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　パチスロ6号機の中で、圧倒的な存在感を放っている『Re：ゼロから始める異世界生活』（大都技研）。

　導入から2カ月も経たずに増産が決定。その数は約15000台と、需要の高さを認識させることになった。「それ以上の台数が7月に用意される」との情報もあるが、すでに「完売している」とも言われている状況だ。

「人気アニメのタイアップ機というだけではなく『純増8枚』というウリはありましたが、正直ここまでヒットすると予想した関係者は少なかったと思います。スピード感や多彩なゲーム性は、予想以上の評価を得ることに成功しましたね。

これまでは爆発的な人気に対し供給が追い付いていない感じでしたが、増台によって勢いは落ち着いてくるはずです。当然ながら店の扱い方が重要になってきますが、そんな状況でも高稼働を続けられれば"絶対的存在"になるでしょうね。6号機の未来のためにも、そうなって欲しいです」（パチスロライター）

　全国のホールで「救世主」とまで評される『Re：ゼロから始める異世界生活』。この勢いで新時代の"覇権"を掴むのだろうか。今後の展開に注目していきたい。

　待望のヒット作が登場したパチスロ6号機だが、パチンコも長期稼働が期待できる新規則機が続々と発表されている。

　京楽産業.の『Pぱちんこ冬のソナタ Remember Sweet Version』は、約15000台が予想通りに完売したとの情報が存在。サミーのサンリオ原作のガールズバンドアニメとのタイアップ機『P SHOW BY ROCK!!』も、リリースより上々の反響が寄せられていた。

　そのような意味では、不動の人気作とコラボした"アノ新機種"も注目したい1台だ。「継続率82％×ロングST」マシンへ、注文が殺到したとの情報が話題となっている。

　「ニューギンさんの『Pうる星やつら～ラムのLoveSong～』ですね。パチンコやパチスロとしてもお馴染みの版権ですから、興味を示すホールは確実にいると思いましたが......『あっという間に完売した』と言われています。

新規則機では数少ないロングST（200回）という点が評価されたのかもしれませんね。ST継続率は82％で、ST大当り時の50％が10Rとライトミドルスペックとしては抜群の出玉性能を誇ります。

通常大当りには必ず時短100回が付与され、時短中の引き戻しの確率も37％と高い。安定感と一撃性を両立させた仕上がりと言えるでしょう。オリジナルアニメに加え、TVアニメ主題歌ラムのラブソングが初収録されているなど、原作ファンも見逃せない要素も満載。『覇権を掴む』とまでなるかは分かりませんが、予想以上の活躍があっても不思議ではありません」（パチンコライター）

　導入前の評価は上々の『Pうる星やつら～ラムのLoveSong～』。パチンコ新規則機へ勢いを与えるような反響を得られるのだろうか。導入後の稼働状況に注目したい。

ニンテンドースイッチ（「Wikipedia」より／Elvis untot）

　4月18日、中国広東省は、任天堂のゲーム機「ニンテンドースイッチ」とその専用ゲームソフトの販売を認めた。任天堂は詳細を公表してはいないものの、ゲーム大手テンセントと共同して中国事業を進めるものとみられる。同社にとって、再び中国進出を目指すことは“悲願達成”に向けた大きな第一歩といえるかもしれない。

　2003年、2005年と任天堂は中国市場への参入を目指した。しかし、任天堂は中国での販売を伸ばすことはできなかった。中国のゲーム市場は世界最大だ。中国のインターネットユーザー数は8億人に達するともみられている。任天堂にとって、中国は実に魅力的な、喉から手が出るほど欲しいマーケットである。今回、テンセントという強力な事業パートナーを獲得できたことの意義も大きい。

　同時に、中国事業のリスクは高い。中国では政府の意向が企業経営を大きく左右するからだ。任天堂は、中国ビジネスの収益化に取り組みつつ、新しいヒット商品の創造に取り組み、収益源泉を分散させる必要がある。そのために任天堂が、テンセントや他のIT先端企業とどのように関係を構築していくかに注目したい。

