カテゴリー: 暮らしの情報センター

冬になれば毎年流行するインフルエンザや、かつて猛威をふるった新型コロナウイルス。これからの疾患の重症化リスクを下げるにはどうしたらいいのか。ウイルス感染症からの身の守り方を、今注目の「時間治療」の観点から医師が解説する。※本稿は、医師の藤村昭夫『世界の最新医学が教える最高の薬の飲み方 時間治療』（講談社）の一部を抜粋・編集したものです。

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冬になれば毎年流行するインフルエンザや、かつて猛威をふるった新型コロナウイルス。これからの疾患の重症化リスクを下げるにはどうしたらいいのか。ウイルス感染症からの身の守り方を、今注目の「時間治療」の観点から医師が解説する。※本稿は、医師の藤村昭夫『世界の最新医学が教える最高の薬の飲み方 時間治療』（講談社）の一部を抜粋・編集したものです。

『12歳から始める 本当に頭のいい子の育てかた』は、東大・京大・早慶・旧帝大・GMARCHへ推薦入試で進学した学生の志望理由書1万件以上を分析し、合格者に共通する“子どもを伸ばす10の力”を明らかにした一冊です。「偏差値や受験難易度だけで語られがちだった子育てに新しい視点を取り入れてほしい」こう語る著者は、推薦入試専門塾リザプロ代表の孫辰洋氏で、推薦入試に特化した教育メディア「未来図」の運営も行っています。今回の記事では、男子校や女子校、中高一貫校に隠れたリスクについて、孫氏と『5科目50年分10000問を分析した東大生の テストテクニック大全』著者の西岡壱誠氏の特別対談をお送りします。

『ありのままの自分で、内定につながる　脇役さんの就活攻略書』は、特別な経歴や夢がなかった“普通の就活生”である著者が、1000冊以上の本を読み込み、自分に合った就活メソッドを築き上げ、食品大手を含む22社から内定を獲得した実体験をもとにした、どんな学生でも内定に近づく一冊です。「自己PRで話せることがない」「インターンに参加していない」といった就活に不安を抱く学生と、そっと背中を押したい保護者に読んでほしい就活戦略が満載です。今回は、「面接官に嫌われる就活生」の行動について著者である「就活マン」こと藤井氏が特別に書き下ろした記事をお届けします。

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世界の富裕層たちが日本を訪れる最大の目的になっている「美食」。彼らが次に向かうのは、大都市ではなく「地方」だ。いま、土地の文化と食材が融合した“ローカル・ガストロノミー”が、世界から熱視線を集めている。話題の書『日本人の9割は知らない 世界の富裕層は日本で何を食べているのか？』（柏原光太郎著）から、抜粋・再編集し、ガストロノミーツーリズム最前線を解説し、いま注目されているお店やエリアを紹介していきます。

「この株は売り？ それとも買い？」「儲かる株はどっち？」クイズに挑戦して、株で勝てる知識と技術を身につけよう。ファンドマネジャー歴25年、2000億円超を運用したスペシャリストが、企業の業績や財務の読み方をわかりやすく解説します。

●この記事のポイント
・ChatGPTなど生成AIを装った悪質Chrome拡張機能により、AIとの会話内容や認証情報が外部に流出する事例が判明。便利さの裏に潜む新たな情報漏洩リスクが浮き彫りになった。
・生成AIへの入力は「安全な独り言」ではない。履歴書や社内資料など機密情報を無防備に入力する行為が、企業・個人双方に深刻なリスクをもたらしている。
・米国ではAIとプライバシーを巡る規制強化が進むが、法整備は途上だ。今求められるのは拡張機能の見直しと、AIに入力しない情報を見極めるリテラシーである。

　ビジネスの現場で、生成AIを使わない日はもはや存在しない。ChatGPT、Gemini、Claude、DeepSeek――。企画立案、文章作成、要約、コード生成に至るまで、生成AIは「仕事のスピード」を劇的に引き上げてきた。

　その利便性をさらに高める存在として、多くのビジネスパーソンが導入しているのがChrome拡張機能だ。ブラウザのサイドバーから即座にAIを呼び出せる、ページ内容を自動要約してくれる――一見すると、効率化の理想形に見える。

　しかし今、その「便利さへの最短距離」が、企業機密や個人情報を外部へ垂れ流す“裏口”になっているという、看過できない事実が浮上した。

●目次

• 正規ツールを装い「会話」を盗み出す巧妙な手口
• 「AIへの入力」が、そのままリスクになる時代
• 専門家が警鐘「AIは“秘密保持契約”を結ばない」
• 米政府も本腰、「AIプライバシー」規制の最前線
• 今すぐできる「現実的な防御策」

正規ツールを装い「会話」を盗み出す巧妙な手口

　発端となったのは、米国のセキュリティ企業OX Securityが公表した調査結果だ。同社によると、Google Chrome向けの拡張機能であるChat GPT for Chrome with GPT-5、Claude Sonnet ＆ DeepSeek AI、AI Sidebar with Deepseek、ChatGPT、Claude and moreに、悪意あるマルウェアが仕込まれていたことが判明した。

