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「Gettyimages」より

　ニューヨーク州立大のステファニー・ケルトン教授などが「MMT（現代金融理論）」という理論を提唱し、アメリカを中心に徐々に広がりを見せ始めている。日本でも、経産官僚の中野剛志氏（現、経済産業省商務情報政策局の情報技術利用促進課課長）が、MMTを日本に紹介するため、『目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】』（ベストセラーズ）等を出版し、一部の間で話題となっている模様である。

　一方で、アメリカのハーバード大学のケネス・ロゴフ教授やサマーズ元米財務長官といった主流派の経済学者は、「MMTは様々なレベルで間違っている」とし、MMTの理論的な妥当性を強く批判している。

　どちらの見解が正しいのだろうか。中野氏の書籍を読むと、MMTが正しいと判断する読者もいようが、ロゴフ教授やサマーズ氏らの指摘のほうが正しい。理由は、MMTは、財政の民主的統制の難しさを深く考察していないためである。以下、順番に概説する。

MMT（現代金融理論）とは何か

　まず、議論を簡略化するために閉鎖経済で考えよう。このとき、「民間貯蓄（S）＝民間投資（I）＋財政赤字（G－T）」というISバランスが成立するが、経済学の正統派ではISバランスが成立しない場合、市場原理で金利が変動し、ISバランスが自動的に成立するものとする。しかし、MMTでは、完全雇用のときの民間純貯蓄（S－I）は構造的に決まっており、市場メカニズムのみではISバランスが成立しないケースがあり、その場合では財政赤字が必要になると主張する。

　この主張は、有効需要の原理を重視する伝統的なケインズ派の理論に近く、別に目新しいものではない。むしろ、目新しいのは財政赤字を賄う財源として法定通貨の発行を主張することであろう。

　すなわち、「財政ファイナンス」の積極的な活用である。このため、MMTでは、（1）政府支出の拡大や減税＝法定通貨の新規発行、（2）増税や政府支出の削減＝法定通貨の回収を意味し、完全雇用のときの民間純貯蓄（S－I）にマッチするように、財政赤字（G－T）を制御する政策を提案する。

　そもそも、今の日本のように、失業率が低く、コンビニ等の労働力不足が懸念される状況で本当に有効需要の原理が機能する否かという考察も極めて重要だが、この財政ファイナンスを積極的に活用する発想は本当に目新しいのか。

　実は、ブキャナンとワグナーの名著『赤字の民主主義－ケインズが遺したもの』（日経BPクラシックス）（原題はBuchanan and Wagner1977), Democracy in Deficit: the Political Legacy of Lord Keynes, New York : Academic Press）で、ブキャナンらがすでに約40年前に指摘しており、これも目新しいものではない。

　例えば、同書の76－77ページには以下の記述がある（下線は筆者）。

＜意図的な財政赤字の創出―支出はするが課税はしないというあからさまな決定 ―は、ケインズ政策の特徴だが、（略） ケインズ派が－大半のケインズ派が－通貨の増発を選ばず、古典的な公債負担論に挑戦する道を選んだのは、今もって意外である（略）需要不足という環境では、 政府の追加支出の機会費用は完全にゼロである。これは直ちに、必要な財政赤字を補てんするために通貨を創造しても、 純コストは発生しない－つまりインフレの恐れはない－ことになる。したがって、政治・制度上の制約がない場合は、意図的に財政収支を赤字にし、通貨発行だけで赤字を補てんすることが、ケインズ派 の理想的な景気対策になるはずだ＞
　
　財政学者であれば周知の事実だが、ノーベル経済学賞を受賞したブキャナンらは「ケインズがいなければ、1960～70年代の政治家がこんなに節度を失うことはなかった」とし、アメリカの財政赤字や通貨膨張、政府部門の肥大化の主な原因をケインズ派の理論にあると批判するために執筆したのが同書（『赤字の民主主義』）である。

　同書において、財政規律を重視するブキャナンらが「ケインズ派が－大半のケインズ派が－通貨の増発を選ばず、古典的な公債負担論に挑戦する道を選んだのは、今もって意外」とする記述は、ケインズ派に対する「強烈な皮肉」を投げかけるものである。

予算膨張と減税の政治圧力をどうコントロールするのか

　MMTでは、財政赤字が害をもたらすとわかれば、その時点で適切な水準に財政赤字を縮小すればよいという発想だが、民主主義の下で政府支出の削減や増税を迅速かつ容易に行うのは極めて難しい。政府が財政赤字の縮小を迅速に行えるという仮定は、ケインズ理論が仮定する「ハーヴェイロードの前提」に近いものだが、政府支出の削減や増税は現実の政治プロセスで行うのは容易ではない。