悲願達成に取り組む任天堂

　
　中国の広東省は、IT大手テンセントに対して、任天堂のゲーム機及びソフトの販売を認めた。現時点で、任天堂が中国全土で事業を展開できるか否かは不透明だが、同社にとってこれは“悲願達成”に向けた大きく、かつ、極めて重要な第一歩だ。

　任天堂にとっての悲願とは、米国と欧州に加え、一大ゲーム市場である中国の需要を取り込み、海外売上高比率を一段と押し上げることだ。それは、同社の成長期待を大きく左右する。中国ゲーム市場への参入は、任天堂がより多くのフリーキャッシュフローを獲得し、新商品やマーケティングプラットフォームの開発を強化するために欠かせない。

　わが国では、少子化と高齢化、および人口の減少が進む。国内のゲーム需要は縮小均衡に向かう。任天堂が成長を目指すには、海外市場の開拓が重要だ。この考えに基づき、同社は海外戦略を強化してきた。その結果、海外売上高比率は上昇傾向で推移し、直近では70％を超えている。うち、約40％が米国、30％弱が欧州だ。ここに中国での売上高を加えることができれば、同社の収益は一段と増えるだろう。

　収益基盤の増強のために任天堂は過去に2度、中国市場に参入した。しかし、いずれも失敗に終わってしまった。失敗の原因は、任天堂が強力なパートナーを得ることができなかったからだろう。中国のゲームユーザーの好みは、わが国とはかなり異なる。任天堂は、中国のゲームユーザーの好みや環境の変化にうまく適応できなかった。ここ数年間、同社の中国戦略は事実上、止まってしまった。

　今回、任天堂は世界のゲーム大手であるテンセントとの協業を決めた。その理由は、同社が中国を代表するIT先端企業であるからだ。米国のIT先端企業を代表する呼称として、“GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）”が知られている。これに対して、中国では“BAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）”が急成長を遂げ、米国企業としのぎを削っている。

任天堂が狙う中国での商機

　
　中国は、世界最大のゲーム市場だ。任天堂はテンセントとともに、広東省を足掛かりにして中国ゲーム市場でのシェアを獲得したい。任天堂には、その自信もあるはずだ。中国において「スーパーマリオ」はよく知られている。1月には、中国共産党の中央政法委員会が、短文投稿サイトにスーパーマリオを模したキャラクターを使った動画をアップロードし、綱紀粛正への取り組みをアピールした（のちに削除）。それほどスーパーマリオは知名度が高い。

　中国市場において、任天堂は人気キャラクターを前面に出して、ニンテンドースイッチとその専用ソフトの販売を増やしたい。任天堂としては、その商機をできるだけ早く手に入れたい。テンセントにとっても、任天堂との協業はオンラインをベースとしたプロダクト・ポートフォリオを分散し、収益を増やすために重要だ。

　ただ、本当にそうした展開が見込めるか否か、現時点ではよくわからない部分がある。なぜなら、中国は米国に比肩する、あるいはそれを上回るペースでIT先端技術を開発し、社会に普及させてきたからだ。

　特に、中国におけるスマートフォンを用いたSNS、フィンテック、モバイルゲームなどの利用者数増加には、世界に類を見ないほどのダイナミズムがある。中国政府としても、デジタル技術を駆使して社会への監視を強めたい。政府は新作ゲームの認可に関しても、オンラインゲームの認可を優先するだろう。

　一方、任天堂は、自前の製品＝ゲーム機のシェア拡大を追求してきた。オンラインを軸に発展してきた中国ゲーム市場において、任天堂がゲーム機の販売を増やし、収益につなげることができるか、不確実な部分がある。すでに、米グーグルがクラウドゲーム（エンドユーザーの端末上ではなく、クラウドサーバー上でゲームが進行する）に参入し、ゲーム業界の競争は激化している。これは、任天堂にとって無視できない変化だ。

任天堂が注力すべきデジタル分野

　
　任天堂にとって、テンセントとの協業は実に大きなチャンスだ。中国事業の収益化と、今後の変化への対応のために、同社はこのチャンスを生かさなければならない。

　市場参加者の間では、任天堂は業績のぶれが大きい企業との見方が多い。過去、任天堂はヒット商品（ゲーム機）に続くヒットを打ち出すことが難しかった。足許の業績に関しても、ニンテンドースイッチの需要が飽和すれば、任天堂の業績は相応のマグニチュードで悪化するのではないかと少なからぬ不安を抱く参加者もいる。

