春は「てりたまっくす!」てりたま新商品発表会

日本マクドナルドは3月1日、春の定番メニュー「てりたま」シリーズの新商品イベントを東京・渋谷区の渋谷MODIで実施した。

商品

「てりたま」を食べて元気をチャージし、新たな挑戦へとの思いを込め「てりたまっくす」キャンペーンのと銘打ち、従来のうま味に富んだポークパティに、しょうがとリンゴ、隠し味のにんにくの風味を加えた甘辛いてりやきソースを絡め、ぷるぷるたまご、レタスをゴマ付きバンズでサンドした「てりたま」、クリーミーでコクのあるチェダーチーズを加えた「チーズてりたま」、朝マックメニューの「てりたまマフィン」の他、今年は新商品として、桜チップでスモークした大きくかみごたえのある厚切ロースハムがサンドされた「はみだすハムてりたま」の全4種と「マックフィズ あまおう」「マックフロート あまおう」の2種のドリンクが同時に、全国のマクドナルド店舗(一部店舗を除く)で同7日から期間限定で販売する。また、テレビCMではナレーションに歌手の水木一郎さんを起用。「元気でまっくす!てりたまーっくす!」と力強い水木さんの声で、てりたまを食べて「元気でまっくす!」になる様子を表現している。

マック坂下M

同イベントで、坂下真実マーケティング本部統括マネージャーは「春はチェンジ・チャレンジの季節。春のてりたまシリーズは、そんな皆さまを応援していきたい。ぜひ、てりたまシリーズを食べて、元気にチャレンジしていただければ」とキャンペーンへの期待などを語った。

タカトシ

ゲストには、てりたまっくす応援団としてお笑いタレントのタカアンドトシの2人が登場。

タカトシ試食

「てりたま」を試食したタカさんから「春といえば、てりたま!毎年食べているけど、変わらずおいしい!」と話し、「はみだすハムてりたま」を試食したトシさんからは「でか! ハムがはみ出していて、今までは知らなかった領域の味。おいしさまっくす!」、タカさん「てりたまをさらに超えた!」など感想を語った。

また、キャンペーンのコンセプトに沿った企画として「てりたま食べたら、元気でまっくす! 大声でチャレンジ宣言」を開催。一般参加の男女5人がおのおの、これから挑戦したいことを叫んだ。結果、審査を務めたタカアンドトシは「てりたまを孫と一緒に食べて、孫の水泳オリンピック出場を目指します!」と叫んだ男性を優勝に選んだ。

タカトシ コンテスト出場者

最後に、タカアンドトシから、これから新たなチャレンジに挑戦する人たちに向け「春はてりたまを食べて最高のスタートを切ってほしい。元気でまっくす!てりたまっくす!」と叫びエールを贈った。

公式HP:http://www.mcdonalds.co.jp/

電通、ポーランド有数の独立系エクスペリエンシャル・マーケティング・エージェンシー「レッド8グループ」の株式100%取得で合意

3月2日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


2018年3月2日

電通、ポーランド有数の独立系エクスペリエンシャル・マーケティング・エージェンシー「レッド8グループ」の株式100%取得で合意

株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:山本 敏博、資本金:746億981万円)は、海外本社「電通イージス・ネットワーク」(※)を通じて、ポーランド有数の独立系エクスペリエンシャル・マーケティング・エージェンシー「Red 8 Group Ltd.」(本社:ワルシャワ市、CEO:Adam Niesluchowski、以下「レッド8グループ」)の株式100%を取得することにつき、同社株主と合意しました。

2002年に総合広告会社として設立されたレッド8グループは、現在では100名以上のスタッフを擁し、エクスペリエンシャル・マーケティング(ターゲット顧客に商品やサービスなどについて「体験」してもらうマーケティング手法)やコンテンツ制作に強みを持つポーランド有数の広告会社の一つとなっています。傘下には以下の会社を抱え、それぞれのマーケティング領域で専門的なサービスを提供しています。

