FM OH!（エフエム大阪）は10月25日25時から、電通とのコラボレーション特別番組「満月の夜だから…。Fool Moon Radio Vol.1」を放送する。
FM OH!のプロデューサーと電通関西支社のクリエーター9人がタッグを組み、満月の夜だけに放送する特別プログラムだ。満月が持つといわれる不思議な力にちなんだ不思議な企画を、次々に繰り出すという。
名曲の歌詞と真剣に向き合い、法的なツッコミどころを討論する「名曲裁判」、音声だけで情報を伝えるラジオには一見不向きそうなコンテンツをあえて放送する「なんでラジオで」、夜のウルフと名乗る謎の人物にインタビューを行う「夜のウルフにきいてみた」、架空の街を散策しリポートする「ぶらり、ふれあい、どんづまり」など、不思議なコンテンツがそろう60分だ。
出演者も、ホスト、芸人、おっちゃん、おばちゃん、おにいちゃん、おねえちゃん、DJ など多岐にわたる。
公式サイト：http://www.fmosaka.net/
10月23日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。
2018年10月23日
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博、資本金：746億981万円）は、海外本社「電通イージス・ネットワーク」(※)を通じて、スイスおよびドイツで事業展開する大手総合デジタルエージェンシー「Namics AG」（本社：スイス・ザンクトガレン市、CEO：Bernd Schopp、以下「ナミックス社」）の株式100%を取得することにつき、同社株主と合意しました。なお、本件買収の実現には、ドイツ規制当局の承認が必要となります。
1995年にスイスで設立されたナミックス社は、顧客体験（カスタマー・エクスペリエンス）管理に強みを持つ総合デジタルエージェンシーとして成長してきました。現在では550名の従業員を抱え、ドイツでも幅広く事業展開しています。デジタル領域の戦略コンサルティング、コンセプト開発、クリエーティブから、顧客体験をベースにしたマーケティングプラットフォームの技術的実装に至るまでの統合的なデータマーケティングサービスを提供しています。多くの有力プラットフォーム事業者と強固な関係を築いており、個々の顧客データを分析して統合することで顧客体験を高める同社のサービスは高く評価されています。
本件買収の目的は、当社グループのグローバルネットワーク・ブランド※の1つで、テクノロジーを活用したデータ分析に強みを持つデータマーケティング会社「Merkle」（マークル、本拠地：米国メリーランド州）の欧州DACH地域（ドイツ、オーストリア、スイス）における事業規模の拡大とサービス機能の強化にあります。
今後当社は、ナミックス社のブランド呼称を「Namics - A Merkle Company」（ナミックス・ア・マークル・カンパニー）へと改称し、欧州に展開するグループ各社と連携させることで、より競争力の高いデータマーケティングサービスを各市場で提供していきます。
なお、本件が当社の2018年12月期の連結業績に与える影響は軽微です。
【ナミックス社の概要】
社名：Namics AG（ナミックス社）
本社所在地：スイス・ザンクトガレン市（スイスのチューリヒ市、ドイツのフランクフルト市／ハンブルグ市／ミュンヘン市に営業拠点、セルビアのベオグラード市にサービス開発拠点を持つ）
設立：1995年
株主構成：株式取得後、電通イージス・ネットワーク 100%
収益(Revenue)：6,554万スイスフラン（約74.2億円）（2017年12月期）
代表者：Bernd Schopp (CEO)
従業員数：550名
事業内容：顧客体験データに基づき、統合的なデータマーケティングサービスを提供
以上
電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/1023-009628.html
東京2020組織委は10月21日、東京オリンピック･パラリンピックの実施競技を体験できるイベント「東京2020 Let’s 55 ~レッツゴーゴー~ with 青山スポーツフェス」（共催＝青山スポーツフェス2018実行委員会〈朝日新聞社、大日本印刷〉協力＝明治、日本郵政、リクルート他）を、東京･渋谷区の国際連合大学で開催した。
