投稿者: ishizaki

ダウンタウンの松本人志

　お笑い界を牽引する二大巨頭の発言が、議論を呼んでいる――。

　5月28日朝に発生し20人の死傷者を出した神奈川・川崎の通り魔事件について、6月2日の同時間帯に放送された2つの番組内で、松本人志（ダウンタウン）と太田光（爆笑問題）が対照的な見解を述べ、注目を集めている。

　まず、松本は『ワイドナショー』（フジテレビ系）内で事件が報じるなかで、次のように語った。

「人間が生まれてくるなかで、どうしても不良品って何万個に1個、絶対に。これはしょうがないと思うんですよね。それを何十万個、何百万個に1つぐらいに減らすことはできるのかなって。みんなの努力で。正直、こういう人たちはいますから、絶対数。もう、その人たち同士でやりあってほしいですけどね」

　一方、太田は『サンデージャポン』（TBS系）内でこの事件が紹介されると、次のように持論を展開した。
　
「この犯人の場合は自分も死ぬわけじゃないですか。自分の命も大して重く見てないというか。『俺って生きていてもしょうがないな』と。だけど最後に一つそういう大きなことをする。そういう思いにかられることは誰しもあって。

　俺なんか（容疑者と）同じ50代ですけど、やっぱり高校生くらいのときに、何も感動できなくなったときがあったんですよ。そういうときにやっぱり、このまま死んでもいいんだっていうくらいまで行くんだけれども。自分がそうなら他人の命だって、そりゃあ大切には思えないよね。

　だけど、たまたま美術館に行って、ピカソの絵を見たときに、なんか急に感動が戻ってきたの。『ああ、こんな自由でいいんだ』と。人でも文学でも、映画でも、なんでもいい。そういうことに心を動かされた自分って、捨てたもんじゃないと思うの。生きている生物や人間たちの命も、やっぱり捨てたもんじゃないのだと」

「つまり、『自分って死んでもいい』と思っている人は、もうちょっと先にそれを見つける。『すぐ近くにいるよ』ってことを知ってほしい、というか、そのきっかけさえあれば、と思うんだよね」

　この2人の意見に対し、インターネット上では対照的な反応が寄せられている。

　まず、松本の発言に対しては、識者からは以下のような厳しいコメントがあがり、一般の人々からも「不良品」という表現について批判的な声が多数みられる。

「共演者が『それはナチスの優生主義につながる考えですよ』と諭してあげればいいのに…」「この人、いつもこうなんだ」「人を『欠陥品』と呼んでモノ扱いするような共感性の欠如こそが人を簡単に殺す行為の根底にあるんですけど、その自覚がないようです」（映画評論家の町山智浩氏）

「これに至ってはもはや危険思想。生まれながらに不良品である人間などいない」（NPO法人ほっとプラス代表理事の藤田孝典氏）

「ワイドナショーって収録番組ですよね。こんな暴言垂れ流すフジテレビは『差別発言を擁護します』と宣言したも同然」（作家の盛田隆二氏）

　一方、太田の発言については次のように支持する声が目立っているようだ。

「太田さんは、自身の体験から出る言葉に重みがあって、感動した。今、人生の岐路に立ってる方に対して言ってる」

「松本さんの意見より、太田さんの意見の人が多いほうが、世の中は絶対良くなると思う。綺麗事と言われればそれまでだけど、全てを諦めたらそれ以上良くはならない」

「太田さんの自分の命を大事に思えないと、他人の命も大切に思えないよね。というのは本当にその通りだと思う」

「太田さんの、人生の苦難と向き合うような言葉を聞いたときは、そういう不完全な部分を認めながらも救われたような気持ちになった」

「太田さんは、自分も一歩間違えたら犯人のようになってたかも知れないと思った上で話していた。今、引きこもっていて周囲から疎まれ世の中を恨んでる人に届くように、心を込めて語り掛けていた」

「太田さんみたいに、他人の痛みを想像して寄り添える人が増えれば、世の中を少しは良く変えていけると思うし、自分も彼の様に想像できる人間になりたいと思う」

かつてのライバル

　もちろん松本の発言に対しても、「現実的」「“不良品”という表現、松本さんは批判を恐れずよく言ったと思う」「表現は過激かもしれないけど、心の中にある本音としては松本さんと同意見」などと賛同する意見もみられるが、テレビ局関係者は言う。

「ある程度の批判が出ることは、当然ながら松本も予想した上での発言だったと思いますが、やはり人に対して“不良品”という表現を使うのは、テレビ的にはアウトでしょう。松本と太田は同年代で、同じように毒舌を売りにして“天才”というイメージがつきまとう人気芸人ということもあり、かつては“絶対共演NG”といわれたほどバチバチの関係で、お互いに意識していたことは確かでしょう。

