困難だった疾患リスクを可視化する新しい“予測医療”モデルが注目を集めている。
・治験の高コストや開発長期化に悩む製薬企業に対し、希少性の高いデータを大規模に提供できる点が強み。国内10万、米国1500万規模の市場を狙えるユニコーン級モデルだ。
・高齢化と医療費増大に直面する中、予測医療は「病気を未然に防ぐ」社会基盤になり得る。データを社会資産化し、医療経済を再設計する可能性を秘めている。

「予防が大事だと言われますよね。でも、がんや自己免疫疾患、認知症は健診ではわからない。私はそこにずっと違和感を持っていたんです」

　Edgewater代表・福澤雅彦氏は、独特の静かな語り口で核心を突く言葉を置いた。免疫、遺伝子、生活習慣という3つのデータを統合してAI解析し、将来の免疫状態から疾病リスクを予測する──。同社の取り組みは、ありそうでなかった医療データの統合モデルであり、医療費増大に直面する社会の構造問題に切り込む野心的な挑戦でもある。

　本稿では、福澤氏のコメントを交えながら、Edgewaterの事業構造、ユニークさ、そして“ユニコーン級”と評される理由を紐解く。

●目次

• 健康診断ではわからない病気をどう予測するか
•  “免疫は扱いが難しい”という常識をどう突破したか
• なぜ製薬会社はEdgewaterのデータに“期待する”のか
• 異例の収益構造、本丸はアメリカ市場
• “65歳以上のデータ”こそ社会を変える資産になる
• 経営者への提言：「未来を予測することは、健康を“買う”行為だ」

健康診断ではわからない病気をどう予測するか

　福澤氏が繰り返し強調したのは、予防医療の前提条件としての“予測”の欠落だ。

「誰もが『予防は大事だ』と言うけれど、実際には予測できていない。血圧や血糖値が高ければ将来高血圧症や糖尿病の疾病リスクは読めます。でも、がんや認知症は健診では一切わからない。この“空白”を埋めるデータが、そもそも世の中に存在しなかったんです」

　そこで同社が着目したのが、
①遺伝子（遺伝的要因）
②免疫（現在の生態応答）
③生活習慣（環境・行動要因）
という3種類のビッグデータだ。

「この3つを統合して初めて“未来の免疫状態”が予測できる。静的な遺伝子とは違い、動的な免疫は日々変動し、まさにリアルタイムの健康状態を把握できる。これら免疫、生活習慣が環境要因として重要で、これらをAIで組み合わせることで、ようやく予測の土台ができるんです」

　Edgewaterは、この統合解析モデルに関する画期的な特許を取得。「今まで誰もできなかった予測医療の方法論」をつくり出した。

 “免疫は扱いが難しい”という常識をどう突破したか

　免疫データは変動が大きく、扱いが難しいとされる。この問いを投げかけると、福澤氏はこう答えた。

「この免疫の変動が病態の本質や治療効果の予測に重要な情報を含んでおり、従来の統計解析では、免疫の大きな変動は『ノイズ』として扱われ、分析を困難にしていました。しかし、AI解析はこの課題を克服し、個別化医療において不可欠な要素となります」

　T細胞、B細胞、NK細胞など、複数の免疫細胞の“免疫プロファイル”を構築し、そこに遺伝子情報・生活習慣を統合することで、疾病リスクの兆候を推定できるという。

　対象疾患は、自己免疫疾患、がん、生活習慣病、認知症など幅広い。

「免疫が関わらない病気は基本的に存在しない。だから将来的には、ほぼすべての疾患が対象になり得る」

　Edgewaterは、国内最高峰の自然科学研究機関と言われる理化学研究所の自己免疫疾患チームと共同研究契約を締結しており、山本一彦先生の知見を基盤として研究を推進している。

なぜ製薬会社はEdgewaterのデータに“期待する”のか

　Edgewaterのビジネスモデルの肝は、BtoCの健康サービスではなく、製薬会社の創薬開発向けデータの提供にある。

　福澤氏は、製薬業界の現状をこう分析する。

「国内の製薬会社の研究開発費は欧米の4分の1。研究には9〜16年かかり、成功確率は2万5000分の1、新薬開発には平均3000億円かかるんです。国内の製薬会社がいま最も求めているのは、大きなお金を掛けずに詳細なゲノム・免疫・マルチオミクス等のリアルワールドデータを活用して新薬を開発する事なんです」

　しかし、現在流通するリアルワールドデータ（Real World Data／日常生活から得られる健康や医療に関連したデータ ）は、レセプトや電子カルテに限られ、創薬に必要な免疫・遺伝子情報を欠いた低解像度データ。一方、大学と連携した臨床試験では莫大なコストと時間がかかり、得られる症例数も数百例規模が限界であり、AIによるビッグデータ解析には不十分だ。

「臨床試験の場合、医療機関を通さずに免疫・遺伝子データを同時に取ることはできない。しかし我々の方法なら、個人が“ヘルスケア”として同意し、郵送検査で取得できる。だから1/10のコストで、数千〜数万例を短期間で集められるんです」

