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　1月6日に2020年度のJRA賞が発表され、年度代表馬にアーモンドアイが選出された。無敗の三冠馬コントレイルとデアリングタクトが出走し、“史上最高の戦い”と呼ばれたジャパンカップを制した実力と実績は、日本競馬史上でも群を抜くもの。この受賞に異論があるファンは少ないだろう。

　そのアーモンドアイは引退したが、2021年も新たなクラシック戦線に向けて戦いが始まっている。先週末は3歳重賞のシンザン記念（G3）とフェアリーステークス（G3）が衝撃の結果となり、今週末は注目の3歳重賞レース京成杯（G3）が行われる。

　3歳クラシックは皐月賞・東京優駿（日本ダービー）・菊花賞と3つのG1レースで実施されるが、この京成杯は皐月賞と同じコースで行われるため、皐月賞を見据えたレースでもあり、本番に向けて目が離せない。しかし、この時期の3歳戦は難解なレースが多く、京成杯も現在、10年連続で万馬券が発生している。昨年は、ほとんどのマスコミがノーマークだった7番人気クリスタルブラックの勝利によって、高額万馬券が飛び出した。そして今年の出走メンバーを見渡しても、まさに波乱必至の様相。11年連続の万馬券は目前といっていいだろう。

　新型コロナウイルスの感染状況、そして先週発令された緊急事態宣言もあり、不要不急の外出は自粛すべきだが、かといって何もせず週末を過ごすのは精神衛生上も良くない。その点、競馬は「勝ち馬を探す楽しみ」「馬券による興奮」「レースで得られる感動」と、まさに一石三鳥。今週末の京成杯だけでなく、この冬は競馬で一稼ぎといこうではないか。

　そんな一石三鳥を確実に達成するために必要なのは、「現役最強のプロ集団」と呼ばれるホースメン会議の【最終結論＝買い目】をおいてほかにない。競馬で勝つために必要なのは、確かな情報とそれを分析する能力、そして買い目のセンスだ。このホースメン会議は“競馬予想の神様”と呼ばれた故大川慶次郎氏が設立し、今年でなんと創業40年。これほどまで長く存続しているのは、競馬関係者との信頼関係、そして安定した結果を出し続けファンの支持があるからこそ。

　現在は、大川氏の後継者として知られ、競馬ファンから絶大な信頼を集める能勢俊介氏が総監督を務め、日刊スポーツの本紙予想を25年にわたって務めた堀内泰夫氏、大阪スポーツ本紙歴37年の米原聡氏、さらに有馬記念（G1）や皐月賞を制した元JRA騎手の東信二氏といった“本物の競馬関係者”も多数在籍。まさにプロ中のプロが集まった本物のプロ集団だ。

　そんな彼らは365日を競馬に捧げ、情報の収集と分析に費やしている。その結果はまさに唯一無二と呼べるほど。彼らは1年を通じて数々のビッグレースを仕留めており、波乱となった昨年の有馬記念の3連複・7370円、そして大波乱となった京都金杯（G3）の馬連・8950円をともに的中。加えて冬競馬も素晴らしい実績を残しており、昨年の京成杯では馬連・2760円、3連複・8480円、3連単・6万6090円のパーフェクト的中。1月の中山では3連単・40万1980円という超特大万馬券も的中させている。

　この40万馬券を的中させた時には、ホースメン会議の情報を参考にしたファンから

「このレースだけで80万円以上儲けた！」

「情報も分析力も他とは違う。もうスポーツ紙や競馬専門紙はいらないね」

といった数多くの的中報告が届いたという。

　いきなり新年からビッグなお年玉が届いたのだから、これほど羨ましいことはない。このホースメン会議は、今週末に行われる京成杯に関しても、かなりの手応えを掴んでいる様子。そのコメントは以下の通り。

「今年の京成杯も的中に自信ありです。すでに昨年同様に、マスコミノーマークの穴馬情報を入手済みであり、3連単で6万馬券を的中させた昨年と同程度か、それ以上の自信度で予想を提供できます。

　マスコミなど外部に情報が漏れるのを防ぐため、直前まで詳細は明かせませんが、今年はレース当日に【完全無料】でファンの皆様にこの京成杯情報を提供します。ご存じのように新型コロナウイルスの感染防止のため、11都府県で緊急事態宣言が発令されています。そのなかで、多くの人が充実した週末を過ごせるようにと、この無料企画を実施することになりました。もちろん、無料提供は公平に全国の方を対象に実施します。

　今週は京成杯だけでなく、他のレースでも多くの情報が届いており、自信度の高いレースは1つや2つではありません。しかし、これから競馬を始めてみようという方にうってつけのレースが、この京成杯なのです。

　厩舎サイドから情報を聞き出している情報班からもお墨付きの情報であり、レースを分析する能勢らスタッフも太鼓判を押す結論になりました。年末年始は11番人気サラキアが激走して2着に入り波乱となった有馬記念、12番人気ケイデンスコールが勝利した京都金杯などを的中させましたが、この京成杯はそれらのレース以上の手応えといっていいでしょう。

　ぜひこの機会に競馬の素晴らしさ、そしてホースメン会議の情報力と分析力を知っていただければと思います。ぜひこの【京成杯無料情報】をご利用ください」（ホースメン会議スタッフ）

　このコメントからもわかるように、今年の京成杯はまさにホースメン会議のために存在するレースともいえよう。しかし、これだけではない。今週末だけでなく、2021年のホースメン会議には、全国の競馬ファンから大きな期待が寄せられているのだ。それもそのはず、ホースメン会議は今年で設立40周年を迎えるにあたり、過去最高の陣営で挑み、過去最高の結果を目指すと話しているからだ。

