日本の事業開発者がフィンランドで得た気付きとは?

2019年11月、電通は、新規事業開発に携わる日本企業の皆さんとフィンランドを訪ねるツアーを実施。イノベーション拠点として注目を集めるエスポー市や、北欧最大級のスタートアップイベント「SLUSH」を視察しました。

オープンイノベーション先進国で、日本の事業開発者はどのような気付きを得たのか?

今回は、ツアー参加者が登壇した「北欧オープンイノベーション」カンファレンス(2020年1月27日、電通で開催)をレポートします。

北欧オープンイノベーションレポート
カンファレンスは、ツアーに参加した日本企業4社の事業開発者と電通のメンバーが登壇。北欧のオープンイノベーションエコシステムや、日本の事業開発に必要なことなどについて活発な意見が交わされた。

イノベーションの種を海外企業と一緒に育てるのが、フィンランド流のエコシステム

カンファレンスの冒頭では、フィンランド大使館商務部の渥美栄司氏が登壇。イノベーションの観点からフィンランドの特徴を述べました。

渥美栄司氏
さまざまな産業領域でフィンランドと日本企業の協業や投資をプロデュースしている渥美栄司氏。

「この10年間に、フィンランドは大企業型の経済からスタートアップエコノミーへと意識を変えつつある」と述べた渥美氏。スタートアップへの投資について、10年以上前は国内外とも額が少なかったといいます。しかし近年は投資額が大幅に上昇。2017年は、2007年に比べて3倍以上の資金がスタートアップに集まり、その半分以上が海外資金であることをデータで提示。「フィンランドは新規事業の種を、外国と一緒に大きく育てるビジネスモデルを実践している」と述べました。

 “イノベーションの国”として世界から注目されるフィンランドに、イノベーションセンターを設ける海外企業も増えているといいます。他国のフィンランドにおける現地法人設立件数は、隣国のスウェーデンが最も多く、次いでイギリス、アメリカ、デンマークと続き、日本は中国に次いで9番目。フィンランドに現地法人を設立してイノベーションを起こすエコシステムは、日本の大企業やスタートアップにとっても非常に注目すべきことだと伝えました。

フィンランド式サウナカルチャーを現地で実感

カンファレンス第1部のテーマは、「北欧オープンイノベーションエコシステムについて」。本連載の1回目 でも紹介した “フィンランド式のサウナカルチャー”について、各登壇者が現地で感じたことを語りました。

北欧オープンイノベーションレポート2
左から、近藤俊平氏(電通 ビジネスプロデュース局)、尾崎耕司氏(電通 事業投資推進室)、加藤由将氏(東急 フューチャー・デザイン・ラボ)。

約550万人の人口に対して約300万ものサウナがあるフィンランド。現地でサウナに入ると、いろいろな人から話しかけられ、人々の交流の場になっていることを肌で感じたそうです。現地の方の話では、有名な投資家は行きつけのサウナがあり、そこにスタートアップ企業の担当者が訪れて投資の話をすることもあるとのこと。フィンランドのサウナは、人と人が心を開き、仕事を開拓する場になっていて、日本の和室に通じるものがあるという意見も出ました。

SLUSHには各国の有名企業も出展していましたが、ブースには展示物が少なく、中にはミーティングスペースしかないところも。コーヒーを提供して、皆さんどうぞしゃべってくださいというスタイルだったと言います。加えて、会場では知らない人がどんどん話しかけてくる。そんなところにも他人にフラットに心を開くサウナカルチャーを感じ、それが外国から来た人にも浸透してしまうほどのエネルギーがあったそうです。

フィンランドのオープンイノベーションエコシステムは、各企業がそれぞれ社会に対して役に立とうという意識が高いことが特徴的。しかも自社だけで社会課題を解決することには、こだわっていません。例えば、技術を提供できる企業、その技術を使って製品化できる企業、製品販売を行う企業…というように、それぞれが自社の強みを持ちより、複数社で力を合わせることで、より早く、大胆な解決策を実現できる、とのコメントがありました。