　任天堂に期待したいことは、テンセントのアニマルスピリッツを取り込んで、矢継ぎ早（連続的）に新しいヒット商品の創造を目指すことだ。特に、デジタル売上高（ソフトのダウンロード、コンテンツの購入など）を増やすことは、任天堂の将来を左右するだろう。任天堂のデジタル売上高の割合は、売上高全体の20％程度にとどまっている。

　今後、世界的に、スマートフォンなどモバイルデバイスを用いネット空間にアクセスし、ゲームを楽しむことが増えていくだろう。この展開をもとに考えると、任天堂はデジタル分野の収益力を高めなければならない。特に、グーグルが注力するクラウドゲームは、端末の演算処理能力に負荷をかけることなく、新しいゲームを、高度な画質で楽しむことを可能にする。これは、任天堂にとっても、テンセントにとっても脅威だ。

　任天堂には、テンセントの成長のダイナミズムを取り込みつつ、クラウドゲームなどの新しいゲーム事業に積極的に取り組むことを期待したい。同時に、任天堂はテンセントのネットワークを生かし、当局とも良好な関係を築かなければならない。政府による規制強化というリスクを考えると、その2つを同時に進めることが、任天堂の悲願達成には欠かせない。その上で、任天堂が他のIT先端企業との提携などを進め、ヒット商品を創造できれば、同社の持続的な成長への期待は高まるだろう。
（文＝真壁昭夫／法政大学大学院教授）

　秋篠宮家の長女眞子さまとの結婚問題に注目が集まる小室圭さん。

　国際弁護士を目指すべく米フォーダム大学に留学中の小室さんだが、いまだその将来設計が見えず、国民の疑念もどんどん増幅している印象だ。

　そんな中、作家の山田順氏が、これまでの小室さんの「行き当たりばったり」の人生に疑問を呈する記事をYAHOO! JAPAN内で綴っている。

　山田氏は小室さんが音大付属小学校からなぜかインターナショナルスクールに入ったこと、その後海外ではなくICUに進学、就職は大手銀行にもかかわらずパラリーガルとして法律事務所勤務に転身した点など、それらの選択を「間違いだらけ」とまで断言している。

　確かにそのキャリアは不可解な点が多いが、これまでの小室さんの行動を見てれば、それにも納得がいくというもの。とにかく一貫性がないことだけは明白である。

「小室さんの代理人の『弁護士になるとは決まっていない（後に撤回）』という発言が話題になりましたが、そんな気持ちを抱いていても不思議ではない状況です。そのうち『次はパイロットを目指す』といっても違和感がないほどに......。

これまでの経緯を見れば、小室さんは常にその時の『気分』や『欲望』を重要視している印象があります。今後、思いもよらぬ動きがさらに続く可能性はあるでしょうね」（記者）

　小室さんに対しここまで国民が疑問を呈していても、眞子さまはご自身のお気持ちを重視され、妹の佳子さまも応援されている状況。秋篠宮ご夫妻は現状にアクションを起こされることもない。秋篠宮家への疑問も強まっているのが実状だ。

　現在の国民の気持ちは、先日の「世論調査」からも明らかだ。

「4月の共同通信の世論調査では『女性天皇』に賛成が8割近くに上りました。つまりは天皇皇后両陛下の長子である愛子さまが将来天皇になられることに賛成の声が多いということです。

無論、女性天皇やその長子が『女系天皇』となる点などに反発は多いですが、それ以上に秋篠宮家の現状と天皇皇后両陛下、そして愛子さまの現状が、その声を後押ししているのは間違いありません。小室さんが秋篠宮家の長男悠仁さまの"義兄"となる可能性がある点に拒否反応を示す意見も少なくありません」（同）

　今後の皇室にとっても、小室さん問題は早急に解決しなければならないことなのだが......。

　ゴールデンウィークは九州の旅打ちを実行。4月を「プラス28万8100円」の勝利で飾りました。毎回恒例の甥っ子シンちゃんを勝たせるミッションは、18年連続勝たせることに成功しました。