　さすがに2人とも50代となり、すでにテレビ番組での共演も果たしているので、今ではそこまでお互いに意識してはいないと思いますが、今回の件に限っていえば、これだけ2人の発言に対して世間から正反対の反応が集まっているだけに、松本の完敗という印象は否めません。かつてのライバルで、かつ『ワイドナショー』と『サンデージャポン』も同時間帯放送の情報番組というライバル関係にあるだけに、松本としては屈辱的といえるかもしれませんね」

　次回放送の両番組で2人がどのような発言をするのかに、注目が集まっている。
（文＝編集部）

田口淳之介

　22日、人気ジャニーズグループ・KAT-TUN元メンバーでアーティストの田口淳之介容疑者が、大麻取締法違反で厚生労働省関東信越厚生局麻薬取締部に逮捕された。

　田口といえば、2016年に当時所属していたKAT-TUNを突然脱退し、そのまま同年にジャニーズ事務所を退所。翌17年には大手レコード会社とメジャー契約を締結しソロ活動を開始させたものの、18年には契約が終了し、現在は個人事務所で音楽活動を続けていた。

　今回の田口逮捕で“もらい事故”的な大迷惑を被っているのが、KAT-TUN現メンバーとジャニーズ事務所だろう。

「KAT-TUNは2001年に6人でデビューしたものの、その後、赤西仁、田中聖、田口が相次いで脱退し、3人になった今は活動休止状態となっています。赤西は女優の黒木メイサとのデキ婚で事務所を怒らせ実質クビ、田中は退所後に大麻所持で逮捕、そして今回の田口の逮捕と続き、いやがおうにもKAT-TUNというフレーズが悪いイメージとともに人々の頭に刷り込まれ、現役メンバーにもあらぬ噂が立ちかねない。事務所にしてみれば“いい迷惑”以外の何物でもないでしょう」（週刊誌記者）

　こうした状況のなかで、あるKAT-TUNメンバーの動向に注目が集まっているという。

「亀梨和也です。もともと亀梨は、グループとしての再始動の可能性がないにもかかわらず3年にわたり活動休止状態のままで、いつまでもKAT-TUNを解散させてもらえず、宙ぶらりんの現状に不満を持っています。ジャニー（喜多川社長）さん肝いりのグループとしてスタートしたため簡単に解散できないという事情があるためですが、亀梨としては明確な区切りをつけて再スタートを切りたい思いがあるものの、“KAT-TUNメンバー”という立ち位置から抜け出せないことにイラ立ちを募らせているというのです。

　また、亀梨はドラマなど俳優としての仕事が多いものの、いつまでも演技に上達がみられず評価は低く、ドラマで起用されるたびにネット上で叩かれるため、俳優の仕事はやりたくないという思いがあるようです。しかし、ジャニーズにいる限りは現状が続くということで、数年前から真剣に事務所退所を考えているといわれています」（テレビ局関係者）

相談相手

　そんな亀梨の相談相手になっているのが、たびたび退所説が取り沙汰されてきた、あの先輩タレントだという。

「もともと亀梨は事務所の先輩のなかでも木村拓哉を兄貴分として慕っていましたが、ここ最近は、中居正広にいろいろと身の上について相談しています。中居といえば、過去にSMAPメンバー全員でジャニーズから他の事務所に移籍しようと動き、結局は失敗してテレビ番組を通じて世間に謝罪する羽目になり、2016年にSMAPが解散して以降は事務所退所の時機を見計らってきました。とりあえず今年は契約更新が決まりましたが、早ければ来年にも事務所を離れるのではないかという見方も根強い。

　さらに、SMAPは最後の数年、草なぎ剛と香取慎吾の2人を除けばメンバー間のコミュニケーションは皆無に近かったですが、KAT-TUN現メンバーの亀梨、中丸雄一、上田竜也も今では没交渉状態で、グループとしては事実上“終わって”います。亀梨はそんな同じ経験や悩みを共有する中居に急接近し、たまに会っては相談しているといいます。

　ただ、SMAPが解散し、来年いっぱいで嵐が活動休止に入り、NEWSやTOKIOは解散危機が燻り続け、関ジャニも一波乱ありそうな気配をみせる状況のなかで、根が真面目な亀梨としては、これまでお世話になったジャニーさんや（藤島）ジュリー（景子副社長）さんに迷惑を掛けられないということで、一歩を踏み出せない様子だといいます」（前出と別のテレビ局関係者）

　赤西や昨年いっぱいでジャニーズを退所した元関ジャニ∞の渋谷すばるなど、独立後に大手レコード会社のバックアップを得てソロで音楽活動を展開する元ジャニタレはいるが、亀梨に“アーティスト”というイメージは薄い。亀梨は事務所を離れた後の活動について、どのようなビジョンを持っているのであろうか。

「亀梨は現在、スポーツニュース番組『Going！ Sports＆News』（日本テレビ系）のキャスターを務めていますが、スポーツ関係の仕事をメインにしたいと考えているようです。ただ、もしジャニーズを辞めれば、地上波のテレビの仕事は厳しくなるので、現実的ではないでしょう」（同）