同イベントは一般の人に、東京大会で実施される全55競技を体験できる機会を提供することで、大会機運の醸成を意図したもので、8月に第1弾を東京･江東区のららぽーと豊洲で行った。（https://dentsu-ho.com/articles/6203）
同大の中庭をメインにした会場には、車いすバスケットボールや、野球、BMX、ボクシング、車いすフェンシング、陸上など14競技の体験エリアが設置された。
オープニングステージには、オリンピアンの荻原次晴さん（スキー）が登場し、各競技のパフォーマンスや体験でインストラクターを務めるアスリートたちを紹介した。
荻原さんは「今日体験できる競技は全てトライしたい」とやる気を見せた。
その後、地元の子どもたちによるチアリーディングや、明治パワー体操で準備運動を行い、イベントが始まった。
当日は、競技体験以外にも、フリースタイルバスケットボールやパルクールのパフォーマンスも披露されるなど、秋晴れの下で多くの家族連れがイベントを楽しんだ。
10月22日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。
2018年10月22日
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は、国内の有力アニメスタジオ9社と連携し、企業・団体および商品・サービスのブランドの魅力を高めるオリジナルの映像コンテンツをアニメーションで制作する体制を構築しました。電通本社内にグループ横断組織「Dentsu Japanimation Studio」（電通ジャパニメーションスタジオ、以下「DJS」）の本部を設置し、アニメーション活用によるソリューションを体系化することで、国内外の企業・団体が抱えるブランディングなどのマーケティング課題に対応していきます。
昨今、メディアやコンテンツの多様化の中で、特に若年層向けに自社商品・サービスのPRを超えた共感を得るためのコミュニケーション強化を望む企業・団体が増加しています。そのため、実写よりもストーリーや表現の自由度が高いことでブランドの訴求がしやすく、さらにウェブ動画との親和性も高いアニメーションを活用する事例が多く見られるようになりました。
また、日本のアニメーションは外国人から大変高い評価を獲得しており（※1）、日本が輸出している放送コンテンツの約8割（※2）をアニメーションが占め、その海外売上は近年、最高額を更新し続けています（※3）。この人気を背景に、海外でのマーケティング活動においてもジャパニメーション活用の需要が高まっています。
こうした状況を踏まえ、当社はグループ内の専門家を結集させる形でDJSを発足させることにしました。今後DJSは、連携するアニメーションスタジオを拡大しながらジャパニメーション活用における知見・ノウハウの蓄積を行い、国内外で企業・団体のブランディングに資するソリューションの提供と、ひいては言語・文化・国境を超えた日本アニメーションの発展に貢献していきたいと考えています。
＜Dentsu Japanimation Studioロゴマーク＞
＜連携アニメーションスタジオ9社（発表日時点）※掲載順は50音順＞
電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/1022-009626.html
“デザインを五感で楽しむイベント”「東京ミッドタウン DESIGN TOUCH 2018」（http://www.tokyo-midtown.com/jp/event/designtouch/）が10月19日から11月4日まで、港区の同所で開催される。
同イベントは、インテリアやグラフィック、プロダクト、ミュージック、フードなど文化を形成するもの全てを「デザイン」として捉え、それらを通して日常生活を豊かにすることを提案するイベントとして2007年から毎年開催されている。 17年からは、「国内外の第一線で活躍するデザイナーや国内外で注目されるデザインが集結し、デザインの魅力や可能性を身近に体感できるデザインの祭典」をコンセプトにしている。
今年のテーマは「みらいのアイデア」。未来に向けたさまざまなコンテンツが展開される中、Rhizomatiks Architecture、ティー･ワイ･オー、電通ライブの3社が立ち上げたユニット「ウルトラ パブリック プロジェクト」（https://ultrapublic.jp/）は、“みらいの公園”として移動式の「PARK PACK」を、芝生広場に出展する。
