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国内電通グループ6社（電通、電通東日本、電通デジタル、電通コンサルティング、電通総研、電通マクロミルインサイト）は、3月25日（月）に共催するワークショップ「電通未来曼荼羅による新規事業構想体験ワークショップ」の参加者を募集している。

国内電通グループ6社が提供する「電通未来曼荼羅2024」は、2030年までの「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4カテゴリーにわたるトレンドを網羅的に分類し、それぞれのトレンドの概要、データ、関連トピックをまとめた中期未来予測ツール。2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業、サービス開発に活用できる。

本ワークショップでは、「電通未来曼荼羅2024」を核に未来の消費者ニーズや市場の動向を予測。新たなビジネスモデルやサービスの概念を形成するなど、2030年に向けた新規事業構想を体験できる。

【概要】
日時：3月25日（月）15：30〜17：30
費用：無料
形式：オフライン（リアル開催）ワークショップ（事前登録制）
会場：City Lab Tokyo
〒104-0031 東京都中央区京橋3丁目1-1 
東京スクエアガーデン6階 シティラボ東京
https://citylabtokyo.jp/#access
登録締め切り：3月12日（火）14：30
定員：30人
※ワークショップ終了後には、簡単な懇親会も予定しております。
※競合他社や個人の方からのお申し込みはお断りさせていただきます。 
※先行招待権をお持ちの方を優先してご案内いたします。 
※申込者多数の場合は抽選となる可能性がございますので、ご了承ください。  
※プログラム内容は変更となる場合がございます。

■参加登録・ワークショップ詳細はこちらから

【アジェンダ】

第1部　電通未来曼荼羅とは 
第2部　未来曼荼羅2024を用いた社会トレンドのご紹介 
第3部　リューションのご紹介 
第4部　新規事業の構想体験グループワーク

【登壇者プロフィール】

吉田 健太郎
電通 シニア・プランニング・ディレクター
モバイル事業、スマホアプリ領域を中心とした市場分析、戦略プランニング、コンサルティングなどに従事。電通モバイルプロジェクトリーダーとして、CES／MWCに2011年から毎年参加し、TECHトレンドを把握。21年 電通グループ横断組織「未来事業創研」設立。未来の暮らしの可視化からのバックキャストでの事業開発を得意とする。消費者庁 新未来ビジョン・フォーラム フェロー、経営管理学修士（MBA）。

加形 拓也
電通コンサルティング プリンシパル
電通マーケティング部門でさまざまな商品開発に関わる。電通デジタル設立後は「未来デザイン」を担当する事業部長として、保険会社の2050年構想／自動車会社のスマートシティ構想／食品企業の新規事業など、都市工学をバックグラウンドとした未来予測とデジタル時代のビジネスモデル分析を組み合わせた事業デザインのサポートにあたった。コンサルティングと組織内ワークショップでのファシリテーションを組み合わせたプロジェクト組成を行うことで、企業の隠れた資産を発見し、縦割りを打破して推進のムーブメントを生み出していくことが得意。東京大学大学院工学系研究科修了（都市持続再生学）／東大×電通デジタル共創イノベーションラボ主任研究員／茨城県小美玉市シビックDXディレクター。

大屋 雄
電通総研 ディレクター
京都大学理学部卒、奈良先端科学技術大学院大学物質創成科学研究科修了。ソニーにて、CMOSセンサの開発に従事し、世界初のHDカムコーダー用センサ、携帯電話用イメージセンサのデバイス設計とプロセス立ち上げを行った。その後、液晶プロジェクターの開発に携わり、小型から大型機種の設計とプラットフォーム開発、中国での設計立ち上げを行った。日本の製造業をより強くしたいとの思いからiTiDコンサルティング（現電通総研）へ参画し、自動車・電機・素材メーカーなど、幅広い業界において新商品立案や技術ロードマップ作成、新事業立ち上げ支援を行っている。