　亀梨の苦悩は続きそうだ。
（文＝編集部）

田口淳之介

　22日、人気ジャニーズグループ・KAT-TUN元メンバーでアーティストの田口淳之介容疑者が、大麻取締法違反で厚生労働省関東信越厚生局麻薬取締部に逮捕された。

　田口といえば、2016年に当時所属していたKAT-TUNを突然脱退し、そのまま同年にジャニーズ事務所を退所。翌17年には大手レコード会社とメジャー契約を締結しソロ活動を開始させたものの、18年には契約が終了し、現在は個人事務所で音楽活動を続けていた。

「もともとKAT-TUNはジャニー（喜多川社長）さん肝いりのグループで、事務所の期待が高かったものの、赤西仁、田中聖、そして田口が相次いで脱退し、たった3人になった今は活動休止状態となっています。特に田口は、4人になってKAT-TUNがグループとして正念場に立たされていた時期に脱退し、現在のグループ活動休止につながっており、さらには事務所をやめてからわずか半年後に何事もなかったかのような顔でソロ活動を始めたということで、アンチが多いことでも知られています。そのため、ソロ活動はお世辞にも順調とはいえない状況でした」（週刊誌記者）

　そんな田口が事務所退所に至った経緯について、業界関係者は語る。

「要因は大きくは2つです。まず、今回田口と一緒に逮捕された恋人の小嶺麗奈の存在です。小嶺は田口がジャニーズに在籍していた頃から、自身のブログに田口との交際を匂わす写真をアップしたりしてファンの反感を買うばかりか、田口も隠れることなく小嶺とデートを重ねていたため、たびたびツーショット写真が週刊誌に撮られていました。さらには小嶺の交友関係にも良くない噂が立っていたこともあり、事務所は別れるよう説得したものの、田口は耳を貸さなかったといいます。

　さらに、田口自身にも良くない噂があったことも、事実上の事務所“クビ”につながったのです。田口は当時、違法薬物所持で逮捕された女優のグループとよく遊んでいて、一部では田口にも薬物疑惑が囁かれていました。事務所としては所属タレントのなかから薬物での逮捕者など出ればシャレにならないということで、素行不良などの理由をつけて早々に田口を切ったともいわれていました。実は“マトリ”はその女優が逮捕された頃から、すでに田口をマークして内偵を進めていたともいわれていますが、もし事実であれば、田口を切り捨てた事務所の判断は正しかったですよね」

　それにしても、なぜ田口はこれほどまでに道を踏み外してしまったのだろうか。

「田口は持って生まれたスター性とルックスの良さ、そしてアイドルとしては抜群のセンスを兼ね備え、ジャニーさんや（藤島）ジュリー（景子副社長）さんのお気に入りでした。それゆえ、事務所のプッシュによって、話題のドラマなどにも数多く出演できたわけですが、そうした特別扱いと自身の才能ゆえに、“自分はなんでも許される”“一人になっても、やっていける”という驕りが生じてしまったのでしょう。

　その結果が、ファンの気持ちを考えない“小嶺との堂々交際”とKAT-TUN脱退、事務所退所、そしてうまくいかないソロ活動の末の麻薬使用となったのでしょう。まさに自爆というか、完全に自業自得という印象です」（テレビ局関係者）

　人気アイドルの転落は、あまりにも早かった。
（文＝編集部）

池江璃花子選手（写真：西村尚己/アフロスポーツ）

　競泳女子の池江璃花子選手が12日、白血病を患っていることを公表した。来年の東京五輪では金メダルの有力候補と目されており、日本水泳界のみならず海外にも衝撃を与えているが、弱冠18歳の女性アスリートの勇気ある告白に、各界から応援の声が上がっている。

　白血病は「血液のがん」と呼ばれ、難病というイメージが強いが、近年では若い世代で白血病を発生した人のうち7割以上は治っているとされる。また、JALSG（日本成人白血病治療共同研究グループ）のHPによれば、日本における白血病発生率は2009年では年間人口10万人当たり6.3人（男7.8人 、女4.9人）となっており、骨髄性白血病が喫煙と関連があるために喫煙者の多い男性に多いという。

　白血病という病気について、血液内科医で元東京大学医科学研究所特任教授の特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長、上昌広氏に解説してもらった。

上昌広氏の解説

　メディアでは、『「白血病」治療のカギは“早期発見”』、『池江は現在入院中担当医師「早期の発見だった」』などの報道が目につく。

　厳密に言うと、これらは医学的には誤りだ。白血病は血液の病気であり、血液は全身を循環する。胃がんなど固形がんのように1カ所で病変が生じ、全身に転移するものと違う。早期発見や手遅れという概念はない。

　白血病治療の予後を規定するのは、遺伝子や染色体の異常に基づく分類だ。早期診断か手遅れかという議論は、そもそもない。池江選手に関して、遺伝子や染色体の異常についての情報は公開されておらず、彼女の予後がどうなるか予断は許さない。

