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公益社団法人である「２０２５年日本国際博覧会協会」が実施する「TEAM EXPO 2025」プログラムに共創パートナーとして参加している。電通は、1月21日（金）に同協会との共催で、電通のプロジェクト事例（共創チャレンジ）の紹介を通じて「TEAM EXPO 2025」への理解を深め、共創型で社会課題を解決することについて考えるイベントをオンライン開催する。

【イベント概要】
タイトル：TEAM EXPO 2025 Cross Talk in engawa KYOTO
日時：1月21日（金）13：00～15：20
場所：オンライン開催（ZOOMウェビナーを使用）
参加費：無料（要事前申し込み）　
主催：電通
共催：公益社団法人２０２５年日本国際博覧会協会

■お申し込みはこちらから

【ゲストスピーカー】（予定）
堺井啓公
２０２５年日本国際博覧会協会　広報戦略局 局長

安藤慎吾
Plug and Play Japan　Smart Cities ディレクター
 
【「共創チャレンジ」プレゼンテーション】（予定）
・2つの共創チャレンジによるコラボレーション「Femtech and Beyond WITH × FactorISM」
・サーキュラーエコノミー推進「SmaGO 」プロジェクト
・工芸の価値向上を目指す、ジャンルを超えた共創プロジェクト 「KOGEI Next」
・伝わりにくいSDGsの取組みを、もっと伝わりやすく「ハラワッテハラオチ」SDGs
 

■本イベントに関するインフォメーションはこちらから

【インフォメーションに関する問い合わせ先】
電通　広報オフィス　広報部
松島、中島　TEL：03-6216-8041　
Email：koho@dentsu.co.jp
 
【イベントに関する問い合わせ先】
電通　TEAM EXPO 2025 Cross Talk事務局
Email：innovators-for-good@dentsu.co.jp
 

電通とAIキャラクターサービスの研究・開発・提供を行うrinnaは、電通のAI自然対話プラットフォーム「Kiku-Hana（キクハナ）」と、rinnaの法人向けプラットフォーム製品である「Rinna Character Platform」を組み合わせて実現する新たなAIキャラクターによる法人向けソリューションの開発・提供で協業を開始した。

また、このソリューションを利用してトヨタ自動車と電通、rinnaが共同開発したサービスの試験運用を一部のトヨタ販売店で開始した。　

■サービスの利用が可能なトヨタ販売店
・ネッツトヨタ帯広
・ネッツトヨタ富山

販売店での接客用サービスの利用イメージ

今回試験運用されるサービスは、「Kiku-Hana」と「Rinna Character Platform」を使用して構築したAIキャラクター「That’sくん」との会話で、ゲームや占い、クイズ、雑談といった複数のコンテンツを提供する。販売店への来店客は車両点検やオイル交換作業の待ち時間に店舗内から自由にサービスにアクセスし、コンテンツを楽しむことができる。また、販売店は雑談を通じて顧客のインサイトを収集・分析することでサービス品質や顧客満足度の向上につなげることができる。
 
この記事に関連するリリースはこちらから

 

電通が運営する課題解決マーケティング情報サイトDo! Solutionsは、2月2日開催されるウェビナー「地域経済活性におけるECの可能性」の参加者を募集している。

生活者の間で地方特産品への興味・関心が高まる一方、地方特産品の販路としてECを活用している自治体や地域事業者はまだ多くない。生活者の需要を捉えて地域経済を活性化するためには、従来のオフライン販路だけでなくECでの販路拡大が重要である。

「地域のためのEC研究所」による本セミナーでは、地方特産品の販路拡大に興味を持つ自治体担当者を対象として、現在の国内ECの概況や地域特産品の買われ方に関する電通自主調査の解説に加え、ECサイト運営事業者、ECコンサルタントを招いて、各ECサイトの特徴や、ECでの販促施策、地域事業者の育成などについて解説する。

「地域のためのEC研究所」に関するニュースリリースはこちら

【概要】
日時：2月2日（水）　14:00〜15:30
費用：無料
形式：Zoomウェビナー
登録締め切り：1月31日（月）17:30
定員：５００名

■参加登録・セミナー詳細はこちらから

【プログラム】

第一部　「地域のためのEC研究所」の紹介
本プロジェクトの概要を紹介。

第二部　拡大するECのポテンシャルと地方特産品の購入実態
国内ECの概況と自主調査から見えてきた地方特産品の購入実態を紹介。

第三部　ECサイト運営事業者によるパネルディスカッション
各サイトの特徴や、ECでの販促・地域事業者の育成などについて討論。

【登壇者プロフィール】

地域のためのEC研究所 所長
電通
トランスフォーメーション・プロデュース局 チーフソリューションディレクター
神野 潤一（かんの じゅんいち）
ECを専門とした自治体・官公庁案件のメインプランナーとしての経験が豊富。これまで福島県、大分県、農林水産省などを担当。
自治体案件以外では、主として消費財メーカー、食品メーカーとECを含む流通企業やポイント事業者、デジタル決済事業者との連携案件、クライアントの新事業開発案件などを多く手掛ける。
 