高橋 朱実
電通デジタル トランスフォーメーション部門 シニアコンサルタント
電通イーマーケティングワン（現電通デジタル）入社後、クリエイティブディレクションからキャリアを開始し、UIUXコンサルタント、サービスデザイナーと一貫して顧客視点からビジネスをドライブするプロジェクトに携わる。青山学院大学学校教育法履修証明プログラム修了ワークショップデザイナー。

二矢川 剛一
電通東日本 チーフ・プロデューサー
ストラテジックプランナーとして東日本エリアを中心に幅広い業種・企業の課題解決に向け、市場分析からコミュニケーション戦略を立案、メディア活用にとどまらない統合的なマーケティング・プランの提案を行う。2016年以降はプランニング・ディレクターとしてチーム運営の責任者として組織の提案力アップを命題に取り組む。以降、22年より経営企画部に異動。現在は社の中期経営計画の立案などを業務としている。電通グループ横断組織「未来事業創研」メンバー。

工藤 陽子
電通マクロミルインサイト シニアリサーチャー
“人”を基点に、インサイトやトレンドに関するメソッド開発や、情報発信していく窓口「人と生活研究所」所属。企業活動におけるウェルビーイング促進のための研究や、クライアントワークでは、エスノグラフィのような質的調査やワークショップデザインに主に従事。JPPI認定ポジティブサイコセラピスト。

電通と国内電通グループ5社（電通東日本、電通デジタル、電通コンサルティング、電通総研、電通マクロミルインサイト）は共同で、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業、サービス開発に活用できる中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2024」の提供を開始した。

2010年に提供を開始した「電通未来曼荼羅」は、「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4つのカテゴリーにトレンドテーマを網羅的に分類し、それぞれのトレンドの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめている。

今回発表した「電通未来曼荼羅2024」は、前年度版から22のテーマを刷新し、72のトレンドテーマを設定している。

電通未来曼荼羅2024未来トレンド72テーマと未来へのヒント・視点一覧

【追加されたトレンドテーマ例】

単一的な経済指標から、多元的な豊かさ指標へ
経済実績と社会発展の尺度としてGDP（国内総生産）が活用されているが、“所得と消費がもたらす豊かさ”とは、幸福度、潜在能力、健康、社会的つながりなど、包括的な人間の豊かさから見ればほんの一部に過ぎず、今後、単一的な経済指標のみならず、多元的な豊かさ指標を確立する動きが活発化していく。

多死社会、終末デザインビジネスが拡大
2030年に向けて年間死亡者数は増加傾向。死と向き合う機会も時間も多くなり、死生観や死に対するイメージ、死への向き合い方を捉え直す動きが活発化する。また家族が終活や葬儀を担ったり、墓を継承したりするのがさらに難しくなる中、デジタルも活用して「他人や自然環境に迷惑をかけない」エンディングデザインが普及拡大。AIによる故人再現サービスの進展により、デジタル上で「永遠に生き続ける」ことも可能に。

時間資源の貨幣化による新たな経済圏
全ての人に等しく分配されている時間という資源。特に若い世代がタイパ（タイムパフォーマンス）を重視すると言われており、そこに大きな経済圏が形成され始めている。

多様化し拡大するジェンダーテック
女性の健康に関する課題をテクノロジーで解決することを目指す「フェムテック」の動きは世界中に広がり、それは「生物学的性／性自認／性的指向／性表現」において、あらゆるジェンダーを対象としたジェンダーテックへと拡大。さらには生物学的・社会的性差分析を取り込むジェンダード・イノベーションという概念が生まれ、その市場の拡大が見込まれる。

■本記事に関するリリースはこちら
 

３月1日（金）、第77回広告電通賞の応募受け付けが始まった。応募締め切りは4月1日（月）17時。

同賞は、1947年12月に創設された日本で最も歴史ある総合広告賞。優れた広告コミュニケーションを実践した広告主を顕彰することで広告主の課題解決の道を広げ、日本の産業・経済・文化の発展に貢献することを目指している。総合賞、各部門の最高賞・金賞・銀賞、地区広告賞・準地区広告賞、特別賞、SDGs特別賞・SDGs特別賞優秀賞が選出される。

