●この記事のポイント
・月間アクティブユーザー1200万人、参加アーティスト170組超―Weverseは「滞在時間」ではなく「ユーザーの幸福」をKPIに置く
・チェ・ジュンウォン代表が語る成長の本質は「負の感情を排除し、没入の深化を支える」次世代型プラットフォーム設計
・Weverseは「不便の解消」「安全地帯の提供」「文化研究」で差別化に成功
K-POPの世界的ヒットの裏側で、静かに、しかし確実に存在感を増しているプラットフォームがある。BTSやSEVENTEENを擁するグローバルの総合エンターテインメント企業・HYBEのプラットフォーム部門であるWeverse Companyが展開する「Weverse（ウィバース）」だ。
2019年のローンチから6年。単なる「ファンコミュニティアプリ」から、コマース、ライブ配信、メンバーシップまでを統合した「グローバル・スーパーファン・プラットフォーム」へと進化を遂げた。月間アクティブユーザー（MAU）は1200万人を突破し、参加アーティストは170組を超える。
その成長を牽引してきたのが、Weverse Company代表取締役のチェ・ジュンウォン氏だ。Nexon、NCSOFT、Pinkfongといったゲーム・コンテンツ業界で25年以上のキャリアを持ち、プラットフォームビジネスの本質を知り尽くした人物である。
単なるファンアプリではない、「アーティストIPを核にした経済圏（エコシステム）」としてのWeverseの正体とは何か。そして、日本市場がHYBEエコシステムの中でどんな戦略的位置づけを持つのか。東京・汐留のHYBE JAPANオフィスで、チェ氏に話を聞いた。
●目次
Weverseは当初から「グローバル・ファンダム・プラットフォーム」を作る構想でスタートした事業だ。チェ氏は5年前、HYBEの創業者であるバン・シヒョク氏から声をかけられ、その構想に感銘を受けて合流を決めた。
「当時、BTSやTOMORROW X TOGETHER（TXT）が急成長していた時期で、『全世界のK-POPファンのためのプラットフォームを作りたい』という意気込みを聞いて、これは挑戦する価値があると思いました」
チェ氏は、スタートアップの成長メカニズムについて、独自の視点を語った。
「世の中のスタートアップの9割はビジネス的に長続きしません。残りの5％は曖昧な状態になり、わずかな企業だけがJ字カーブを描いて成長していく。その違いを生むのが『アンフェア・アドバンテージ』――つまり、その会社だけが持つ光る価値です」
Weverseにとってのアンフェア・アドバンテージは、BTSやTXTといった強力なIPだった。最小限の機能からスタートし、急速に市場に浸透。その後、ファンダム・プラットフォームとして定着するために、機能を拡張し、エコシステムを構築してきた。
「5年かけて、今ようやくそのエコシステムが完成したといえます」
数字はWeverseの成長を雄弁に物語ってくれる。5年前、月間アクティブユーザー（MAU）は300万人だった。それが現在は1200万人と4倍に成長している。参加アーティストは170組を超え、そのうちHYBE MUSIC GROUP所属アーティストはわずか10％に過ぎない。
「韓国、日本、ラテンアメリカなど、さまざまな国のアーティストが参画しています。実は、韓国ユーザーの割合も全体の10％しかいないんです」
トラフィックと売上の多い国は、日本、韓国、インド、インドネシア、中国、メキシコ、アメリカの7カ国に集中する。いわば、韓国発のプラットフォームでありながら、すでに「グローバル企業」としての性質を持っているのだ。
「この事業を運営しながら驚いたのは、こんなに多くのスーパーファンが全世界に広がっているということ。このサービスの可能性を改めて実感しました」
そんな急成長を支えたのは「ファンダムライフ」というコンセプトだ。それは、現代の世界のテック企業の中では特筆すべきものである。
チェ氏は、ファンという存在の本質について語る。