　今年のゴールデンウィークは何と言っても『ぱちんこ GANTZ:2』です。4月に登場以来、全国のホールで暴れています。

　九州では博多で8万発超えのレポートも届きました。ボクも登場1週間で2戦9万円GETして九州に乗り込んだくらいです。

　初めて『GANTZ2』を打つシンちゃんに、連チャン即ヤメ台を選びます。4月の勝利も連チャン即ヤメの100回転以内の台に座って「オスイチ1万発」のオンパレードです。

　空いてる台を見つけ他のホールで実戦中のシンちゃんを呼び出した瞬間、ぬらりひょんに勝って超GANTZボーナスGET。慌ててバトンタッチします。「41回転！」これが「7110ぽいんと」で、訳が分からないシンちゃんに小当りRUSHと超ボーナスの説明をしていたところ......43回転！

　またまたぬらりひょんで今度はシンちゃんが引き戻します。これが「6270ぽいんと」で、合計1万発突破です。

　その後、派手な引き戻しのない状態をシンちゃんに経験してもらって、8519個交
換3万円で、初打ちGANTZでまるまる3万円の勝利でした。

　九州でのゴールデンウィークの客付きや、深夜のパチンコTV番組や日昼でも流れるホールのCMを見て......「パチンコ不況のネットニュースは、どこで誰が流してるの？」と、聞きたくなる熱狂ぶりでした。

　東京に帰ってきてもゴールデンウィーク中はどこも、お客さんが一杯でした。風評被害もなく負けた人へのお慰み情報として受けとっていいくらいです。

　連休が終わると潮が引くようにお客さんのいなくなるホールは「今年もやっちまったな」と感じてしまうダメダメホールです。

　一番目立つのは『Re：ゼロから始まる異世界生活』のヒットや、今年11月12月と撤去の決まったスロットの元気な暴れっぷりです。

　パチンコは相変わらず『真・北斗無双』と『戦姫絶唱シンフォギア』がメインのホールも珍しくありません。

　65％撤廃のルール改正で、パチンコ人気は蘇っています。2400発搭載の機種も頑張っています。特に1月に登場した『ルパン三世LAST　GOLD』が人気復活で、入替当初に辛い出方をしていた同じ『ルパン』とは思えない稼働ぶりです。

　5月12日（日）の午後7時41分、ポロリ1回転でタイプライター"大泥棒の盗みの美学"が赤III保留ではずれて、ノイズ発生復活！

　正真正銘ポロリ1回転490回転でルパン勝利でGOLDENTIMEへ！

　しかしこれは4連で3千発ちょっと。よくある『ルパン』です。

　この時短明の130回転で銭形歌舞伎チャレンジ。ライジングCHARGEで260発の雀の涙に、「今夜はこれくらいにしておこう」と思ったら......30回転めに7図柄テンパイからのルパンと五ェ門と次元勢揃いです。

　タイマーもあって当ったと思ったら緑カットインで外れます。ガシンと紫のロゴ落ち。ここで紫のタイプライター"裏切りは女のアクセサリー""魔性の女"不二子登場で777のゴールデンボーナスGETです。

　これが8連して「1万8千発!!」の大勝利です。

　夜の仕事帰りの平日月曜日の勝負としては、ポロリ1回転で5百円しかやっていません。これが「ドンキホーテ流のパチンコ」です。

　新台の『CRキャッツアイ～最高のお宝、頂きに上がります』も、100回転以内狙いが『GANTZ』同様"ビタッ"と決まります。それも時短なしで、ひとケタでヤメてたりする台ばかり狙って打ちます。

　初打ち、63回転で7図柄テンパイ俊夫と瞳のラブストーリーリーチで大当り。キュインキュインと小当りなのにロング開放の大量出玉で1万2653発GETです。

　連休が明けてもホールをカニ歩けば、そこに必ず「お宝台」は眠っているのです。

（文＝谷村ひとし）

トヨタの「エスティマ」（「トヨタ エスティマ | トヨタ自動車WEBサイト」より）

　1980年代まで、ファミリーカーの主役はセダンだった。しかし、1994年に発売されたホンダの「オデッセイ」が大ヒット。それを機にミニバンの新型車が続々と登場し、以降20年間にわたってミニバンはファミリーカーの王座に君臨してきた。