登壇者の皆さんは、エスポ―でのセミナーにも参加しましたが、大企業とスタートアップに優劣はないことを感じたそうです。大企業が中小企業やスタートアップを助けるという考え方ではなく、大企業はスタートアップの技術を取り込みたいから協業し、スタートアップは大企業の持つ販路を使いたいから協業する。また、大企業はスタートアップにできることとできないこともよく理解してコミュニケーションしているので、マッチング後の違和感がないことも教わりました。

カンファレンス第2部では、登壇者が入れ替わり、日本の事業会社のオープンイノベーション・新規事業をテーマにセッションが行われました。

北欧オープンイノベーションレポート2
左から、稲葉慶一郎氏(日立製作所 オープンイノベーション推進室)、真田昌太郎氏(MBSイノベーションドライブ)、高橋朗氏(アダストリア・イノベーションラボ)、外崎郁美氏(電通CDC)。

セッションでは、日本での事業開発の問題点として、売り上げ目標や成果を出すまでのスパンなど、新規事業の定義が各人バラバラになりがちなことが指摘されました。ビジョンとミッションが明確でない、チーム内での共有がきちんとされていないケースもあるため、事業の目的が売り上げを確保することにどうしても向かいがちで、何のために事業を興すのかが見えづらいというコメントも出ました。

事業開発チーム内のコミュニケーションが非常に大事というのが登壇者の共通認識です。また、組織だけつくってもうまくいかなことがあり、事業開発に意欲を持つ人たちがうまく集えるような仕組みを社内につくる必要性も指摘されました。

他にも、新規事業がすべて成功するとは限らないので、10案件のうち一つでも継続できれば成功。動きだしてみないと判断できないことは多いので、失敗を恐れずにトライすることが大事、という発言もありました。

現地の空気や人に触れることで得られるものは大きい

約2時間に及んだカンファレンス終了後は、参加者同士が交流し情報交換も行われました。登壇者は皆、オープンイノベーション先進国であるフィンランドを訪れたからこそ、得られたものは大きいとコメントしました。最後に、日本企業の事業開発担当者の声を紹介して、このレポートをまとめます。

マーケットを国外に広く求め、ダイナミックにビジネスを展開している 
~加藤由将氏(東急 フューチャー・デザイン・ラボ)

加藤由将氏
2015年に、東急グループとベンチャーとの事業共創プログラム「東急アクセラレートプログラム」を立ち上げ、運営統括を務めている。

フィンランドは人口約550万人の小国で、国内マーケットの規模は大きくありません。しかしこの国では、イノベーションエコシステムがきちんと機能して著しく成長しています。その大きな理由の一つは、マーケットをヨーロッパ全体に広く求め、拡大していく速さと強さがあるからだと感じました。

フィンランドの競争優位性の一つは、同国の特殊な自然環境から生まれる「デザインの力」だと感じました。イッタラやマリメッコなどが有名ですが、意匠的かつ機能的であるさまざまなプロダクトデザインがあり、それらをSLUSHなどを活用して国外に広めています。

日本にも独自の伝統工芸品がたくさんあります。市場を広く捉えて、それらを海外に出していくことに日本の活路がありそうだと感じました。IOTを利用して生産現場をスマート化し、もっと使いやすく現代に合わせてUXを考えたプロダクトの制作拠点みたいなものができると面白いのではないでしょうか。

メンバー全員が主体的に役割を担い、とにかくアイデアを試す
 ~稲葉慶一郎氏(日立製作所 オープンイノベーション推進室)

稲葉慶一郎氏
金融系のSE・PMを経て、米国に駐在して現地立ち上げ支援、帰国して官民ファンドとファンド会社の設立・運営などを行う。現在は主に、社内外アクセラレーション活動に奔走。