「ファンという存在は、音楽のファンだけではありません。スポーツのファンかもしれないし、コンテンツのファンかもしれない。重要なのは、彼らの行動や心理を満たすことで、いかに没入感を引き上げるかです」
ここで注目すべきは、チェ氏が「没入感」という言葉を使っていることだ。多くのテック企業が「滞在時間」や「DAU（デイリーアクティブユーザー）」をKPIに置き、アルゴリズムで負の感情を煽って中毒化を狙うのに対し、Weverseは「感情的満足」そのものを最終目標としている。
チェ氏は、自身が「釣りのファンになるかもしれないし、自動車にはまるかもしれない」と語り、あらゆる「はまっている人たち」の行動パターンを分析することに興味があると明かした。
「1人の人がファンになっていく段階には、グラデーションがあります。番組やSNSでスターを発見し、興味を持ち、動画プラットフォームなどで検索する。そこからさらに没入して、グッズを買ったり、コンサートに行ったり、最終的には自分が主体となってコンテンツやグッズを作り上げたりする。我々は、このファンたちの一連の没入行動に着目しています」
この「没入行動」がアルゴリズムで強制的にエスカレートさせるものではない。ファン自身が「主体」となって自然に深まっていく構造だということだ。行動心理学と文化研究をベースに、「熱量が自然に深まる」環境を整える。これこそが、Weverseの設計思想である。
この「没入行動」を支えるため、Weverseには数十のサービスが実装されている。中でも特に重要なのが、2つの機能だ。
1つ目は「Weverse LIVE」だ。チェ氏は、この機能がWeverseの中核をなすと語る。
「Weverseにはコマース機能もありますが、最も愛されているのは、アーティストとファンが直接コミュニケーションを取れるコミュニティです。その中で最も密にコミュニケーションできるのがWeverse LIVEです」
アーティストにとって、Weverseは「自分を愛してくれる人たちが集まる安全地帯」だという。SNSのように不特定多数ではなく、確実に自分のファンが集まる場所だからこそ、リラックスしてコミュニケーションが取れる。
この機能を強化するため、WeverseはNaverの「V LIVE」を5年前に統合した。結果、ファンの滞在時間が飛躍的に増加した。
「顔を見せながらビデオでコミュニケーションを取ることが、ファンにとって非常に重要だったんです」
2つ目は、ECサービスとの連携だ。ここにも、Big Techとは異なる思想が表れている。
チェ氏は、ファンの推し活におけるクライマックスはコンサートや公演だと語る。
「でも、会場で最も不便なのは、グッズを買うために2〜3時間も列に並ばなければならないこと。それを解決したかったんです」
Weverseのオンラインストアで事前購入し、現場でピックアップできるシステムを、サービス開始初期から導入。ファンの不便を解消するだけでなく、アーティストやレーベルにとっても売上増加につながった。
現代では多くのテック企業が「不便さ」や「ストレス」を放置し、むしろそれを利用してエンゲージメントを高めようとするのに対し、Weverseは「1つでも不便を減らす」ことに注力している。
チェ氏の言葉からは、Weverseが建前ではなく本当に「ファンの幸せ」を起点に設計されていることが見えてくる。
日本市場について、チェ氏は戦略的な重要性を語る。現在、香取慎吾、YOASOBI、Mrs. GREEN APPLE、KAWAII LAB.など、多くの日本のアーティストがすでにWeverseを利用している。
チェ氏によれば、日本のアーティストには特徴的な傾向があるという。K-POPアーティストと比較すると、ファンとのコミュニケーションに慎重で、なかにはシャイな一面を持つアーティストもいる。そのため、Weverseはいきなりハードルの高いライブ配信を提案するのではなく、その特性を深く理解した上での「スモールスタート」を提供している。