なお、本件が当社の2018年12月期の連結業績に与える影響は軽微です。

※電通の海外事業を統括する「電通イージス・ネットワーク社」(ロンドン)は、10のグローバルネットワーク・ブランドを中心に世界でビジネスを展開しています。10のブランドとは、Carat、Dentsu(Dentsu Brand Agencies)、dentsu X、iProspect、Isobar、mcgarrybowen、Merkle、MKTG、Posterscope、Vizeumを指します。
 

【レッド8グループの概要】
社名:Red 8 Group Ltd.
本社所在地:ポーランド・ワルシャワ市
設立:2002年6月
株主構成:買収手続き完了後 電通イージス・ネットワーク 100%
収益(Revenue):6,475万ポーランドズロチ(約20億円)(2016年12月期)
代表者:Adam Niesluchowski (CEO)
従業員数:100名以上
事業内容:エクスペリエンシャル・マーケティング領域のサービスを提供

以上


電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0302-009480.html

日立の人型ロボット、技術の象徴から「商品」へ脱皮した3代目 – ものつくるひと

日立製作所の研究開発部門のホープ、馬場淳史が人型ロボット「EMIEW(エミュー)3」の開発チームを率いるようになったのは2015年のことだ。当時は、ソフトバンクが「Pepper(ペッパー)」を発売するなどロボットブームだった。05年に初代EMIEWを発表するなど先行して人型ロボットを開発してきた日立は次にどんなロボットをつくるのか──。

裁量労働制「ずさんデータ」を生んだのも官僚の“忖度”か – DOL特別レポート

安倍首相が今国会で最重要視する「働き方改革」関連法案の実現が大きくつまずいた。目玉だった裁量労働制の対象拡大が法案から削除される事態に。発端となったのは、裁量労働制の労働時間が短いという、政権に都合のいい厚労省のデータだった。またまた「忖度」の疑惑も浮上する。

東京2020マスコット「ア」案に決定! 次はネーミングに注目

東京2020組織委は2月28日、2020年東京大会公式マスコットについて、投票結果の発表会を東京・品川区の区立豊葉の杜学園で開催した。

2017年8月に実施したデザインの一般公募には、10~80歳代の幅広い世代から2000件を超える応募があり、審査会などを経て最終候補を3案まで絞り込んだ。
マスコットは、3案の中から全国の小学生がクラス単位で行う投票で決める方法が採られた。

関連記事:全国の小学生が選ぶ! 東京2020大会マスコット候補案発表[2017.12.08]
 

今年2月22日に締め切られた投票には、特別支援学校や海外の日本人学校も含めた約1万7000校/約20万6000クラスが参加し、注目度の高さをうかがわせた。

会場には、学園の児童約560人と報道関係者約300人が集まり発表を見守った。キャラクター大国で開催される大会のマスコット発表とあってか、海外メディアの姿も目立った。

組織委の森喜朗会長は児童に向けて「これから発表されるマスコットは、国内に限らず世界中に発信される。その投票を行った君たちは、これまでにないすごいことをやったんだと思ってほしい。2020年大会には約800万人の訪日客が想定される。これからも、ぜひ大会に協力してください」と話した。

ステージには、マスコット審査会の宮田亮平座長(文化庁長官)と生駒芳子副座長(ファッション・ジャーナリスト)、審査会メンバーでタレントの中川翔子さん、代表児童が登壇。
会場が一体となったカウントダウンで各案の得票数が明かされると、児童たちから大きな歓声が起きた。結果は「ア」案が約11万の最多票を獲得し、公式マスコットに決定した。
作者は、福岡県在住のキャラクターデザイナー・イラストレーターの谷口亮氏で「驚きで頭が真っ白だ。大好きな奥さんに報告したい」とコメント。
谷口氏には、表彰状やトロフィー、3Dマスコットが贈られた。