イノベーションの現場に中国人やドイツ人など、外国人を当たり前のように引っ張ってきて運営していることが印象的でした。必要な人材は世界中から集めてくることを、エコシステムとして取り入れていることが日本との大きな違いです。

加えて、大企業、スタートアップ、行政の各スタッフが、「ミッションを成し遂げる」という共通目的のもとにつながり、フラットな関係の中で事業を推進していることにも驚きを受けました。

現地の人が、「アジア人はプロジェクトを立ち上げるときに、まずリーダーを決めたがる」と言っていたことも心に残っています。フィンランドのプロジェクトは、リーダーが存在感を発揮して皆がその指示に従うことよりも、一人一人のメンバーが自分の能力を出し切り、主体的に役割を担うことを重要視しています。

アイデアを試すときは、日本は会社の規則を重んじることが多く、規則をクリアした、やせ細ったアイデアしか出てこない傾向があります。それに対してフィンランドのプロジェクトは、まずはアイデアをたくさん試すことが前提にあります。可能性を捨てずにアイデアを提案することで、実りのあるものも試しやすくなります。ミッション・オリエンテッド(理念重視)やプロジェクト・オリエンテッド(プロジェクト重視)を突き詰めると、こういうことになるのかと強く感じました。


イノベーションとはハードルが高いもの、というイメージが覆されました 
~真田昌太郎氏(MBS イノベーションドライブ)

真田 昌太郎氏
新規事業やベンチャー投資を担当しつつ、現在は、社内ベンチャーで立ち上げた「隠れ家レストラン」の開店に奔走している。

新規事業とは、お金をたくさん集めて、斬新な方法でどんどん成長させなければいけないものだと思っていたので、かなりハードルが高いと感じていました。ところが今回の視察で、そんなイメージが覆されました。

フィンランドは、高い売り上げを目指した派手なことではなく、社会や地域の課題をどう解決するかという観点できちんとイノベーションを起こしていました。地域に根差した取り組みは、私たち地方局の事業開発を考える上で大変勉強になりました。

ハードルの低さという意味ではもう一つ驚いたことがあります。日本ではスタートアップのイベントに、関係者や意識の高い人しか集まらない傾向があります。ところがSLUSHに参加している学生にインタビューしてみると、「私は別にスタートアップに興味はない。でもみんながイベントに行っているし、来てみたらすごく楽しい」と答えた方がいました。日常の中で、人々がイノベーションに自然と触れ合える文化が醸成されていることに驚きました。

プロジェクトを通して解決したい課題が明確 
~高橋朗氏(アダストリア・イノベーションラボ)

高橋 朗氏
カジュアル衣料品や雑貨の企画・製造・販売を手掛けるアダストリアで、ECの立ち上げやマーケティングに携わる。2017年に「アダストリア・イノベーションラボ」を創設。

フィンランドは組織にヒエラルキーがなくて、エンジニアもCEOもファウンダーもみんな同じ目線で同じ課題を共有していました。上下関係がないぶんコミュニケーションも生まれやすく、人間関係がフラットなことが、ビジネスの成長スピードが速い理由のひとつなのだと感じました。

印象的だったのは、企業の解決したい課題が明確であることです。例えば、こういう病気のこういう症状をこれだけ緩和できるというものが、一つのプロダクトになっています。

また、社会課題とビジネスが直結していて、事業を通して何を解決すべきなのか、立ち上げの時点で目的が明確です。少子高齢化や移民の増加など、フィンランドが抱える社会課題について、プロジェクトに参加している一人一人が自分事として捉えているからでしょう。多くの人が自分の実体験を事業の発想起点にしていることが伝わってきました。ですから、新規事業をやりなさいと言われてやっている人よりも思い入れや熱量が必然的に高い。私が自分のチームに新規事業を考えてもらう時も、まずはメンバー一人一人が納得して取り組めるかどうか目を向ける必要があると感じました。