　例えば、1997年に消費税率は3％から5％に引き上がったが、2014年に消費税率が8％に引き上がるまで17年もの時間がかかったのが一つの証である。本丸の社会保障改革もなかなか進まない。日本をはじめ各国では財政赤字の問題に長年悩んできたが、社会保障費の削減や増税が政治的に容易に可能ならば、今ごろ日本では財政再建が終了しているはずである。

　政治家は票を求めて選挙で競争を行う。その際、有権者や利益団体の要求に応じて予算は膨張するメカニズムをもつ一方、政治家は有権者に税を課すことは喜ばない。むしろ、減税こそが歓迎される。

　つまり、財政民主主義の下では、財政は予算膨張と減税の政治圧力にさらされることになり、現在の政治家と有権者には財政赤字が膨れ上がるメカニズムを遮断するのは簡単なことではない。このため、ブキャナンらは「民主主義の下で財政を均衡させ、政府の肥大化を防ぐには、憲法で財政均衡を義務付けるしかない」と主張する。

　なお、財政赤字を法定通貨の新規発行で賄うリスクは、第1次世界大戦後のドイツや第2次世界大戦後の日本などでも経験しており、その歴史的教訓から、中央銀行の独立性を高め、財政法で財政ファイナンスを禁止しているということも忘れてはいけない。

　この意味で、『赤字の民主主義』の216－234ページの以下の指摘が現代の我々に突きつけるメッセージを深く理解することが望まれる（下線は筆者）。

＜政府は公債発行の権利よりも通貨発行の権利を厳しく制限されてきた。選択が許される場合、政府が課税よりも通貨の膨張（水増し）に傾く傾向があることは、 経済史の無数の例が示している。（略）選挙で選ばれる政治家は公的支出を承認し、有権者に課税する。もし予想される歳出を歳入と均衡させることが政治家の義務でない場合は、そんなことはしない。政治家の行動が必然的にインフレを招いても、有権者から直接責任を問われることはないからだ。（略）教科書通りのケインズ理論を鵜呑みにした有権者や政治家から見れば、財政赤字の削減で総支出のペースが落ちれば、雇用と実質生産がいつ減少してもおかしくない＞

（文＝小黒一正／法政大学教授）

「CGM48オフィシャルFacebookページ」より

　AKB48の新たな海外姉妹グループとなる「CGM48」の結成が発表された。タイ・チェンマイを拠点とする新グループの誕生という明るいニュースのはずだが、AKB48グループは国内の騒動が決着していないことから、批判の声も多く上がっている。

　CGM48の結成は、チェンマイで開催されたBNK48のファン感謝イベント「BNK48 Thank You ＆ The Beginner Chiang Mai」で発表された。タイではBNK48に次ぐ2組目で、名称はチェンマイの英語表記「Chiang Mai」に由来。ロゴカラーはチェンマイの自然豊かな森林がイメージされたという。すでに公式ツイッターやフェイスブックが開設されており、フェイスブックにある「第1期生のオーディション募集要綱」を見ると、参加資格年齢は12歳から22歳までとなっている。

　AKB48グループの海外グループとしては、昨年発表されたベトナム・ホーチミンの「SGO48」に続いて8組目となる。

　AKB48グループといえば、山口真帆暴行事件に端を発したNGT48騒動が今なお解決していない。被害を訴えた山口がグループから卒業したことで事態が終息したかのようにふるまう運営元に対する批判は、やむ気配がまったくない。

　このタイミングでの新グループ発足についても批判が多く、ネット上には「NGT48問題が終わっていないのに新グループ立ち上げなんておかしい」「そこまでして金稼ぎがしたいのかと思うと本当に腹立たしく感じる」「わざわざ海外に新グループを設置する時間があるなら、一刻も早くNGT48問題を解決してください」といった声が続出。ほかにも「日本ではアイドルが飽和状態で需要が見込めないだろうから、今後も海外進出を強めていきそう」「いつまで若い女の子を搾取するビジネスを続けるのか」との意見も見られる。

『山口百恵→AKB48ア・イ・ド・ル論』（宝島社）などの著者でアイドル評論家の北川昌弘氏は、海外で新グループを立ち上げる意図を、次のように推測する。

「海外で展開するノウハウが確立しているのだから、場所とタイミングを的確に判断していけば、ほぼうまくいくはず。そういう意味では、海外展開していくのは基本的に正しい。もしそうしなければ、勝手に似たようなものをつくられる可能性もある。