　私が気になるのは、1月13日に都内で実施された競技会で、自身の日本記録から4秒以上遅れたこと。18日からのオーストラリア合宿で、練習中に激しく肩で息をするなど異変が見られたといわれる点だ。おそらく、この時期に白血病による貧血が進んでいたのだろう。決して早期診断ではない。

　白血病の恐ろしいのは、突然死することだ。もっとも多いのは出血だ。特に脳出血は危険だ。2000年に急性前骨髄球性白血病で亡くなったアンディ・フグ選手がそうだったといわれている。

　池江選手の場合、脳出血による突然死を防いだという点では「早期診断」といえなくもない。ただ、貧血が顕在化するくらいだから、血小板も減っていたはずだ。出血しなかったのは、単に幸運だった可能性が高い。

　私が不思議なのは、池江選手のような一流の女性アスリートが定期的に血液検査を受けていなかったと考えられることだ。貧血は競技成績にダイレクトに影響する。男女を問わず、筋肉量が多いアスリートは貧血になりやすく、生理による出血がある女性はなおさらだ。最近は定期的に血液検査を受けるアスリートも珍しくない。精度は落ちるが、採血をしなくてもヘモグロビンの濃度が測定できる「アストリム」などの非観血的測定装置もある。選手やスタッフがやる気になれば、容易に実施できる。

　もし、池江選手がヘモグロビン濃度をチェックしていれば、1月の時点で本当の意味での早期診断ができていた可能性がある。白血病はもっとも進行が速いがんだ。数日の遅れが命取りとなる。逆に数日診断を早めるだけで、出血のリスクを相当減らすことができる。

　多くの人が池江選手の一刻も早い競技復帰を願っているが、医学的に一般的な事例と照らし合わせた場合、東京五輪は難しいかもしれない。焦らず完治させて、2024年の五輪を目指してほしい。

　一方、スポーツ界は今回のことをきっかけに、女性アスリートの健康問題、特に貧血問題に取り組んでもらいたい。定期的な血液あるいはヘモグロビン検査の導入を検討してはどうだろう。
（文＝上昌広／医療ガバナンス研究所理事長）

「Koki,さん（@kokiofficial_0205）Instagram写真と動画」より

　木村拓哉と工藤静香の次女で人気モデルのKoki,は26日、「ELLE CINEMA AWARDS 2018」で「エル・ガール　ライジングスター賞」を受賞した。同賞は「エンタメ界において今年最も輝いており、これからの活躍を応援したい女性」に贈られるものだが、マスコミ関係者は語る。

「Koki,は今年5月に雑誌『ELLE』（ハースト婦人画報社）でモデルデビューしているという縁もあり、さらにはKoki,が出演するとなれば多くの報道陣が集まるため映画賞の宣伝にもなるという主催元の計算で、今回の授賞に至ったのでしょう。しかし、映画出演の経験がないKoki,が映画賞を受賞したことについて、早くもインターネット上では揶揄する声が続出して、かっこうのネタになってしまっています。明らかにモデルとしてはブランドが傷つきました。授賞式に集まった記者たちも、いったい何を質問すればいいのかわからず困惑していたようです」

　Koki，といえば、5月にモデルデビュー後は「ブルガリ」や「シャネル」など高級ブランドのアンバサダーを務め、テレビCMの仕事まで入る“大物新人”ぶりを見せているが、テレビ局関係者は語る。

「昨年発売された工藤静香のアルバムのなかでKoki，は3曲作曲。あるインタビューで工藤はKoki，の才能を大絶賛していますが、はっきり言って今までの活躍は“親の七光り”以外の何物でもない。あまりに露骨に親の力を使っていることが、世間の多くの人から反感を買っているのは事実ですし、若い人の目には“ダサい”“カッコ悪い”と映っている。そこへきての今回の“映画賞受賞事件”ですから、タレントとしてのイメージはますます悪化するでしょう」

　もっとも、Koki，がこうした批判を浴びる事態になっている責任は、本人にはないという声もある。

「Koki，はまだ15歳なので、基本的には事務所などの大人たちに言われるがまま仕事をこなしているだけでしょうから、本人にはなんの責任もない。ただ、若い頃に大した苦労もなくデビューして人気が出て、周囲からチヤホヤされる経験をしてしまったタレントは、将来苦労するケースが多い。父の木村もこれまでの活動は順風満帆だったように思われがちですが、10代の頃はジャニーズ事務所のジャニー（喜多川）社長に髪の毛を鷲掴みにされて怒られたり、SMAPとしてデビュー後もブレイクするまで時間がかかり、ずっとジャニーズ内でも亜流扱いで苦労しました。工藤にしても、おニャン子クラブという国民的アイドルグループのなかで揉まれに揉まれた経験をしています。そんな2人だけに、もう少しKoki，の現在の活動について考えてあげても良いと思うのですが」（週刊誌記者）