アシックス 「東京2020オフィシャルスポーツウェア PRイベント」開催

「東京2020大会 日本代表選手団 オフィシャルスポーツウェア発表会」が行われた2月21日、ウェアを製作したアシックスは、中央区の東京ミッドタウン日比谷で「オフィシャルスポーツウェアPRイベント」を開催した。
同社は同日から、オフィシャルスポーツウェアのレプリカモデル29品と、東京オリンピック・パラリンピック日本代表選手団公式応援グッズ「TEAM RED COLLECTION」33品を、JOC・JPC公式ライセンス商品として、同社直営店とオンラインストアで順次販売する。

キャンペーンポスター
イベントには、同社の2020応援キャンペーン「WE ARE TEAM RED」のアンバサダーを務める女優の土屋太鳳さん、クレー射撃の中山由起枝選手、パラ陸上競技の山本篤選手、シドニー2000パラリンピック車いすバスケットボール元日本代表キャプテンの根木慎志さん、女子レスリング元日本代表の吉田沙保里さんが参加しトークを展開した。
 
土屋太鳳さん
山本選手
中山選手
吉田沙保里さん
根木さん

 土屋さんは「TEAM REDの赤に熱いパワーをもらっている。アンバサダーとして全力で盛り上げていきたい」と意気込みを述べ、5回目のオリンピックに挑戦する中山選手は「たくさんの人に背中を押してもらった。皆さんの応援は、選手にはなくてはならないもの。自分の全力を出したい」と決意を述べた。
ウェアに袖を通した山本選手は「着心地がよく軽くて動きやすいウェアだ。実際に着ると身が引き締まる」と目を輝かせた。
レジェンドアスリートの吉田さんは、「私は応援してくれる人が多いほど、力を発揮することができた。東京大会でもたくさんの方に選手を応援してほしい」と語った。
根木さんは、車いすバスケットボールとの出会いに触れ、「周りの仲間の応援でパラリンピックを目指し頑張ることができた。その力が全てだった」と、アスリートへの応援を呼び掛けた。

出席者ら集合写真

TEAM RED Tシャツを着たゲストの5人は声を合わせて「このTシャツは、一枚として同じものはない。そう、一人として同じ人がいないように。このTシャツは、日の出の赤と同じ色。それは、選手を励まし鼓舞するために。いよいよ、TOKYO 2020オリンピック・パラリンピックがはじまる。一人ひとりのREDが集い、選手に力を与えてゆく。一人ひとりのREDに、世界共通の記憶が刻まれてゆく。さあ、ニッポンを熱く染めてゆこう。WE AER TEAM RED」と、“TEAM RED宣言”を読み上げた。

抽選の様子
販売コーナー
販売コーナー

 会場では、東京2020オリンピックの競技観戦チケットや土屋さん、吉田さんのサイン入りTシャツなどが当たる抽選イベントが実施され、「がんばれニッポン」を略した「がんばれポン」の合言葉で、多くの一般参加者が巨大抽選器を回した。また、公式ライセンス商品の販売コーナーも設けられ、多くの来場者でにぎわった。
「TEAM RED」サイト:https://japan-unite.com/?car=sale-plp-plpbanner

 

 

東京2020オフィシャルスポーツウェア発表 コンセプトは「ジャポニズム」

日本オリンピック委員会(JOC)と日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会(JPC)、東京2020大会ゴールドパートナーのアシックスは2月21日、東京・中央区の室町三井ホール&カンファレンスで「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会 日本代表選手団 オフィシャルスポーツウェア発表会」を行った。
 
ウェア展示
日本代表選手が、表彰式や選手村で着用するオフィシャルスポーツウェアは「ジャポニズム」をコンセプトに、コンディショニング、ダイバーシティ、サステナビリティを開発テーマに掲げ、アシックスが約4年の開発期間を経て完成させた。カラーは昇る朝日をイメージした「サンライズレッド」で、日本代表選手の強さを表現しながら、誇りを感じられるデザインを採用している。
 