記者会見で、組織委の古宮正章副事務総長は「素晴らしいデザインに決まり喜ばしい。作者に敬意を表し感謝したい」と述べ、生駒副座長は「児童たちには、今回の投票経験で“参加することに意義がある”というオリンピックの精神を感じてもらえたのではないか」と話した。

谷口氏は、マスコットついて「リオオリンピックのフラッグハンドオーバーセレモニーを見て、近未来と日本らしさをイメージして作った。これからアニメーションなど、さまざまに展開されるのを楽しみにしている」と語った。

審査会では、今後ネーミングについて議論を重ね、夏ごろには発表したいとしている。

特設サイト:
https://tokyo2020.org/jp/special/mascot/

電通、プログラマティック広告の透明性を高めるヘッダービディングを強化

3月1日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


2018年3月1日

電通、プログラマティック広告の透明性を高めるヘッダービディングを強化

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、プログラマティック広告配信(データに基づいたリアルタイムな広告枠の自動買い付け)における透明性を高めるヘッダービディングの推進・強化を図っていきます。

ヘッダービディングとは、広告主が意中の広告枠を純粋な価格競争のみで確保できるインターネット広告の仕組みのひとつで、媒体社にとっても自社の広告在庫を最も高い単価で配信できるという特徴があります。

これまで主流であったプログラマティック広告配信の仕組み(ウォーターフォール型)では、オーディエンスデータや技術の高度化でどんなに精緻なターゲティング設定を行えたとしても、そのターゲットに向けた広告枠を必ずしも確保できないという問題がありました。ウォーターフォール型では、最終的に配信広告を決定するアドサーバーに複数の入札プラットフォームが接続され、プラットフォーム間にあらかじめ優先順位づけが存在するため、価格競争原理が貫かれておらず、配信高度化のボトルネックとなっていました。

ヘッダービディングは、広告主によるターゲットユーザーへの優先的なアクセス、リーチの拡大と、媒体社の収益性の向上を両立します。

今後当社は、高度化が進むプログラマティック広告配信において、電通PMP(※)などを活用したヘッダービディングの推進で、広告主と媒体社の利益に資する取り組みを推進していきます。

電通PMP:独自形成の大規模プライベート・マーケット・プレイスで、広告主が媒体社の保有する付加価値の高い限定されたプレミアム広告枠を優先的に買い付けることができる自動取引の仕組み。広告主・広告会社・媒体社が、広告の掲載サイトや価格について事前に取り決めを行うことで、広告掲載サイトの把握と取引の透明性の確保を容易にすることが可能。広告主や媒体社が抱えるさまざまな課題を解消し、企業のブランド価値向上に貢献する日本のインターネット広告市場における新たな取り組みでもある。多くの優良広告枠をそろえており、参画する媒体社は約250社に上る(2018年2月時点)。

以上


電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0301-009479.html

第71回「広告電通賞」  応募受け付け開始

3月1日、第71回「広告電通賞」の応募受け付けが始まった。
応募締め切りは4月2日(東京地区フィルム広告の上期公開分は、3月16日まで)

同賞は、1947年12月に創設された日本で最も歴史ある総合広告賞。優れた広告コミュニケーションを実践した広告主を顕彰することで広告主の課題解決の道を広げ、日本の産業・経済・文化の発展に貢献することを目指している。総合広告電通賞、広告電通賞特別賞、各種目の広告電通賞・最優秀賞・優秀賞、地区賞が選出される。

広告界の変化を反映して毎年種目・部門の見直しが行われており、今回は「クリエーティブ種目」として6種目22部門、「プランニング種目」として2種目4部門が設けられた。


〔対象作品〕
2017年4月1日~2018年3月31日実施の広告
(アクティベーション・プランニングのみ2017年3月1日~2018年3月31日実施の施策)