　Koki，の今後の活動が気になるところである。
（文＝編集部）

エイベックス本社（「Wikipedia」より／Kakidai）

　惜しまれながらも９月１６日をもって約２５年間の歌手人生に終止符を打った安室奈美恵さん。その１年前に引退を宣言してから、多くの関係者やファンを公言する芸能人がコメントを発表するなか、元夫でTRFのダンサー・SAMは沈黙を貫き、一切のコメントを出していない。テレビ局関係者はいう。

「安室さんが引退宣言した２カ月後の昨年１１月、SAMが自身のエクササイズ本のPRイベントでマスコミの前に登場した際、終了後に記者たちは安室さんの引退についてコメントを求めましたが、SAMは視線を向けることもなく足早に立ち去っていきました。そして安室さんが引退した後、１０月にすでに２回、メディアの前に登場していますが、５日のSAMがプロデュースしたダンスショーのゲネプロ取材、２３日のエクササイズ本のPRイベント両方ともに、事前に安室さんについての質問NGを通知され、何も聞けなかったのです」

　別のマスコミ関係者も語る。

「これまでSAMがソロで行うイベントでは（安室さんの元所属レコード会社である）エイベックスのパブリシティ（広報担当者）の姿がみられませんでしたが、１０月のイベントには、どちらにも来て、『安室さんの質問はやめてください。それだけを言いにきました』と報道陣に言っていましたよ」

　なぜここまでSAMと元レコード会社が安室さんに気を遣うのだろうか。レコード会社関係者は、こう打ち明ける。

「SAMも安室さんも、もともと口ベタな性格ですが、余計なことをしゃべって互いに迷惑をかけたくないのでしょう。また、SAMも２０１５年に一般女性と再婚して、お子さんがいるので、家族のことを考えてのことでしょう。SAMは代々医師の家系で埼玉の名門の家の出で、とても真面目でしっかりと人生設計を立てるタイプ。その証拠に、お年寄りや女性向けのダンススクールやダンス、エクササイズ本などの出版など、精力的に仕事をしています。しかし、ここまで徹底して安室さんの話を避けられると、マスコミからは不満も出るでしょうね」

　実際にマスコミとエイベックスの間では、こんな出来事も起こっているという。

「各スポーツ紙にはエイベックス担当の記者がいますが、沖縄で開催されたラストライブ直後の安室さんの動向を報じたある社は、エイベックスから『もう一般人なので、追わないように。勝手に撮影した写真を使うなんてもってのほか』という趣旨のクレームを受けていました。これに対しスポーツ紙のほうは『一般人だったらエイベックスからクレームがくるのはおかしい。安室さん本人からクレームの電話をかけさせてください』と対応していました」（マスコミ関係者）

　一時代を築いたスターだけに、“静かな引退”とはいかないようだ。
（文＝編集部）

「Thinkstock」より

　トップAV女優・麻美ゆまが5月20日、多くのファンに惜しまれつつも歌手本格デビューを機にあらためて“AV引退”を宣言した。女性グループ・恵比寿マスカッツ2代目リーダーとしてバラエティ番組でも活躍したが、2013年3月に境界悪性腫瘍で両卵巣と子宮を全摘出したため、傷が残っていることなどを引退の理由に挙げた。

　この日、アコースティックギターの弾き語り曲である最新シングルCD『Re start～明日へ～』を発売。13年8月に退院して2カ月後には、米ロサンゼルスの音楽学校に3週間短期留学していた彼女。さらにもともと趣味で弾いていたギターも1年前から本格的にレッスンを受け始め、作詞も自ら手掛けた渾身の一曲だ。本人がこの曲にかける思いが強いのと同時に、MV制作では世界的に著名な映像作家を起用し、英ロンドンで撮影を行うなどスタッフの力の入れ具合もなかなかのもの。

　CD発売日の1カ月前から始まったCD予約キャンペーンでは各地をまわり、駆け付けたファンたちとコミュニケーションをとる中で、「AV復帰はしないんですか？」という質問がとにかく多かったという。発売日の記者会見では涙をこらえながら「みなさんの期待に応えたいという気持ちもあって、本当に本当に悩んだんですが、手術をして傷も残っていますし、やりたくてもできない。だからきょうでAVは卒業します」と宣言した。

　AV女優出身で過去に芸能界で大成功した人といえば、故・飯島愛さんなどごく少数。CDのリリース記念イベントといえば、レコード店やレコード会社、ライブ会場や屋外イベントスペースなどが定番だが、20日の麻美のイベント会場は、グラビアアイドルやAV女優たちの聖地でもある東京・秋葉原ソフマップのアミューズメント館。芸能記者が語る。

「歌であれバラエティであれ、彼女のファンはAV時代のファンがほとんどです。かつてその枠組みを飛び出して飯島愛さんが活躍しましたが、ジャンルを超えての活躍を期待するのは難しいでしょう」