　中国では一度トラブったみたいだが、その体験も貴重だろう。タイではバンコクに続いて2カ所目というのも、的確に展開できる場所を選んでいるということではないだろうか。そこで発掘した逸材を、日本を含めて世界展開するのも夢ではないと思うが、最近はあまり交流の話題がないのは残念。特にタイは、日本受けしそうな美少女が突然現れたりするので期待している。

　そういう意味でも、『AKB48選抜総選挙』はグループの原点でもあり、CDなどの売り上げにも大きく貢献していたのに、今年は開催しないことになり、機能しないという事態は問題ではないか。

　その問題も本質的には、本体の屋台骨が揺らいでいることにある。危機管理能力というか、問題を前向きに解決していこうとしていることを、ファンや地元にわかりやすくきっちりと示していないように見えるのは残念。

　そんなわけで、国内で派手な展開はしにくい状況にある。海外はその国の事情だけで作業が進んでいくということでしょう」

　目の前にある問題を解決しなければ、いくら新規グループを立ち上げてもファンは離れていくばかりだろう。
（文＝編集部）

小室圭さん（写真：Rodrigo Reyes Marin／アフロ）

　令和が始まった。天皇皇后両陛下のトランプ米大統領夫妻への、皇居・宮殿での見事なおもてなしは、国民にそれを実感させた。

　だが、皇室をめぐる暗雲は過ぎ去ったわけではない。秋篠宮家の長男・悠仁さまが通うお茶の水女子大学附属中学校。その悠仁さまの机の上にピンク色に塗られた刃物が見つかったのは、4月26日正午過ぎだった。建造物侵入容疑で逮捕された住居・職業不詳、長谷川薫容疑者（56）は、「（悠仁さまを）刺そうと思った」と供述しているという。逮捕によって不安が去ったわけではないと、複数の週刊誌が指摘している。

「保護者会での学校側の説明によると、生徒たちは当初、刃物をオモチャだと思い込み“誰が持って来たの？”などと、深刻には気に留めていなかったという。しかし、悠仁さまのクラスが偶然に体育の授業で教室を出ていなかったら、大変な事態になっていた可能性もあった」

　そう事態の深刻さを報じるのは、「女性セブン」（小学館／5月30日号）。以下のようにも書いている。

「学校が所轄署に通報したのは、事件当日の18時過ぎ、それでも遅すぎるぐらいだが、宮内庁が事件を把握したのは翌日午前中だった。その時点で、やっと事件を聞いた悠仁さまはとても驚かれた様子だったという。すぐにスキー旅行から帰京されたようだ」

　今回の事件に絡めて、秋篠宮家の問題を指摘する声もある。「週刊文春」（文藝春秋／5月23日号）は、皇室ジャーナリストの見解を紹介している。

「犯人の侵入を許してしまったことも含め、学校の警備体制が問われています。その点、学習院であれば、皇族の警備や警察との連携について、ノウハウを持っている。そのため『学習院に進学されていれば、こんなことにはならなかった』という意見も一部にあるのです」

　同誌では、上皇后となられた美智子さまが「公人として周囲に迷惑をかけたのだから、クラスメイトやその保護者、あるいは学校に対する謝罪のコメントを出すべきでは」と考えておられたという、上皇職周辺の声も紹介されている。それに対して、秋篠宮さまは「悠仁が悪いことをしたのでもないのに、なぜ謝罪文を出さなければならないのか」という考え。意見の食い違いでどう対応するか苦慮したと、宮内庁関係者の声が紹介されている。

　教育に関して秋篠宮家が子どもの自主性を重んじるのは、よく知られているとおりだ。眞子さまと佳子さまは国際基督教大学に進学されている。同誌では、昆虫好きの悠仁さまが赤坂御用地で虫を捕まえている様子や、解剖学や歴史に対しても知識欲が旺盛で、論理的な思考をするので、時には紀子さまを言い負かしてしまうということも紹介されている。「ゆくゆくは、悠仁を東大に入れたい」と秋篠宮さまは周囲に語っているという。

　伝統やその場の雰囲気を大切にされる紀子さまに、論理的に問い詰める悠仁さまが時に勝ってしまうというのだが、秋篠宮家が持っているのは、現代的な自由闊達な考えだけではないようだ。

小室圭さんの将来

　職員に対しての紀子さまの要求が高すぎて離職者があとを絶たず、秋篠宮家は宮内庁きっての「ご難場」とされていると報じているのは、「週刊新潮」（新潮社／5月23日号）である。宮内庁関係者の声が紹介されている。