　室内空間が広く大人数が乗ることができ、シートアレンジが多彩で使いやすい。さらに、電動スライドドアの採用など高級感のある車種も多い。そうした事情から、「ミニバンを持つことが父親のステータス」ともいわれたほどだ。

　ところが、近年はミニバンの凋落が顕著になっている。よく指摘されるのは「人気のSUV（スポーツ用多目的車）に取って代わられている」というものだが、それだけではない。実は、その原因はミニバン自体にもあるのだ。自動車に詳しいライターの呉尾律波氏に、人気凋落を招いた「ミニバンのワースト3」を挙げてもらった。

各メーカーが次々と生産終了、マツダは撤退

　昨年1年間でもっとも売れたミニバンは日産自動車の「セレナ」。販売台数は約10万台で、全乗用車のなかでも4位に食い込んでいる。ほかにも、トヨタ自動車の「シエンタ」が5位、同じくトヨタの「ヴォクシー」が6位と、トップ10に3台のミニバンがランクインしている。

　一方で、近年は各メーカーでミニバンの生産終了が相次いでいる。トヨタ「ウィッシュ」「アイシス」「イプサム」、ホンダ「ストリーム」「エリシオン」、日産「プレサージュ」「ラフェスタ」、さらにマツダ「プレマシー」「ビアンテ」、三菱自動車「グランディス」、スバル「エクシーガ」など、10車種以上が生産終了となっているのだ。

　また、「中古車市場でもミニバンの凋落が見て取れる」と呉尾氏は指摘する。

「昨年のはじめくらいから、ミニバンの中古車が値崩れしています。2、3年前までは強気な価格設定でしたが、おそらく中古車がだぶついているのでしょう。これは新車としての需要も下がってきていることの表れです」（呉尾氏）

　実際、各メーカーの新型車もここ数年はSUVが目立つ。マツダに至っては一昨年にミニバンそのものから撤退し、ミニバンのような3列目シートを持つ7人乗りの大型クロスオーバーSUV「CX-8」を発売した。これは、明らかにミニバンのユーザー層をターゲットにしたモデルだ。

「近年は各メーカーからミニバンのニューモデルが発売されておらず、マイナーチェンジばかりを繰り返しています。ミニバンブームが過ぎ去り新顔も出てこないとなると、販売台数は徐々に減少していくでしょう。マツダに続き、撤退するメーカーが出てきてもおかしくはありません」（同）

ミニバン凋落の原因はトヨタ・エスティマ？

　なぜミニバン人気は低下したのだろうか。それは、SUVの台頭に加えて「ミニバン自体が抱える多くの問題が関係している」と呉尾氏は話す。

「ミニバン凋落のきっかけをつくったのはトヨタ『エスティマ』です。初代は過剰品質と思えるくらい、しっかりとしたクルマでした。しかし、ミニバンという金脈を発見したトヨタは、2代目『エスティマ』から外装だけを先進的にし、各部のコストをごっそり削ぎ落としてしまった。その商法をほかのメーカーが追随し、少しずつ個性を出し合っていたのが、かつてのミニバンブーム。その結果、ハリボテのようなクルマが大量生産されてしまったのです」（同）

　そうしたコストカットのなかでも、特に目に余るのが安全面の問題だという。

「ミニバンは室内空間が広いことが最大の売りです。しかし、コストをかけずに室内を広くしようと思ったら、車両の内側をギリギリまで削るしかない。そうなると、当然ながらボディの衝突安全性は著しく低下します。さらに、2列目シートのフットスペースを確保するために3列目も後方に移動させたので、リアのクラッシャブルゾーンが極端に小さくなり、追突にも弱い。はっきり言って、今のミニバンは全方位で危険極まりないボディのクルマばかりです」（同）

　コストを抑えた開発の悪影響は足回りにも及んでいる。「そのひとつが、トーションビーム式サスペンションです」と呉尾氏は指摘する。トーションビーム式サスペンションは、主に軽トラックや商用車などに採用されるサスペンション構造のひとつ。独立懸架式サスペンションに比べて構造が簡単なため、製造コストを低く抑えられるが、その半面、走行性に難点があるという。