電通クリエーティブＸ、東北新社、ヒビノの共同プロジェクト「メタバース プロダクション」は、プロジェクトの基盤インフラとなる大型LED常設スタジオ「studio PX ZERO」および「studio PX HIBINO」を1月14日にオープンした。また、電通クリエーティブキューブをパートナーに加え、4社体制で「メタバース プロダクション」を推進していく。

※PXはProduction Transformationの略で、映像制作トランスフォーメーションを意味する造語

「studio PX」は、メタバース プロダクションによる大型LED常設スタジオの総称で、通常のバーチャルプロダクション撮影を目的とする使用をはじめ、メタバース プロダクションが開発・提供を予定している“PX サービス”の提供基盤となるスタジオ。

FACTORY（旧横浜スーパー・ファクトリー）鶴見スタジオ内に1月14日から3月31日までの期間限定で開設する大型LED常設スタジオを「studio PX ZERO」、ヒビノ日の出ビル内にあるインカメラVFXスタジオ Hibino VFX Studio を「studio PX HIBINO」として、1月14日より2カ所で「studio PX」をオープンする。

今後、さまざまなニーズに対応する“PXサービス”の開発・提供に注力し、リーズナブルな予算での映像制作からハイエンド案件まで幅広く利用できるよう新しい映像制作の在り方を提示し、映像制作における温室効果ガス削減とプロセス効率化を目指す「メタバース プロダクション」の取り組みが将来のスタンダードになるよう努めていく。

■本件に関する電通クリエーティブＸのリリースはこちら
 

電通が運営する課題解決マーケティング情報サイトDo! Solutionsは、1月27日開催されるウェビナー「ビジネスにブレイクスルーをもたらす、アスリートとの共創」の参加者を募集している。

厳しいトレーニング・自己管理を通じて限界を突破してきたトップアスリートたちは日々の生活や社会に対して違った視点を持っている。その視点にさまざまな企業のプランニングに携わった電通のプランニング力を加えることでビジネスにおける課題に新しいブレイクスルーを起こす。

今回の登壇者は、「アスリートブレーンズ」代表の為末大氏。為末氏と一緒に、スポーツにおける事例をひもときながら、アスリートの「知」をビジネスに転換し、ブレイクスルーを起こす、その手法について説明する。

電通が運営する課題解決マーケティング情報サイトDo! Solutionsは、1月20日に開催されるウェビナー「COP26から見えてくる企業のリスクとビジネスチャンス」の参加者を募集している。

今回の「Sustainable d Actions Webinar」では、引き続き、東京大学未来ビジョン研究センターの高村ゆかり教授を招き、カーボンニュートラルについてさまざまな角度から、ビジネスのヒントになる情報を提供していく。

電通が運営する課題解決マーケティング情報サイトDo! Solutionsは、1月20日に開催されるウェビナー「COP26から見えてくる企業のリスクとビジネスチャンス」の参加者を募集している。

今回の「Sustainable d Actions Webinar」では、引き続き、東京大学未来ビジョン研究センターの高村ゆかり教授を招き、カーボンニュートラルについてさまざまな角度から、ビジネスのヒントになる情報を提供していく。

電通が運営する課題解決マーケティング情報サイトDo! Solutionsは、1月20日に開催されるウェビナー「COP26から見えてくる企業のリスクとビジネスチャンス」の参加者を募集している。

今回の「Sustainable d Actions Webinar」では、引き続き、東京大学未来ビジョン研究センターの高村ゆかり教授を招き、カーボンニュートラルについてさまざまな角度から、ビジネスのヒントになる情報を提供していく。

電通の望月真理子と中町直太、ディライトデザインの朝岡崇史による著書『「なりわい」革新 事業×組織文化の変革で経営の旗印をつくる』（宣伝会議）が1月６日に発売された。

