Society5.0とは、狩猟社会（1.0）、農耕社会（2.0）、工業社会（3.0）、情報社会（4.0）に続く5番目の社会。IoT、AI、５Gなどの第4次産業革命によってもたらされる、超スマート社会のこと。
IoT社会を予想する映像を見ると、IoT機器が生活に密着し、その時の状況に応じて、人々にさまざまな便益を提供してくれる様子が描かれます。
例えば、AI冷蔵庫が庫内の食材と利用者の体調を考慮して、最適なメニューを提案してくれたり、ドローンが位置情報を頼りに、自分のいる場所に荷物を届けてくれたり…。
もしも、インターネットどころか電気もない縄文時代の人が、こんな暮らしを目にしたらどう思うのでしょう。言葉をしゃべる筒（スマートスピーカー）を見て腰を抜かすのでしょうか。案外そうでもないかもしれません。
毎年秋に川を遡上してくる鮭と、フードプリンターから出力される健康のために最適化された食事、両者の本質的な違いってなんでしょう？
かたや大自然、かたや、IoT、AI、５Gなどを基幹とするICT（情報通信技術）。背景にある原理は異なるものの、不可視の領域から人にもたらされる“恵み”という意味では、縄文人は、鮭と同様にフードプリンターの食事も受け入れるのでないでしょうか。
近代社会は、農業社会、工業社会を経て、人による価値の生産と蓄積を通じて発展してきました。それに対し、縄文時代のような狩猟採集社会は、大規模な農耕（生産・蓄積）を行わず、身の回りの自然の生成物を活用して生活を営む社会です。
そのような社会で生きる人々は、生活の基盤として、自然の“恵み”がずっともたらされることを願っていました。
IoT社会に生まれ育った人は、今の私たちが求めるような価値の生産・蓄積ではなく、自分のために“恵み”を生み出してくてれるIoT環境そのものの持続性に、より大きな関心を持つと考えられます。
最先端のテクノロジー環境に生まれた“IoTネイティブ”の心と、約1万5000年前の縄文時代の人々の心に意外な類似性が生まれるかもしれません。
Society5.0の時代には、四季に応じた食材が自動的に届けられるなど、人々が“恵み”と感じられるサービスの提供のカタチを検討する必要があるでしょう。
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ボストン・コンサルティング・グループ（BCG Japan）は11月15日、東京2020組織委とスポンサーシップ契約を締結し、東京2020オフィシャルサポーターに決定した。
契約カテゴリーは「プロフェッショナルサービス（戦略コンサルティング、プロジェクトマネジメント、企画・運営管理コンサルティング）。
杉田浩章日本代表は「当社は1966年以来、日本においてさまざまな企業・団体に対し、価値創出の機会を見出し、それを実現する支援をしてきた。日本における50年以上のコンサルティング経験を生かし、東京大会の成功に向け全力で支援したい」とコメント。
大会の呼称やマークなどを使用し、オリンピック・パラリンピックのムーブメントを盛り上げ、日本代表選手団の支援を行う。
組織委の森喜朗会長は、「組織委はかねてから、同社にチケットプライシングの戦略策定や、ロードマップ構築で多大な力添えをもらっている。戦略コンサルティングのパイオニアとして、サポーターになってもらい、一丸となって大会の成功を目指したい」とコメントした。
日本民間放送連盟（民放連）は11月14日、NHKと同連盟で構成するジャパンコンソーシアム（JC）が、2026年ミラノ・コルティナダンペッツォオ冬季オリンピック、28年ロサンゼルスオリンピック、30年冬季オリンピック、32年オリンピックの4大会の放送権獲得について、国際オリンピック委員会（IOC）と合意したと発表した。
放送権料は4大会計で975億円。テレビ・ラジオ放送の他、インターネットやモバイルなどのデジタル配信など、日本国内における全てのメディアの権利を含む。
民放連の大久保好男会長は「JCは、前身のJP（ジャパンプール）を含めると、夏季大会は1976年モントリオールから、冬季は1998年長野大会から、長年にわたり大会の素晴らしさを視聴者に届けてきた。メディアやスポーツを取り巻く環境は大きく変化しているが、NHKと民放で構成するJCは、オリンピックを国民に伝える最良の形と確信している」とコメントした。
JCはすでに東京2020大会の他、22年北京冬季大会、24年パリ大会の放送権を獲得している。