〔応募種目〕
クリエーティブ種目=新聞広告、雑誌広告、オーディオ広告、フィルム広告、OOHメディア広告、デジタルメディア広告

プランニング種目=アクティベーション・プランニング、イノベーティブ・アプローチ


今回の主な変更点は、ラジオ広告が「オーディオ広告」に、テレビ広告が「フィルム広告」に名称変更され、日本民間放送連盟の加盟局以外で放送・公開された作品も応募が可能になった。この他、部門の廃止や名称変更などがある。詳細は、広告電通賞ウェブサイト(https://adawards.dentsu.jp/)で閲覧できる。

『Communicating: A Guide to PR in Japan』第8版を国内外で発売

日本のPR事情を解説する英文ガイド『Communicating: A Guide to PR in Japan』第8版(発売:ワイリー・パブリッシング・ジャパン、編著:電通パブリックリレーションズ)が3月1日、全国の書店と海外の紀伊國屋書店(一部店舗)と紀伊國屋書店ウェブストアで発売された。

書影COMMUNICATING
A5判、139ページ、3500円+税、ISBN978-4-939028-50-2

本書は、1988年に出版された初版から四半世紀以上もの間、日本のメディア・コミュニケーション事情を解説してきた英文書籍の決定版。多くの外資系企業・団体のPR担当者が、本国のコミュニケーション担当者に日本の事情を説明する際や、外国人のPRマネジャーが日本に赴任したときの参考図書として利用されてきた。

今回の第8版は、アメリカ、イギリス、日本、オーストラリア、フィンランドの5カ国のPRの実務家とジャーナリストが編集を担当。最新の日本のメディア事情に加え、文化・社会背景、法令などが及ぼす日本固有のPR実務や外資系企業・団体のPR事例も紹介している。

第7版は2015年に、PRの業界賞「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス(GWA)」(国際PR協会主催)を受賞するなど、国際的なPRのコミュニティーで高い評価を獲得している。

本書は、外国人の視点で解説しており、自国とは異なる日本のPR事情についてスピード感を持って理解できるガイドブックだ。

『Communicating: A Guide to PR in Japan』の内容

■目次
はじめに、日本のPR、日本のおもなPR会社、PR会社の選択とPR会社との付き合い方

<パートI:日本のメディア>
日本のメディア概要、新聞・雑誌、通信社、TV、ラジオ、メディアグループ、デジタル&ソーシャルメディア、プレスクラブ、日本メディアの海外特派員、在京の外国メディアの特派員、ワイヤーサービス、日本のメディアと付き合うキーポイント

<パートII:ステークホルダーとのコミュニケーション>
調査、インターナル・コミュニケーションズ、B2Cマーケティング、B2Bマーケティング、IR、企業市民活動、パブリックアフェアーズ、クライシスコミュニケーションズ、広告、グロッサリー

<巻末資料> 
役に立つコンタクト、日本のデータ

電通、ブロックチェーン技術のビジネス活用に向け社内横断組織を発足

2月28日に配信された電通ニュースリリース文面は以下の通りです。


2018年2月28日

電通、ブロックチェーン技術のビジネス活用に向け社内横断組織を発足

- FINOLAB会員のスタートアップ等と連携し事業開発を推進 -

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)は、2015年から個別案件ごとに研究・対応してきたブロックチェーン(インターネット技術の上に構築される価値交換の分散型のインフラ技術)の推進について、その専門性をさらに高めてビジネス活用を促進していくため、社内横断組織「電通ブロックチェーンコミュニティー」(以下「DBCC」)を3月1日付で発足させます。

今後、ブロックチェーンはすべての産業に大きな影響を与えると言われており、当社グループが生業とする広告コミュニケーション領域においても、ブロックチェーンを活用した新たなビジネスが誕生してくると捉えています。