「ホースメン会議は創業40年のアニバーサリーイヤーということもあり、さらに情報網や分析体制を強化する方針です。そして1月中に創業40年の特別イベントを実施する予定ですので、こちらも注目していただければと思います。また、多くの競馬関係者が引退する3月以降は、新たに当社情報班へと何名かの大物関係者が加わる予定です。2021年のホースメン会議の予想にご期待ください」（同）

　この話からも、2021年の競馬はホースメン会議をうまく使いこなすことが勝ち組への最短距離だ。そしてその道には競馬歴30年のベテランであろうが、今から始める超初心者であろうが関係なく平等にチャンスが与えられる。それが競馬の良さともいえるだろう。

　ホースメン会議の予想はプロの矜持が凝縮された、唯一無二のもの。2021年で真の勝ち組となるためにも、まずは今週末の京成杯の【無料情報】を活用し、そして来週以降もホースメン会議の情報をしっかりと使いこなしていこう。

（文＝編集部）

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※本稿はPR記事です。

　ＮＨＫは１３日、２０２１～２３年度の中期経営計画を発表し、受信料値下げを打ち出した。民間企業の内部留保にあたる「繰越剰余金」など７００億円を原資にするという。ＮＨＫは公共放送として受信料という「税⾦」を国⺠から巻き上げ、職員の過剰すぎる待遇を維持してもなお、剰余⾦という形で貯蓄するだけの余裕がある。今回は「特権階級」との批判をひとまずかわした格好だ。

　ただ、今回の中計では、グループ全体の剰余⾦を含めた４０００億円の余⼒の⼀部しか値下げの原資とされていない。支持率低迷にあえぐ菅義偉首相からの受信料引き下げ圧力は当面続きそうだ。

月額で地上放送１０００円、衛星放送２０００円が目標

「今回の計画はＮＨＫ改革の仕上げとして本気の覚悟を示したものだ」――。

　１３⽇の記者会⾒でＮＨＫの前⽥晃伸会⻑はこう決意を表明した。２３年度までに受信料収入約７０００億の１割程度にあたる７００億円の原資について「作れなければ会長を辞める」と豪語した。２３年度の黒字約１００億円、剰余金４００億円、渋谷放送センター建て替えのための「建設積立金」から２００億円という内訳を想定しているという。

　受信料にはＮＨＫの放送受信規約において総合テレビ及びＥテレなどの地上波を受信できる地上契約（月額１２２５円）と、地上波とＢＳ１及びＢＳプレミアムなどの衛星波が受信できる衛星契約（月額２１７０円）とがある。受信料の１９年度の年間収入額は７１１５億円となっており、受信契約は１９年度末には４２１２万件（うち衛星契約は２２２４万件）だった。

　この会見で前田会長は新たな受信料について正式な金額は公表しなかったが、７００億円があれば「衛星契約なら月３００円の割引を１年間続けられる額」との見通しを示した。この金額は「根拠がない適当な算出」（ＮＨＫ関係者）だが、単純計算で年間に月額１００円を値引きすると、衛星契約だけなら２２００万件×１００円×１２カ月で年間２６４億円の原資で可能なため、３００円として７９２億円。経営努力で浮いた分をプラスすれば十分達成可能な数字だ。

　なお、地上契約も含めて値引きするとなると、４２００万件×１００円×１２カ月で年間５０４億円のため、全体で１２０円ほどの値下げになる。原資を７００億円に限定するとなると、「２３年度に地上放送１０００円、衛星放送２０００円」が現実的な新料金となりそうだ。

ＮＨＫグループで４０００億円の値下げ原資

　これを踏まえた上で、筆者はまだまだＮＨＫには受信料値下げの余力があると考える。現代はネットフリックスなどネット配信動画サービス全盛の時代だ。それらのコンテンツは軒並み月額１０００円前後と安価で、退屈なＮＨＫ番組よりもはるかに質の高いコンテンツを備えている。「頑張ってたかだか３００円の値下げかよ」「地上契約なら５００円がせいぜい」と思うのが視聴者の嘘偽らざる意見だろう。筆者がざっと調べたところ、ＮＨＫグループには最大４０００億円の値下げ余力がある。順番に解説していこう。

ＮＨＫ本体だけで３０００億円の余力

　ＮＨＫの剰余金は１４年度の８７６億円から１９年度には１２８０億円と増加傾向にあり、２０年度末には１４５０億円に上る見通しだ。さらに、１２年度からの「建設積立金」は１９年度末時点で１６９４億円。この２つを合わせてＮＨＫ本体で最大３０００億円の余力があることになる。

　剰余金については、総務省の有識者会議が年末にとりまとめた改革案によると、１９９０年から２０００年代半ばまで２００～６００億円で推移していたが、財政上の問題は発生しておらず、１１年の東日本大震災後に際しても取崩しは行われなかったという。いかに現在の約１３００億円が必要以上に貯め込まれてきたかは明らかで、値下げに活用されるのは当然だ。

　建設積立金についても、今回の中計で渋谷の新放送センターの計画の抜本的見直しが決まったことで、こちらも先に述べた２００億円を含め、かなりの部分が受信料値下げの原資となることは既定路線となっている。

子会社・関連会社にも「埋蔵金」１２００億円

　さらに、今回の中計には記されていないが、ＮＨＫグループの子会社・関連会社（以下、グループ会社）の１５社にも剰余金が約１２００億円あり、「埋蔵金」となっていることはもっと知られていい。

