日立建機がインドでトップシェアを維持し続けている。その背景には、40年前からタタ・モーターズと提携してきた歴史がある。グローバルでは米キャタピラーとコマツの「黄色い」2社の存在感が大きいが、伸び代が計り知れないインド市場に強みを持っていることは、2社とは違った戦いを展開できる素地となる。「オレンジ」の勢力は将来、市場を三分できるのか。本稿ではキーパーソンへの取材でインド市場の底力を明らかにする。
資産800億円を築いた“伝説のサラリーマン投資家”清原達郎氏は2025年度の相場をどう攻めるのか。今回のインタビューでは、リスクとの向き合い方や清原氏が「現役」であった場合の具体的なポジションを赤裸々に解説。さらに清原氏の真骨頂である、損失リスクを抑えて利益を最大化する「小型割安株への逆張り」についても直撃した。個人投資家に向けた珠玉のアドバイスが満載なので、ぜひ参考にしてほしい。
保険募集人を約660人抱える大型保険代理店Do it プランニングが、日税サービスに全株式を譲渡した。単独でも存続できそうな規模の代理店だが、Do itの大澤誠社長はなぜ、“身売り”を決めたのか。その真意を聞いた。
JAグループの代表として君臨してきたJA全中や都道府県中央会が存続の危機にひんしている。農協役職員アンケートで、期待する農協組織を挙げてもらい、作成したランキングを公開。中央会への期待が低迷している理由と、組織の改廃を含め、農協から望まれている組織改革の具体策も明らかにする。
気象庁から発表された「開花予想」では、ほぼ例年並みになりそうとのこと。寒波の影響で開花が遅れていた梅もようやく見頃となってきた今年は、早咲きの桜と梅の競演を見ることができるかもしれません。コートを脱ぎ捨てて、一足早い春を京都で体感しましょう。
実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、金属製品業界の役員報酬ランキングを公開する。
企業の人気や“実力”を表す格好のバロメーターとなるのが、“トップエリート集団”である東京大学と京都大学の就職者数だ。そこで今回、東大と京大の2024年3月卒業・修了の就職者数を徹底的に集計し、全17業界670社に及ぶ大規模な「東大・京大就職者数」の企業ランキングを作成した。本稿では、不動産・建設34社の就職者数ランキングをお届けする。
嫌な気分は「一瞬」で消せる！UCLAの准教授で認知行動療法の専門家が教える科学的に「脳がラクになる」方法。嫌な気分を即座に解消するだけでなく、ストレスを寄せつけない体質になる方法も満載。嫌な出来事は避けられなくても、「自分がどう感じるか」はいつでも変えられる！ストレス耐性を上げ、自分を大切にできるようになる1冊。
変化を経験するたびに、人はたくましくなれる――行動科学、脳科学、心理学などを統合した最新ウェルビーイング研究が導き出した結論だ。しかし、人間は本能的に変化を恐れる生き物で、その傾向は年齢を重ねるほど強まるだろう。どうすれば、変化に柔軟に適応し、たくましく生きることができるのか。全米で話題を呼んだ書籍『Master of Change 変わりつづける人』から、絶え間なく変化する時代を力強くサバイブする新しい生き方のモデルを紹介する。
少子化が加速する日本において、ついに東京都の合計特殊出生率が1を下回り、0.99となった。日本で最も人口規模が大きい東京都の出生率低下が持つ意味を、国立社会保障・人口問題研究所人口構造研究部長の小池司朗氏が分析する。※本稿は、人口戦略会議『地方消滅2 加速する少子化と新たな人口ビジョン』（中公新書）の一部を抜粋・編集したものです。