「トーションビーム式サスペンションは低コストであるだけでなく、下部にメカ類が設置されるので、その分空いたスペースにバッテリーなどを置くことができます。安くつくれて室内を広くできるので、メーカーとしては一石二鳥なのですが、路面への追従性が悪いので走行中にバタつきます。走りの安定性という意味では、とてもおすすめできるサスペンションではありません」（同）

　トーションビーム式サスペンションを採用しているミニバンは、「エスティマ」をはじめ、日産「セレナ（二駆）」、ホンダ「ステップワゴン」、トヨタ「ヴォクシー」「ノア」などの車種だ。これらのミニバンが猛スピードで走る光景を目にすることもあるが、走行性能に難があることを考えると危険な運転といえる。

「ファミリーカーという幻想と高級感にだまされてミニバンを購入し、後になって問題点に気づいて後悔するユーザーも多いと聞きます。国産ミニバンの価格帯は200万円弱から400万円台半ばといったところですが、そのお金を出す価値はありません。それでもあえてミニバンを選ぶなら、おすすめは三菱『デリカD:5』。ボディの強度が比較的高く、オフロードを走れるほど走行性能も良いからです」（同）

コストカットしすぎ？ミニバンのワースト3

　これらの情報を踏まえて、「ミニバンのワースト3」を紹介しよう。

【3位】
ホンダ「ステップワゴン」（車両価格245万5920円～）

「走り出しが弱く、パワーが非力すぎる。ご多分に漏れずボディもペラペラで、もっとも割り切ってコストカットしているミニバンといえます。ただ、ミニバンでは唯一、シートがフルフラットになるため“動かない秘密基地”としては最高です」（同）

【2位】
日産「セレナ」（車両価格244万800円～）

「内装と建て付けが最悪。シートアレンジがカチッと決まらず、走っていると『半ドアかな』と思うほどカタカタ音が鳴るので怖い。ディーゼル車もラインナップされていますが、エンジン音が車内に響いてうるさいくらいです。『売るために無理をしてつくっているのでは？』と思わざるを得ません」（同）

【1位】
トヨタ「エスティマ」（車両価格327万1418円～）

「ミニバンのコストカットモデルの元凶です。ドアがすごく薄くて、パネルを外して内側を見るとサビがある場合も。安全面ではもっとも危険なのではないでしょうか。『売れればいい』という悪謀を象徴しているようなクルマで、2019年に生産中止が噂されています」（同）

　ミニバンのみならず、今後はSUVでも低コストで外観だけをそれらしくしたモデルが多数を占めるようになるかもしれない。購入する際には熟考したほうがよさそうだ。
（文＝沼澤典史／清談社）

「Gettyimages」より

　首都圏の新築マンションが売れません。民間調査機関の不動産経済研究所では、毎月、その月に発売された新築マンションのうち何％が売れたかを示す契約率を調査しています。70％が好不調のボーダーラインといわれていますが、図表1にあるように首都圏ではこのところ70％を切る厳しい状態が続いています。

バブル崩壊時以来の契約率50％割れも

　2017年はそれでもまだ70％台を維持する月が少なくなかったのですが、2018年に入ると3月に一度70％を超えて以来、2019年2月まで11カ月連続して70％割れが続いています。わけても、2018年12月には49.4％と、1991年のバブル崩壊時以来という50％割れを記録しました。

　その売行き悪化の象徴が超高層マンションです。20階建て以上の超高層マンションは、眺望がいいことやステータス感もある上、駅前再開発の好立地や人気の高い湾岸エリアなどに建設されることが多いこともあって、極めて高い人気を得てきました。超高層マンションを売り出せば即日完売が続き、首都圏全体の契約率が70％のときでも、超高層だけは80％、90％と高い契約率を誇ったものです。

　ところが、その超高層マンションが売れません。首都圏全体の契約率が49.4％まで下がった2018年12月には31.4％という記録的な低さになりました。その後も1月は59.2％、2月が50.4％と低空飛行を続けています。

