片山俊大著『超速でわかる!宇宙ビジネス』発売

電通の片山俊大による著書『超速でわかる!宇宙ビジネス』(すばる舎)が11月17日に発売された。

片山俊大著『超速でわかる!宇宙ビジネス』(すばる舎)
すばる舎、単行本、146ページ、フルカラー、1430円(税込)、ISBN:978-4-7991-1002-7

【書籍の内容】
今、世界的に急成長している宇宙ビジネス。本書は宇宙ビジネスのキホンを楽しくサクッと幅広く学べる、究極の入門書。1テーマ1見開きの「イラスト+解説」で、「今なぜ宇宙なのか?」「宇宙開発の歴史」「宇宙ビジネスの新旧プレーヤー」など、さまざまなテーマを独自の視点でわかりやすく紹介。
現在、宇宙港(スペースポート)の整備が急ピッチで進む大分・北海道・沖縄をはじめ、日本と世界の宇宙港建設の状況もコンパクトに解説。農業・漁業・不動産・建設・運輸・通信・サービスなど、あらゆる業界に必須のビジネス教養となった、宇宙ビジネス。「もう、地球だけではもうからない」時代の、あらゆる業界のビジネスパーソンにとって必読の書となっている。

【主な目次】
第1章 人類、宇宙へと向かう
〜大国どうしの争いで宇宙開発が加速〜
第2章 宇宙開発、新たなステージへ
〜洋の東西・官民を問わず〜
第3章 宇宙ビジネスで、何が実現するの?
〜みんなの暮らしが大きく変わる〜
第4章 宇宙ビジネスには、どんなプレーヤーがいるの?
〜大企業からスタートアップまで、続々参入〜
第5章 日本⇔宇宙を結ぶ「宇宙港」。最高にイケてる街づくり!
〜地上の一大産業拠点、それが宇宙港〜
第6章 宇宙旅行ビジネス、ついに本格稼働!
〜アフターコロナ時代のツーリズム〜

【著者紹介】

片山俊大

片山 俊大 (かたやま としひろ)
電通 京都BAC

一般社団法人Space Port Japan(スペースポートジャパン)共同創業者&理事。
電通入社後、セールスプロモーション、メディアマーケティング、クリエイティブ、コンテンツビジネスなど、幅広い領域のプロジェクトに従事。その後、化粧品メーカー・総合電機メーカーのアカウント担当後、日本政府・地方公共団体のパブリック戦略担当を歴任。
2015 年より、日本とUAEの宇宙・資源外交に深く携わったことをきっかけに、宇宙関連事業開発に従事。専門分野は「広告・PR領域全般」「新規事業創造」「M&A」「公共戦略/官民連携推進」「エンタメ・コンテンツ戦略」など。

 

タレントのYouTubeチャンネルで、フィリップスの電動歯ブラシを訴求してみた!

タレントのYouTubeチャンネルで、商品タイアップを行う企業が増えています。商品を効果的に訴求するためには、どのような点に目を向ければいいのでしょうか?

Talent YouTube+TV
kamui tracker 調べ

今回は、フィリップスの電動歯ブラシ「ソニッケアー 9900 プレステージ」の事例を取り上げ、制作に携わったメンバーが、企画意図やタレント選定、実施した感想についてディスカッションした様子をリポートします。

※本記事は、FIREBUGと電通が2021年8月に実施した共催ウェビナーの内容を、ウェブ電通報編集部の視点で記事化したものです。

 

タレントそれぞれの世界観の中で、商品を印象的に見せる

タレントのYouTubeチャンネルのプロデュースに強みを持つFIREBUG(※1)と、マスメディアでこれまで多くの広告を手掛けてきた電通。両社はタッグを組んで、タレントのYouTubeチャンネルにおける商品タイアップを企画・制作しています。

※1 FIREBUG:主にデジタル領域において、タレントのSNSサービスのコンサルティング、コンテンツ制作・サポート、アーティストのプロデュース事業などを幅広く手掛ける。エンターテインメントを軸に企業に多角的なマーケティングソリューションも提供。2020年11月、電通と業務提携した。

 

フィリップスの電動歯ブラシ「ソニッケアー 9900 プレステージ」のタイアップでは、ロンドンブーツ1号2号の田村淳氏、モデルの矢野未希子氏を起用しました。

「ロンブーチャンネル」
(画像をクリックすると公式YouTubeチャンネルで動画をご覧いただけます)