「新設された皇嗣職では、東宮職で設けられていた『侍従』『女官』といった分類を用いず『宮務官』の呼称で統一することになりました。これを庁側は『秋篠宮家では、ご夫妻の区別なく職員の役割を業務の性質で分担してきた』と説明し、それが効率的だという。“全員一丸”と言えば聞こえはいいですが、つまりは人手不足。御所や東宮ではオモテ（事務方）とオク（ご身辺のお世話）という職務分担がなされていましたが、秋篠宮邸ではその余裕もなく、職員はいくつも持ち場を兼任しながら、フル稼働させられてきました」

　他部署の職員からは、「あの家だけは勘弁してほしい」「配属されると思うと胃が痛くなる」といった声が漏れているという。
　
　秋篠宮家がもっとも頭を抱えているのは、いうまでもなく“小室圭問題”だ。眞子さまとの関係については、5月11日放送のテレビ朝日系『サタデーステーション』で、小室圭さんの代理人弁護士の「最近も当然、連絡を取り合っています。一般のカップルが連絡を取り合う頻度で連絡を取っていると思います」というコメントが紹介された。

　小室さんは、米国フォーダム大ロースクールのＬＬＭコースを修了し学位を取得した。5月7日放送のフジテレビ系『バイキング』では、「弁護士になるとは言っていません」という代理人弁護士の発言が紹介され、波紋を呼んだ。だが実際に代理人弁護士が話したのは、「一般論として、弁護士資格を取得した後にはニューヨークで弁護士として働くだけではなく、企業の法務担当や、自身で起業するなど、さまざまな選択肢があるということを説明した」とのことで、それが歪曲して伝えられたのだった。

女性宮家の議論も影響

　それでも小室さんの先行きは見えにくいという不安を指摘したのは、「女性自身」（光文社／5月28日号）だ。皇室担当記者の見解が紹介されている。

「代理人が言うように、現時点で弁護士資格取得という目標が変わっていないことは間違いないでしょう。ただ、これまで小室さんの目標は、バイオリニスト、アナウンサー、銀行マン、そして国際弁護士と、何度も変わっているのです。もしかすると小室さんは、将来設計を先延ばしにすることで、新たなる目標に手を伸ばそうとしているのかもしれません。それは“宮家の殿下”ではないかという声もあります」

　女性宮家の創設論議に関して「先延ばしにできない重大な課題」という菅官房長官の言葉が紹介されて、こう説明が続く。

「参考になるのが、小泉政権下の’05年に有識者会議がまとめた報告書だ。そこでは女性皇族の配偶者も＜皇族の身分を有することとする必要がある＞と結論づけられている」

　女性宮家が認められた後に結婚すれば、小室さんも皇族入りし、“圭殿下”と呼ばれることになる。そのために今、先延ばし戦術を採っているというのだ。

　それもそう簡単にはいかないことも「女性自身」では指摘されている。

「金銭トラブルや留学の行方など、多数の課題を抱えている小室さん。皇室会議の場で皇族としての資質を問われることになれば、むしろ結婚が遠のく可能性もある」

　華やかな宴の陰で、皇室の憂鬱は続いている。
（文＝編集部）

【正解のないWEBマガジン～wezzyより】

　「夫が会社で育児休暇を取得したところ“パタハラ”を受けた」というツイッターの投稿が話題になっている。“パタハラ”とは、パタニティ・ハラスメントの略で、男性社員の育児休業制度の利用に対して、上司や同僚、会社から嫌がらせを受けるという意味である。

　投稿者は夫が勤めていた会社名は明かしていないものの、一部のツイートに「＃カガクでネガイをカナエル会社」と記述。「カガクでネガイをカナエル会社」は、株式会社カネカのキャッチコピーだ。ツイートと同時期にカネカのホームページからは、ワーク・ライフ・バランスを謳う文章が削除されているとして、ネット上ではカネカへの批判の声が高まっている。ちなみに、カネカは「子育てサポート企業」として厚生労働大臣から認定される「くるみんマーク」を取得しているが……。

　6月9日（日）に阪神競馬場で、牝馬限定のハンデ重賞であるマーメイドS（G3）が開催される。2006年以降ハンデ戦となったが、過去13回中実に9回で3連単の配当が10万円を超えており、波乱の起こりやすいレースとして知られている。その1戦に出走予定の注目馬を紹介しよう。