　これこそが、既存リアルワールド（RWD）プレイヤー企業では絶対に提供できない差別化ポイントだ。

　さらに、同社はこの仕組みそのものを国内で特許化している。「特許で守られているから、同じことは誰もできない」のだ。

異例の収益構造、本丸はアメリカ市場

　福澤氏は、ユニコーン級の事業には「単価を上げるか、数を増やすか、もしくはその両方が必要だ」と語る。

「スタートアップの創業者は誰しもユニコーンを一度は夢見る。しかし、数千円の商品で1000億円の売上を作るのは非常に厳しい。製薬企業向けなら、1件のデータ価値は数十万円にもなる。これはもう“単価”が違うんです」

　具体的には次の構造だ。

　1．某遺伝子検査会社と提携
　2．某社の遺伝子検査実施ユーザーに“免疫検査を無料”で案内
　3．希少価値の高い統合データセットを構築
　4．これらをAI解析する事で様々なインサイトを構築
　5．これらのデータ＆AIインサイトを製薬企業が購入（高単価×巨大量）

　つまり、BtoCで集客せずとも、“すでに存在する遺伝子検査ユーザー”を活用できる。

　福澤氏は「遺伝子検査を受ける人は健康意識が高く、自分の将来の病気のリスクを知りたくて遺伝子検査を実施したが、結果は『必ず病気になるとは限らない』。従って、追加で無料の免疫検査を受ける事で、精度高く自分の病気になる可能性を知れるのは歓迎であり、参加率は非常に高くなる」と断言する。

　さらに、海外ではこのモデルの価値がすでに証明されている。2018年、米国のDTC遺伝子検査会社「23andMe」は500万人の遺伝子データをグラクソスミスクライン（GSK）に450億円で提供した。

「同じ構造を“免疫×遺伝子”で作れば、価値はさらに高まる」

　福澤氏の視線は、はっきりと海外、とりわけ米国を向いている。

「23andMeには1500万人の遺伝子検査ユーザーがいる。日本の150倍です。幸いなことに、米国ではDTC免疫検査は全く普及していません。ここにアプローチできれば、市場規模もデータ量も桁違いになる」

　そしてこれらのデータ購入者は、世界最大規模の米国メガファーマ群であり支払い能力は最大。

　Edgewaterはすでに米国でこの技術を特許出願中。免疫検査キットをFDA承認の上、23andMeと交渉し、同社顧客向けに免疫検査を提供する構想を描く。

　たとえば1500万人の1%が参加しただけで15万人。単価10万円なら、データ提供だけで150億円規模の売上になる。福澤氏は静かに語る。

「製薬企業は世界にたくさんあります。最初に行う日本での展開は実質的“PoC”となり、この結果を米国の製薬会社に示せば、本格的なスケールはアメリカで起こります」

“65歳以上のデータ”こそ社会を変える資産になる

　福澤氏はMSD（メルク）に27年在籍し、1999年MSDの完全子会社だったPBM（Pharmacy Benefit Manager）企業にも出向した経験を持つ。

「米国のPBMでは、処方データを膨大に集め“標準治療”を決めていた。まさにリアルワールドデータが医療を変えるのを目の当たりにした」

　さらに、免疫チェックポイント阻害薬「オプジーボ」の研究に触れた経験も大きかった。

「免疫は魔法のようだった。ウイルスが来ればある細胞が働き、別の病気には別の免疫が動く。これをデータ化すれば、未来の病気が読めるのではないか」

　そして2020年、コロナ禍により当時行っていた医療コンサル事業が止まり、逆に構想を一気に形にする時間が生まれた。長年温めてきた「免疫×遺伝子×生活習慣の統合」という思想が、特許として結実した。

　Edgewaterはビジネスとしてのスケールだけでなく、医療費削減という社会課題にも深く切り込む。

「企業の健保データは“健康すぎる”。本当に価値があるのは、65歳以上の“病気の変化が激しい層”のデータなんです」

　高齢者が毎年免疫検査を受け、生活習慣データと紐づければ、病気の予測精度は飛躍的に向上する。

　さらに、データ提供者にはポイント還元や年金加算など、社会的インセンティブを返す仕組みも構想している。

「医療データは社会資産になる。個人の健康が社会全体の価値になる仕組みを作りたい」

経営者への提言：「未来を予測することは、健康を“買う”行為だ」

　最後に、経営者・スタートアップ創業者が抱える健康課題について尋ねると、福澤氏はこう語った。

「経営者は自分が倒れれば会社が止まる。富裕層向けに、遺伝子×免疫の統合検査を郵送で受けられるサービスも開始したい。予測医療は“未来を買う”行為になる」

　個人だけでなく、企業の健康経営にも応用できる可能性は広い。社員のリスク把握や、生活習慣改善プログラムとも連携し得る。

　福澤氏の言葉は最後まで一貫していた。

「病気を予測できなければ、予防はできない。方法論がなかっただけで、データを集めれば予測は可能になる。あとは社会実装するだけです」

　免疫・遺伝子・生活習慣データの統合──。これは、予防医療の“理想”とされながら、誰も実現できなかった領域だ。

　Edgewaterのアプローチは、医療費増大、高齢化、製薬開発の非効率性という社会課題に対し、“データから医療を再デザインする”という新しい産業モデルを提示している。

　そして日本で生まれたこのモデルは、1500万人が遺伝子検査を受けるアメリカ市場でさらに巨大化する可能性を秘めている。

「これは医療のGAFAMモデルになる」

　病気の未来を読む技術が社会をどう変えるのか。Edgewaterの挑戦は、その第一歩にすぎない。

（文＝BUSINESS JOURNAL編集部）