公園のデザインに見る日本と欧州の防犯意識の違い – fromニューズウィーク日本語版

「入りやすく見えにくい場所」で犯罪が起きやすいという「犯罪機会論」は、防犯のグローバル・スタンダードであるにもかかわらず、日本では普及していない。誰にでも開かれている日本の公園が犯罪の温床になりやすい理由とは――。

EV革命の真の立役者だった中国人とは?イーロン・マスクよりも歴史に残る“知られざる素顔” – ニュースな本

欧州を中心に世界的に厳しい排出基準が定められ、自動車メーカーは今後EVの販売に軸足を移さざるをえなくなった。EVで世界的に有名なのはイーロン・マスクのテスラだが、実は中国の政治家・万鋼(ばんこう)がEV革命の立役者であることは知られていない。中国を世界最大の電気自動車製造国に押し上げた万鋼の功績を紹介しよう。本稿は、アクシャット・ラティ著・寺西のぶ子訳『資本主義で解決する再生可能エネルギー 排出ゼロをめぐるグローバル競争の現在進行形』(河出書房新社)を一部抜粋・編集したものです。

寝るときに「嫌なことばかりを考えてしまう人」が“安心して眠れる”ようになる1つの方法 – 良書発見

「あの人なんであんなことを言ったんだろう」「こんな最悪のことが起きたらどうしよう」……。寝ようとするといろいろな考えが頭の中にわいてしまって、なかなか寝つけないことはないだろうか。早く眠りたいのに、ネガティブな思考がグルグルするのが止められない人におすすめなのが、『無意識さんの力でぐっすり眠れる本』だ。人気心理カウンセラーの大嶋信頼氏の本書では、心理学的なアプローチによって、働きすぎている意識をストップし、読むだけで眠くなるメソッドを多数紹介している。今回は本書から、寝る前に嫌なことを考えてしまう驚きの理由と、安心して眠れるようになる方法について紹介する。(文/小川晶子、ダイヤモンド社書籍オンライン編集部)

出世して「一流のリーダーになる人」と「裸の王様になる人」の決定的な違い – 定番読書

世界三大タイヤメーカーの一角にして、14万人以上の従業員を持つブリヂストン。同社にとって転機となったのが、米国企業ファイアストンの買収。今でこそ、日本企業屈指のM&Aの成功事例と言われているが、買収から数年は苦労の連続だった。そんな当時、秘書課長として社長の「参謀」を務め、のちに自らも社長になった経験をもとに書かれたのが『参謀の思考法』(荒川詔四著)だ。トップに信頼され、自らもリーダーになるための思考法とは?(文/上阪徹、ダイヤモンド社書籍オンライン編集部)

【職場で嫌われる】「自分の話ばかりしてしまう人」に欠けている“たった1つの習慣”とは? – QUEST「質問」の哲学

哲学者ソクラテスが実践した「質問の技法」を獲得することで、思考を深め、本当の知性を育む会話ができるようになる。自分の意見を押しつけず、相手から深い意見を引き出す「正しい質問」のスキルが身につく。他人と深く意見を交わすことより、より豊かな人生を送る方法を、世界的ベストセラー『QUEST「質問」の哲学』から紹介する。

「中韓産業スパイ攻防戦」の実態!サムスンなど韓国企業を衰退させた研究者の流出、CXMTなど中国勢が猛追 – サムスン 復活・衰退の分岐点

サムスングループの技術者の中国流出が止まらない。韓国政府は産業スパイを厳しく取り締まるが、先端技術はすでに中国が掌握した。なぜ韓国人技術者は中国へ渡るのか。「中韓産業スパイ攻防戦」の最前線に迫る。

エネルギー業界「3年後の予測年収」28社ランキング【最新版】東電、関電は大幅増だが「1000万円超え」から脱落の企業も! – 【最新版】3年後の予測年収1355社ランキング!全30業種で「勝ち組」はどこだ?

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、エネルギー業界の28社の3年後の年収を大胆予想した。

株主還元余力が大きい三井物産と三菱商事、新社長で飛躍を狙う丸紅…割安サインが点灯しつつある「総合商社株」の本命は? – 反撃の日本株! 新時代の最強株&投資術

2024年5月以降、株価の調整が続く総合商社セクター。だが、2月には「バフェットの買い増し示唆」、4月3日には「三菱商事が巨額の自社株買いを発表」するなど底打ち感も台頭している。世界景気敏感セクターなだけにトランプ関税の影響は気になるが、果たして今から買うべき銘柄は何か。最大の注目ポイントである「株主還元力」を中心に総合商社セクターの今後を分析した。

融資先企業を「倒産」させた金融機関ランキング【山形】5位山形信金、3位荘内銀行、1位は? – 融資先企業を「倒産」させた金融機関ランキング2025

メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国の金融機関が直近の2年間で、どれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか。ダイヤモンド編集部が独自に調査し、2025年最新版として取りまとめた「融資先企業を『倒産』させた金融機関ランキング」を実名で公開する。第6回では、山形県の金融機関を取り上げる。