宣伝会議、単行本、2420円（税込）、ISBN：978-4883355242

【書籍の内容】

近年、日本では企業の寿命の短命化が加速している。その一つの要因が、企業の「なりわい」と時代の求める「ニーズ」のズレ。そのことを見過ごしてしまったり、先送りしたことが、短命化の大きな原因になっている。そうなる前に、成熟期を迎えた企業が何をすべきか。

本書では、著者がこうした企業の「なりわい」に着目。自らの「なりわい」にズレを感じた企業がどのようにイノベーションを生み出していったのか。また、組織文化の刷新を進めていったのか。KDDI、SOMPOホールディングス、ヤッホーブルーイングなどの主要な企業のキーパーソンらに取材をし、研究を重ね、執筆にあたった。そして、EX活動（組織文化を刷新するインターナル活動）とCX活動（事業変革活動）の両輪を回していくことが、企業の「なりわい」革新を生み出すという仮説と構築したモデルをひもとく。さらには、読者がすぐに実践できるよう、「なりわい」再定義に向けたプログラムまでを紹介する。

【著者紹介】

望月真理子（もちづき・まりこ）
電通 PRソリューション局
シニア・コンサルティング・ディレクター

当初5年間はマーケティング局に在籍した後、今日まで約30年間、一貫してコーポレートアイデンティティ（CI）、コーポレートブランディングを専門とし、企業理念やVI、企業スローガン等の開発、CC戦略の立案・実施に携わる。30年間で関わったCIは50件超。
仕事のスタイルは、「コンセプト策定からクリエイティブ、IN／OUTコミュニケーション戦略立案～実施までの、一気通貫プロデュース」。会社員としてのライフワークは、「企業のアイデンティティの“発見”と“表現”、そしてその“実現”のお手伝いを通して、社会の役に立つこと」。

中町直太（なかまち・なおた）
電通 PRソリューション局
シニア・コンサルティング・ディレクター

マーケティングプロモーション局・営業局を経て、現在はPRソリューション局でコーポレートブランドコンサルティング／広報コンサルティングを専門とする。コーポレートブランドコンサルティング領域ではさまざまな業種で数万人規模の大企業からスタートアップ企業まで幅広く支援。特にインターナルコミュニケーションによる組織文化変革支援が得意分野。またPR領域では、放送局のディレクターとしてテレビ番組の制作、そしてグループ会社設立時の広報体制立ち上げを経験。クライアントワークにおいては自治体の新条例の成立支援や、国際的なビッグイベントの広報戦略立案など、大型プロジェクトの経験も豊富。

朝岡崇史（あさおか・たかし）
ディライトデザイン 代表取締役／法政大学 大学院 客員教授

1985年、電通入社。電通ではブランドコンサルティングを行うコンサルティング室長、電通デジタル エグゼクティブ・コンサルティング・ディレクターを歴任。現在は、ブランド戦略、カスタマーエクスペリエンス戦略を専門とするコンサルタント、ファシリテーター、研究者。北京伝媒大学 広告学院 客員教授（2013年）、日本マーケティング協会マーケティングマスターコース マイスター（2011年〜現在）、U35新宿ビジネスプランコンテスト・アクティベーター（2018年〜）などを務めている。
主な著書に「拝啓 総理大臣殿 これが日本を良くする処方箋です」（2008年 東洋経済新報社 共著）、「エクスペリエンス・ドリブン・マーケティング」（2014年 ファーストプレス）、「IoT時代のエクスペリエンス・デザイン」（2016年 ファーストプレス）、「デジタルマーケティング成功に導く10の定石」（2017年 徳間書店 共著）がある。ウェブマガジン「JDIR」powered by JBpressに記事を連載中。
 

坂本旬／山脇岳志編著による『メディアリテラシー 吟味思考（クリティカルシンキング）を育む』（時事通信出版局）が12月22日に発売された。

電通メディアイノベーションラボ主任研究員の天野彬が「第2章 若年層のSNS利用とコミュニケーション特性」の執筆にあたっている。

時事通信出版局、A5、396ページ、2750円（税込）、ISBN：9784788717978

【書籍の内容】
アカデミアとジャーナリズムの専門家が執筆 にあたった理論と実践をカバーするメディアリテラシー入門決定版。教育者、学生、メディア関係者必見。
「自ら考えた結果、否定するだけでなく肯定することもクリティカルシンキング」――吟味して物事を考えるスキルを持つ人が増えることが「多様で寛容な社会」につながる。メディア経営から、SNS分析、デジタルシティズンシップにいたるまで、当代の専門家たちが集結。学校での実践も10例掲載。