尾山会長
尾山会長
福井団長と河合団長
スーツ姿(左):福井団長 (右)河合団長
同社の尾山基会長は、「日本の選手団が着用するにふさわしい製品を目指して開発した。本番で最高のパフォーマンスを発揮してもらうため、会場以外でもリラックスして快適に過ごせる工夫をした。また、全国の皆さまから提供いただいた思い出のあるスポーツウェアをリサイクルして、オフィシャルウェアを製作するという、新たな試みを実施した。皆さまの応援が選手に届き、選手の力になれば幸いだ。今後も限りある資源を有効に活用し、環境に優しく持続可能な社会の実現に貢献したい」とあいさつした。
 
アスリート13人

ステージには、アーティスティックスイミングの乾友紀子選手やマラソンの服部勇馬選手ら、日本代表候補のアスリート13人がウェアを着用して登場。千田伸二取締役は、ウェアの概要や機能について説明し「当社は、このウェアで日本代表選手団をサポートし、選手の活躍に少しでも貢献したい」と話した。

東京2020組織委の森喜朗会長は「素晴らしいスポーツウェアを選手に提供してくれたアシックスの皆さんにお礼を申し上げたい。選手がこの素晴らしいウェアを着て、憧れの表彰台に上られることを期待する」と語った。

ウェアアップ
シューズアップ

会場にはオリンピック日本代表選手団の福井烈団長とパラリンピックの河合純一団長、シドニーパラリンピック男子車いすバスケットボールでキャプテンを務めた根木慎志さん、オリンピック女子レスリングで3連覇を果たした吉田沙保里さんも駆け付け、日本代表選手にエールを送った。
公式サイト:https://tokyo2020.org/ja/news/news-20200221-01-ja

 

体験も交え競技、ダイバーシティーの理解を深める 「パラスポーツメディアフォーラム~5人制サッカー~」開催

電通パブリックリレーションズとパラスポーツ推進ネットワークは2月18日、第25回「パラスポーツメディアフォーラム~5人制サッカー~」を都内で開催した。
同フォーラムは、日本障がい者スポーツ協会承認の下、パラスポーツ競技やパラアスリートについてメディアの理解を促進し、取材環境を整備することを目的に、各回1競技をテーマに開催している。今回は「5人制サッカー(ブラインドサッカー)」をテーマにした。

5人制サッカーは、視覚障がい者と健常者双方を対象とした競技。1980年代初頭にルールが統合され、欧州、南米を中心に広まった。パラリンピックでは2004年のアテネ大会から正式に採用されており、4大会連続でブラジルが金メダルを獲得。日本代表は東京2020大会での初出場が決定している。

各チームはアイマスクを着用した4人のフィールドプレーヤー(FP)と、晴眼者もしくは弱視者が務めるゴールキーパー(GK)、さらに相手チームのゴール裏にいるガイド、自陣サイドフェンス外側にいる監督で構成される。FPは日本国内では晴眼者でもアイマスクを着用したプレーができるが、国際競技大会では医療上B1(全盲から光覚:光を感じる程度の視力)と認定されたプレーヤーのみが出場可能。ルールは5人制のミニサッカー、フットサルに基づいているが、以下のような違いがある。

・転がるとカシャカシャと音が出る特別なボールを使用
・危険な衝突を避けるため、FPはボールを持った相手に向かって行く際「ボイ!」(スペイン語で「行け!」の意)と発声しなければならない
・FPのアイマスク着用、視覚障がい者と健常者が協力し合うチーム体制
・ボールがサイドラインを割らないこと、選手にピッチの大きさや向きを把握させることを目的とし、両サイド上に高さ約1メートルのフェンスを設置
・頭部の損傷を防止するため保護用ヘッドギアを装着(日本国内ルールのみ装着義務あり)