 この剰余⾦が問題視されたのは１７年３⽉の会計検査院の報告書で、剰余⾦が０８年度の７５７億円から年々増加していることや、ＮＨＫが⼦会社を含む関連団体と結んだ契約の９割超が随意契約だったことが判明し契約の公平さが問題視された。

　剰余金は最新の昨年３月末時点で約１１６３億円とＮＨＫ本体の剰余金とほぼ同水準。随意契約にしても１９年度でも約９割程度が続いており、状況はまったく改善されていない。

　ＮＨＫのグループ会社はそれぞれ、議決権を各社とＮＨＫ本体で全体の６〜９割保有している上、残りの議決権も基本的にほぼグループ会社同⼠の相互持ち合いとなっているため、事実上ＮＨＫの一部門といえる。グループ会社の分の余剰金も含めて、今後の受信料引き下げの原資となるべきなのはいうまでもない。さきほどのＮＨＫ本体の３０００億円と合わせれば、なんとグループで４０００億円の余力があることになる。

１年間６００円の値下げまでは可能

　さて、この４０００億円をスタートにして、最大限どの程度受信料値下げが可能か検証してみる。

　ＮＨＫ本体の３０００億円のうちの剰余金１４５０億円について、ＮＨＫが「剰余金は震災時の備えとして事業規模の１割は必要」と説明してきたが、これが正しいとすると７００億円あれば十分ということになる。残りの７５０億円は値下げの原資にできる。建設積立金については、１７００億円のうちかなりの部分が削られるとみられるため、１０００億円を拠出するとして、１７５０億円がＮＨＫ本体から捻出できる。グループ会社の１２００億円は問答無⽤で召し上げるとして、約３０００億円が最⼤の値下げ余⼒と言っていいだろう。

　とすると、前述の全契約につき１年間月額１００円値下げに必要な５０４億円の６倍となり、１年間だけなら６００円、２年間なら３００円の値引きが可能となる。これなら、「地上放送６００〜９００円、衛星放送１５７０〜１８７０円」とそれなりには納得感のある価格設定にできる計算となる。受信料値下げを主導する菅⾸相と武⽥良太総務相のゴリ押しコンビには、このあたりまで踏み込んでほしいものだ。

放送法の抜け穴「自主事業」で剰余金捻出

　さて、この子会社・関連会社がどうやってＮＨＫ本体と同水準の剰余金を貯め込んできたかについても書いておかねばなるまい。

　グループ会社は「自主事業」という名目で放送法に定められた本来業務から離れたビジネスも手掛けることが可能となっている。その代表格がイベントやコンサート、展示の事業で、「天下のＮＨＫ」のブランド力を背景としてスポンサー収入を得ている。放送法ではＮＨＫ本体の広告放送を禁⽌されているため、「グループ会社を通したグレービジネス」との批判は根強い。

　例えば、教育番組制作を手掛けるＮＨＫエデュケーショナルは毎年、『おかあさんといっしょ』など国民的幼児番組の出演者・キャラクターによるコンサートを主催している。昨年度の決算によると、夏に開かれた「おかあさんといっしょスペシャルステージ」（さいたま・大阪）を開催。合わせて４日間に１日３回の１２公演で１３万９０００人超を動員する盛況ぶりで、チケットも入手困難だったという。このイベントにはここ数年、大和ハウス工業がスポンサーにつくことが慣例となっている。ＮＨＫエデュケーショナルのこの年度はイベント事業全体で売上の６％程度の約１４億円だった。ただ、⼤型イベントが中⽌となったためで、例年２０億円規模の売上を出しており、同社の重要収入源となっている。

　さらに、ＮＨＫプロモーションも昨年度にコンサート・イベントで、江崎グリコ協賛の「ワンワンまつりパーティー編」を５会場で開催しているなど枚挙にいとまがない。

　グループ会社が単独で制作・放映したコンテンツならこれほどの動員も売上も望めないのはいうまでもなく、「ＮＨＫが直接スポンサーを募っているのと同じ」（総務省担当の長いベテラン記者）と批判されても仕方ないだろう。グループ会社はＮＨＫ本体にコンテンツの二次利用の使用料などで毎年計約６０億円の「上納金」を支払っているが、剰余⾦がＮＨＫと同程度に膨らんでいるところをみると、まったく不⼗分であると言わざるを得ない。

グループ会社にＯＢ１００⼈天下り

　グループ会社をめぐってはＮＨＫ職員ＯＢの天下り先としての問題も指摘されてきた。もともとＮＨＫ本体でできる事業をグループ会社に投げていることが経営非効率の要因とされており、今回の計画でも、中間持ち株会社を設置し、業務の重複廃止などの効率化を図る方向性が確認された。ＮＨＫが昨年１１月に出した説明資料によると、役員が７９人から３９人に半減し、従業員も１８１人から３分の２の１２６人に削減することで、人件費が年間８億円浮くという。単純計算しても一人当たり約８５０万円の高額な人件費をムダに払っているということだ。

　各グループ会社の決算資料を確認すると、昨年度の取締役の年収は、ＮＨＫエンタープライズ（１２人）で約１６５０万円、ＮＨＫエデュケーショナル（６人）で約１０００万円、ＮＨＫ出版（８人）で約９３０万円、ＮＨＫプロモーション（５人）で約７１０万円などとなっている。一般庶民の感覚からして、ここまでの高給の役員がこの数必要なのかとの疑問が湧いてくるのは当然だ。エンタープライズやエデュケーショナルの社⻑のようにグループ会社の取締役を複数兼務している場合もあり、その役員報酬を合算するとさらに年収は跳ね上がるとみられる。