「例えば香取慎吾さんの事例が象徴的です。最初からリアルタイムの『Weverse LIVE』を行ったわけではありません。まずは『Weverse Albums』でのリリースに合わせたプロモーションの一環として、テキスト・画像コンテンツの発信といった、アーティストにとっても利用しやすい機能のサポートからスタートしました。そこでファンの熱い反応に触れていただきながら、段階的により深いコミュニケーションであるライブ配信の活用をサポートさせていただきました。
他の日本アーティストも同様に、それぞれのペースで活用いただいています。日本のアーティストがWeverseに共感してくださった最大の理由は、『グローバルファンとの絆を深化させたい』という想いがあったから。単に市場を広げるのではなく、遠く離れたファンとも心理的に繋がりたいというニーズが、Weverseの提供する価値と合致しているのです」
こうした日本市場での経験を踏まえ、チェ氏はグローバル展開におけるWeverseの独自性についてこう語った。
「我々は『グローバル展開』といっても、1つの方針がすべての国に適用されるべきだとは思っていません。それぞれの国に合わせた方法があるべきで、文化の違いは内部でも熱心に研究しています」
Weverseは、各国の文化差を「研究対象」として扱い、それぞれに最適化されたサービスを提供する。興味深いのは、各国のファンダム文化が「徐々に似てきている」というチェ氏の指摘だ。以前は1つのグループだけを推す傾向があったが、今は複数のアーティストを掛け持ちするファンが増えているという。ただし、そのタイミングは国によって異なる。
だからこそWeverseが力を入れているのが「カスタマイズ型サービス」だ。
「音楽ジャンルやアーティストごとに、Weverseの活用方法も様々です。例えばKAWAII LAB.は、Weverse DMを活用していただいています。狭い範囲で深く没入するファンが多く、DMのエンゲージメント数が非常に高い」
一方、Mrs. GREEN APPLEは、初の韓国単独公演に合わせてWeverseでコミュニティをオープンした。
「アーティストによって使い方が全然違うので、我々はアーティストに合わせたカスタム型サービスを提供したいと考えています」
ここまでの話を聞いていると、Weverseは音楽配信を中心としたプラットフォームとして、SpotifyやApple Musicと競合関係にあるように思える。しかし、Weverseと音楽配信サービスの関係について、チェ氏は明確な立場を示した。
「Weverseのリスニングパーティー機能は、Apple MusicやSpotifyとの連動性を図って作ったサービスです」
つまり、Weverseは音楽配信サービスと競合するのではなく、むしろ協業しながら「ファンダム体験全体」を提供するプラットフォームとして位置づけられている。ゆえに、目指すべきWeverseの将来像も独特だ。
「最初はアーティストのニーズに合わせてカスタムし、選ばれた機能だけを利用するとしても、究極的にはWeverseのすべての機能を活用していただき、エコシステムの中でサイクルが回ることがベストです」
新しいアルバムが出たとき、リスニングパーティーで同じファン同士が楽しみ、グッズを購入し、コンサートではアプリの機能を使って不便なく楽しみ、その後ライブストリーミングで見返すこともできる。そんなライフスタイルが定着する日も遠くはない。
「すべてのファンに1つの旅路を作ってあげる、というイメージです。ファンの推し活が、ライフスタイル全般の幸せにつながると信じています」
最後に、Weverseを通じて世界のファンとアーティストにどんな価値を届けたいのかを尋ねると、チェ氏は、少し間を置いてから、こう語った。
「私が本当に心から思っているのは、Weverseを通じて、自分が好きなアーティストや同じようにそのアーティストを愛しているファンたちと繋がり、より没入感を経験できて、連帯感を経験すること。そして、ファンの方の推し活が、ライフスタイル全般における幸せ感につながることです。それが全世界のファンたちに広がってほしいと、切に願っています」