作品募集2023年3月1日（金）応募受け付け開始～4月1日（月）17時応募締め切り
※今年度も応募受け付けから選考まで、すべてオンラインで実施。応募はPCから。

【対象作品】
2023年4月1日～2024年3月31日に公開・実施された作品
（ブランドエクスペリエンス、エリアアクティビティの 2部門は2023年3月1日から2024年3月31日に実施された施策）
 

【応募部門】
プリント広告、オーディオ広告、フィルム広告、OOH広告、ブランドエクスペリエンス、エリアアクティビティ、イノベーティブ・アプローチ、SDGs特別賞※

※SDGs特別賞のみの応募はできません。

【応募費用】
無料（応募作品の編集費用や輸送費用などは応募者負担）

詳しくは広告電通賞ウェブサイトから
 

３月1日（金）、第77回広告電通賞の応募受け付けが始まった。応募締め切りは4月1日（月）17時。

同賞は、1947年12月に創設された日本で最も歴史ある総合広告賞。優れた広告コミュニケーションを実践した広告主を顕彰することで広告主の課題解決の道を広げ、日本の産業・経済・文化の発展に貢献することを目指している。総合賞、各部門の最高賞・金賞・銀賞、地区広告賞・準地区広告賞、特別賞、SDGs特別賞・SDGs特別賞優秀賞が選出される。

作品募集2023年3月1日（金）応募受け付け開始～4月1日（月）17時応募締め切り
※今年度も応募受け付けから選考まで、すべてオンラインで実施。応募はPCから。

【対象作品】
2023年4月1日～2024年3月31日に公開・実施された作品
（ブランドエクスペリエンス、エリアアクティビティの 2部門は2023年3月1日から2024年3月31日に実施された施策）
 

【応募部門】
プリント広告、オーディオ広告、フィルム広告、OOH広告、ブランドエクスペリエンス、エリアアクティビティ、イノベーティブ・アプローチ、SDGs特別賞※

※SDGs特別賞のみの応募はできません。

【応募費用】
無料（応募作品の編集費用や輸送費用などは応募者負担）

詳しくは広告電通賞ウェブサイトから
 

インディーゲームのイベント「TOKYO INDIE GAMES SUMMIT2024」が、3月2日（土）から2日間、東京・吉祥寺で開催される。2日（土）はビジネスデイ、一般公開日は3日（日）。

「TOKYO INDIE GAMES SUMMIT」は、“インディーゲームを中心としたさまざまなクリエイターの才能が一堂に会し、頂きを目指すきっかけとなる場”として、2023年にスタートした。2回目となる今年は、吉祥寺の街全体をジャック。メイン会場である武蔵野公会堂と吉祥寺東急REIホテルでのゲーム展示以外にも、ゲームにまつわるさまざまな催しが行われる。

クリエイターにとっては、自身の作品を発表してユーザーやクリエイターと交流を行う機会に、ユーザーにとっては、新しいゲームやクリエイターを発見・体感できる機会となる。

【日時】
ビジネスデイ　3月2日（土）13：00〜17：00
一般公開日　　3月3日（日）10：00〜17：00

【チケット料金】
ビジネスデイ　3000円（税込み）
※ビジネスチケットは一般公開日も入場可能です。
一般公開日　1000円（税込み）

【会場】
メイン会場　武蔵野公会堂
　　　　　　吉祥寺東急REIホテル
サブ会場　　吉祥寺PARCO
　　　　　　吉祥寺マルイ
　　　　　　キラリナ京王吉祥寺
　　　　　　デジタルハリウッドSTUDIO吉祥寺
　　　　　　ハモニカ横丁 吉祥寺

