哲学者ソクラテスが実践した「質問の技法」を獲得することで、思考を深め、本当の知性を育む会話ができるようになる。自分の意見を押しつけず、相手から深い意見を引き出す「正しい質問」のスキルが身につく。他人と深く意見を交わすことより、より豊かな人生を送る方法を、世界的ベストセラー『QUEST「質問」の哲学』から紹介する。
なぜイーロン・マスクはTwitter社を手に入れ、大胆な改革と大量解雇を断行したのか? ツイッター社社員が目の当たりにしたマスクの姿とは――。NYタイムズやインディペンデント紙など有名メディア絶賛!! 累計600万部突破のベストセラー作家が描く、イーロン・マスクによるツイッター社買収の“驚愕の舞台裏”。極上ノンフィクションとして読み応え抜群の1冊。超話題の『Breaking Twitter』より、発売を記念して特別に一部抜粋・再編集してお届けする。
電通コンサルティングと電通マクロミルインサイトは、4月16日(水)に行う共催ウェビナー「未来視点の経営戦略~革新的な中計策定のための『新コンサル思考』とリサーチ活用~」の参加者を募集している。
現代のビジネス環境はかつてないスピードで変化しており、持続的な成長を実現し競争優位を確立するためには、未来を見据えた戦略とその確実な実行が求められている。
本ウェビナーでは、経営者および経営企画・事業企画・事業開発部門の担当者に向け、革新的な経営戦略や中期経営計画を立案して実行まで落とし込むために、未来洞察とリサーチをどう活用するかについて解説する。
【概要】
日時:4月16日(水)13:00~14:00
形式:オンライン(Zoom)
費用:無料
主催:電通コンサルティング、電通マクロミルインサイト
■参加登録・ウェビナー詳細はこちらから
【プログラム】
未来洞察を踏まえた戦略立案
「未来」という予測の難しいテーマを、どのように戦略に生かすか。電通コンサルティングの「新コンサル思考」を取り入れながら、未来志向の戦略・中計策定プロセスと具体的な手法を紹介。
戦略実行
さらに、戦略を「絵に描いた餅」に終わらせず、より実現可能性を増すために必ず押さえておくべきリサーチについて、電通マクロミルインサイトより解説。
・顧客構造の把握
・市場トレンドの洞察
・社内の戦略推進
【登壇者プロフィール】
電通コンサルティング 事業推進グループ プリンシパル
山本 創
複数のコンサルティングファームにおいて、消費財・メディア・エンターテインメントなどの領域を中心に、企業ビジョン策定や中期経営計画の立案、新規事業開発や市場ポテンシャルの評価などに従事。また、大手飲料メーカーおよび外資系IT企業のマーケティング部門において、商品開発やブランドマネジメント、コミュニケーション戦略の策定を経験。戦略の立案から組織力学を加味した実行計画の策定と遂行まで、クライアントに丁寧に寄り添うことでその思いを引き出し、納得感を生み出す支援スタイルに強み。
電通マクロミルインサイト ビジネス開発部 アカウントリード1グループ グループ長 小川 明浩
大卒後にITベンチャーに入社。スタートアップの立ち上げ、UXコンサルティングとキャリアを積み、2017年に電通マクロミルインサイト入社。デジタルマーケティング、UI/UX コンサルティング、マーケットデータの分析などについて豊富な実績を持つ。現在は電通マクロミルインサイトにてビジネス開発部1Grマネージャーを務める。事業戦略の立案、DXの推進などに携わり、各種ソリューションの開発にも取り組む。
ソーシャルレンディング最大手、クラウドバンクの実質オーナーの関係会社が、クラウドバンクの融資先からコンサルタント料などの名目で約5億5000万円を受け取っていたことが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。融資の原資はクラウドファンディングにより集められた資金だ。実質オーナーが利益を得る一方で、融資先企業は昨年に債務不履行に陥り、多数の投資家に損失が出ている。
トヨタ自動車グループの総合商社、豊田通商が全米最大級の自動車リサイクル企業を9億700万ドル(約1344億円)で買収する。トランプ米政権は鉄鋼とアルミに25%の関税を課し、4月にも自動車への関税率もアップすると表明しているが、これをバネに、トヨタのEV(電気自動車)シフトにも対応できる体制をいまから準備していく。ただ、買収する企業の市場の評価はPBR(株価純資産倍率)でわずか0.6倍。これに2倍のプレミアムを付けた価格で全株を買い取る。高値づかみではないのか。大手商社といえば世界で最も有名な投資家バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイが大手5商社の株を買い増していることが明らかになり、日本株全体の再評価につながったが、豊田通商は業績では6番目でバフェットには買われていない。トランプ大統領の懐に切り込む大型投資は吉と出るか、凶と出るか。
生産性が低いから賃上げができない。人口減少で個人消費が増えないから、国内の売上高が伸びない。成長戦略にはイノベーションが不可欠──。大企業経営者などの経済エリートが信じてきたビジネスの定説は、実は誤解だらけだったのかもしれない。気鋭のトップエコノミスト、BNPパリバ証券の河野龍太郎経済調査本部長に、日本の長期停滞を招いた「本当の理由」について解説してもらった。
ソフトウエアの質がクルマの競争力を左右する時代となった今、大手自動車各社は高度なIT人材を囲い込もうと躍起になっている。米アップルや米グーグルなど大手IT企業に給与面で見劣りする中、どうやって人材を獲得しているのか。自動車メーカーによるIT人材採用の実態と、クリアすべき課題を明らかにする。
農家1400人の投票で決まる「カリスマ農家ランキング2025年版」を大公開する。同ランキングで首位に輝いたサラダボウルは、トマトの大規模生産で名をはせてきたが、次なる挑戦としてイチゴの栽培を始めている。新規参入者が多いため、バブルの可能性も指摘されるイチゴにおいて、同社の田中進社長はどんな戦略を描いているのか。
実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか?報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、石油元売り業界の役員報酬ランキングを公開する。
日本製鉄が注力しているのは、米USスチール買収に代表される海外事業の拡大だけではない。需要が縮小する国内では、グループ再編を進めている。近年では、日鉄子会社の上場廃止や吸収合併といった例が相次いでいるのだ。日鉄の国内グループ再編の全貌と真意を明らかにする。