平昌大会期間中 「東京2020ライブサイトin 2018」開催

東京2020組織委と東京都は、平昌オリンピック・パラリンピックの開催中に「東京2020ライブサイトin 2018」を開催する。
平昌大会の熱気を、2020年東京大会につなげようとするもので、東北3県や東京、熊本で順次実施する。

大画面による迫力ある競技の生中継や、ステージイベント、競技体験などが楽しめる。

2月10~12日は、都内の井の頭公園で同ライブサイトが行われ、初日にオープニングイベントが開催された。

ステージには、元プロ野球選手でオリンピアンのG.G.佐藤こと佐藤隆彦さんや、東京大会出場を目指す空手の諸岡奈央選手、スポーツクライミングの渡部桂太選手、パラリンピアンの河合純一さんに加え、タレントの稲村亜美さん、女性ボーカルグループのリトル・グリー・モンスターが登場し、トークを展開した。

平昌大会について、佐藤さんは「寒い現地に熱気を届けたい。フィギュアスケートのファンなので、日本選手のメダル獲得に期待している」、河合さんは「8大会出場の葛西選手に注目している」と話した。諸岡選手は「遠くからでも応援の声は届く。皆で応援しましょう」と呼び掛けた。

2020年東京大会について渡部、諸岡両選手は、スポーツクライミング、空手が追加競技になったことに「素直にうれしい」と述べ、佐藤さんは「野球・ソフトボールの復活は素晴らしい。必ずやメダルを獲得してくれると思う」と期待感を示した。

ステージでは、野球ファンであり“神スイング”で有名な稲村さんと、リトル・グリー・モンスターのかれんさんによるスイング・スピード対決が行われた。佐藤さんも挑戦するも、結果は計測器の不調もあり稲村さんに完敗。「本番に弱いタイプなんで」と会場を笑わせた。

会場には、バスケットボール(3×3)や5人制サッカー、自転車競技、ボッチャなどの競技体験コーナーや、東京大会のパートナーブース、フードエリアが設けられた。イベントステージでは大学生や地域団体によるパフォーマンスが行われ、大型スクリーンでは、開会式や競技の模様が視聴できる。10日は、リトル・グリー・モンスターがライブで5曲を熱唱し、会場を盛り上げた。

イベントサイト:
https://tokyo2020.org/jp/special/pyeongchang-to-tokyo/livesites/

 

電通子会社「電通ダイレクトフォース」の社名変更について

2月14日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


2018年2月14日

電通子会社「電通ダイレクトフォース」の社名変更について

- ダイレクト領域強化に向け機能を集約、新社名は「電通ダイレクトマーケティング」 -

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、ダイレクトマーケティング領域における成長戦略を加速させるため、本社のダイレクト関連部署を再編し、専門機能を当社100%子会社ダイレクト領域専門エージェンシー「株式会社電通ダイレクトフォース」(本社:東京都港区、社長:白鳥 敏博)へ統合します。

本再編は、顧客のマーケティング活動において重要度を増すダイレクト領域に対する、当社グループの提供価値向上を目的とした国内事業戦略の一環です。専門性の高い人材とノウハウを集約することで、事業戦略から企画・実行までをワンストップでプロデュースする高度なサービスを提供していきます。

これを機に「株式会社電通ダイレクトフォース」は、2018年4月1日から社名を「株式会社電通ダイレクトマーケティング」(以下「DDM」)に変更します。

デジタルテクノロジーの進化によりダイレクトマーケティングの可能性が広がる中、DDMは従来型のダイレクトレスポンス広告に加え、戦略コンサルティング・デジタル・CRM領域にも注力することで、課題解決力を強化していきます。

また、顧客の多様な需要に応えるべく、最先端のケイパビリティーを保有するための投資や技術開発に加え、専門人材の獲得と育成を加速することで、「事業を成功へ導く」パートナーとして、名実ともにダイレクトマーケティングにおけるリーディングカンパニーとなることを目指します。

■株式会社電通ダイレクトマーケティングの主な提供サービス

①ダイレクトビジネスコンサルティング
ダイレクトマーケティング戦略立案、通信販売事業支援(事業戦略策定、投資/販売計画立案)、EC/顧客管理システム導入支援など

②ダイレクトコミュニケーションプランニング
ダイレクトレスポンス広告(マス媒体/OOH)のコミュニケーション戦略・プランニング・バイイング、レスポンスデータマネジメントなど

③デジタルマーケティング
デジタルマーケティング戦略、運用型広告のコンサルティング、オペレーション、オウンドメディア(ECサイト)構築/運用支援など

④ダイレクトクリエーティブ(独自メソッドに基づく「売れる」広告表現)
インフォマーシャル/CMなどの企画制作、パッケージ/ネーミング開発、DM/カタログなどの企画制作・発送代行、ダイレクトクリエーティブ診断プログラムなど