同企画には、日建設計とプロペラ･アンド･カンパニーが加わり、公園の可能性を広げるツールとテクノロジーを紹介する。
PARK PACKには、「公園でこんなことがしたい」という気持ちを具体化するモジュールを複数設置。
モジュールは固定家具でも使い方が限定された遊具でもなく、訪れる人のアイデアで使われながら変化し、組み合わされ、その時、その場所ならではの「公園」を形づくれることを紹介する。
初日には、さまざまな障害や疾患を疑似体験することができるワークショップを実施。
また、芝生広場を誰もが楽しめる写真スタジオとして、自然の中で写真撮影の方法が学べるイベントや、ワイヤレスヘッドフォンを通して、音楽を楽しむサイレントディスコを開催する。
新聞週間（10月15～21日）と新聞広告の日（10月20日）に合わせ、日本新聞協会は10月15日、全国の新聞74紙に各1ページの統一キャンペーン広告を掲載した。
画像提供：日本新聞協会
モデルのkoki,さんが登場する各紙の広告の右上に、平仮名を1文字ずつ掲載。74紙の原稿を北から南へと順番に並べると、以下のメッセージになるという仕掛けだ。
わたしは まだしらない
このくにのことや せかいのこと
しろう つよくなるために
しろう いっぽふみだすために
しろう じゆうをまもるために
しんぶんで みらいをひらこう
10月15、16日には2日間限定で特設サイトも開設。「＃にほんをつなげ74」のハッシュタグと共に新聞の写真がSNSに投稿されると、サイト内の“新聞日本地図”も更新され、74紙の情報が埋まったところで日本新聞協会からのメッセージが完成した。
日本新聞協会は10月16日、新聞週間（10月15～21日）の中心行事として、第71回「新聞大会」を仙台市の仙台国際センターで開いた。全国の新聞社や通信社、広告会社の代表らが参加した。
式典の冒頭、河北新報社の一力雅彦社長が「東日本大震災から7年7カ月が経ち、震災を経験していない子どもたちが小学校に進学している。当時の記憶、教訓を伝えていく上で、新聞の果たす役割は大きい。また、『市民の皆さんに開かれた大会』とすべく、約6000人参加のワークショップを事前に開催した。さらに、新しい試みとして、宮城県内の大学8校、高校4校から学生・生徒計300人を今大会に招待している。社会を見る目を養っていく機会とし、新聞をもっと身近に感じてもらいたい」とあいさつした。
河北新報社の一力社長
日本新聞協会の白石興二郎会長（読売新聞グループ本社会長・読売新聞東京本社会長）は「東日本大震災を機に新聞社間で結ばれた相互援助協定が災害時に実を結ぶ一方、配達手段の問題なども浮上している。新聞協会では、災害対策特別委員会を中心に教訓・課題を整理し、情報共有を図っていく」と述べた。また、「新聞広告を軸に、デジタルメディアやテレビ、イベントなどをクロスした提案活動を本格化させている。広告主や社会に対し新しい課題解決の提案をすることで、新聞は今後ますます社会に貢献できるだろう」と展望した。また、新聞に触れる機会が少ない人たちへのPR活動の推進、2019年10月予定の消費税引き上げに伴う軽減税率の新聞への適用などにも言及した。
あいさつする白石会長
続いて、大会決議「さまざまな情報が行き交う今日、正確で有用な情報を届け、真実を追究するジャーナリズムの役割はますます大きくなっている。より一層信頼されるメディアとして、公共的・文化的使命を果たし、国民の知る権利にこたえていくことを誓う」（要旨）を採択した。
この他、新聞協会賞の授賞式、国立情報学研究所の新井紀子教授による記念講演「AI時代に求められる読解力」や新聞各社代表による研究座談会「新聞界の直面する諸課題―新聞力を磨く経営戦略」などが行われた。
10月18日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。
2018年10月18日