近畿圏の3倍近い勢いで上がり続けてきた

　なぜ、こんなに売れなくなったのか――理由は簡単です。高くなり過ぎたのです。

　首都圏がこれほど厳しい状態に陥っているのに対して、近畿圏は比較的順調です。やはり不動産経済研究所の調査によると、近畿圏の新築マンションの契約率はこのところ70％超をキープしています。2018年3月に67.3％と70％割れを記録して以来、常に70％超をキープ、2019年2月も75.8％でした。

　なぜ、近畿圏は順調なのか、その理由も簡単です。価格が安定しているからです。

　図表2をご覧ください。これは首都圏と近畿圏の新築マンションの平均価格の推移をグラフ化したものです。首都圏は2012年の4540万円を底に右肩上がりになって、2018年の平均は5871万円、6年間で29.3％も上がっています。

　それに対して、近畿圏は2012年が3438万円で、2018年は3811万円です。6年間の上昇率は10.8％で、首都圏の上昇率の3分の1程度にとどまります。その差が、契約率に反映されているといっていいでしょう。

新築一戸建ての価格はほとんど横ばい

　いまひとつ、新築一戸建て、いわゆる建売住宅の価格動向をみてみましょう。図表3をご覧ください。

　これは首都圏新築マンションと、首都圏新築一戸建ての平均価格をグラフ化したものです。新築一戸建て（1）は10区画以上の比較的規模の大きい建売住宅で、主に大手不動産、大手住宅メーカーなどが手がけています。それに対して、新築一戸建て（2）は中堅ビルダーやパワービルダーと呼ばれる大量供給を行っているメーカーなどが主な対象です。

　特に、新築一戸建て（2）と新築マンションの価格動向の違いは一目瞭然です。新築マンションが右肩上がりのカーブで、6年間で19.2％も上がっているのに対して、新築一戸建て（2）はほとんど横ばいです。6年間でわずかに1.5％しか上がっていません。

　初めてのマイホームを考える人たちの多くは、予算との兼ね合いで、さまざまな住宅形態を検討するものです。マンションがいいのか、一戸建てがいいのか、はたまた新築か中古かと、取捨選択を行い、最終的に現実的に取得可能な形態に落ち着きます。

　その際、予算との兼ね合いから真っ先にはじかれるのが、高くなり過ぎた新築マンションということになります。新築マンションの契約率が低い水準にとどまっているのには理由があるのです。

東京の新築マンションの年収倍率は13.26倍

　では、どうすればいいのか――理想の形態でいえば、景気が急回復して年収が大幅にアップ、一般の会社員などでも買えるようになることですが、それは当面期待できないでしょう。そうなると、残るのは価格の引下げです。平均的な会社員でも買えるような水準に価格を下げるしかありません。

　民間調査機関の東京カンテイでは、70平方メートルの新築マンションを年収の何倍で買えるかを示す年収倍率の調査を行っています。その2017年の平均は7.81倍でした。年収の7倍以上出さないと買えないのですから、なかなか厳しい数字ですが、これが首都圏になると、11.01倍に跳ね上がり、東京都は13.26倍という気の遠くなりそうな数字です。年収の13倍以上の現金を蓄えるのはほとんど現実的ではありませんから、その多くは住宅ローンでまかなうしかありません。その高額のローンを組むためには一定の年収が必要になります。

　実際、リクルート住まいカンパニーが、首都圏で新築マンション、新築一戸建てを買った人たちの平均年収を調べたところ、図表4のようになっています。

新築マンションは年収1000万円台が条件に

　2014年には新築マンションの平均が801万円で、新築一戸建てが720万円でした。両者の差は100万円以下だったのですが、2018年には新築マンションが960万円と1000万円台に乗せようかという水準で、一戸建ては763万円でした。両者には200万円近い差が付いています。

　これは首都圏の平均ですから、なかでも価格が最も高い東京都で買った人だけに限るともっと高くなるはずです。当然、平均年収は1000万円を超えているでしょう。

　そのため、夫婦どちらかだけの収入では手が届かないため、共働きの割合が高まります。リクルート住まいカンパニーの調査では、首都圏で新築マンションを買った人たちの57.3％が共働きでした。2001年には35.4％だったものが、2009年には44.6％と40％台に乗せ、2014年には53.2％と50％台に到達、そして2018年には57.3％まで増えました。