⑤CRMソリューション
CRMコンサルティング、データアナリティクス、カスタマーエクスペリエンスデザイン、リテンションプログラム構築、コミュニティーの企画運営など

<会社概要>(2018年4月1日より)
・社名:株式会社電通ダイレクトマーケティング(Dentsu Direct Marketing Inc.)
・所在地:東京都港区芝5-33-1 11階
・代表者:代表取締役社長 佐藤 聖仁(※)
・資本金:1億5000万円
・株主構成:株式会社電通 100%
・従業員数:約100名
・事業内容:ダイレクトマーケティングとデジタルマーケティングに関するソリューションの提供

 ※2018年3月19日開催の同社株主総会およびその後の取締役会で正式決定

以上


電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0214-009468.html

電通子会社「電通ダイレクトフォース」の社名変更について

2月14日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


2018年2月14日

電通子会社「電通ダイレクトフォース」の社名変更について

- ダイレクト領域強化に向け機能を集約、新社名は「電通ダイレクトマーケティング」 -

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、ダイレクトマーケティング領域における成長戦略を加速させるため、本社のダイレクト関連部署を再編し、専門機能を当社100%子会社ダイレクト領域専門エージェンシー「株式会社電通ダイレクトフォース」(本社:東京都港区、社長:白鳥 敏博)へ統合します。

本再編は、顧客のマーケティング活動において重要度を増すダイレクト領域に対する、当社グループの提供価値向上を目的とした国内事業戦略の一環です。専門性の高い人材とノウハウを集約することで、事業戦略から企画・実行までをワンストップでプロデュースする高度なサービスを提供していきます。

これを機に「株式会社電通ダイレクトフォース」は、2018年4月1日から社名を「株式会社電通ダイレクトマーケティング」(以下「DDM」)に変更します。

デジタルテクノロジーの進化によりダイレクトマーケティングの可能性が広がる中、DDMは従来型のダイレクトレスポンス広告に加え、戦略コンサルティング・デジタル・CRM領域にも注力することで、課題解決力を強化していきます。

また、顧客の多様な需要に応えるべく、最先端のケイパビリティーを保有するための投資や技術開発に加え、専門人材の獲得と育成を加速することで、「事業を成功へ導く」パートナーとして、名実ともにダイレクトマーケティングにおけるリーディングカンパニーとなることを目指します。

■株式会社電通ダイレクトマーケティングの主な提供サービス

①ダイレクトビジネスコンサルティング
ダイレクトマーケティング戦略立案、通信販売事業支援(事業戦略策定、投資/販売計画立案)、EC/顧客管理システム導入支援など

②ダイレクトコミュニケーションプランニング
ダイレクトレスポンス広告(マス媒体/OOH)のコミュニケーション戦略・プランニング・バイイング、レスポンスデータマネジメントなど

③デジタルマーケティング
デジタルマーケティング戦略、運用型広告のコンサルティング、オペレーション、オウンドメディア(ECサイト)構築/運用支援など

④ダイレクトクリエーティブ(独自メソッドに基づく「売れる」広告表現)
インフォマーシャル/CMなどの企画制作、パッケージ/ネーミング開発、DM/カタログなどの企画制作・発送代行、ダイレクトクリエーティブ診断プログラムなど

⑤CRMソリューション
CRMコンサルティング、データアナリティクス、カスタマーエクスペリエンスデザイン、リテンションプログラム構築、コミュニティーの企画運営など

<会社概要>(2018年4月1日より)
・社名:株式会社電通ダイレクトマーケティング(Dentsu Direct Marketing Inc.)
・所在地:東京都港区芝5-33-1 11階
・代表者:代表取締役社長 佐藤 聖仁(※)
・資本金:1億5000万円
・株主構成:株式会社電通 100%
・従業員数:約100名
・事業内容:ダイレクトマーケティングとデジタルマーケティングに関するソリューションの提供

 ※2018年3月19日開催の同社株主総会およびその後の取締役会で正式決定

以上


電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0214-009468.html

平昌オリンピック開幕  冬季大会史上最多の国・地域が参加  日本代表、序盤でメダル獲得!

2月9日、平昌オリンピックが開幕した。
(写真=フォート・キシモト)
韓国でオリンピックが開催されるのは30年ぶりで、アジアで冬季大会が開催されるのは3度目になる。
大会には冬季オリンピック史上最多の92カ国・地域から、約2900人の選手が参加し、25日までの17日間、7競技102種目でメダルが争われる。
大会スローガンは「Passion Connected.」(つながる情熱)。
競技では、スピードスケートの男女マススタート、スノーボードの男女ビッグエア、アルペンスキーの混合団体、カーリングの混合ダブルスの計6種目が新たに採用された。

