金利上昇、円高、さらにはトランプ関税の発動――。新年度相場を前に日本株は荒れ模様だ。一方、外部環境は厳しくても、日本企業の業績は過去最高水準であり、株主還元の強化など好材料も少なくない。果たして個人投資家は新年度相場でどう動くべきなのか。「元手65万円から資産160億円」を築いた片山晃氏が、波乱相場を勝ち抜く秘訣や2025年度に注目する業界、さらには具体的な企業名まで告白したロングインタビューをお届けする。
「不透明感が増す世界景気」vs「変化しつつある日本企業」――。世界的に株価が調整しているが、実は日本株には企業の変革など「独自の強み」が存在する。過去を振り返っても、株価の調整局面は「優良株を安値で買えるチャンス」である。そこで本特集では、2025年度の注目セクターの最強株について大分析。さらに有名投資家による銘柄発掘術や投資戦略、攻めと守りに強いランキングなども充実させた。NISAで投資デビューした初心者から中上級者まで、25年度の株式投資の実践に役立つコンテンツ満載でお届けする。
農協の経営を安定させるには、農業関連事業を黒字化することが極めて重要だ。その鍵を握るのが、国内最大の農業商社、JA全農である。ところが、全農は2024年産のコメ集荷競争で商社に敗れたり、肥料などの価格競争力を発揮できなかったりと失策続きだ。農協役職員アンケートで分かった、全農の農産物の販売力や、肥料などの供給力への満足度を明らかにする。また、農協役職員が全農に求める改革の具体策も示す。
損害保険業界の一連の不祥事の余波は、大企業グループに属する企業内代理店や保険ブローカーと呼ばれる保険仲立人にも及び、健全な競争環境を目指して業界のルールが大きく変わることになった。ところが、規制強化と緩和が混在しており、先行きは不透明なものとなっている。
実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、「その他製品」業界の役員報酬ランキングを公開する。
企業の人気や“実力”を表す格好のバロメーターとなるのが、“トップエリート集団”である東京大学と京都大学の就職者数だ。そこで今回、東大と京大の2024年3月卒業・修了の就職者数を徹底的に集計し、全17業界670社に及ぶ大規模な「東大・京大就職者数」の企業ランキングを作成した。本稿では、商社・小売り21社の就職者数ランキングをお届けする。
世界史がわかる！ 現代情勢が理解できる！ 歴史の転換点となった超重要な戦争を、東大生が超わかりやすく解説します。
変化を経験するたびに、人はたくましくなれる――行動科学、脳科学、心理学などを統合した最新ウェルビーイング研究が導き出した結論だ。しかし、人間は本能的に変化を恐れる生き物で、その傾向は年齢を重ねるほど強まるだろう。どうすれば、変化に柔軟に適応し、たくましく生きることができるのか。全米で話題を呼んだ書籍『Master of Change 変わりつづける人』から、絶え間なく変化する時代を力強くサバイブする新しい生き方のモデルを紹介する。
有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、中国・四国地方（鳥取、島根、岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛、高知の9県）に本社がある上場企業を対象に「年収が高い会社ランキング2024【中国＆四国地方】」を作成した。対象期間は、2023年5月期～24年4月期。全98社のランキングを公開する。
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