　ほとんど共働きでないと買えないという異常な事態といわざるを得ません。もちろん、北欧のように、出産・育児・子育てなどの環境が充実した国ならいいのですが、日本ではまだまだ女性の負担が大きく、共働きでの取得をさらに増やしていくのには限度があるのではないでしょうか。

買いやすい価格まで価格を下げる必要がある

　そう考えると、契約率を回復させ、新築マンション市場の活況を取り戻すためには、価格を下げるしかありません。それも、本欄の2月21日号でお伝えしたように、専有面積を圧縮したり、仕様・設備のグレードを落とすようなかたちでの値下げではなく、企業努力によって下げていく必要があります。

　消費者が納得できるようなかたちで価格を引き下げて、無理なくとまでもいわなくとも、多少の無理をすれば買えるようなところまで到達すれば、契約率が回復し、市況も安定するでしょう。

　そのためには、少なくとも市場が堅調に推移している近畿圏の価格上昇率程度に引き下げる必要があるでしょう。図表2で見たように、この6年間で首都圏の新築マンションは29.3％も上がっているのに対して、近畿圏の上昇率は10.8％にとどまっています。2012年の4540万円に対して、10％の上昇率だと5000万円ほどということになります。

　現実には2018年の平均は5871万円ですから、17％ほど下げないと売れないのではないかということです。簡単ではありませんし、時間もかかるでしょうが、大手による寡占化が進みつつあるなかだけに、大手不動産会社にぜひ一考していただきたいところです。
（文＝山下和之／住宅ジャーナリスト）

　今週発売の「週刊女性」（主婦と生活社）が、TBSの大ヒットドラマ『半沢直樹』の"続編が決定したと報じ、大きな話題となっている。

　2013年に放送された本ドラマは、主演の俳優・堺雅人をはじめとする超豪華出演陣が集結し、最高視聴率は平成トップクラスの約42％を記録。作中に出てくる「倍返し」というセリフはその年の流行語大賞に選出されるなど、『半沢直樹』を知らない人の方が少ないだろう。

　そんなビッグコンテンツの続編決定？というニュースに、ファンからは「ようやくか」「楽しみに待っていた！」と早くも歓喜の声が殺到中だ。ちなみに、放送予定日は東京五輪直前の「来年4月」を予定しているという。

　実に7年振りの続編となりそうなのだが、何故ここまで時間が掛かってしまったのか。過去、堺サイドとTBSの間で"軋轢"があったようで......。

「最高視聴率40％オーバーというとんでもない記録を叩き出した作品だけに、TBS自身も含め誰もが続編に期待していたと思います。実際、放送終了を迎える前から『続編が決定！』と各メディアが報じていましたし、TBSサイドもその意向であるとスクープされていましたしね。

そんなTBSの身勝手な行動？に堺サイドが『激怒した』とされ、それから両者の間に深い溝が生まれとか。このことが原因で続編が"白紙状態"だったと囁かれていました。ですが、現在はその軋轢は解消され、今回の報道に至ったと思われます」（記者）

『半沢直樹』を機に俳優としてのランクを上げた堺。その後もNHK大河ドラマ『真田丸』の主演に抜擢され、再び高視聴率を獲得した。業界内での地位を確固たるものにしている。

　また、『半沢直樹』が放送された「日曜劇場」といえば、『下町ロケット』『陸王』といった大ヒット作が生まれるゴールデン枠でもある。

　ただ、最近は不調気味で、常磐貴子主演の『THE GOOD WIFE / グッドワイフ』、現在放送中の福山雅治主演ドラマ『集団左遷!!』が、視聴率"ヒト桁"台を立て続けに連発。かつての高視聴率枠を復活させる"起爆剤"という意味でも、『半沢直樹』の続編にアツい視線が注がれるに違いない。

　丸山穂高議員による「戦争しないとどうしようもない」発言が飛び出した日本維新の会に、またも「暴言」問題が浮上した。今夏におこなわれる予定の参院選で維新から公認を受けている候補者である元フジテレビアナウンサー・長谷川豊氏が、講演会で差別発言をおこなっていたのだ。 　問題とな...