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アートとビジネスをつなぐ電通の社内横断組織「Dentsu Art Hub」は12月7～11日の5日間、オンライントークイベント「ART PUB WEEK」を開催する。第一線で活躍するアーティストや起業家、研究者たち13人をゲストに、アートの思考やインフラ、テクノロジーなど六つの切り口から、新しい未来を生み出すアートとビジネスの可能性を語る。現在、参加者を募集している（12月11日締め切り）。

※「Dentsu Art Hub（電通アートハブ）」はビジネスの様々な側面でアートを活用する方法論を研究、実践すると同時に、アートをビジネスと結びつけることでアーティストを支援し、アートマーケットを活性化することを目的に活動している電通社内横断組織。

 

【ART PUB WEEK 実施概要】

ART PUB WEEK
-アートとビジネスがつくる未来を妄想する夜-
Hosted by Dentsu Art Hub

開催日程：2020年12月7日（月）～12月11日（金）の5日間
開催時間：（月）19：30～21：30　（火～金）20：30～21：30
　　　（10分前にZoomウェビナーを開場）
開催形式：オンラインイベント (参加無料)
募集人数：各回先着500名まで参加可能
応募締め切り：2020年12月11日
申し込みURL：
https://artpubweek.peatix.com

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内容および登壇者（敬称略）

12月7日(月)　前半　[総論]アートとビジネスがつくる未来
　山口周(独立研究者) 
　佐宗邦威(BIOTOPE CEO)

12月7日(月)  後半　アーティストと資本主義の未来
　椿昇(京都芸術大学教授)
　岩崎かおり(SMBC信託銀行 アート企画推進)

12月8日(火)　アートの思考でつくる未来
　長谷川愛(アーティスト)
　ドミニク・チェン(研究者)

12月9日(水)　インフラが変える、アートの未来
　施井泰平(スタートバーン代表取締役社長)
　伏谷博之(ORIGINAL INC．代表取締役、タイムアウト東京代表）
　梅澤高明(A.T.カーニー 日本法人会長、CIC Japan 会長)

12月10日(木)　アート・マーケットが拡げる未来
　來住尚彦(アート東京代表理事)
　林保太(文化庁文化経済・国際課課長補佐)

12月11日(金)　テクノロジーとアートが共鳴する未来
　杉山央(森ビル新領域企画部)
　脇田玲(アーティスト、慶應義塾大学環境情報学部 学部長・教授)

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【イベント ステートメント】

これまでのあらゆる常識が覆されていく時代に向き合うために。
ビジネスにアーティストの思考法を取り入れる「アート思考」をはじめ、アートとビジネスがつながることで生まれるさまざまな価値には、この社会の未来を大きく変えてしまうほどの可能性が秘められているはずです。
この分野の第一線で活躍するアーティストや起業家、研究者たちも、きっとその可能性を感じ、いまだ語られぬ「未来への妄想」を内に抱いているはず。

「ART PUB WEEK」はそんなゲストをお呼びして、ちょっとゆるめの空気の中でアートとビジネスがつくる未来に向けて妄想を膨らませる、5日間のオンライントークイベントです。
ぼんやりと秘めている妄想も、ありえないと思っていた未来も、今回のゲスト同士が語り合えばカタチを持ち始め、「妄想」が「構想」へと変わるかもしれません。
妄想トークで未来を夢見る特別な夜を、どうぞお楽しみください。

KDDI、沖縄セルラーは11月20日から、「UQ学割」の新テレビCM「UQ三兄弟」編を放送している。

同編には、おなじみの深田恭子さん（長女）、多部未華子さん（次女）、永野芽郁さん（三女）の三姉妹が、学ランを着て男子学生に変身し「UQ三兄弟」として登場。

ピンク・レディーの楽曲「UFO」が流れる中、学ラン姿のクールな男子学生姿の「UQ三姉妹」改め「UQ三兄弟」が、会話を始める。三女が「なんで制服なの？」「なんで男の子？」と問いかけると、長女は「いいじゃない、学割のCMっぽくて」、次女は「いいじゃない、自由な時代よ」と、迷いのない回答。そして「UQ♪」の掛け声にカメラ目線を決めると、体育館倉庫の窓からピンクガチャ（ママ）とブルームク（パパ）が現れる。野球のバットやバドミントンの羽根、縄跳びなどを持ってシュールなポーズを決める三兄弟のカットの後、「UQ学割」の紹介とともにCMを締めくくる。