　しかも、このグループ会社の社長や幹部は基本的にＮＨＫ本体の理事や局長、横浜や名古屋など大都市圏の放送局長などの経験者である。エンタープライズ社長は元理事、エデュケーショナル社長は元ＮＨＫ制作局長などパッとみたところでズラリと有力ＯＢが並ぶ。普段、官僚の天下りを批判している組織とは思えないほどのすがすがしさだ。「グループ会社に幹部として再就職したＮＨＫ職員ＯＢは常時１００人規模に上る」（先のベテラン記者）というのも納得だ。

過剰な特権は剥奪すべき

　ＯＢだけでなく現役のＮＨＫ職員の待遇も恵まれているため、こちらも再考し受信料値下げの原資としてほしいものだ。ＮＨＫの昨年度決算によると、約１万人の職員の給与総額が１１１４億円だから、平均給与が一人１０００万円。これは一般基準からすると相当高給にあたる。

　加えて、福利厚生の良さは異常だ。「どこの火山が噴火しても生映像を撮影できる」「事件取材の現場で他社の２倍以上は聞き込み要員がいる」（全国紙記者）というような人数を抱えていながら、「家賃が高額な都⼼部で家賃５万円程度の社宅に住める」（３０代の在京のＮＨＫ記者）など、払いたくもない受信料を払わされている一般庶民からすればあまりに過剰な待遇だろう。記者の免職問題にも発展したタクシー券の不正利用の問題もあり、「特権階級」と化したＮＨＫ記者が社会的弱者の立場に立った報道に当事者意識を持って臨めるか大いに疑問だ。

受信料引き下げ、菅は嫌いだが仕方ない

　筆者は菅政権には批判的であるが、ＮＨＫ改革に関しては諸手を挙げて賛成する。携帯料金引き下げの際は、国家が⺠間企業である携帯電話会社の料⾦プランに介入することが市場原理に基づく民主主義社会の原則を脅かすと考え、批判記事を書いた。しかし、ＮＨＫは民間企業ではなく市場に基づく自浄能力はない。ここまで散々書いてきたように特権が過ぎている以上、問題意識のある政権が切り込むしか、仮にそれが自らの薄っぺらい点数稼ぎのためであれ、改革の方法がないのだから仕方ない。

　日本の受信料収入の約７０００億円は全世帯・事業所を対象としているドイツに次ぐ高い水準で、衛星契約の受信料額は英独仏韓などと⽐べ、最も⾼い⽔準となっている。受信料支払率は０９年度には７０％であったが、未契約者への民事訴訟の提起や１７年の最高裁判所判決などもあり、昨年度は８３％にまで向上している。

　ＮＨＫは「事実上の税金」である受信料を、取り立て業者を使い、場合によっては訴訟をチラつかせてまで、決して経済的に豊かでない視聴者からも徴収している。そこまでして得たカネの使い道が身内の特権を守ることと、貯蓄にしか回さないということであれば、「皆様のＮＨＫ」としての信頼が揺らぐことをもっと切実に考えたほうがいい。前田氏は必要以上の剰余金は受信料値下げという形で還元する仕組みを作るとのことだが、ＮＨＫは今後は１円でも多く視聴者に還元していくべきだろう。

（文＝松岡久蔵／ジャーナリスト）

●松岡 久蔵（まつおか きゅうぞう）
Kyuzo Matsuoka
ジャーナリスト
マスコミの経営問題や雇用、農林水産業など幅広い分野をカバー。特技は相撲の猫じゃらし。現代ビジネスや文春オンライン、東洋経済オンラインなどにも寄稿している。ツイッターアカウントは @kyuzo_matsuoka

ホームページはhttp://kyuzo-matsuoka.com/

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　意外な人物にゾッコンのようだ。

　昨年、関東の若手騎手で最も頭角を現した横山武史騎手。フローラS（G2）をウインマリリンで制し、重賞初勝利。さらにキャリアハイの94勝を挙げ、関東リーディングに輝いた。

　父である横山典弘騎手がデビュー前から才能を見抜いていた逸材がついに開花し、今年も競馬界を牽引することが期待される。

　そんな中、元JRA騎手の藤田伸二氏は別の若手騎手に注目しているようだ。

　11日、自身のTwitterに「乗り方。道中の姿勢。追い方。ヘルメットの白いゴム。足のサポーター。俺に似てて好きだ！」と投稿。騎乗スタイルだけでなく、服装まで似ているということで、かなり好感を抱いている様子である。

　その若手騎手とは今年デビュー6年目の木幡巧也騎手だ。

　同期には藤田菜七子騎手、坂井瑠星騎手などが重賞制覇の活躍をしているが、木幡巧騎手も負けていない。重賞初制覇はローズプリンスダムで制した2017年のレパードS（G3）で、同期一番乗り。デビューイヤーも最多の45勝を挙げている。また、木幡3兄弟の中でも、最も多い通算139勝を挙げており、今後の飛躍が期待される騎手だ。

　11日の成田特別（2勝クラス）では7番人気エコロドリームで今年初勝利を挙げた。ダート2400mのレースを後方から内をロスなく追走。3コーナー手前から進出を開始し、直線を向く頃には先頭に並びかけて押し切り勝ちを飾った。レース中盤のラップが14秒5とスローになっていたため、絶妙な仕掛けのタイミングが功を奏した結果であり、木幡巧騎手の好騎乗が勝利に結びついたと言えるだろう。

　だが、藤田元騎手と比較すると、木幡巧騎手にはまだまだ課題が多いかもしれない。

　藤田元騎手と言えば、通算1918勝を挙げた名ジョッキーである。重賞93勝（うちG1・17勝）という輝かしい成績もさることながら、特筆すべきは特別模範騎手賞を2度受賞していることだ。