ロンブーチャンネル
田村氏の「ロンブーチャンネル」では、ご自身のモーニングルーティン(朝の習慣)を紹介する企画の中で、商品を紹介。寝起きの田村氏をアポなしでインタビュアーのニブンノゴ!森本英樹氏が直撃。時折笑いを交えながら、歯ブラシと連動したアプリなど機能面の特徴や使用感について話す様子がアップされています。

「MIKKO CHANNEL」
(画像をクリックすると公式YouTubeチャンネルで動画をご覧いただけます)

MIKIKO CHANNEL
矢野氏の「MIKKO CHANNEL」では、普段使用している11の美容アイテムのひとつとして「ソニッケアー 9900 プレステージ」を紹介。美しい映像のなかで、商品のデザインの良さをうまく見せています。使用シーンでは、歯磨き粉がいらないことや、ブラッシングの強さをセンサーで自動調節してくれることなど、この商品ならではの良さをさりげなく伝えています。

どちらの動画もいい意味で広告らしくなく、それぞれのYouTubeチャンネルの雰囲気に商品がうまくなじんでいるのが特筆すべき点。これらの動画はネットニュースにも取り上げられ、動画の再生回数アップにつながりました。

タレントのYouTubeチャンネルで商品タイアップをするときのポイントは?

ウェビナーでは動画の紹介に続いて、制作に携わった電通の坂本恵里氏、一芝賢太氏と、インフルエンサー活用の専門家である溝渕竜三朗氏が登壇。本企画についてさまざまな角度からディスカッションしました。

Talent YouTube+TV

商品認知から購買意欲の醸成まで一気に行うため、YouTubeタイアップを企画

ディスカッションではまず、一芝氏が、YouTubeタイアップを企画した意図を説明。「『ソニッケアー 9900 プレステージ』は約4万円もする、フィリップスの最上位機種です。これをローンチするタイミングでしっかり売っていきたい、というのがクライアントの要望でした。この要望に応えるため、商品の訴求メディアとして、タレントのYouTubeチャンネルを選びました」

企画の背景には、電動歯ブラシならではの3つのポイントがあるといいます。

1つ目は、電動歯ブラシは、認知しただけでは買わない商品であること。「歯ブラシについて悩みを抱えている人はほとんどいませんから、新しい電動歯ブラシが出たからといって気軽に購入するケースはまれでしょう。電動歯ブラシは日用品ではなく、もっと歯を白くしたい、口腔内の健康を保ちたい、魅力的な自分になりたい、という気持ちから買うものだということを念頭に置きました」

2つ目は、普段、電動歯ブラシについて考えている時間はほぼないこと。「だからこそ、認知させたその場で、興味を持たせ、買いたい気持ちになるところまでもっていくことが必要不可欠だと感じました」

3つ目は、電動歯ブラシの市場は成熟しきっているということ。「競合にはメジャークライアントの素晴らしい商品があります。だからこそ、他社と同じような訴求をメーカー発信で行ってもメッセージが埋もれがちです。例えば、フィリップスには『14年連続 歯科医の利用率No.1』という強みがあります。これを、メーカーが伝えるのと、実際に使っているタレントが伝えるのでは、生活者への浸透度は全く異なると考えました」

こうした電動歯ブラシならではのポイントを考えた結果、タレントのYouTubeチャンネルなら、他社と違った訴求ができて、認知から購入意欲の醸成にまでつながりやすいと考え、クライアントに施策を提案したといいます。

テレビCMより金額を抑えて、知名度があり商品の世界観に合うタレントを起用できた

続いて、タレントの選定について、一芝氏が説明しました。

「田村さんを選んだ理由の一つは、ご自身のYouTubeチャンネルで健康にまつわる動画が多く、電動歯ブラシとの親和性が高かったからです。加えて、商品のことを深く理解して使ってくれる。以前、別のウェビナーで田村さんが『本当に自分が良いと思うものしか紹介しない』とおっしゃっていたのがとても印象に残っていました。田村さんなら、第三者のリアルな声をきちんと届けてくれると感じました。また、約4万円もする商品を訴求するにあたり、『第一線で活躍するハイレベルなタレントを起用したい』というクライアントの要望にもぴったりだと考えました」

この商品は男女問わず使用してほしいという思いがあり、田村氏を男性向け、矢野氏を女性向けとしてアサインしたといいます。矢野氏の起用に関しては、スタイリッシュなデザインを訴求する上で、彼女のおしゃれな世界観が合うと感じたことも理由の一つだったそうです。

タレントの選定にあたっては、ギャランティも大きなポイントになったといいます。「テレビCMでタレントを起用するとギャランティが高くなりがちです。今回起用したのは、人気があり知名度も高い方々ですが、YouTubeはテレビCMよりも低い金額でアサインできる可能性があるので、チャレンジしてみました。その結果、この金額でアサインができるのかと、とても驚きました」