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）と株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、CEO：山口 修治）は、株式会社Emotion Tech（所在地：東京都千代田区、代表取締役：今西 良光、以下「エモーションテック社」）と連携し、企業やブランドに対する愛着・信頼の度合いを指標化したNPS® (※)（Net Promoter Score）データと、顧客の感情・行動データを融合させることで、顧客体験指標を基点にした独自のCRM戦略支援サービスを開発しました。本日より、同サービスの提供を開始します。
商品・サービスの機能や性能だけでは競合他社との差異化が困難になってきた昨今、顧客戦略においては継続的に商品・サービスを利用してもらう顧客体験の重要性が高まっており、いかに顧客ロイヤルティーを可視化し、それを活用していくかに注目が集まっています。
こうした状況を踏まえ、電通と電通デジタルは、エモーションテック社が独自に持つNPS®および顧客体験向上支援のシステムと、企業・団体が活用しているCRMツールを連携させることで、NPS®データと顧客の感情・行動データを融合させた「課題の発見」「課題の解決」「効果の検証」をワンストップで提供できるサービスを開発しました。このサービスにより、顧客体験指標を基点としたCRM戦略の立案と実行が可能になります。
サービスフローは次のようになります。
①NPS®回答データをベースに課題を抽出
NPS®調査を実施し、エモーションテック社が開発した独自調査手法を用いて回答データを複数のプロセスに分解。各プロセスを顧客体験スコア（顧客体験の各プロセスを統計・AIを用いて分析し、NPS®に影響を与えているプロセスを可視化したもの）として定量評価し、顧客企業のマーケティング課題を抽出します。
②精緻な課題設定／改善案の検討と実行
抽出された課題について、顧客の感情データと行動データの両面から複合的な分析を行い、より精緻な課題設定を行った上で、顧客ロイヤルティーの向上に向けた改善案を検討し、CRMツールを用いて実行します。
③再NPS®調査で施策を検証
課題解決のために行った施策のNPS®への影響を評価し、戦略の再構築を行うなどPDCAサイクルを回していきます。
■サービスの概念図
＜株式会社Emotion Techについて＞
会社名：株式会社Emotion Tech（エモーションテック）
https://www.emotion-tech.co.jp/
所在地：東京都千代田区平河町2-5-3 Nagatacho GRID 4F
代表者：代表取締役 今西 良光
設立日：2013年3月8日
事業内容：特許取得のクラウドシステムにより、NPS®およびカスタマー・エクスペリエンスの向上をサポートする「EmotionTech」を提供。エモーションテックはNPS®をはじめとした感情データを統計、AIを用いて分析することにより、組織課題を可視化・改善するサポートを行っています。
以上
電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/1018-009625.html
東京アートディレクターズクラブ（ADC）は7月2日、2018年度ADC賞を発表した。応募総数は約8000点。ADCグランプリ1作品、ADC会員賞1作品、ADC賞10作品、原弘賞1作品が決定した。受賞作品は、東京・中央区のギンザ・グラフィック・ギャラリー（会員作品）とクリエイションギャラリーG8（一般作品）で開催される「Art Direction Japan 2018展」（ともに10月29日～11月22日）や長野、石川の各巡回展で展示される。
※ADC賞とは、日本を代表するアートディレクター80人で構成される東京アートディレクターズクラブ全会員によって審査される広告賞。
最高賞のADCグランプリには、アートディレクターの大貫卓也氏がこれまで手掛けた全仕事のアイデアとデザインをまとめた、グラフィック社「Advertising is」のブック＆エディトリアルが選ばれた（写真）。
この他の受賞作品は以下の通り。（敬称略）
＜ADC会員賞＞
■CULEN「新しい地図」の新聞広告、マーク＆ロゴタイプ
佐野研二郎（アートディレクター）、多田琢 （クリエーティブディレクター）
＊ADC制作者賞
香取有美（デザイナー）、瀧本幹也（フォトグラファー）
＜ADC賞＞
■Double A「Obsession for Smoothness」のムービー
田中裕介（フィルムディレクター）、原野賢太郎（アートディレクター）、野添剛士（クリエーティブディレクター）、斉藤迅（プランナー）、真鍋大度（テクニカルディレクター）