フォーラム1部では日本ブラインドサッカー協会広報室長の髙橋玲子氏、D&I事業部長の剣持雅俊氏、日本代表強化指定選手の寺西一選手が競技ルールや心構えなどを話した。

7166_after_IMG_1586-
(左から)剣持氏、寺西選手、髙橋氏

剣持氏は、日本の障がい者人口が「佐藤・田中・鈴木・高橋の苗字を持つ人数」と同程度に多いことを説明。「上記四つの苗字を持つ友達はいても、障がい者の友達はいない人が多いのではないか。これは障がい者と健常者が『混ざり合っていない』ことを意味する。ブラインドサッカーを通じて、視覚障がい者と健常者が当たり前に混ざり合い、気兼ねしない友達のような関係性を築ける社会を実現したい」と語った。

寺西選手は「中学2年の時に寮の指導員から勧められ、興味本位で始めた」と、ブラインドサッカーを始めたきっかけを紹介。当初はプレーするだけだったが、大学入学で自分の知らない障がい、個性を持つ人に出会ったことで、いろいろな人がいていいという社会をサッカーの世界で築いていきたいと考え、日本ブラインドサッカー協会で仕事を始めたという。現在は日本代表強化指定選手として、パラリンピック優勝を目標にしながら協会のスタッフとしても活動している。

7166_after_IMG_1597-
「コートの中で自由に動き回れる自由度と解放感にブラインドサッカーの魅力がある」と語った寺西選手

フォーラム2部では、年間2万人が参加している一般・社会人向け研修プログラム「OFF T!ME」体験を実施。OFF T!MEはアイマスクをして動いたり、走ったり、ブラインドサッカーボールを蹴ったりするプログラム。参加者は視覚を失った状態での動作に最初は戸惑いながらも、さまざまな課題をこなすことでダイバーシティー理解につながる新たな発見を楽しんでいた。

7166_after_IMG_1617-
ボールを蹴るデモンストレーションを披露した寺西選手
7166_after_IMG_1621-
音や声を頼りに前進したり、チーム分けをしたり、ボールを蹴ったり。どれも難しい課題だが、それでも参加者は視覚障がい者とは異なり「直前まで目の前が見えている」分だけ、まだ楽。体験の際は、その点にも思いを巡らせたい

「ドコモの学割」 卒業アルバムのように“エモい”ウェブ動画 「カンナとミナミの卒業」公開

NTTドコモは2月21日、25歳以下のスマホデビューを応援する「ドコモの学割」のウェブ動画「カンナとミナミの卒業」(約3分)をドコモ公式ユーチューブ(https://www.youtube.com/user/docomoOfficial)で公開した。
 

動画には、これまでも同社のテレビCMなどで共演している橋本環奈さんと、浜辺美波さんが出演。文化祭や修学旅行、受験などの他、休み時間や通学時などの日常を、2人がスマホで撮りためた動画を素材に、思い出が詰まった3年間の高校生活を振り返るエモーショナルな“卒業アルバム”として紡いだもの。
バックに流れる楽曲は、10代から絶大な人気を集めるまふまふさんが動画のために書き下ろした「それを愛と呼ぶだけ」で、卒業していく二人の様子が切ない。

 同社は動画の公開に合わせ、同日からツイッターキャンペーン「カンナとミナミと卒業制作」を実施する。ユーザーから、高校生活の思い出の動画や画像を募集し、それをつなぎ合わせてミュージックビデオ化する。「#高校生300万人の最高にエモい」を付けて投稿してもらった動画などを、「カンナとミナミの卒業」のように1本の動画にする。楽曲も、ウェブ動画と同じ曲を使用する。
公式サイト:https://www.nttdocomo.co.jp/special_contents/pdcm/gakuwari2020/graduation/

 

 