このインタビューを通じて浮かび上がるのは、Weverseが単なる「ファンアプリ」ではなく、Big Techが見落としてきた「ユーザーの幸福」を最優先に設計された、次世代型プラットフォームであるという事実だ。
滞在時間ではなく感情的満足をKPIに置き、ユーザーを「消費者」ではなく「創造の主体」として扱い、既存プラットフォームとは競合ではなく協業する。そんな新しい発想によって、HYBEは音楽レーベルであると同時に、NexonやNCSOFTのように「コンテンツ×プラットフォーム×コマース」を一気通貫させるエコシステム企業へと進化している。
Big Techがアルゴリズムによる囲い込みを強化する中、Weverseの「人間中心」のアプローチがどこまでスケーラビリティ（拡張性）を維持できるか。日本市場でのローカライズとその成否が、その重要な試金石となるだろう。
（取材・文＝昼間たかし／ルポライター、著作家）
●この記事のポイント
・OpenAIやグーグルの高性能AIが注目される一方、著作権クリアと実務特化で企業利用を急拡大させるアドビが、生成AIビジネスの“隠れた勝者”として浮上している。
・Fireflyは権利クリア済みデータで学習し、CMや広告に安心して使える強みを持つ。さらにSoraやVeoなど他社AIを自社ワークフローに取り込み、制作工程の中心地を握りつつある。
・無料利用に依存する競合と異なり、アドビは企業ユーザーの高い支払い能力を背景に収益化でも優位。実務・権利フェーズに入った生成AI市場で、最も合理的な勝ち筋を確立している。
いま、世界のテクノロジー企業は生成AIをめぐり「技術力競争」に沸いている。OpenAIの動画生成AI「Sora」、グーグルの「Veo 3.1」、さらにはRunwayやファーウェイの最新モデルまで、映像表現のリアリティは日に日に進化し、人間の制作物との境界は、もはや一般視聴者には判別不能になりつつある。
しかし、華やかなデモンストレーションとは裏腹に、本格的な商用利用にはいまだ高い壁が立ちふさがる。
●課題①：収益性の低さ
ユーザーの大半は無料利用に集中し、サーバーコストは急増。収益化は道半ばで、多くのスタートアップはキャッシュバーンの速度に怯えている。
●課題②：著作権の地雷原
学習データの権利処理が極めて不透明なモデルも多い。
「生成された画像・動画をCMに使ってよいのか？」
「学習元に著作権侵害があれば、企業側が訴訟リスクを負わないか？」
ある広告代理店のクリエイティブディレクターはこう打ち明ける。
「正直、Soraの映像は素晴らしい。しかし“著作権的に100％安全”と言えない限り、大手企業の案件では使えない。CMは訴訟リスクに極端に敏感だからです」
技術競争の勝者が、必ずしもビジネスの勝者とは限らない。そこで浮上するのが、Adobe（アドビ）という“地味だが強い”古参企業である。
●目次
アドビは、生成AIブームが起きる遥か以前から「クリエイティブ産業のOS」として世界を支配してきた。Photoshop、Illustrator、Premiere Pro──。クリエイターの仕事の9割はアドビ製品の中で完結している。
そのアドビが2023年に投入した生成AI「Firefly」は、派手な技術デモではなく、“実務”に徹底的に寄り添う」という明確な戦略をとる。
■最大の武器「著作権クリア」
FireflyはAdobe Stockなど、権利クリア済みのデータのみで学習している。「ホワイトな生成AI」という珍しいポジションだ。著作権問題に取り組んでいる文化庁の関係者はこう評価する。
「アドビは“権利処理”という見えにくいが極めて重要な領域で先手を打っている。企業利用が進むほど、この優位性は圧倒的になります」
他社AIの多くが訴訟に直面する中、Fireflyは“安心してCM・広告に使えるAI”という希少価値を得た。
■ビジネス成果で示した実力