　これらの拡張機能は、公式ツールや正規サービスを想起させる名称とUIを備え、ユーザーに対しては「サービス改善のための匿名データ収集」への同意を求める。多くのユーザーは疑いなく許可を与えただろう。

　だが実際には、
　・AIとの会話内容そのもの
　・ブラウザの閲覧履歴
　・IPアドレスやユーザーID
　・認証情報（ログイン情報）
といった極めて機微な情報が、外部のサーバーへ送信されていた。

　盗まれたデータは、ハッカー組織が管理するサーバーへ集約され、フィッシング詐欺、なりすまし、不正ログイン、ダークウェブでの売買などに悪用されるリスクが指摘されている。

「AIへの入力」が、そのままリスクになる時代

　今回の事件が突きつけた本質は、「怪しい拡張機能を入れなければよい」という単純な話ではない。問題の核心は、生成AIに入力する行為そのものが、新たな情報リスクになっているという構造にある。

　多くの利用者は、AIを「自分専用の秘書」「安全な相談相手」のように錯覚し、驚くほど無防備に情報を入力している。しかし現実には、チャット欄に入力された情報は、原則として事業者のクラウド環境に送信・保存される。

　設定によっては学習に使われない場合もあるが、一度送信されたデータを完全に消去できる保証は極めて限定的だ。

　そして今回のように、AIとユーザーの間に“悪意ある中間者”が存在すれば、入力内容はAIに届く前に盗み取られる。つまり「AIに話しただけ」のつもりが、第三者に筒抜けになっていた、という事態が現実に起きている。

専門家が警鐘「AIは“秘密保持契約”を結ばない」

　この点について、情報セキュリティ分野の専門家は次のように指摘する。

「生成AIは、どれほど自然に会話ができても“契約主体”ではありません。人間の秘書や弁護士のように守秘義務を負う存在ではない。それにもかかわらず、ユーザー側が過度な信頼を置いてしまっていることが、最大のリスクです」（サイバーセキュリティコンサルタントの新實傑氏）

「AIは便利だが、沈黙は守らない」――この認識が、いまだ十分に共有されているとは言い難い。

【生成AIに「絶対に入れてはいけない」情報】

　では、具体的に何が危険なのか。専門家の知見を踏まえ、生成AIに入力すべきでない情報を整理すると、以下のようになる。

① 個人を特定できる情報（PII）
　・氏名、住所、電話番号
　・個人のメールアドレス
　・生年月日、顔写真と紐づく情報

② 認証・金融情報
　・ID・パスワード
　・銀行口座番号
　・クレジットカード情報
　・二要素認証コード

③ 詳細なキャリア・人事情報
　・履歴書・職務経歴書の全文
　・評価シートや人事考課コメント
　・社内の異動・処遇情報

④ 未発表・機密性の高いビジネス情報
　・未公開プロジェクト名
　・顧客名簿
　・契約条件
　・独自ソースコード
　・財務・資産情報

　特に注意が必要なのが、「履歴書の添削」や「社内資料の要約」だ。業務効率化のために安易に行われがちだが、情報漏洩リスクは極めて高い。

米政府も本腰、「AIプライバシー」規制の最前線

　こうした事態を受け、米国ではすでに政府主導でAIとプライバシーを巡る規制強化の議論が進んでいる。

・包括的な連邦プライバシー法の整備
・AI学習への明示的同意の義務化
・入力データから個人情報を自動除外する技術要件
などが検討対象だ。

　ただし、法整備には時間がかかる。その間、ユーザーと企業が自衛策を講じなければ、被害は拡大しかねない。

今すぐできる「現実的な防御策」

専門家が口を揃えて勧める対策は、極めてシンプルだ。

① 拡張機能の“断捨離”
　・開発元が不明
　・更新が止まっている
　・権限要求が過剰
こうした拡張機能は、即座に削除すべきだ。

② プロンプト・リテラシーを持つ
　送信前に、こう自問してほしい。
「この内容は、駅前の掲示板に貼り出されても問題ないか？」
　答えが「NO」なら、それは入力すべき情報ではない。

　生成AIは、確かに革命的なツールだ。しかしその裏側で、情報は静かに、しかし確実に流出し得る。

　今回の事件は、利便性とセキュリティが常にトレードオフの関係にあることを、改めて突きつけた。「AIは便利だが、万能でも安全でもない」。この現実を直視できるかどうかが、生成AI時代を生き抜く企業と個人の分水嶺になるだろう。

（文＝BUSINESS JOURNAL編集部）

スイスのアルプス地方を東西に結ぶ「氷河特急」は、美しい山の景色を眺めながら本格的な食事を味わえることで世界中の旅行者から人気だ。昨年9月にスイス政府観光局の招待で乗る機会を得たのでリポートする。氷河特急は、実は日本の企業と提携している。関係者への取材で、日本初の山岳鉄道の歴史的秘話を聞いたので紹介したい。