大人数での会議やプロジェクトほど、なぜか遅れがちになる…。そんな経験はないだろうか。『ワークハック大全』によれば、チームの人数を減らすだけで生産性が数倍にも跳ね上がるという。本記事では、世界18ヶ国で刊行された本書の科学的なメソッドから、チームを少人数にする効果と実践のヒントを紹介していく。
2025年3月に高輪ゲートウェイシティを開業させるなど、非鉄道事業の拡大を目指す東日本旅客鉄道(JR東日本)。26年にはICカード「Suica(スイカ)」にコード決済機能を搭載する大型アップデートを計画しており、交通系の少額決済から日常の決済手段への転換を図っている。JR東日本の喜勢陽一社長に成長のドライバーと位置付ける不動産事業の今後の展望に加え、スイカ・金融事業の発展の可能性について話を聞いた。
不適切会計疑惑を巡って第三者委員会の調査が続くニデック。調査の対象は、ニデックの全世界の300を超える拠点(約350法人)に広がっている。ダイヤモンド編集部は、ニデックの事業部門で財務を担当していた元幹部に接触。取材を通じて、グループの創業者・永守重信氏による利益目標必達のプレッシャーの下、事業部門の担当者がさまざまな「工夫」を凝らして会計を処理した実態が浮かび上がってきた。本稿では、不適切会計問題につながる可能性のある会計処理の手口を明らかにする。
国内市場の縮小や中国メーカーの安値攻勢などにより、鉄鋼業界では危機的状況が続く。そんな中、今年日本製鉄が約2兆円で買収した米USスチールが“大ゴケ”する一方、神戸製鋼所が2024年度から万年3番手の地位を脱するなど、鉄鋼業界では序列が激変している。本稿では、苦境にあえぐ鉄鋼業界で巻き起こっている「大波乱」の模様を解説するとともに、危機から脱するための大手3社の戦略を明かす。
2025年1月に4%に達した物価上昇率は、年後半に3%前後とやや鈍化した。26年の物価はどこに向かうのか。財政金融政策から賃上げ、為替要因まで物価研究の権威である渡辺努東京大学名誉教授に見通しを聞いた。
住友グループの名門ガラスメーカー、日本板硝子が苦境にある。約20年前の巨額買収の後遺症は今も続き、過剰債務、過小資本、低収益の三重苦にあえいでいる。同社は抜本的な構造改革である中核事業からの撤退を見送ったが、実は問題の根はさらに深い。新たに、巨額買収時の“不平等条約”によって現預金の大半が自由に使えないことが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。独自入手した内部資料や関係者への取材を基に、資金繰り悪化を招いている資金制約の中身に加え、抜本改革の「足かせ」になっている実態を解説する。
11月27日、ストリートブランド「HUMAN MADE(ヒューマンメイド)」が新規上場(IPO)を果たした。創業者は世界的ファッション・デザイナーであり、女優・牧瀬里穂の夫としても知られるNIGO(長尾智明)氏だ。市場を驚かせたのは、その時価総額である。上場後に一時1000億円を突破し、売上規模で約10倍の差があるアパレル大手・ユナイテッドアローズ(時価総額約700億円)を上回った。 なぜHUMAN MADEはこれほど高い評価を得ているのか。そして、株価は今後も伸びるのか。プロ3人に今後の予測を聞いた。
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