二人の起用について溝渕氏は、「クライアントには、他のタレントも提案しましたが、バランスよく選んでいただけたと思う。それぞれの方の個性が生かされ、全く異なる動画となっているのが良かった」と述べました。

商品の売り上げだけでなく、商品ページへのリーチ、エンゲージメント数もKPIに設定

一芝氏は、タレントのYouTubeチャンネルで商品を訴求するにあたって行った、KPIの設定について述べました。

「クライアントの指標は、商品がどれだけ売れたかということですから、購買トラッキングを行いました。ただ、電動歯ブラシのような商品は、動画を見てすぐ購入するのではなく、『まずは調べてみる』というアクションを起こす人が多いですから、商品ページへの遷移やエンゲージメント数もKPIに設定し、追跡しました。

YouTubeでTrueView広告(※2)を配信しているクライアントは、YouTubeで訴求しても、商品ページのクリック数が伸びないと思うことが多いようです。しかし、YouTubeチャンネルを持っているタレントは、彼らを支持するファンに直接リーチすることができますし、ファンの方から能動的に動画を見にきます。また、動画内で『動画の概要欄をチェックしてね』と促し、概要欄から興味のある商品URLをクリックするという導線が確立されているので、通常のTrueView広告とは異なるパフォーマンスが期待できます。うまくいくとタイアップ動画から2~5%のクリック率、動画の内容が良ければもっと高い数字を獲得でき、そこから売り上げにつながることもあります」

※2 TrueView広告……YouTubeなどで動画を見る際に、本編の前や途中に挿入される広告。


クライアントの要望とタレントの意見を丁寧にすり合わせることが大事

ディスカッションの最後には、企画を実施する際に苦労した点について意見を交わしました。

坂本氏は、「タレントのYouTubeチャンネルの世界観の中で、クライアントが打ち出したい商品の魅力・ポイントをいかに盛り込むかが大変でした。タレントは、ご自身のイメージやチャンネルの世界観とかけ離れた訴求ポイントなどを求められることに抵抗があります。クライアントとタレント、双方の譲れないポイントのバランスを取り、調整することに苦労しました」と話しました。

このコメントに対して一芝氏は「それぐらい、企業もタレントもこだわりや熱量を持って動画をつくることが大事です。例えば矢野さんは、動画制作のオリエンテーションの段階から、ご本人が参加し、企画に対して熱心に質問をされていました。そして、商品を実際に使っていただき、ご本人が気に入って初めて企画にOKをいただきました。本当に良い商品だと実感いただけたからこそ、クオリティの高い動画ができたのだと思います」と、丁寧にプロセスを踏む重要性を強調しました。

タレントYouTubeの商品タイアップの最新事例とその裏側を紹介した今回のウェビナー。商品の良さを「誰が、どのように伝えるか」を突き詰めて考えることで、視聴者の心に刺さる訴求ができることを実感したと同時に、タレントYouTube活用の可能性を大いに感じることができました。

次回は、本ウェビナーの中から、「地上波を活用した企業・商品のファンコミュニティ育成」をテーマにしたセッションの内容をリポートします!

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日本M&Aセンターが30周年記念イベント「M&Aカンファレンス2021」を開催

日本M&Aセンター 三宅卓 代表取締役社長、電通 五十嵐博 代表取締役社長執行役員
(左から)日本M&Aセンター 三宅卓 代表取締役社長、電通 五十嵐博 代表取締役社長執行役員

2021年に創業30周年を迎えたM&A仲介で成約実績No.1のM&Aファーム、日本M&Aセンターは11月5日、創業30周年イベントとして「M&Aカンファレンス2021」を開催した。新型コロナウイルス感染症に配慮し、人数制限を設けた会場には金融や企業の経営層が参加。オンラインでライブ配信を行い、オンライン視聴の申し込みは15万人にのぼり、大盛況のうちに終了した。

会場には、2019年に日本M&Aセンターと事業提携を締結した電通 五十嵐博 代表取締役社長執行役員も参加。日本M&Aセンター 三宅卓 代表取締役社長に30周年の祝辞を述べるとともに、両社の連携を今後より一層強化し、日本経済の持続的な発展に向けて企業のビジネストランスフォーメーション(BX)を推進していきたいと語った。