CMは、YouTube公式チャンネル、同社サイトで、メーキング&インタビューはこちらで視聴できる。
YouTubeチャンネルはこちら
新テレビCM はこちら
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ジュピターテレコムは11月20日から、吉高由里子さんをJ:COMのイメージキャラクターに起用した新テレビCM「J:COM モバイル『サンドバッグ』編」を開始する。

安くなったスマホ料金にご機嫌な女性（吉高さん）が、「スマホのお金が浮いたから～」の歌と共に登場。運動不足解消やストレス発散のため、浮いたお金でサンドバッグを購入した彼女は、自宅のリビングでファイティングポーズをとり、パンチやキックを打ち込む。戻ってきたサンドバッグに振り回されるシーンも。

最後は「料金ずーっとキューッパ（980円）！」の決めぜりふと共に渾身のストレートを放つと、スマホと共に満足そうな笑顔で締めくくる。料金プランをキュートかつパワフルにアピールし、新しいものに挑戦する前向きでワクワクする世界観を表現した。

自宅のリビングでボクシングを披露するシーンということで、リラックスした格好で現場に登場した吉高さん。メーキング映像では、セットに用意された健康器具に興味津々な様子や、無邪気な笑顔でサンドバッグと格闘し、全身を使ったダイナミックなキックを繰り出し床に倒れ込む姿が見られる。カットの後、監督の指示にすぐ対応する吉高さんに、監督も「素晴らしい！完璧に撮れました！」と大絶賛。和気あいあいとした撮影現場の雰囲気が楽しめる。

新テレビCMはこちら
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企業の持続的成長を目的に、重要意思決定機関に占める女性割合の向上を目指して活動する30% Club Japan。そのワーキンググループのひとつで、機関投資家により構成されるインベスター・グループは11月5日、ジェンダーダイバーシティに関するアニュアルレポートのオンライン説明会を実施した。大手機関投資家の共同による同テーマのレポートは日本初となる。

30% Clubは日本を含む14カ国で展開。日本のメンバーは現在37人で、三つのワーキンググループを設けている。2030年までにTOPIX100の女性役員比率を30％にすることを掲げる。

説明会では、インベスター・グループ バイスチェアの菱田賀夫氏（三井住友トラスト・アセットマネジメント社長）が、ダイバーシティを事業戦略の軸とすること、女性の登用を数合わせでなく抜本的な改革とすること、適切な情報開示、の三つが必要と語り、機関投資家におけるダイバーシティの重要性を伝えた。

30% Club JapanのFounder･キャンペーンマネージャーの只松美智子氏（デロイト トーマツ コンサルティング ジェンダーストラテジーリーダー）は、クラブの概要とインベスター・グループの位置づけを解説。
30% Clubは2010年、英国で創設された世界的なキャンペーン。企業のトップのみが参加可能で、日本では2019年5月1日に活動開始した。「2030年までにTOPIX100 の役員に占める女性割合を 30%にする」目標に対し、現在の女性割合は12.9％。
「30%」への思いとして、30％は変化を起こすために必要な最低限の量であるとし、取締役会の30％は意思決定に影響を及ぼすことが可能であり、社会的なムーブメントを起こす分岐点ともなる、と解説した。

インベスター・グループ ベストプラクティスの松原稔氏（りそなアセットマネジメント執行役員）はグループの活動を紹介。
インベスター・グループの目的は、企業のトップ層のジェンダーダイバーシティの促進を通して、投資先企業の中長期的企業価値を高め、株主利益の最大化を図ることであり、グループの主な活動五つのうち、「ベストプラクティス」「レポーティング」の活動として、アニュアルレポートを紹介した。

アニュアルレポートはこちら 
公式HPはこちら

電通ダイレクトマーケティングは11月20日、オンラインセミナー「オンオフ統合でレスポンスアップ！“スマホ位置情報データ”を活用した新たな折込チラシプランニング～電通ダイレクトマーケティング×電通 オリジナルソリューション～」を開催する。講師は、同社統合メディアプランニング部長の松友隆幸氏と、電通OOH局ロケーション・インテリジェンス部の岡本大樹氏。
現在、参加者を募集している（11月18日締め切り）。

