「割安感が強い」日本株、25年は年末高へ!?外資系トップストラテジストが注目のセクターやテーマを大予測! – 反撃の日本株! 新時代の最強株&投資術

年初から弱い動きが継続している日本株。4月末からは3月期決算企業の本決算を迎えるが、2025年度の日本株はどうなるのか。行く手には円高や金利上昇、トランプ関税などさまざまなリスクが待ち受けるが、「日本株の割安感は顕著」なことも事実だ。「インフレ転換」「ガバナンス改革」など好材料も少なくない。外資系トップストラテジストが注目セクターやテーマなど、25年度の日本株の投資戦略を明らかにする。

融資先企業を「倒産」させた金融機関ランキング【宮城】6位気仙沼信金、3位杜の都信金、1位は? – 融資先企業を「倒産」させた金融機関ランキング2025

メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国の金融機関が直近の2年間で、どれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか。ダイヤモンド編集部が独自に調査し、2025年最新版として取りまとめた「融資先企業を『倒産』させた金融機関ランキング」を実名で公開する。第4回では、宮城県の金融機関を取り上げる。

【埼玉】JA赤字危険度ランキング2025、「13農協中8農協が赤字」の減益ラッシュ – 全国461農協 JA赤字危険度ランキング2025

恒例企画「JA赤字危険度ランキング」2025年版の都道府県別バージョンをお届けする。今回は、ランキングを全面刷新。農協を取り巻く経営環境の激変を受け、農協の実力を測る評価指標として、農林中央金庫からの配当減少の影響を加えたのだ。その結果、全国461農協のうち4割強に相当する191農協が5年後に赤字に陥るという衝撃的な結果が導き出された。本特集では、都道府県ごとに単位農協の減益インパクトが大きい順に並べた「ワーストランキング」を大公開する。それに加えて、本業の農業事業で稼ぐ農協を評価する「経営健全度」の詳細データを開陳。沈む農協と浮かぶ農協の優勝劣敗が鮮明になった。今回は埼玉県のランキングを掲載する。

【寝ている間に問題解決】「アイデアや解決策」で悩んでいるとき、寝る前にやるといい1つの習慣 – 良書発見

良いアイデアがなかなか出ない……!たくさん考えているのに、行き詰まりを感じている人は、もしかしたらよく眠れていないかもしれない。もっと頭をすっきりさせて、アイデアを次々に出したい人におすすめなのが、『無意識さんの力でぐっすり眠れる本』だ。人気心理カウンセラーの大嶋信頼氏の本書では、心理学的なアプローチによって、働きすぎている意識をストップし、無意識の力を引き出す方法を多数紹介している。今回は本書から、無意識の力を使ってアイデアがひらめくようになる方法とその理由について紹介する。(文/小川晶子、ダイヤモンド社書籍オンライン編集部)

億り人が株で1億円達成までに歩んだ道のりを公開! 序盤でカギを握るのは「入金力」!? – ホットニュース from ZAi

「株で1億円」は夢物語じゃない! 今や株式投資は一部のお金持ちだけでなく、庶民が資産をつくるための手段の一つに。少額で買える株や、投資家への還元強化で配当利回りの高い株も増えてきた。そこで今回は「株で1億円」を達成する前に、多くの投資家が通った3つのフェーズを紹介!“億り人”への第一歩を踏み出そう!

千葉銀&千葉興銀の再編仕掛け人、ありあけキャピタル代表を直撃!千葉興銀株の取得から売却までの経緯を激白 – メガバンク・地銀・ネット銀を大解剖 [最新]銀行ランキング

3月28日、千葉銀行が千葉興業銀行の株式19.9%取得を公表した。両行は将来的な経営統合を視野に協議を進める。この流れをけん引したのが、投資ファンド「ありあけキャピタル」だ。同社が22年に千葉興銀への投資を開始し、このタイミングで千葉銀行に株式を売却した背景は何か。田中克典代表が問題意識を持っていた千葉興銀の課題や、1年3カ月前に千葉興銀に提示した改革案、今年3月に株式売却に至った経緯について詳述する。

ひと晩12人を相手にして50万円超…カナダ出稼ぎ23歳女性が語った「中国人ボス」からの連絡手段 – ニュースな本

貧困を脱すべく東京からカナダへ渡った23歳女性は、非合法な売春で荒稼ぎ。「カネのため」と心の中で繰り返し、初めての客と寝たのを機に、2カ月で200人もの男に指名されていた。多いときは一晩で53万円も売り上げる彼女の話から、裏で糸を引く売春組織のボスは中国人だと判明。バンクーバーでの“出稼ぎ売春”の実態に迫る。本稿は、週刊SPA!編集部 国際犯罪取材班『海外売春-女たちの選択-』(扶桑社)の一部を抜粋・編集したものです。