カンファレンスはザ・プリンス パークタワー東京で開催。新型コロナウイルス感染予防対策がしっかりと取られた上で、大々的に行われた。オンラインでの参加も。
カンファレンスはザ・プリンス パークタワー東京で開催。新型コロナウイルス感染予防対策がしっかりと取られた上で、大々的に行われた。オンラインでの参加も。

第1部では、ニトリホールディングス 似鳥昭雄 代表取締役会長 兼CEOによる自社の成長戦略についての基調講演を皮切りに、日本M&Aセンターのトップランナーらによる同社史上過去最大規模となる43のセッション・講演が行われた。講演はブリッツスケール(爆発的な成長)・M&A・事業承継・DX戦略・人材ファーストなど7つのテーマで、M&Aに関する最前線のノウハウを公開した。

日本M&Aセンターの次世代経営陣として紹介された7人。(画像は紹介動画のキャプチャ)
日本M&Aセンターの次世代経営陣として紹介された7人。(画像は紹介動画のキャプチャ)

第2部では、日本M&Aセンターの次世代経営陣7人を紹介。2021年度を「第二創業元年」と掲げ、「Exceed(昨日の自分を超えるか。)」をキーワードに、おのおのの使命・ビジョンが語られた。

「M&A業界の先駆者であるがゆえに、常に挑戦が必要」とし、アジア進出や、ファンド事業構想、業種特化型M&Aの推進など、次世代経営陣が見据える今後10年先・20年先のビジョンが具体的に紹介され、「プロフェッショナルが集結したM&A総合企業として、30年という時を経てもなお、さらなる飛躍を目指す」と語った。

「日本M&Aセンター30周年記念スタートアップピッチ」表彰式の様子。
「日本M&Aセンター30周年記念スタートアップピッチ」表彰式の様子。

カンファレンス内では、次世代の日本経済をけん引するスタートアップ企業の優秀な経営者を表彰する「日本M&Aセンター30周年記念スタートアップピッチ」の表彰式も行われ、3回目のスタートアップピッチとなる今回は約2,000社の中から、オープンロジが最優秀賞の「GOLD」を受賞。「SILVER」はMANABIE INTERNATIONAL PRIVATE LIMITED、 HOMMA Grouが受賞するなど、計15社のスタートアップが表彰された。

近年、スタートアップ企業のEXIT方法として、IPOではなくM&Aに踏み切るケースも増えており、日本M&Aセンターはスタートアップ企業向けの支援も強化している。

(左から)電通 前田真一 執行役員、日本M&Aセンター 渡部恒郎 取締役、日本M&Aセンター 三宅卓 代表取締役社長、電通 五十嵐博 代表取締役社長執行役員
(左から)電通 前田真一 執行役員、日本M&Aセンター 渡部恒郎 取締役、日本M&Aセンター 三宅卓 代表取締役社長、電通 五十嵐博 代表取締役社長執行役員 

日本が“失われた30年”から脱却し、経済の復興を遂げるために、スタートアップ・中小企業・大企業にかかわらず、あらゆる企業にとってM&Aの活用は欠かせないものとなっている。カンファレンスでは全体を通してM&Aの重要性が説かれ、三宅卓 代表取締役社長は「日本M&Aセンターは、今後も事業承継・M&Aを通じて、人口減少の進む日本を救っていきたい」と語った。


日本M&Aセンターについて:
2021年4月に創業30周年を迎えた。M&A仲介のリーディングカンパニーとして、「M&A業務を通じて企業の存続と発展に貢献する」ことを経営理念とし、創業以来累計7,000件を超えるM&A支援実績を有する。


30周年記念イベント「M&Aカンファレンス2021」の全体概要はこちら

日本M&Aセンターと電通の取り組みについてはこちら

The Taste of Advertising -第74回 広告電通賞 特別展- アドミュージアム東京で11月17日から開催

アドミュージアム東京は、2021年11月17日(水)から11月30 日(火)まで、The Taste of Advertising -第74回 広告電通賞 特別展- を開催する。

本展では、受賞作の中でも特に世の中の状況に寄り添っていた広告コミュニケーションを展示する。また、会場内には第73回・第74回と2年連続して総合賞を受賞したサントリーホールディングスのアーカイブ資料が閲覧できるコーナーを設置している。

「The Taste of Advertising -第74回 広告電通賞 特別展- 」告知案内

The Taste of Advertising -第74回 広告電通賞 特別展-
※入館は予約制です

主催:吉田秀雄記念事業財団/広告電通賞審議会
会期:11月17日(水)〜11月30 日(火)
会場:アドミュージアム東京 企画展示室(Hall B)
   東京都港区東新橋 1-8-2 カレッタ汐留
開館時間:火〜土曜 12:00〜16:00
※状況により開館時間、曜日が変更になることがあります
休館日:日曜、月曜(ほか不定休あり)
入場料:無料