日本は、選手123人と監督・コーチなど144人の計267人を派遣。
関連記事:https://dentsu-ho.com/articles/5781
日本は4日目を終えて、モーグル男子で原大智選手が銅メダル、スピードスケート女子1500メートルで髙木美帆選手が銀メダル、ジャンプ女子で髙梨沙羅選手が銅メダルを獲得し、幸先のいいスタートを切った。
その他、葛西紀明(スキー・ジャンプ)や、小平奈緒(スピードスケート)、渡部暁斗(ノルディックスキー複合)、羽生結弦(フィギュアスケート)、平野歩夢(スノーボード)らの有力選手にメダル獲得の期待が高まっている。
また、平昌での日本代表の活躍は、2020年東京オリンピックの機運を高めるものとして注目されている。

■ 開会式

平昌オリンピックスタジアムでは、午後8時から開会式が行われ、日本からは安倍晋三首相が出席した。
五輪をイメージした五角形の会場では、5人の子どもたちが、過去から未来を旅するというストーリーに沿って、伝統舞踊やヒップホップダンス、歌唱、花火や炎のショーなどさまざまなテクノロジーを使ったライブ感のあるパフォーマンスを繰り広げた。
選手入場で日本は62番目に登場。旗手の葛西選手を先頭に、元気に行進し笑顔を振りまいた。

 

特例参加の北朝鮮は、韓国の選手団と共に「コリア」として入場。両国は南北合同チームを組み、女子アイスホッケーを戦う。ドーピング問題で参加が認められなかったロシアからは、OAR(Olympic Athlete from Russia)として約170人の選手が個人資格で出場する。
聖火リレーの最終走者は、南北の女子選手で、聖火台の下で舞う元フィギュアスケート選手のキム・ヨナさんに引き継がれた。キム・ヨナさんの点火により炎の輪が上昇し、韓国の伝統的な陶器である白磁のつぼをイメージした聖火台に火がともると、会場はクライマックスを迎えた。

開会式に出席した、東京2020組織委の武藤敏郎事務総長は「LEDとテクノロジーを駆使したパワーのある演出が印象的で、素晴らしい平和の祭典だった。およそ900日後に世界のアスリートを迎えることへの思いが増した。平昌大会のスローガンの通り、この熱気を東京にしっかり引き継いでいきたい」とコメントした。
尚、NHK総合で生中継された開会式の平均視聴率は28.5%(ビデオリサーチ調べ、関東地区)と高視聴率を記録した。
大会公式サイト:https://www.pyeongchang2018.com/jp/

電通、米国のブランドデザイン会社「キャラクター社」の株式100%取得で合意

2月13日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


2018年2月13日

電通、米国のブランドデザイン会社「キャラクター社」の株式100%取得で合意

株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:山本 敏博、資本金:746億981万円)は、海外本社「電通イージス・ネットワーク」(※)を通じて、米国のブランドデザイン会社「Character SF, LLC」(本社:サンフランシスコ市、共同創業者:Benjamin Pham他2名、以下「キャラクター社」)の株式100%を取得することにつき、同社株主と合意しました。

1999年に3名のデザイナーにより設立されたキャラクター社は、顧客企業のブランドや製品がオンライン/オフラインを問わずユーザーにどう体験されているかという視点を重視し、ユーザーへの訴求に有用なソリューションを提供することで、高い評価を得て成長してきました。

現在では多くの多国籍企業を顧客として抱え、差別化のためのブランド戦略の策定、ブランド・アイデンティティーの確立から、ブランド体験の施策展開に至るまでのサービスを包括的に提供しています。サービスには、ユーザーとの接点を重視したウェブデザインやモバイルアプリの開発、パッケージデザインや店頭でのブランド展開などが含まれます。

この買収により、当社グループはブランド・コンサルティング領域においても確固たる強みを得ることになります。当社は、キャラクター社と当社グループ傘下の各ブランドとの協力関係を強化し、相乗効果を高めることで、世界最大の広告市場・米国における成長戦略を加速させていきます。

なお、本件が当社の2018年12月期の連結業績に与える影響は軽微です。

【キャラクター社の概要】
社名:Character SF, LLC(キャラクター社)
本社所在地:米国カリフォルニア州・サンフランシスコ市
設立:1999年8月
株主構成:株式取得後、電通イージス・ネットワーク100% 
収益(Revenue):930万ドル(約10.2億円)(2017年12月期)
代表者:共同創業者 Benjamin Pham(Partner & Director of Strategy)他2名
従業員数:31名
事業内容:ブランド戦略の策定、ブランド・アイデンティティーの確立から、ブランド体験の施策展開に至るまでのサービスを包括的に提供


※電通の海外事業を統括する「電通イージス・ネットワーク社」(ロンドン)は、10のグローバルネットワーク・ブランドを中心に世界でビジネスを展開しています。10のブランドとは、Carat、Dentsu(Dentsu Brand Agencies)、dentsu X、iProspect、Isobar、mcgarrybowen、Merkle、MKTG、Posterscope、Vizeumを指します。

以上


電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0213-009465.html

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