　特別模範騎手賞とは、勝利数、獲得賞金額、勝率、MVJ部門のうちいずれかで5位以内、かつ制裁点が0点という受賞条件がある。かなりハードルが高く、過去4年間は受賞者が出ておらず、2度受賞しているのは藤田元騎手しかいない。

　フェアプレーの第一人者とも言える藤田元騎手だが、木幡巧騎手は対照的な存在である。

　デビューイヤーの制裁点は77点で、JRA騎手全体で最も多かった。さらに翌年は105点に増えてしまい、2年連続でワースト1位。2018年以降は21～41点の範囲で推移しているが、フェアプレー賞の受賞条件である10点以下を一度も記録したことがない。

　藤田元騎手から“お墨付き”をもらえただけに、今後は制裁点の削減が課題となりそうだ。

　もし、フェアプレー賞を木幡巧騎手が受賞するようなことがあれば、藤田元騎手もご満悦になるのではないだろうか。

　一昨年の消費増税、暖冬に続き、昨年は誰も予想だにしなかった新型コロナウイルス感染拡大がアパレル業界を直撃した。都心商業施設、百貨店などが休業で売上激減を強いられ、東証一部上場の日本を代表する名門アパレル企業レナウンが5月に民事再生法適用を申請し、11月には破産に至った。

「国内アパレル企業約2万社の半分が消える」との憶測まで流れたが、昨年の年商50億円以上のアパレル関連企業の大型倒産は、レナウン（東京）、英国の雑貨ブランドのキャスキッドソンジャパン（同）、直営107店舗などを展開していたシティーヒル（大阪）の3件にとどまり、倒産件数も2019年より減少したという（信用交換所の発表による）。政府によるコロナ禍対策の緊急融資やセーフティネットで辛うじて耐えているのが現状である。

　昨年の総括から、2021年のアパレル業界を展望してみたい。

2020年の総括

　2020年は、コロナ禍が雇用環境に大きな変化を生んだ。リモートワークの普及が、従来の人事評価、終身雇用、年功序列、新卒一斉採用などの日本的慣習を破壊した。東京商工リサーチによると、昨年は前年比2.5倍の91社の上場企業で希望退職者の募集が行われた。募集人数は1万8000人強で、業種別で最多だったのはアパレル・繊維で18社である。アパレル大手のTSIホールディングスは約300人、紳士服最大手の青山商事も初めての400人の希望退職者募集を発表した。

　繊研新聞社の推定では、昨年の国内アパレル小売市場の売上は対前年比20～30％減とみられ、前年度の国内アパレル市場規模が約9兆6500億円としての、2～3兆円近い売上が蒸発したと予想される。

　数カ月におよぶ臨時休業、商品の納期遅れ、新たな店舗運営方法、ECとの統合など、多くの課題に直面しながら混乱時期を過ごした。しかし、コロナ禍を契機に業界内部の問題が一気にあぶりだされたと認識すべきである。

　メディアでは、アパレル業界は衰退する巨大産業のように扱われているが、業界は変革期を迎え確実に新時代に向けた構造変革が進んでいる。

　たとえば、今年で5期連続の最終赤字となる三陽商会では、三井物産出身で「ザ・ノース・フェイス」の再建実績をもつ大江伸治氏が昨年に新社長に就任し、創業家の役員が去り、大江社長・中山雅之副社長（社長から降格）・加藤郁郎常務執行役員のスリートップ体制となった。

　人数を定めない早期退職者募集と約160店舗の閉鎖を行い、銀座の自社ビルだけでなく2カ所の社員厚生施設などの不動産資産を売却して特別利益を確保。また、主要ブランドのクリエイティブディレクターにアレキサンダー・マックイーン等での経験を持ち自身の「エズミ」ブランドも展開する若手注目デザイナーの江角泰俊氏を起用。21年春夏レディスからのスタートが決定している。

　業界では、各社が不採算事業のスクラップアンドビルドを大胆に進めている。アダストリアは14年7月から展開していた韓国事業を清算した。7月には渋谷109で14年間売上トップを誇ったセシルマクビーが全43店舖閉鎖を発表。オンワードホールディングスは、約700店の店舗閉鎖に続き、イタリアの連結子会社でラグジュアリーブランド製造・販売のオンワードラグジュアリーグループS.p.A.の全株式をイタリアの投資会社に譲渡した（12月）。

　TSIホールディングスは、今期210店舗の閉鎖に続き、23年3月に1社統合を目指すグループの再編を決めた。100％子会社のスピックインターナショナルの全株式をシーズメンに売却した。ワールドも今期358店舗の閉鎖を発表している。

　昨年はコロナ禍がトリガーとなりアパレル業界の構造変革が急激に進んだ。業界全体の最適化に向けた苦しみの時期と理解したい。

21年から顕著になる構造変革と業務領域

　コロナ禍が突き付けた多くの問題は、アパレル業界に危機感を強く自覚させた。消費者がアパレルに求める価値が大きく変化しているのは事実であり、低価格は当然となりつつある。人口減と単価の低下となれば、市場がシュリンクするのは避けられない。既存企業も淘汰、統合が進む。

　そこで主要店の現場の売上や現状を検証してみたい。昨年11月、中旬以降の気温が下がらず苦戦したが、消費者の購買行動が大きく変わり、都心での購入が、郊外店、自宅近くの店舗やネットでの購入へと変わった。都心立地の多くの店舗の客数が対前年同月比2桁減となるなか、郊外立地をしっかり固めているユニクロは同0.8％増、しまむらは同11.4％増、西松屋チェーンは同8.2％増となった。注目のワークマンは昨年、全月で前年同月増を記録している。現在の店舗数の倍以上の2000店舗という目標も発表した。