活躍のカギとは？

　また、芸能事務所関係者も語る。

「日本の芸能界で売れるには、やっぱり所属事務所の力が大きいです。麻美さんほどの知名度があれば、もっと幅広く活躍することも可能でしょうが、今の事務所はほとんどAV女優専門といえる状況です。飯島さんがあれだけ活躍ができたのは、大手芸能事務所ワタナベエンターテインメントに所属していたから。麻美さんの人脈がどれくらいあるのかは知りませんが、本気で芸能界での活躍を望んでいるなら、現在の事務所のままでは厳しいといえるでしょう」

　このほかにも麻美のブレイク策として雑誌記者はアジア進出を勧める。

「同じAV女優出身で恵比寿マスカッツ初代リーダーである蒼井そらのように活動の場をアジア全体にシフトすれば、歌手としても案外成功できるかもしれません。特に台湾や香港はアダルト業界の規制が厳しいので、日本のグラビアアイドルやAV女優は大人気なのです」

　多くのファンのためにも、ぜひ麻美の活躍を願いたい。
（文＝編集部）

「Thinkstock」より

　厚生労働省が5月21日、日本でも普及が始まった電子たばこの一部から発生する蒸気に発がん性物質の「ホルムアルデヒド」が含まれていると発表したことで、NHKなどがその問題を大々的に報じた。しかし、銘柄は公表されておらず、電子たばこ業界からは「本当に有害物質が発見されたのであれば、消費者のためにも銘柄を公開すべき。公開しないのは、電子たばこ業界全体に悪いイメージを植え付けて、国の財源である『たばこ』産業を保護しているとも受け取られかねない」といった声も出始めている。

「電子たばこ」とは、香料などが入った液体を熱で蒸発させた気体を吸うもの。10年ほど前から世界で普及が始まり、欧米では間もなく年間1兆円近い市場になるといわれている。日本でも200億円程度の市場があるとみられている。海外ではニコチンが含まれた製品でも、ニコチンを燃焼させてタールが出るわけではないので販売が許可されているが、日本ではニコチン入り製品の販売は認められていない。

　日本で販売されている優良品の液体は、香料やグリセリン、プロピレングリコールなどの食品衛生法で認められている食品添加物で構成されている。健康志向から禁煙する人が本物のたばこの代替として使用するケースが多いようだが、飛行機や電車内の禁煙エリアでの利用は紙巻きたばこと同じように扱われ、慣習的に原則禁じられている。

　厚労省の発表の主な内容は、国内で販売されている9種類の吸入器と103種類の液体を調べたところ、4つの器具の煙からホルムアルデヒドが検出され、この4つのうち2つからは、たばこに含有される同物質（76マイクログラム）を上回る100マイクログラムと120マイクログラムが検出されたというもの。また、8種類の液体からは、日本では禁止されているニコチンも検出されたという。

調査方法に批判も

　しかし、こうした厚労省の発表に対して、電子たばこ製造販売大手のVP Japan（本社・東京都）は、「弊社の製品を第三者の研究機関に委託して厚労省の調査と同様の方法で調べたところ、ホルムアルデヒドの発生量は微量の0.121マイクログラムで、まったく問題ない水準。厚労省の調査は、粗悪な並行輸入品を使ってのものではないか。こういう調査の仕方では、業界全体に問題があるように思われるので困る」と批判する。

　VP Japanによると、同社製造のリキッドは中国の委託工場で日本式の生産管理・品質管理を導入して生産しているほか、純国内産のものもあるという。中国での生産は、日本の香料工業会の会長企業である優良企業が担当しており、海外向けのニコチンが含まれているリキッドと、日本向けにニコチンを含入させてはいけないリキッドの製造ラインを分離して、間違って混入することのないような管理体制も構築しているという。

　また、本物のたばこの煙に含まれる有害物質はホルムアルデヒドだけではなく、人体に有害なもので250種類、発がん性物質で50種類をそれぞれ超えるといわれている。特定の物質だけを比較するのもおかしい。厚労省は昨年11月28日にも電子たばこについて有害物質が含まれているとの調査結果を発表しているが、この時の調査は2010年に実施されたものであり、対象は旧世代の商品が中心で、新世代の商品は調査の対象になっていないとみられる。こうした厚労省の姿勢に対し、「通常ではありえない劣悪なデータを、意図的につくり出している」といった批判も電子たばこ業界からは出ている。

銘柄やメーカー非公開の疑問

　そもそも、厚労省が問題のあった製品銘柄やメーカーを公表していないことにも疑問が残る。ニコチンは、毒物および劇物取締法に抵触する物質であり、それが検出されたとなれば即座に公表するのが消費者のためだ。日本では電子たばこには法規制がなく、未成年でも買えるため、判断能力の低い子どもが口にする可能性だってあるのだ。こうした対応から、国の財源であるたばこを守るための意図的な調査ではないかと勘繰られているのだ。

　VP Japanは5月22日付で、現在のような調査だと風評被害が広がり、健全な業者でも経営に影響が出ることなどを訴えた要望書を厚労省に送った。同社は「日本には規制がない状況下で粗悪品が入ってきていることも事実。正しい使用方法が普及し、安全な製品だけが販売される仕組みづくりを国も考える局面にある。業界の健全な発展のために規制を強化することに異存はない」と説明する。

