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食生活ラボ（通称：食ラボ）の連載も今回で3回目を迎えました。「『食と○○』を考える」という形で、食をいつもよりちょっと広い視点で捉えてみようというこの企画。

今回は「食と孤独」がテーマです。

先月、イギリスで「孤独担当相」の職が新設されるというニュースが流れました。同国の「ジョー・コックス孤独委員会」報告によると、孤独によるネガティブな影響がイギリスの国家経済に与える損失は、年間320億ポンド（約4.9兆円）に上るとのこと。

どうやら孤独問題は日本特有のものではないようです。

日本で「孤食」という言葉を耳にするようになったのは、2000年代半ばからでしょうか。

以前は否定的なニュアンスが強い言葉でしたが、最近では「孤独のグルメ」に代表されるように、一人で食事をすることの醍醐味もフィーチャーされるようになってきました。

日本の社会はこれからどんどん単身世帯が増えていきます。さらに、家族であっても、個々人で食事を取ることが多くなってきました。

孤食が増えるこれからの時代。実際のところ、孤食はどのように捉えられているのでしょうか。いまだネガティブな印象が強い孤食を、ポジティブなチャンスへと転換していくことはできないのでしょうか。

今回は、このあたりを考えつつ、食をひもといてみたいと思います。

１人で食事することは「減らしたいけど増えそう」

連載第2回でもご紹介した「近未来マインド調査」。

この調査では、食にまつわるさまざまな項目について、今から3～4年後、それぞれの項目が「増えそう／減りそう」か、「増やしたい／減らしたい」か、を聞き、結果を点数化・マップ化しています。

生活者から見た「世の中の予測」と「個人の願望」を掛け合わせたマップ、とご理解いただくのが一番分かりやすいと思います。

この項目の一つとして「１人で食事をすること」も調べています。
これを性年代ごとにプロットしたのが図１。

電通イージス・ネットワーク傘下で、世界最大級のメディアエージェンシーであるカラが、毎年恒例の「TOP 10 TRENDS」を発表した。目まぐるしく変わり続けるメディアやテクノロジーの世界で、2018年の注目すべきトレンドを10回に分けて紹介する。

かつては全く異なる体験だった電子商取引（EC）と小売は、今や一つに融合しつつある。アマゾンやアリババなどECの大手企業が実店舗の小売業者を買収し、ウォルマートなどオフラインの大手小売業者はオンライン企業を買収している。

ホールフーズなどの小売企業を買収したアマゾンは、実店舗型の小売企業として米国でウォルマートに次ぐ第2位の雇用主となっている。ウォルマートは自社のデジタル基盤を構築するため、30億ドルで買収したJet.com（ジェット・コム）をはじめ、いくつものオンライン小売業者を傘下に収めた。

アリババはオンライン取引と実店舗販売の融合による事業を展開。特に中国の「光棍節」（独身の日）に開催されるショッピングフェスティバルでは、何千ものスマートストアと実在する商品発送センターが共同で買い物客をサポートしている。アマゾンはこの独身の日を参考に、今年から「スマイルコード」を導入。これはQRコードとよく似たもので、消費者は店舗でアプリを使いながら買い物し、商品を自宅に配送してもらえる仕組みだ。

一方、中小の小売企業もオンラインとオフラインの融合を進めている。例えば、眼鏡小売企業のCubitts（キュービッツ）は、新店舗オープンをきっかけに同社を初めて認知する消費者がいるため、そのたびにオンラインでのアクセス数が急増すると報告している。

今は生活のあらゆるシーンにおいて、ブランドを購入し、体験する機会がある。だから、消費者が「買いたい」と思ったときに、どこでも必ずそのブランドが買えるようにしなければならない。また、商取引はますますグローバル化し、今では国境を超えた考え方がごく普通になった。小売も体験型店舗の設置など、物理的なマーケティングの存在感を持つことが重要になっているのだ。