　アパレル産業が衰退産業ではないと思える萌芽もいくつか見えている。需要がなくなったのではなく、変化しているのである。都心のセレクトショップには、海外への転売目的の購入者が多くいる。インバウンド需要が消えても海外から日本への憧れ需要は消えていない。

　新しいテクノロジーやSNSを利用したメーカー直販業態でも、メンズスーツのセミオーダーである「カシヤマ」「ファブリックトウキョウ」などが急成長を遂げている。近い将来には多くの個性的なブランドが生れて、新しい流通形態として成長するのは間違いない。

　セレクトショップのビームスはBtoBのプロデュース事業を強化している。こうした事業は、社内に企画機能を持つアパレル企業であれば、社内のノウハウが他業種に活かせてリスクも少なく、収益拡大を見込める。アパレル独特の美的センス、VMD手法、集客などのネットワークを活かせる親和性のある業種は非常に多い。「ファッション感性の付加価値」を活かすシーンは、まだまだ広がるであろう。

まとめ

　暗いニュースばかりが大きく取り上げられるが、現在は業界構造の変革期だと意識すれば、大きな変化もポジティブに受け止められる。売却した本社ビルや厚生施設などは、業績が回復すれば購入可能である。アパレル業界だけでなく社会全体のパラダイムシフトが、全世界レベルで急速に進んでいる。目の前の出来事に一喜一憂するのではなく、マクロとミクロの複数の視点から、自社の立ち位置、事業目的を再定義し、最適化を具体的に考えてみるべきであろう。

　常に新鮮な「価値」を提案し続け、時代の先端を走って来たアパレル業界は、自らの原点に再度、立ち返るべきである。その先には、まだ見たことのない新しい「価値」を生む業界の未来が待っている。

（文＝たかぎこういち／タカギ＆アソシエイツ代表、東京モード学園講師）

　パチスロ動画において必要とされる要素は数多く存在するが、「台の知識」は一定の需要がある印象だ。

　知識や解説をセールスポイントとしているパチスロ演者の中で最も人気が高い人物といえば元一撃編集部員の「ティナ」であろう。

　彼は2020年3月に一撃編集部から独立し、現在YouTuberとして活躍をしている。その姿は「ティナチャンネル」にて確認可能だ。

　チャンネルでは主に家スロ動画やホール実戦動画が投稿されており、中にはメーカーショールームでの新台解説動画も配信している。

　独立後も台の知識は健在で、解説の丁寧さと正確さは高い評価を受けている印象。その解説で対象機種に興味を示すユーザーが続出中だ。

　解説といえば、パチスロ攻略マガジン3代目攻略軍団長「レビン」の存在も見逃せない。

　パチスロライター歴22年のベテランで、実戦動画に出演した際の解説は「業界No.1」の呼び声が高い人物である。

　特に「北斗シリーズ」と「番長シリーズ」の知識は右に出る者がいない。どんな些細な演出や挙動にも解説を加えていく。

　パチスロメーカーの開発者もレビンの動画を観て勉強をしているという話も存在する。

　そんなベテランライターが現在1番打ちたい機種は『PACHISLOT リングにかけろ1 ワールドチャンピオンカーニバル編』だという。

　今回は同機種を実戦している動画『【スロット愛に溢れる2人】よっしー&レビン BASH FIGHT 特別編』をご紹介したい。

　本動画はBASH.TVの「BASH FIGHT」という出玉バトル企画。今回は同チャンネルのエース「よっしー」と『PACHISLOT リングにかけろ1 ワールドチャンピオンカーニバル編』で競う。

　同機種は純増約3.1枚のAT機。詳しい解説は動画をご覧いただきたいが、「叩きどころ」を多く備えた「面白い機種」とのこと。

　対決形式ではあるが、両者は意気投合し完全に遊技を楽しんでいる様子。見どころは勝敗ではなく、行き渡った解説と「叩きどころ」であろう。

　解説を挟むことで「叩きどころ」がより鮮明になっていき、視聴者にも興奮が伝わる内容となっている。

　コメント欄には「打ちたくなった」という内容の意見が目立ち、流石は3代目攻略軍団長といった印象だ。

　気になる方、ご興味のある方は是非チェックしてみてはいかがだろうか。

（文=大松）

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「100％ST×約79％ループ」という安定感と出玉性能を両立させた理想的スペック。ライトノベル界の王者とタイアップした『Pとある魔術の禁書目録』は2021年も快進撃を継続している。

　依然として好稼働を維持し、本機を増台するホールも少なくない。製造元の藤商事が総力を挙げて生み出したビッグタイトルは、確実に成功を収めた。同社の敏腕ぶりが際立った印象だ。

　そんな同社は人気シリーズ最新作『P FAIRY TAIL2』を発表。大当り確率1/199.8のライトミドルタイプで初当り時の50％で「電サポ77回+残保留」のRUSHに突入する。その後は「約1000発or2000発」が約70％でループするという強力な出玉性能を実現している。

　更に本機はパチンコ史上初となる「ランクアップバトルシステム」を搭載。RUSH中はリーチが発生するほどバトル勝率がアップする特性を持ち、リーチ1回目で勝利期待度「約30％」で5回目であれば「勝利濃厚」だ。リーチする度に熱くなれる斬新なゲーム性を楽しめるだろう。