　海外ではニコチンが含まれる電子たばこの未成年者への販売が認められているケースもあることから、世界保健機関（WHO）は昨年、健康に影響を与える可能性があるとして、販売を規制することなどを勧告している。
（文＝井上久男／ジャーナリスト）

「Thinkstock」より

　厚生労働省が5月21日、日本でも普及が始まった電子たばこの一部から発生する蒸気に発がん性物質の「ホルムアルデヒド」が含まれていると発表したことで、NHKなどがその問題を大々的に報じた。しかし、銘柄は公表されておらず、電子たばこ業界からは「本当に有害物質が発見されたのであれば、消費者のためにも銘柄を公開すべき。公開しないのは、電子たばこ業界全体に悪いイメージを植え付けて、国の財源である『たばこ』産業を保護しているとも受け取られかねない」といった声も出始めている。

「電子たばこ」とは、香料などが入った液体を熱で蒸発させた気体を吸うもの。10年ほど前から世界で普及が始まり、欧米では間もなく年間1兆円近い市場になるといわれている。日本でも200億円程度の市場があるとみられている。海外ではニコチンが含まれた製品でも、ニコチンを燃焼させてタールが出るわけではないので販売が許可されているが、日本ではニコチン入り製品の販売は認められていない。

　日本で販売されている優良品の液体は、香料やグリセリン、プロピレングリコールなどの食品衛生法で認められている食品添加物で構成されている。健康志向から禁煙する人が本物のたばこの代替として使用するケースが多いようだが、飛行機や電車内の禁煙エリアでの利用は紙巻きたばこと同じように扱われ、慣習的に原則禁じられている。

　厚労省の発表の主な内容は、国内で販売されている9種類の吸入器と103種類の液体を調べたところ、4つの器具の煙からホルムアルデヒドが検出され、この4つのうち2つからは、たばこに含有される同物質（76マイクログラム）を上回る100マイクログラムと120マイクログラムが検出されたというもの。また、8種類の液体からは、日本では禁止されているニコチンも検出されたという。

調査方法に批判も

　しかし、こうした厚労省の発表に対して、電子たばこ製造販売大手のVP Japan（本社・東京都）は、「弊社の製品を第三者の研究機関に委託して厚労省の調査と同様の方法で調べたところ、ホルムアルデヒドの発生量は微量の0.121マイクログラムで、まったく問題ない水準。厚労省の調査は、粗悪な並行輸入品を使ってのものではないか。こういう調査の仕方では、業界全体に問題があるように思われるので困る」と批判する。

　VP Japanによると、同社製造のリキッドは中国の委託工場で日本式の生産管理・品質管理を導入して生産しているほか、純国内産のものもあるという。中国での生産は、日本の香料工業会の会長企業である優良企業が担当しており、海外向けのニコチンが含まれているリキッドと、日本向けにニコチンを含入させてはいけないリキッドの製造ラインを分離して、間違って混入することのないような管理体制も構築しているという。

　また、本物のたばこの煙に含まれる有害物質はホルムアルデヒドだけではなく、人体に有害なもので250種類、発がん性物質で50種類をそれぞれ超えるといわれている。特定の物質だけを比較するのもおかしい。厚労省は昨年11月28日にも電子たばこについて有害物質が含まれているとの調査結果を発表しているが、この時の調査は2010年に実施されたものであり、対象は旧世代の商品が中心で、新世代の商品は調査の対象になっていないとみられる。こうした厚労省の姿勢に対し、「通常ではありえない劣悪なデータを、意図的につくり出している」といった批判も電子たばこ業界からは出ている。

銘柄やメーカー非公開の疑問

　そもそも、厚労省が問題のあった製品銘柄やメーカーを公表していないことにも疑問が残る。ニコチンは、毒物および劇物取締法に抵触する物質であり、それが検出されたとなれば即座に公表するのが消費者のためだ。日本では電子たばこには法規制がなく、未成年でも買えるため、判断能力の低い子どもが口にする可能性だってあるのだ。こうした対応から、国の財源であるたばこを守るための意図的な調査ではないかと勘繰られているのだ。

　VP Japanは5月22日付で、現在のような調査だと風評被害が広がり、健全な業者でも経営に影響が出ることなどを訴えた要望書を厚労省に送った。同社は「日本には規制がない状況下で粗悪品が入ってきていることも事実。正しい使用方法が普及し、安全な製品だけが販売される仕組みづくりを国も考える局面にある。業界の健全な発展のために規制を強化することに異存はない」と説明する。

　海外ではニコチンが含まれる電子たばこの未成年者への販売が認められているケースもあることから、世界保健機関（WHO）は昨年、健康に影響を与える可能性があるとして、販売を規制することなどを勧告している。
（文＝井上久男／ジャーナリスト）

