マツダの2シータースポーツカー、ロードスター。2015年デビューのND型は、今年マイナーチェンジという名の大幅な改良を行い、乗り味が大幅に向上（https://diamond.jp/articles/-/345396）。モデル10年目にも関わらず過去最高の売上を達成している。とはいえ、10年経っているのだから、次のロードスターが気になるのは筆者だけではないはずだ。次のロードスターは電気自動車になるのか？そしてもう一つの疑問。ロードスターはきちんと利益を出して、儲かっているクルマなのだろうか？開発者に直接、聞きにくい質問をぶつけてきた。齋藤主査の答えは？
歯科医師の過剰が世に知れ渡り、歯科医師はワーキングプア呼ばわりされた。しかし目下の歯科医療の現場では、すでに不足している歯科衛生士や歯科技工士に続いて、歯科医師も「将来の不足」が懸念されるようになっている。現状で「勤務5年目に年収1200万円稼げる」とされる、“狙い目”の職種に姿を変えた。
読者が選ぶ最強のホテル・旅館はどこか。読者へのアンケートを基に、「泊まってよかったホテル・旅館」ランキングを作成した。読者471人が選んだ「泊まってよかったホテル・旅館」ベスト10を紹介する。
トヨタ自動車の株主総会で豊田章男会長の取締役再任に対する株主賛成率が71.93％まで急落したことを受けて、豊田氏は自社メディアで「このペースで行くと（賛成率が落ちると）、来年、取締役にはいられなくなる」と危機感をにじませた。株主による経営監視の目が厳しくなる中、トヨタグループで認証不正が相次いだり、取締役会の独立性が疑問視されたりしたことから、グループを率いる豊田氏に“ノー”を突き付けた株主が続出したとみられる。豊田氏に不信任票を投じた株主の存在に焦点を当てると共に、トヨタグループ22社に属する取締役173人分の賛成率を全公開。特に「賛成率が低かったワースト10人」をリストアップし、株主から信任が得られなかった理由を炙り出した。
スズキは1983年にインドで生産を始めて以降、経済成長を背景に同国で四輪車のシェアを獲得してきたが、ここにきて成長に陰りが見えつつある。2024年度には電気自動車（EV）の新車種投入を目指しているが、EVでも確固たる地位を築くことができるのか。今年6月にモディ首相による3期目がスタートしたインドで、スズキが直面する地政学リスクについて明らかにする。
週刊ダイヤモンド8月10・17日号の第一特集は「最強のホテル」です。訪日外国人旅行者（インバウンド）が爆増し、ホテル業界が沸騰しています。そこへ、外資系ホテルがラグジュアリーからビジネスホテルまで参入する「全方位戦略」を取り始め、日本のホテル市場は戦国時代に突入しています。
長きにわたる我が国の停滞は、不確実性を過度に恐れ、リスク回避を優先し、イノベーションと価値創造の活力を失ったことが要因といえる。ダウンサイドリスクを適切に管理しながらも、あるべき未来を創造するための挑戦や投資のモメンタムをいかに高めるか。過去8年で時価総額を10倍以上に伸ばした東京エレクトロン。今回は、コーポレートオフィサーの一人、長久保達也氏に同社が標榜する「攻めと攻めの経営」の神髄を聞く。
サステナビリティ経営を掲げる企業が増える中で、「循環経済」という言葉がよく聞かれるようになった。だが、循環経済というと「３Ｒ」（リデュース、リユース、リサイクル）、極論すればゴミ対策の一環として語られることが少なくない。つまり「環境汚染」問題としてとらえる人がほとんどだ。だが、循環経済の根底には、「資源枯渇」「資源調達」という問題も潜んでいる。「この難問を解決する策は、いまのところ循環経済以外に見つかっていない」と語るのは、ビジネスモデル研究の第一人者である妹尾堅一郎氏である。大量生産・大量消費・大量廃棄をベースとする線形経済から、極小生産・適小消費・無廃棄という循環経済への経済モデルのパラダイムシフト、つまりは「買い替え経済」から「使い続けの経済」への転換が不可欠であるという。モノが売れなくなる循環経済下で、企業はどう稼いでいけばよいのか。まさにビジネスモデルの大転換を迫られている。
岸田内閣の支持率は15.５％まで低下した。なぜ、支持率の低い岸田政権は倒れないのか。一体、誰がこの政権を支えているのか。佐藤優氏は岸田政権を支える“影の支配者たち”の存在を指摘する。
先週（金～木）の「書籍オンライン」で、特に読者の反響が大きかった「人気記事BEST5」をご紹介します。