　勢いに乗る藤商事だが、まだまだサプライズを用意してくれそうだ。画期的システムを搭載した人気シリーズ最新作『P戦国†恋姫 Vチャージver』を発表し、注目を一身に集めている。

　大当り確率1/199.8の1種2種混合タイプ。本機最大の特徴は新システム「Vチャージ」を搭載している点だ。

　初当り時は全て7Rとなっており「1～3個」の「Vチャージ」を獲得し、これを使う事によって次の大当りが約束される。電チュー抽選となる2回目の大当りは「小当り+Vチャージ1～3個」の振り分けが50.3％となっており、ここでチャージし続ける事で出玉を増やすゲーム性だ。

「Vチャージ」は最大4個までストックする事ができ、最大継続率は「約95％」という驚異的な連チャン性能を実現している。怒涛の大当りを予感させる画期的な継続システムによって、万発単位の大量出玉も十分に期待できる仕上がりだ。

　3月の導入を予定している『P戦国†恋姫 Vチャージver』。上半期の目玉機種となりそうだが、藤商事はそんな本機のリリースを記念してファン必見の新情報を公開した。

　現在、同タイトル非売品の「特製！必勝祈願お守り」が合計100名に当るフォロー＆リツイートキャンペーンを開催中。応募方法は、公式Twitterアカウント（@fujimarukun777）をフォローして、対象のツイートをリツイートすれば完了だ。※応募期間は1月15日23：59まで

　お守りは表面が「戦国†恋姫」デザインで裏面が藤商事の激熱カラー「デンジャー柄」となっている。本キャンペーンでしか入手できない限定アイテムとなっているので、この機会に応募してみてはいかがだろうか。

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　1999年の放送開始から22年の長きにわたり放送されてきた朝の情報番組『情報プレゼンター　とくダネ！』（フジテレビ系）が、今年3月をもって終了されると12日、発表された。キャスターを務める小倉智昭アナウンサーは翌13日の放送回で「本当にみなさんには、長い間、ごらんいただいたんですが」「次の世代の人に、ここのキャスターは譲って新たなる番組がスタートしてもらうといいのかなぁと思っているんですが」などと語った。

　一時は朝8～9時台の視聴率争いで民放1位を独占してきた『とくダネ！』だが、ここ最近は裏番組の『羽鳥慎一モーニングショー』（テレビ朝日系）や『スッキリ』（日本テレビ系）の後塵を拝していた。昨年7月には「文春オンライン」によって3月での放送終了が報じられていたが、スポーツ紙記者はいう。

「一報を打った『文春』によれば、五輪に思い入れが強い小倉さんは昨年夏の東京五輪を見届け、その後に『とくダネ！』終了をフジ上層部と話し合う予定だったものの、新型コロナウイルスの影響で東京五輪が今年に延期となり、さらにフジが収益悪化に伴い高額なギャラを支払っている出演者たちの起用見直しに着手し、そのなかで小倉さんも『とくダネ！』の終了を受け入れたといいます」（スポーツ紙記者）

『とくダネ！』終了の要因としては、昨年3月から導入された視聴率調査の新指針も大きいという。

「それまでの世帯視聴率重視から個人視聴率重視に変わり、さらに主要購買層である15～49歳のいわゆる“コア視聴率”と呼ばれる数字が重視されるようになった。これにより、ベテランタレントにとっては生きにくい時代になりました。小倉さんの『とくダネ！』もライバルの『スッキリ』や『モーニングショー』に負けており、ただでさえフジは小倉さんに一時期は1本200万円以上ものギャラを支払ってきたこともあり、ここでやめてもらうことに何の異論も出なかったようです」（フジテレビ関係者）

　しかし、そこですんなり“勇退”とはいかなかった――。

「いったんは番組終了を飲んだ小倉さんですが、難色を示し始めていたみたいです。後番組のMCには関ジャニ∞の村上信五やDAIGO、メイプル超合金のカズレーザーなどが候補としてメディアでは取り沙汰されてきましたが、まったく決まらなかったとか。以前であれば朝の情報番組のMCという座は、高額なギャラをもらえて“朝の顔”になれるというメリットもありましたが、今では毎日時間を拘束される割にはギャラも期待できないですからね。

　そんななか、政府が一貫して今年の東京五輪開催に前向きな姿勢を崩さないこともあってか、小倉さんサイドは“やっぱり五輪が終わるまで続けられないの？”という感じでフジを相手にゴネていたみたいなんです。フジとしては経費削減が待ったなしの状態で頭を悩ませていたものの、結局は終了となりました。

　もっとも、小倉さんも今回『まだ心が動かされるものがたくさんあります』『許されるならマイクの前に立ちたい』とコメントして意欲満々な様子なので、もし東京五輪が開催されれば、フジとしてはどこかで小倉さんを起用しないわけにはいかないとは思いますが」（情報番組デスク）

　果たして後番組のMCは誰になるのか、気になるところである。

（文＝編集部）

　2005年、日本は変革の時を迎える。政治においては衆議院選挙で自民党が圧勝し、郵政民営化法が成立。ワン・イシューによる構造改革など、日本のポピュリズムに花が咲いた瞬間である。

　この選挙結果を受け、東京株式市場はバブルを上回る出来高を記録し、東証の売買代金が史上初めて4兆円を突破。日本経済はデフレのまま好景気を迎える奇妙な事態に。

　また、ライブドアがフジテレビ、楽天がTBSとテレビ局の買収や経営統合を画策するなど、新興ビジネスの波はマスメディアや既存の大企業への波及を見せる新時代の到来を印象付けた。