孫正義ソフトバンク社長のTwitter

　ソフトバンクの孫正義社長は、インターネット検索大手グーグルから昨年秋に招いたインド出身のニケシュ・アローラ氏を「後継者候補」に指名した。

　孫氏がアローラ氏と初めて出会ったのは2008年のことだった。ソフトバンク子会社のヤフーが運営する「Yahoo！JAPAN」の検索エンジンをグーグルに切り替える商談の折だ。インターネット検索サイトとして成長した米ヤフーは、スマートフォン（スマホ）の急激な普及に立ち遅れた。開発負担に耐え切れず、検索エンジンは米マイクロソフトの「Bing」を採用すると決めていた。

　しかし孫氏は、「Yahoo！JAPAN」の検索エンジンはグーグルのものを使いたいと考えた。ヤフーとグーグルはネット検索のライバルだ。アローラ氏が「本当にできるのか？」と聞き返すと、孫氏は「レッツトライ！」と答えたという。そして10年、「Yahoo！JAPAN」はグーグルの検索エンジンを採用した。

　アローラ氏は1968年2月9日、インド空軍で働く軍人の家庭に生まれた。インドの名門バナーラス・ヒンドゥー大学で電気工学学士号を取得し、奨学金を頼りに渡米。トイレと風呂場が1つしかない家で、男5人での共同生活を始めた。ボストン大学で理学修士号、ノースイースタン州立大学でMBA（経営学修士号）資格を取得した。

　99年に転職したドイツテレコムで頭角を現すことになるが、就職するまでに送った履歴書の数は400通を軽く超えたというエピソードが残っている。転機は04年のグーグルへの移籍だった。営業やマーケティングなどを統括する最高事業責任者およびシニアバイスプレジデント（上級副社長）を務め、12年には現金と株式で5100万ドル（約60億円）という同社内で最高額の報酬を得て話題になった。

　14年7月4日、アローラ氏はインド出身の女性実業家アカシャ・タパール氏と結婚。披露宴をイタリア南部のリゾートホテルで開いた。グーグル創業者のセルゲイ・ブリン氏やラリー・ペイジ氏、ハリウッド俳優のブラッド・ピット氏、そして孫氏らが出席した。

縮まる距離

　ソフトバンクが米携帯電話大手スプリントを買収（13年7月完了）してシリコンバレーにオフィスを構え、米国に本格進出してから、孫氏とアローラ氏の距離はさらに縮まった。スプリント買収後に2人はたびたび会って、ソフトバンクのビジョンや戦略を語り合った。孫氏から「インドに投資したい」という相談を受けたアローラ氏は、さまざまな企業50社を選び出し、これをもとに孫氏は2週間で3社に投資することを決めたという。ネット通販スナップディール、配車サービスのANIテクノロジーズ、不動産仲介サイトのロコン・ソリューションズの3社である。投資額は3社で1020億円に上った。

　アローラ氏は日本への出張の際に孫氏の自宅に招待されて、初めて「ソフトバンクに来ないか」との打診を受けた。「あり得ません」と断ったが、孫氏は「レッツトライ！」と再び言った。そして結婚式から2週間後の7月18日、アローラ氏はグーグルを退社し、ソフトバンク副会長として経営に参画することになった。

　高額報酬を捨ててソフトバンクに転職したのは、合意を基本にしたグーグルの企業文化が合わなかったからではないかといわれている。即決し実行していく孫氏のスタイルは、性に合った。アローラ氏も、自分の判断で実行することを重んじてきたからだ。

　14年10月、ソフトバンク副会長に就いたアローラ氏は、投資部門（カリフォルニア州サンカルロス）の最高経営責任者を兼務した。これ以降、海外M＆A（買収・合併）戦略を担当。インドの3社を含め、7社2400億円規模のM＆Aを主導してきた。

ネットへの回帰

　ソフトバンクの海外M＆Aは、大成功と大失敗の2つに大きく分かれる。大成功は中国の電子商取引大手アリババ集団だ。15年前に20億円を投資し、米国市場への上場で5兆円以上の含み益を手に入れた。暗雲が立ち込めているのは、13年の米携帯電話3位スプリントを1兆8000億円で買収したこと。スプリントが同4位TモバイルUSを買収することで携帯電話世界一を狙ったが、米政府の反対で買収断念に追い込まれた。スプリントは契約者数が減り続け、業績は悪化している。

　06年、ボーダフォン日本法人を買収して携帯電話事業に参入してから10年。スプリント買収は10年間の総決算の意味を持っていたが、世界一の野望はいったん潰えた。そして、ネット分野への投資に、もう一度戻ることにしたのだ。ソフトバンクがビジネスで大成功した原点は、ヤフーへの投資である。原点に戻り、ネットへの投資に軸足を移すことにした。そのためにスカウトしてきたのがアローラ氏なのである。

「アローラ氏の使命は、第二のアリババを探すことにある。結果を出さなければ、『後継者候補』のままで終わる。孫氏に、すぐ引退するつもりはない」（業界筋）
　
　アローラ氏の手腕に注目が集まる。
（文＝編集部）