Samsung Electronics 東京パラリンピックゴールドパートナーに

国際パラリンピック委員会(IPC)のワールドワイドパラリンピックパートナーSamsung Electronicsは2月21日、東京2020組織委と契約を締結し、東京2020パラリンピックのゴールドパートナーに決定した。
契約カテゴリーは「ワイヤレス通信機器」。

サムスン電子ジャパンの呉昌珉社長は「当社はこれまで、IPCのワールドワイドパラリンピックパートナーとして、大会の興奮と感動を広めるためサポートしてきた。東京大会が、全ての人にとって忘れられない大会になるよう、さまざまなワイヤレス通信機器を通じて貢献したい」とコメント。

東京2020組織委の森喜朗会長は「同社は、トリノ2006冬季パラリンピックからキャンペーンなどを通じて、また平昌2018冬季パラリンピックからはワールドワイドパラリンピックパートナーとして大会を支援されてきた。東京大会でも、より多くの人がパラリンピックムーブメントに加われるようなサポートをしてもらえることを大変心強く思う」とコメントした。

東京パラリンピックは、IPCスポンサーシッププログラムと、東京2020パラリンピックスポンサーシッププログラムの二つのスポンサーシップからなる。
IPCのワールドワイドパートナーは、パラリンピックの呼称や、マークの使用などの権利を行使することが可能(東京パラリンピックの権利を含まない)。
東京パラリンピックスポンサーシッププログラムは三つの階層からなり、最高水準のゴールドパートナーをはじめ、オフィシャルパートナー、オフィシャルサポーターからなる。東京2020が実施するマーケティングで中核となる国内契約スポンサーは、東京パラリンピックを含む、2020年12月末までのパラリンピックの日本代表選手団に関するパートナーであり、呼称やマークの使用などを含む権利を行使できる。

 

Samsung Electronics 東京パラリンピックゴールドパートナーに

国際パラリンピック委員会(IPC)のワールドワイドパラリンピックパートナーSamsung Electronicsは2月21日、東京2020組織委と契約を締結し、東京2020パラリンピックのゴールドパートナーに決定した。
契約カテゴリーは「ワイヤレス通信機器」。

サムスン電子ジャパンの呉昌珉社長は「当社はこれまで、IPCのワールドワイドパラリンピックパートナーとして、大会の興奮と感動を広めるためサポートしてきた。東京大会が、全ての人にとって忘れられない大会になるよう、さまざまなワイヤレス通信機器を通じて貢献したい」とコメント。

東京2020組織委の森喜朗会長は「同社は、トリノ2006冬季パラリンピックからキャンペーンなどを通じて、また平昌2018冬季パラリンピックからはワールドワイドパラリンピックパートナーとして大会を支援されてきた。東京大会でも、より多くの人がパラリンピックムーブメントに加われるようなサポートをしてもらえることを大変心強く思う」とコメントした。

東京パラリンピックは、IPCスポンサーシッププログラムと、東京2020パラリンピックスポンサーシッププログラムの二つのスポンサーシップからなる。
IPCのワールドワイドパートナーは、パラリンピックの呼称や、マークの使用などの権利を行使することが可能(東京パラリンピックの権利を含まない)。
東京パラリンピックスポンサーシッププログラムは三つの階層からなり、最高水準のゴールドパートナーをはじめ、オフィシャルパートナー、オフィシャルサポーターからなる。東京2020が実施するマーケティングで中核となる国内契約スポンサーは、東京パラリンピックを含む、2020年12月末までのパラリンピックの日本代表選手団に関するパートナーであり、呼称やマークの使用などを含む権利を行使できる。

 

パナソニック オリンピック聖火リレーパートナーに

オリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナーのパナソニックは2月19日、東京2020組織委と契約を締結し、東京2020オリンピック聖火リレーサポーティングパートナーに決定した。

コンシューマーマーケティングジャパン本部の河野明本部長は「ワールドワイドパートナーとしての大会運営サポートに加え、オリンピック聖火リレーパートナーとしての役割も担うことになった。当社が提供する数多くのカテゴリー商品とその販促活動を通して、聖火リレーの感動を全国に伝え、大会開催に向けて日本が一つになって盛り上がることに貢献したい」とコメント。