当社グループがその設置と運営に深く関与している日本初・最大のFinTech産業拠点である「FINOLAB」(※)には、ブロックチェーン技術の活用に着目したスタートアップも複数加盟しています。今後DBCCは、ブロックチェーン技術の活用に向け、これらスタートアップ等との連携を深めることで、広告ビジネスにおける新しいソリューションの開発を目指します。

なお、当社は、金融庁長官などを歴任した畑中 龍太郎氏をDBCCのアドバイザーとして迎え、信頼性を担保したブロックチェーン技術の研究開発を推進していきます。

DBCCのロゴマーク

※三菱地所株式会社、株式会社電通国際情報サービス、株式会社電通の3社が2016年2月に立ち上げ、協業運営している国内初・最大のFinTech産業拠点。現在、FinTechスタートアップ44社が参画する他、事業会社10社が会員として参画し日々オープンイノベーションを推進している。
http://finolab.jp

以上


電通ニュースリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0228-009477.html

平昌パラリンピック  日本代表結団式・壮行会を開催

日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会(JPC)は2月26日、平昌冬季パラリンピック(3月9~18日)に派遣する日本代表選手団の結団式・壮行会を、東京・港区の虎ノ門ヒルズで開催した。
団長は、冬季パラリンピックにおける日本人初の金メダリストである大日方邦子氏(電通パブリックリレーションズ)、主将は須藤悟選手(アイスホッケー)、旗手は村岡桃佳選手(アルペンスキー)。

■ 結団式

秋篠宮ご夫妻を迎えて始まった式で、JPCの鳥原光憲会長は、大会には代表選手38人とスタッフなど48人の計86人を派遣すると表明。「過去の大会を超えるメダルを目指し、パラリンピックムーブメントの盛り上げに貢献してほしい。皆さまの熱い応援をお願いする」と話した。日本選手はアルペンスキー、クロスカントリースキー/バイアスロン、スノーボード、アイスホッケーの5競技に出場する。

ステージでは、国旗が鳥原会長から大日方団長を経て村岡旗手に授与された。
秋篠宮さまは「健康に留意され、日ごろの成果を存分に発揮してほしい。また、開催地の文化に親しむとともに、他国の選手と交流し国際親善に努めてください」とあいさつされた。
大日方団長は「全員が力を出し切れば、目標は必ずかなうと思う。冬季スポーツを盛り上げ、2020年東京大会につながる重要な大会だ。クリーンでフェアな戦いをしてきます」と述べ、須藤主将は「周囲の期待の高まりを感じている。多くの人がパラリンピック競技に興味を持ってくれるように力を尽くしたい」と決意表明した。

■ 壮行会

選手たちは、明治学院大の応援団の先導により笑顔で入場した。
安倍晋三首相は「20年前の長野パラリンピックで、大日方選手が初の金メダルを獲得したのを今でもはっきりと覚えている。選手が全力で戦う姿は、多くの人に感動と勇気を与え、その活躍が、将来のパラリンピック選手を生むと確信している。最高のパフォーマンスを見せてください」とメッセージを寄せた。

ステージでは、応援団やチアリーダーによる激励パフォーマンスが行われた他、平昌オリンピックで活躍した日本選手からの応援メッセージや、選手に縁のある友人・知人たちからの応援映像が上映され、終始和やかな雰囲気の中、選手たちもリラックスした様子で会を楽しんでいた。
大日方団長は「多くの方の話から、パラリンピックが社会を変える力を持っていると認識した。オリンピックでの日本選手の活躍の次は、私たちの番だ。たくさんの応援を力に戦い、笑顔で帰国したい。行ってきます!」と謝辞を述べた。

■ 記者会見

会見には、大日方団長、中森邦男副団長(JPC事務局長)、須藤主将、村岡旗手が出席した。
中森副団長は「今回の代表団は、新人とベテランがミックスしたバランスのいいチームだ。開会式翌日のアルペンスキー・ダウンヒルやバイアスロンで第1号のメダルを獲得して波に乗り、前大会を超える成績を残したい」と抱負を述べた。