　このように、時代の変換期を思わせるこの年にパチンコ業界を代表するビッグマシンも移り変わる時を迎えたのである。

『CR大海物語』の登場である。

　シリーズで100万台以上を売り上げた『CR新海物語』の後継機として発売された本機もまた累計70万台を超えるメガヒットを記録し、『海物語』シリーズを不動の地位へと押し上げたのである。

　5万台売れれば大ヒットとなる昨今の業界事情と比べると信じられないような数値である。ちなみにヒットしたといわれる『CR戦姫絶唱シンフォギア』で4万5000台、去年のパチンコシーンの覇者『大工の源さん超韋駄天』が6万3000台ほどとのこと。時代が違うとはいえ『海』シリーズの販売台数は凄まじい数字である。

　しかも、スペックはミドルタイプの確変60％といたって平凡なもの。同時期には内規変更を受け、『CRフィーバー大ヤマト2』や『CRぱちんこウルトラセブン』といったMAXタイプと呼ばれる過激な連チャンマシンが多く存在するなかでのこの実績。最強最高の『海物語』伝説である。

　もちろん、『新海物語』のネームバリューだけに頼った結果ではない。この時点ではシリーズ初となる、そしてその後の『海』シリーズではマストの演出となった、プレイヤーが選択できるゲーム性の異なる3つの演出ステージを搭載するなど、さまざまな進化を見せたのである。この機能は同シリーズだけでなく多くのパチンコ機に採用され、いまでは定番となっている。

　そして、「ミスマリンちゃん」が初めて演出で登場したのも本機となる。2003年に「ミスマリンちゃんコンテンスト」が開催され、グランプリに輝いた大久保麻梨子と準ミスの阪本麻美と三宅梢子が実写でお出ましする演出が搭載された。

　ちなみに、コンテストで選ばたミスマリンちゃんは3代目まで。その3代目ミスマリンちゃんの佐倉真衣、八代みなせ、神谷美伽の3人は後継機『CR大海物語スペシャル』でミスマリンちゃんとしてのデビューを飾った。

　後継機といえば『大海』のシリーズ系譜は、『スーパー海物語』のINシリーズと並んで多彩で、シンプルナンバリングと並行して前述の『スペシャル』『BLACK』『withアグネス・ラム』といったタイトルで、いまなお市場に大きな影響力を持っているのである。

　あるサイトによれば、導入率のランキングで3位『大海物語4スペシャル』6位『大海物語4withアグネス・ラム』10位『CR大海物語4BLACK』と3機種がランクインし、11位も『CR大海物語3withアグネス・ラム』という一大勢力となっている。

　2月にはシリーズ最新作となる『PA大海物語4スペシャル Withアグネス・ラム』も登場し、その地位はまさに盤石。現状のパチンコシーンにおける最強ブランドなのである。

（文＝大森町男）

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　騎手が所属先の調教師をパワハラで提訴するというあってはならない事件が発生した。

　デビュー3年目の大塚海渡騎手が、所属厩舎の木村哲也調教師から、度重なる暴行や暴言などのパワハラで精神的苦痛を負ったとして、損害賠償を求める訴訟を起こしたことがわかった。大塚騎手の父である哲郎氏と、代理人の弁護士がリモートの記者会見で明らかにしている。

　哲郎氏によれば、大塚騎手が競馬学校生の厩舎実習時代から暴力行為が繰り返されていたといい、「そのうち日時、場所等について明確に記憶している2件を主として、被害届を提出しました」とも話した。

　調教師が騎手に暴行とは穏やかではない。だが、これまでも競馬界では同様の事件が発生している。

　19年10月には戸田博文調教師が、検量室でビデオを確認後に退室しようとした松若風馬騎手を蹴ったとして、過怠金20万円が科されられた。

　事件の発端となったのは当日の2R・2歳未勝利（芝2000m）。戸田調教師が管理するスパニッシュアート（騎乗は三浦皇成騎手）に対して、松若騎手のアスターファゴットが、4角から直線にかけて、外から接触したり、内に閉じ込めたりするなどの走行を妨害するかのような行為があったためだといわれている。

「このときのアスターファゴットの動きは、完全に“クセ”であり、騎手が手綱でどうにかできるものではなかったというのが関係者たちの総意。戸田調教師に暴行された松若騎手はみんなから同情されていましたよ。

それもあり、戸田調教師は、調教師の免許更新があった際に、1番最後に回され、時間無制限でこっぴどく絞られたみたいです。松若風馬騎手への粗暴な行為以外にも、自厩舎のスタッフに対して怒鳴ったり、手を上げたりするなどのウワサもありましたので、その辺りまで詰められたみたいですね。『免許はく奪!?』などの厳しい処罰を予想する声もありましたけど、結局、馬房の削減で落ち着いたみたいです」（競馬関係者）

　また戸田調教師だけではなく、調教師リーディング上位常連である堀宣行調教師も「パワハラ疑惑」で訴えられたことがあるという。『競馬最強の法則』（KKベストセラーズ）によれば、あるスタッフが堀調教師及び数名のスタッフから『パワハラを受けた』と関東労働組合に直訴。後に裁判にまで発展し、堀調教師側が全面的に謝罪、和解金を支払うことになったそうだ。また藤沢和雄厩舎もかつてスタッフからパワハラ疑惑で大きく揉めたことがあったという。

　令和になってまでも、世に出てしまった競馬界の「パワハラ問題」。世間からも隔離された環境にある競馬界は、前時代的な発想が今も色濃く残っているようだ。だが、それをいつまでも看過しているわけにはいかないのは当然だろう。

　今回の一件で、他の調教師はなにを思うのか。これが旧態依然としたシステムや考え方を変える契機となってくれればいいのだが……。