組織委の森喜朗会長は「東京オリンピック聖火リレーは、121日にわたり、多くのランナー・スタッフが日本中を駆け巡り聖火をつなぐ。商品・技術を通じて日本中の人々の生活に寄り添ってきた同社には、聖火リレーにおいてもその役割を担ってもらえると期待している」とコメントした。

東京2020オリンピック聖火は3月20日、宮城県の航空自衛隊松島基地に到着。その後、宮城・岩手・福島県で「復興の火」として展示される。3月26日には福島県を出発し、開会式が行われる7月24日まで日本全国を回る。

 

パナソニック オリンピック聖火リレーパートナーに

オリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナーのパナソニックは2月19日、東京2020組織委と契約を締結し、東京2020オリンピック聖火リレーサポーティングパートナーに決定した。

コンシューマーマーケティングジャパン本部の河野明本部長は「ワールドワイドパートナーとしての大会運営サポートに加え、オリンピック聖火リレーパートナーとしての役割も担うことになった。当社が提供する数多くのカテゴリー商品とその販促活動を通して、聖火リレーの感動を全国に伝え、大会開催に向けて日本が一つになって盛り上がることに貢献したい」とコメント。

組織委の森喜朗会長は「東京オリンピック聖火リレーは、121日にわたり、多くのランナー・スタッフが日本中を駆け巡り聖火をつなぐ。商品・技術を通じて日本中の人々の生活に寄り添ってきた同社には、聖火リレーにおいてもその役割を担ってもらえると期待している」とコメントした。

東京2020オリンピック聖火は3月20日、宮城県の航空自衛隊松島基地に到着。その後、宮城・岩手・福島県で「復興の火」として展示される。3月26日には福島県を出発し、開会式が行われる7月24日まで日本全国を回る。

 

新テレビCM「じゃんけんグリコ開幕」編 豪華俳優陣が共演。5月に大会開催も予定

江崎グリコは2月24日から、新テレビCM「じゃんけんグリコ開幕」編を放送する。
CMには綾瀬はるかさんや妻夫木聡さん、藤原竜也さん、深田恭子さん、松山ケンイチさん、高畑充希さん、池松壮亮さんら、創立60周年のホリプロ所属タレント12人が出演している。

出演者集合写真
大階段
同社は、令和という新時代に人々が笑顔であるために、2020年は「笑顔の時代にしよう。Smile.Glico」のメッセージを掲げ、健康にも良いとされる笑顔の力で特別な1年にしたいと考えているという。
綾瀬さん
藤原さん
高畑さん
深田さん
松山、池松さん
妻夫木さん

CMでは、「じゃんけんグリコ」(グーで勝つと“グリコ”で3歩、チョキは“チヨコレイト”で6歩、パーなら“パイナツプル”で6歩進める)を、思いきり体を動かし笑えるスポーツとして表現。12人の豪華俳優陣が真っ赤な大階段を舞台に、「じゃんけんグリコ」を本気で楽しんでいる。
撮影では真剣さを引き立てるため、綾瀬さん率いる紅組と、妻夫木さん率いる白組に分かれ、男女対抗戦を行った。団体戦では白組が優勝し、個人成績も妻夫木さんはじめ男性陣が上位を独占した。

CMカット

同社では、じゃんけんグリコの日本一を決める大会「JANKEN GLICO 2020」の本戦を5月に都内で開催予定で、参加者90人を招待する。参加するには「動画投稿」「地区予選」「WEBエントリー」の三つの方法があり、WEBエントリーは2月20日から募集を開始した。
また、CM放送開始日には、同大会を告知するウェブ動画3編をユーチューブのグリコ公式チャンネル(https://www.youtube.com/user/glicowebnet)で順次公開する。