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東京モーターショーの“地盤沈下”が続いている。入場者数や出展社数は下落傾向にあり、海外有名メーカーの不参加も目立ち、完全に世界5大ショーの地位を中国に奪われてしまっている。

3大銀行が合計で3.2万人分の業務を削減ーー。こんなニュースを受けて、また銀行に大リストラ時代が到来した！と大騒ぎになっているが、今から16年前にも同じようなニュースが出ていた。懲りない銀行の何が問題なのだろうか？

ディズニーのキャストを見て、「なぜみんながいきいきと働けるのだろう」と思ったことはありませんか？実はどんな職場であっても、ちょっとしたコツを押さえるだけで、みんながいきいきと働き、成果を上げ、チームとしてより輝くことができるようになります。その秘訣とは何でしょうか？

総選挙後の経済運営で焦点になるのは、「人づくり革命」での教育無償化や首相が言及した「3％賃上げ」だが、財政健全化を重視する財務省主導で進められる限り、教育無償化などもシャビーなものに終わりかねない。そうならないための方法はある。

5日からのトランプ大統領訪日の主目的は北朝鮮に対する日米韓の連携強化だが、対北外交では米国の軍事力や対中外交戦略に依存せざるを得ない日本は、大統領から対日貿易赤字改善などを持ち出されると、有効な交渉のカードがないだけに、経済問題は「受け身」を余儀なくされそうだ。

物流危機の主役でもあるヤマトホールディングスが9月末に発表した「新中期経営計画」への評価が分かれている。一部のドライバーからは「ホワイト化」への評価もあるが、本当の意味でのヤマトの課題はそこではない。

お洒落なインテリア、雑貨の専門店Francfranc。その創業者にして、社長の髙島郁夫さんに話をうかがうべく、青山の本社を訪ねた。予想通りシックにまとめられたオフィスで、髙島さんは蒸し暑さを感じさせない爽やかなスタイルで迎えてくれた。

小売業の破壊的変化は、そのままリアル店舗の危機を意味するのではない。ハイテクとハイタッチ（人間的触れ合い）を、いかにうまく融合させるかが店舗に問われている。

台頭する新興国と、守りに入る覇権国の衝突がいつしか「引くに引けない」状況に追い込まれて戦争に突入する－－。その要件を、過去500年の事例から分析し、現代の米中関係への示唆を提示した、アメリカ2017年上半期のベストセラー歴史書『米中戦争前夜　新旧大国を衝突させる歴史の法則と回避のシナリオ』。著者のグレアム・アリソン教授はハーバード大学ケネディ行政大学院の初代学長で、政治学の名著『決定の本質』（日経ＢＰ社）の著者として知られ、しかもレーガン～オバマ政権の歴代国防長官の顧問を務めた実務家でもあります。壮大な歴史から教訓を得て、米中関係を中心に世界のパワーバランスはどう変わるのか、そしてそのとき日本はどう動くべきか、を考えていくうえの必携書である同書発売を記念して、「はじめに」の一部をご紹介します。

夜遅くまで働くビジネスパーソンにとって、途中で間食するか、空腹を我慢して遅い夕食にありつくかは悩みどころ。だが、血糖値の観点からみると、間食の方が体にいいことがわかってきた。