第21回「ACジャパン広告学生賞」表彰式開催

ACジャパンは3月25日(火)、第21回「ACジャパン広告学生賞」の表彰式を、東京・渋谷区のスクランブルホールで開催した。

第21回「ACジャパン広告学生賞」表彰式
同賞は、学生を対象に公共広告をテーマにした広告作品を募集・表彰し、公共広告への理解と社会に関わる「公」の意識を育むことを目的とした賞で、今回で21回目を迎えた。「テレビCM部門」(30秒テレビCM)と「新聞広告部門」(15段新聞広告)の両部門で作品の募集を行い、今年度、テレビCM部門では参加校45校から330作品の応募があり、新聞広告部門では参加校35校から734作品の応募があった。

審査は「公共広告として優れており、人々に興味や気づきを感じさせる作品か」「学生ならではの感性や、オリジナリティあふれるアイデア・テーマ性があるか」などの視点で行わた。

テレビCM部門グランプリ贈賞の様子
テレビCM部門グランプリ贈賞の様子

テレビCM部門は、「カスタマーハラスメント」をテーマにした「不満のバトン」(長岡造形大学、制作代表者:小山詩乃さん)がグランプリを受賞した。「客」と「店員」の立場の変化をリレー形式で表現し、カスタマーハラスメントの現状に問いを投げかけた。

テレビCM部門グランプリ「不満のバトン」
テレビCM部門グランプリ「不満のバトン」

準グランプリは、「リサイクル」をテーマにした「小さなゴミ箱?」(東京音楽大学、制作代表者:外立真士さん)が受賞した。リサイクル工場に搬入される缶にタバコの吸殻が入っている事実に光を当て、捨てる側のマナーについて問いかけた。

テレビCM部門準グランプリ「小さなゴミ箱?」
テレビCM部門準グランプリ「小さなゴミ箱?」

新聞広告部門は、「特殊詐欺」をテーマにした「矢印の詐欺師」(東北芸術工科大学、制作代表者:須藤丈翔さん)がグランプリを受賞した。誤った情報や甘い誘惑に惑わされず、自らの頭で真偽や安全性を判断する癖を付けることの大切さを訴えた。

新聞広告部門グランプリ「矢印の詐欺師」
新聞広告部門グランプリ「矢印の詐欺師」

準グランプリは、「地球温暖化」をテーマとした「冷やし中華、つづけます」(岡山県立大学、制作代表者:平田理華さん)が受賞した。身近なモチーフを使って四季の長さが変わりつつある現実と地球温暖化への危機感を訴えた。

新聞広告部門準グランプリ「冷やし中華、つづけます」
新聞広告部門準グランプリ「冷やし中華、つづけます」

テレビCM部門の2作品(30秒)はBS民放11局で、新聞広告部門の2作品(全15段)は全国紙5紙にて、おのおの「ACジャパン広告学生賞受賞作品」として、7月からの1年間の間に放送・掲載される予定。

その他、両部門で審査員特別賞、優秀賞、奨励賞の各賞が決定している。 

あいさつするACジャパン 西部憲一郎 専務理事
あいさつするACジャパン 西部憲一郎 専務理事

【第21回ACジャパン広告学生賞】
主催:ACジャパン
後援:BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSテレ東、BSフジ、WOWWOW、BS10 テン、BS11イレブン、BS12トゥエルビ、BS松竹東急、BSよしもと、朝日新聞社、毎日新聞社、読売新聞社、日本経済新聞社、産経新聞社(順不同)

◼️ACジャパンについて
公益社団法人ACジャパンは、1971年に関西公共広告機構として設立された。74年に社団法人公共広告機構となり、2009年にACジャパンと名称変更した。「公共マナー」や「環境問題」など、社会にとって有益と思われるメッセージを、さまざまな広告の形で発信することにより、社会と公共の福祉に貢献することを目標として活動する民間の組織で、活動は約1000社の会員社や個人会員からの会費を基に運営されている。会員メディアからの広告枠の無償提供と、会員広告会社からの表現アイデアの提供が運営における最大の特徴で、日本全国の多くの民間企業が参加するボランティア活動の公益性の高さが認められ、2011年に公益社団法人になった。
 

ジャムコ、田辺三菱製薬、ヨークHD…25年も買収攻勢を加速!巨額7.6兆円投資のベインキャピタル「2トップ」が仕掛ける業界再編の深謀 – プライベートエクイティ 金融最強エリートの正体

東芝メモリ(現キオクシア)や日立金属(現プロテリアル)など、これまで数々の大型買収を手掛けてきた米プライベートエクイティ(PE)ファンド、ベインキャピタル。その投資額は2006年の日本進出以来、企業価値ベースで7.6兆円に上る。PE投資の共同責任者を務める2人がメディアのインタビューに初共演し、さらなる投資加速を宣言。そして競業のKKRと争奪戦を演じた富士ソフトの「予告TOB」問題について見解を述べた。

【共済事業減益JAランキング】自爆営業の自粛で15%減益も!ワースト4位にしみの、1位と2位は福岡の農協 – JAグループ崩落

農協職員が過大な営業ノルマを達成するために本来不要な共済(保険)に加入する“自爆営業”が問題になった。農水省が監視を強化する中、農協は以前のような強引な営業を自粛している。共済事業の粗利の減少率が大きいJAのランキングを大公開する。