■イベント詳細およびチケット購入は公式サイトから

【ステージプログラム】

3月2日（土）　ビジネスデイ

プログラム1　13：00～14：00
TOKYO INDIE GAMES SUMMIT 2024 オープニング

プログラム2　14：15～14：45
ゲーム向け多言語対応AI翻訳エンジンのデモンストレーション Supported by デジタルハーツ

プログラム3　15：15～15：45
ブシロードゲームズ Title Line Up Supported by ブシロード

プログラム4　16：15～17：00
GAME MUSIC TALK SESSION Supported by SACRA GAME MUSIC

3月3日（日）　一般公開日

プログラム1　11：00～12：00
TOKYO INDIE GAMES SUMMIT 2024 「スペシャルトークセッション」
ゲスト：ZUN、野田クリスタル、JYUNYA

プログラム2　12：15～12：45
「最強王図鑑」ステージ Supported by イニミニマニモ

プログラム3　13：10～14：10
TIGS Push Titles Supported by Cygames スペシャルステージ
ゲスト：ちくのぼ、三田寺 理沙、顔芸、バブリーナ

プログラム4　14：25～14：55
「陰キャラブコメ」スペシャルステージ

プログラム5　15：15～15：45
TOKYO INDIE GAMES SUMMIT esports バトル Supported by ONE Esports
ゲスト：チョコブランカ、takera、藤村、ジョニィ

プログラム6　16：00～17：00
第2回 GYAAR Studio インディーゲームコンテスト 受賞作品大発表＆スペシャルトークセッション
 

電通が運営する、ビジネス課題を解決する情報ポータルDo! Solutionsは、3月14日（木）に開催するウェビナー「これからの地域活性化に必要なのは共創と協働 　住民・行政・企業の連携を実現する『プレイス・ブランディング』」の参加者を募集している。

人口減少が進む地方都市においても、開発競争の進む都心部においても、地域活性化は、行政だけではなく、その地域に関わるすべての企業が直面する課題である。と同時に、その「場所らしさ」を生かすことができれば、商圏が広がり、集客力が向上するなど、今後の事業成長につながるチャンスでもある。

本ウェビナーでは、地域課題に取り組む関係者が場所の意味を共創しながら地域活性化に取り組む「プレイス・ブランディング」の実践手法と最新事例を紹介する。

【概要】
日時：3月14日（木）14：00〜15：00
費用：無料
形式：Zoomウェビナー
登録締め切り：3月11日（月）17：30
定員：先着500人
※本ウェビナーのアーカイブ配信はございません。

■参加登録・セミナー詳細はこちらから

【プログラム】

第１部：プレイス・ブランディングとは
共創型ブランディングによる地域活性化へ

第２部：事例紹介
民間企業と行政による共創型ブランディング

第３部：トークセッション
地域課題に関するご相談例／Q&A

【登壇者プロフィール】

電通 プランナー／電通abic 代表
宮崎 暢（みやざき のぶ）
電通入社後、雑誌担当の経験を生かし、編集者との協業により多様な業種のクライアントのコンテンツ開発、キャンペーンプランニングに従事。2018年より地域のブランディングを支援する産学協働プロジェクト「電通abic」に参加、22年より代表。北海道から九州まで国内各地の地域資産を再編集し、地域のプレーヤーとの協業・共創によりブランディングするプロジェクトを手掛ける。

横浜商科大学 商学部 教授
若林 宏保（わかばやし ひろやす）
広告会社入社以来、ブランディングに関する幅広い作業に従事。日本さまざまな地域を対象としたブランディングプロジェクトを推進し、「プレイス（場所）・ブランディング」に関する手法、実践、知見を結集した独自のプラットフォームを確立している。22年より現職。現在はマーケティングおよび地域活性化に関する研究と実践の両立を目指して活動している。

日本マーケティング協会は、1990年に制定され国内で定着しているマーケティングの定義を34年ぶりに刷新した。

刷新の背景として、同協会は以下を挙げている。

・近年、社会全体がデジタル化へ急速に進展し、AI、IoT、ビッグデータなどのデジタル技術を用いたDX（デジタルトランスフォーメーション）によるマーケティング施策が広がっている。そこではデジタル技術の実装を通して、顧客に関する膨大なデータが蓄積され、顧客の分析を目的としたテクノロジーの活用も高度化している。