　前走の福島牝馬S（G3）で2着に入り、惜しくも重賞ウィナーの仲間入りを果たせなかったフローレスマジック（牝5歳、美浦・木村哲也厩舎）の走りに注目したい。

　昨年、C.ルメール騎手とともに自己条件戦を勝ち上がったフローレスマジック。勢いそのまま、ターコイズS（G3）で古馬重賞に初挑戦したが、人気を裏切って11着と惨敗を喫した。

　今年に入ってからは、ルメール騎手から石橋脩騎手に乗り替わり。新コンビ初戦となった中山牝馬S（G3）で早めに上がって5着と掲示板を確保すると、前走の福島牝馬Sでは2着と好走。クセ馬デンコウアンジュの激走の前に敗れたものの、徐々に存在感を示しつつある。

　関東の厩舎に所属していることもあり、今回が阪神競馬場、初挑戦。初めて足を踏み入れる舞台で、力を発揮できるのだろうか？

　迷走が続くランドネ（牝4歳、栗東・角居勝彦厩舎）は、ここからの巻き返しが期待されている。

　昨秋の紫苑S（G3）では逃げて3着に入り、秋華賞（G1）への出走権をゲット。本番でも積極的に前に出て6着と健闘した。その後、自己条件戦の修学院S（1600万下）でも逃げて古馬を相手に勝利。明け4歳初戦となった愛知杯（G3）では、果敢にハナを奪うと3着と馬券圏内に好走。世代牝馬屈指の逃げ馬として、その名を轟かせていた。

　ところが中山牝馬（G3）ではカワキタエンカがハナを主張したため、インの2番手で競馬を展開するも包まれてしまい、13着の大敗。前走の福島牝馬S（G3）でも得意の形に持ち込むことができず、スローペースに巻き込まれ、最後の直線で挟まれる不利も受け6着に終わった。

　近走は自身の得意とするスタイルでの競馬ができないでいるランドネは、今回M.デムーロ騎手と初めてコンビを組んで挑戦。デムーロ騎手は迷える素質馬を上位に導けるか。

　センテリュオ（牝4歳、栗東・高野友和厩舎）は、ここが古馬重賞初挑戦となる。

　昨年、牝馬クラシック出走が叶わなかったセンテリュオ。今年初戦の4歳上1000万下で勝利すると、尼崎S（1600万下）に挑戦。ここではメールドグラースの後塵を拝して2着に終わったものの、その約3カ月後に挑戦した下鴨S（1600万下）では、最後方から上がり最速となる32.8秒の末脚を繰り出して見事勝利。OP入りを果たした。

　今回の阪神競馬場は、4走して［1.2.0.1］と得意にしているようだ。慣れ親しんだ舞台で、切れ味鋭い末脚を武器に上位進出を狙う。

　同じ舞台で行なわれた鳴尾記念（G3）で2着だったブラックスピネルの半妹モーヴサファイア（牝5歳、栗東・池添学厩舎）。

　早くから期待されていたものの、3歳時にアクシデント発生。ノドを手術することになり、長期に渡る戦線離脱を余儀なくされてしまう。復帰は昨年の5月の西海賞（1000万下）。ここを8着で終えるも、その後は1戦ごとに勝利と2着を繰り返し、6戦6連対でOP入り。2年以上ぶりに大舞台に駒を進めた。

　今回は2走ぶりに川田将雅騎手が手綱を握る。ここで結果を残して、今後の活躍に繋げたいところだ。

　これら以外にも善戦が続くクィーンズベスト、前走のパールSで約2年ぶりの勝利をあげたスカーレットカラー、苦戦が続くも最も軽い斤量49キロで挑戦するウスベニノキミらが虎視眈々と上位をうかがう。

　今年、勝利の女神はどの馬に微笑むのだろうか？　マーメイドSは9日15時35分の発走を予定している。

 

　慰安婦問題を扱ったドキュメンタリー映画『主戦場』（ミキ・デザキ監督）に対し、映画に出演して持論を展開した慰安婦“否定派”の保守論客たちが、なんと、上映の差し止めを求める理解不能な要求を行った。 　映画『主戦場』は、日系アメリカ人のデザキ監督が、戦中日本軍による慰安婦問題...

　安倍首相の強権政治によって、国が国として体を成さないレベルにまで壊されている──はっきりとそうわかる事実が判明した。安倍官邸が、安倍首相と官庁幹部との面談の際、議事概要などといった打ち合わせ記録を、一切、作成していないことを毎日新聞が本日朝刊トップで伝えたからだ。 　政...