■日清食品「カップヌードル HUNGRY DAYS」のコマーシャルフィルム
瀬尾大（アートディレクター）、平岡政展（フィルムディレクター）、柳沢翔（フィルムディレクター）、高瀬裕介（フィルムディレクター）、佐藤雄介（クリエーティブディレクター、プランナー）
■神戸新聞社「SINCE 1995」の新聞広告
小野恵央（アートディレクター）、川腰和徳 （クリエーティブディレクター）、平山浩司 （コピーライター）
■トヨタ自動車「GR」のポスター、雑誌広告、コマーシャルフィルム
池澤樹（アートディレクター）、野添剛士 （クリエーティブディレクター）、ステファン・フォン・ボルベリー（フォトグラファー）、内田将二（フォトグラファー）
■コクヨ「THINK OF THINGS」のジェネラルグラフィック、パッケージデザイン、マーク＆ロゴタイプ
金井あき（アートディレクター）
■大塚製薬「ポカリスエット」のコマーシャルフィルム
正親篤（アートディレクター、プランナー）、井口弘一（フィルムディレクター）、磯島拓矢 （コピーライター）
■サントリー「休み方改革！」のポスター
浜辺明弘（アートディレクター）、照井晶博 （コピーライター）、唐仁原教久（イラストレーター）、上田義彦（フォトグラファー）
■有馬湯「有馬湯」のポスター
城﨑哲郎（アートディレクター）
■シード「GRAPH × SEED Gシリーズ」のパッケージデザイン
北川一成（アートディレクター）
■伊藤忠商事「企業広告」のポスター、新聞広告
岡本学（アートディレクター）、山本康一郎 （クリエーティブディレクター）、国井美果 （コピーライター）、田島征三（イラストレーター）
＜原弘賞＞
■DIC川村記念美術館「ゆらぎ ブリジット・ライリーの絵画」のブック＆エディトリアル
菊地敦己（アートディレクター）
7月9日、国際パラリンピック委員会（IPC）のアンドリュー･パーソンズ会長が、東京･港区の虎ノ門ヒルズで講演会（主催＝電通 協力＝IPC）を行った。
2020年東京オリンピック･パラリンピックのパートナー各社をメインに、大会組織委や日本パラリンピック委員会、東京都、各競技団体などの関係者を対象にしたもので、約500人が出席した。
会長は、パラリンピックの価値や目的、東京大会への期待や思いを語った。
冒頭、電通の高橋惣一執行役員は、パーソンズ会長について、2017年9月にアブダビで行われたIPCの総会で新会長に選出されたと紹介。「今日の講演が、パラリンピックムーブメントを支えていただいている多くの皆さまにとって、2020年大会やその後の活動を考える上で、大きな示唆になれば」とあいさつした。
パーソンズ会長は講演に先立ち、西日本の豪雨よる犠牲者への黙とうを呼び掛け、出席者と共に祈りをささげた後に話を始めた。
会長は、パラリンピックおよびIPCの成り立ちや歴史、国際オリンピック委員会との関係性に触れながら、パラリンピックの目的は「アスリートのパフォーマンスを通じて、世界を変えること、障がい者への考えを変えることだ」とした。それは、2020年大会でも同様で、関係者にはぜひ新しいアイデアを提案してほしいと述べた。
また近年の大会は、テレビ放送の視聴率やメディアでの取り上げ、チケット販売などが好調で、東京大会ではそれらがさらに増加するだろうと話した。
世代的には、子どもたちへの教育を重要視しているとして、将来、社会の中でさまざまな決定権者となる子どもたちにぜひ大会を観戦してもらい、障がい者やパラスポーツへの理解を深めてほしいと語った。
パラリンピックの未来については、認知度のアップとポジショニングの確立が大切として、アジアは重要なプラットホームであることから、東京大会は大きなチャンスと捉えていると話し、政財界へのさらなる協力を訴えた。
パートナー企業については、ムーブメントを盛り上げるためのアクティベーションに期待したいとして、世界に向けSNSなどを活用した拡声器の役割を担い、世界を変革する力になってほしい、そして、多くの企業でパラアスリートや障がい者が普通に働ける環境をつくってほしいと話した。
最後にパーソンズ会長は、大成功だった2016年リオ大会のクリップ動画を紹介し「2年後、こんな素晴らしいイベントが皆さんの目の前で繰り広げられます。皆さんをパラリンピックに招待します！」と結んだ。