事務局から

withコロナで在宅率が高まる中、折込チラシによる顧客獲得の効率は上昇しており、オンライン広告にクロスさせる施策としても、その有効性が改めて注目されています。折込チラシは国勢調査や年収統計などの情報を基にした、細かなエリアマーケティングが特長ですが、実行動データを加味できないことや、情報更新頻度が5年に1度など、情報鮮度の低さが課題でした。また、膨大なデジタル情報を活用したオンオフ統合マーケティングは現在の重要なテーマとなっています。
電通ダイレクトマーケティングでは、電通グループの「People Driven DMP ®」と連携している世界最高レベルの位置情報マーケティング会社「GroundTruth社」のデータを活用した、新たな折込チラシプランニングを電通グループと共同で開発しました 。
本セミナーでは、位置情報データ（オンライン）を掛け合わせることで生まれる折込チラシ（オフライン）の新たなプランニング手法についてご紹介します。

イベント詳細・応募方法

オンオフ統合でレスポンスアップ！
“スマホ位置情報データ”を活用した新たな折込チラシプランニング～電通ダイレクトマーケティング×電通 オリジナルソリューション～

日時：11月20日（金）16:00~17:00
講師：電通ダイレクトマーケティング 統合メディアプランニング部長　松友 隆幸氏
　　　電通 OOH局ロケーション・インテリジェンス部　岡本 大樹氏
対象：事業会社の宣伝・販促・マーケティング担当者
　※同業他社・サービス事業者・個人事業主・学生の方の参加はお断りさせていただきます。
定員：100人（抽選） 
参加費：無料
申込締切： 11月18日
申込方法：下記URLで申し込み。（メールで抽選結果をお知らせします）
申込URL：
 https://www.ddm-dentsu.co.jp/seminar/

【当日のプログラム】

・折込チラシの有効性
・コロナ禍における折込チラシのいま
・従来の折込チラシの課題
・位置情報データとは
・新ソリューションの紹介
・質疑応答

※プログラムは予告なく変更になる可能性があります。

電通パブリックリレーションズとパラスポーツ推進ネットワークは11月5日、第26回「パラスポーツメディアフォーラム」をオンラインで開催した。
日本障がい者スポーツ協会（JPSA）承認の下、パラスポーツ競技やパラアスリートについてメディアの理解を促進し、取材環境を整備することが目的。今回は「パラスポーツ基本知識」をテーマに、日本の障がい者スポーツの概況、国際的なパラスポーツ事情などを解説した。

フォーラムでは、JPSA強化部長 兼 日本パラリンピック委員会事務局長・井田朋宏氏が登壇。パラスポーツ担当になって間もない記者にも分かりやすいよう、基本情報の解説を行った。

日本の障がい者スポーツは、1964年の東京パラリンピックを契機に発展してきた。
65年：日本身体障害者スポーツ協会が創設。全国身体障害者スポーツ大会を初開催。
89年：国際パラリンピック委員会が創設され、日本の競技団体は約3倍に増加した。
91年：ジャパンパラ競技大会を開催。国際規則に基づいて運営された。
98年：長野冬季パラリンピック。多くのメディアに選手の様子が映し出され、競技レベルが高く見応えがあるスポーツとして認知。大会後には厚生省事務次官による私的懇談会が開かれた。
99年：日本パラリンピック委員会が創設。日本身体障害者スポーツ協会は、日本障がい者スポーツ協会（JPSA）に改称され、身体・知的・精神、あらゆる障がい者スポーツ分野の統括団体に。
2013年：東京2020大会が決定。
14年：所管が厚生労働省から文部科学省へ移管された。
15年：スポーツ庁が創設され、現在は延期となった東京大会への準備を進めている。

JPSAのゴールは、誰もが安全に気兼ねなくスポーツの価値を享受できる共生社会。障がいのある方それぞれがスポーツを楽しめる場所・機会・制度を整えていくと説明。2030年までに、スポーツの裾野の拡大と競技力の向上により、真に多様性を認め合える活力のある共生社会の実現を目指す、と未来への展望を語った。