・シェアリングやクラウドファンディングなどデジタル技術を生かした新しいビジネススキームの台頭により、企業と顧客は共に価値を創造する関係性へと変化し、マーケティングにもその視座を考慮することが必要とされている。

・企業は2030年に設定されたSDGsの期限が迫るなか、地球環境の配慮を伴う取り組みが必須となっており、長期的な視点で社会の持続可能性に貢献する組織かどうかをステークホルダーに評価される時代となった。

2023年、同協会では恩藏直人教授（早稲田大学）を新理事長に迎えたことを機に新しいマーケティングの定義を制定するための委員会を発足。7月から委員会で複数回の議論を重ねてきた。

■マーケティングの定義（2024年制定）
（マーケティングとは）顧客や社会と共に価値を創造し、その価値を広く浸透させることに よって、ステークホルダーとの関係性を醸成し、より豊かで持続可能な社会を実現するため の構想でありプロセスである。

注1）主体は企業のみならず、個人や非営利組織等がなり得る。
注2）関係性の醸成には、新たな価値創造のプロセスも含まれている。
注3）構想にはイニシアティブがイメージされており、戦略・仕組み・活動を含んでいる。

■日本マーケティング協会
昭和32年の創設以来、産学協同の下にマーケティングの理論と技法の研究、教育、普及に努め、日本の経営の近代化と産業の発展に力を注ぐ。現在、世界的視野に立って事業内容を拡充するとともに、北海道から九州まで協会組織の全国化を実現、マーケティングのナショナルセンターとして活動を展開している。

■本件に関するリリースはこちら

日本マーケティング協会は、1990年に制定され国内で定着しているマーケティングの定義を34年ぶりに刷新した。

刷新の背景として、同協会は以下を挙げている。

・近年、社会全体がデジタル化へ急速に進展し、AI、IoT、ビッグデータなどのデジタル技術を用いたDX（デジタルトランスフォーメーション）によるマーケティング施策が広がっている。そこではデジタル技術の実装を通して、顧客に関する膨大なデータが蓄積され、顧客の分析を目的としたテクノロジーの活用も高度化している。

・シェアリングやクラウドファンディングなどデジタル技術を生かした新しいビジネススキームの台頭により、企業と顧客は共に価値を創造する関係性へと変化し、マーケティングにもその視座を考慮することが必要とされている。

・企業は2030年に設定されたSDGsの期限が迫るなか、地球環境の配慮を伴う取り組みが必須となっており、長期的な視点で社会の持続可能性に貢献する組織かどうかをステークホルダーに評価される時代となった。

2023年、同協会では恩藏直人教授（早稲田大学）を新理事長に迎えたことを機に新しいマーケティングの定義を制定するための委員会を発足。7月から委員会で複数回の議論を重ねてきた。

■マーケティングの定義（2024年制定）
（マーケティングとは）顧客や社会と共に価値を創造し、その価値を広く浸透させることに よって、ステークホルダーとの関係性を醸成し、より豊かで持続可能な社会を実現するため の構想でありプロセスである。

注1）主体は企業のみならず、個人や非営利組織等がなり得る。
注2）関係性の醸成には、新たな価値創造のプロセスも含まれている。
注3）構想にはイニシアティブがイメージされており、戦略・仕組み・活動を含んでいる。

■日本マーケティング協会
昭和32年の創設以来、産学協同の下にマーケティングの理論と技法の研究、教育、普及に努め、日本の経営の近代化と産業の発展に力を注ぐ。現在、世界的視野に立って事業内容を拡充するとともに、北海道から九州まで協会組織の全国化を実現、マーケティングのナショナルセンターとして活動を展開している。

■本件に関するリリースはこちら