IBMはFireflyをマーケティング領域で活用し、キャンペーン制作のスピードを10倍に高速化したと発表した。アドビは他社のような派手な表現力で勝負するのではなく、「作業時間の短縮」「制作プロセスの効率化」「コンプライアンスリスクの低減」という企業が“本当に払ってくれる価値”を突き詰めている。
「企業にとって重要なのは“すごい映像”ではなく、“安心・高速・低コストで成果が出るか”。その意味で、Fireflyはもっとも現実的な生成AIです」（戦略コンサルタント・高野輝氏）
2024年、アドビは業界を驚かせる発表を行った。FireflyのUI上で、OpenAI（Sora）やGoogle（Veo）、Runwayなど他社AIモデルを利用可能にするというのだ。
これは生成AI業界にとって革命的な動きである。
■アドビは「競合を排除しない」
一般的に、プラットフォーム企業は自社モデルを強く押し出し、他社モデル排除へと向かう。しかしアドビは逆を選んだ。
Premiere ProやAfter Effectsの操作画面から離れずに、ユーザーは
・Soraでリアルな試作動画を作り
・Veoで異なるテイストを生成し
・Fireflyで著作権クリアな最終調整を行う
という“いいとこどり”ができる。
「アドビは“AIモデル戦争”自体を競争軸から外し、クリエイティブワークフローの覇権を握る方向に完全にシフトしている。これは極めて賢い選択です」（同）
■“試作は他社AI、本番はFirefly”の未来
企業の広告制作現場では、アイデア出しや雰囲気確認はSoraやVeo、本番素材は著作権クリアなFirefly、というハイブリッド運用が進むと予想される。
アドビはこの流れを先取りし、“クリエイティブ制作の入口から出口まで”の全工程を囲い込んでいるのである。
これが、アドビがAI時代でも揺るがない最大の理由だ。
SoraもVeoも革新的だが、無料ユーザーが中心で、課金はまだ困難だ。一方でアドビの顧客はもともと高額なCreative Cloudを支払い続けているプロフェッショナル層であり、追加料金への耐性が高い、業務に直結するためROIを計算しやすい、という特徴を持つ。
■他社AIにとっても“アドビ経由”はうまみがある
企業ユーザーは無料モデルではなくAPI経由で確実に課金する。もしSoraが直接エンドユーザーから課金をとれないなら、アドビのプラットフォームに乗るメリットは大きい。
「API収益という視点では、OpenAIやグーグルにとって“アドビに載る”ことは合理的。アドビは高単価ユーザーを大量に抱えているからです」（同）
つまりアドビは、
・自社AIが強くても弱くても勝てる構造
・競合すらパートナーにしてしまう“場所代ビジネス”
を着々と築き上げている。
アドビは派手さよりも、現場の「痛点」を消す技術に集中している。
■Fireflyが強い理由
（1）生成塗りつぶし（Generative Fill）
Photoshopに自然に統合され、プロの手戻りを劇的に削減。
（2）ベクター生成（Illustrator）
広告素材やロゴ制作に直結するため、企業が最も重視する領域で効く。
（3）UIがプロの慣れた環境
新サービスを覚える必要がなく、導入ハードルが極端に低い。
動画制作会社のアートディレクターはこう語る。
「Soraは感動的なレベルだが、Fireflyは仕事にそのまま使える。現場では“凄い”より“速い・安全・手間がない”が価値です」
■生成AI戦争は「技術」から「実務・権利」フェーズへ
生成AI市場の主戦場は、表現力競争から実務利用・収益化競争へと移行しつつある。
その中でアドビは、
・著作権クリアという圧倒的安心
・ワークフローの覇権
・競合モデルさえ取り込むプラットフォーム戦略
・支払い能力の高い企業ユーザー基盤
という“4つの勝因”を押さえている。
技術の派手さではSoraやVeoが注目を集める。しかし、「ビジネスとして最も得をするのは誰か」と問えば、その答えは明確だ。アドビは、生成AI戦争の“静かなる勝者”となる可能性が高い。
（文＝BUSINESS JOURNAL編集部）