■来館予約はこちらから

■アドミュージアム東京について
2002年に開館以来、来館者は200万人を超え、広告の社会的・文化的価値への理解を深めるべく活動を行っている。江戸時代から現代まで約33万点の収蔵資料を誇り、ライブラリーでは、広告とマーケティング関連書籍の閲覧、広告作品のデジタルアーカイブを検索・閲覧することができる。

 

「アジア太平洋地域のイノベーター25」に電通PRコンサルティング牧口征弘社長が選出

国際的なPR業界情報プロバイダーのPRovoke Media(旧The Holmes Report)は「アジア太平洋地域のイノベーター25 2021(Innovator 25 Asia-Pacific 2021)」を発表。電通PRコンサルティング牧口征弘社長が日本からは唯一選出された。

「アジア太平洋地域のイノベーター25 2021(Innovator 25 Asia-Pacific 2021)」のキービジュアル
牧口氏は、2020年3月に社長に就任して以来、日本のPR業界を「話題づくり」から「価値づくり」へとシフトさせることに貢献したことが評価された。

2013年に北アメリカで始まった「イノベーター25」は、PRエージェンシーのみならず、インハウスのPRのリーダー、メディア企業/テック企業のリーダーも選出対象となる。アジア太平洋地域の「イノベーター25」の選出は今年で6年目となる。

 

「HAPTIC FIELD(触覚のフィールド)」がグッドデザイン賞を受賞

電通が参加するPARA - SPORTS LAB.(パラスポーツラボ)が開発した視覚障がい者向けスポーツ観戦デバイス「HAPTIC FIELD(ハプティックフィールド)」が日本デザイン振興会主催の「2021年度グッドデザイン賞」を受賞した。

HAPTIC FIELDは、視覚障がい者スポーツであるブラインドサッカー®を、視覚障がい者の方が手の触覚を通してリアルタイムに観戦できるようにするデバイス。試合に合わせてリアルタイムにボールの位置が突起し移動する。ブラインドサッカー®以外のスポーツにも応用が可能で、視覚障がい者の方たちのスポーツ観戦体験をアップデートしていくことを目指して開発された。
また川崎フロンターレと協同してサッカーに応用し、2020年10月18日開催のJ1リーグの試合で試用し、好評を博した。

視覚障がい者向けスポーツ観戦デバイス「HAPTIC FIELD」(全体)

【開発背景】
ブラインドサッカー®はサッカーを基にした視覚障がい者スポーツであるのに、視覚障がい者の方がブラインドサッカー®の観戦を楽しむ手段がない。これは社会的な大きな損失である。この問題を解決するには、視覚以外での観戦体験が必要とされる。聴覚での情報伝達だと、聞き手の判断・想像に依存してしまうので、戦況の理解にどうしてもばらつきが出てしまうが、触覚であれば、より正確に、より分かりやすく、さまざまな人により等しく、戦況を伝えることが可能であることに着目した。

【デザインのポイント】
1.観戦に集中しやすい実用性を可能な限り上げるためこだわった小型・軽量化
2.ストレスなく戦況を把握できるように何度も検証した突起のサイズ・出っ張り具合、生地の素材感
3.ユニバーサルなデバイスコンセプトを体現したスマートなパッケージデザイン

■HAPTIC FIELDの詳細はこちら 

視覚障がい者向けスポーツ観戦デバイス「HAPTIC FIELD」(部分)

【審査委員の評価】
ボールの位置が突起し、試合に合わせてリアルタイムに移動する。シンプルな構造でありながら、視覚を頼らずに試合を体験できる。実際に触れてみると想像以上に臨場感が感じられ、視覚障がい者の方も正確に試合の状況を把握することが可能であろう。このような特殊なシステムは、使用する機材類が大掛かりになってしまいがちだが、簡易的なカメラと小型デバイスでシステムが構成されているため実用性があり、今後の量産の可能性が高い点も評価された。パラリンピックでより注目されたパラスポーツ。多様な鑑賞方法の一つとして、更なる発展が期待される。

【受賞コメント】
目を使わずにサッカーする。一度も競技を見たことないのにプレイしている方もいる。視覚イメージに頼らず、競技を理解し、プレイできているのが本当に信じられませんでした。ただ、そういう人たちはほんの一握り。見えるか見えないかでスポーツを楽しめるか選別されるような現状を変えたい。その思いでこのプロダクト開発にあたりました。より多くの人がスポーツの魅力を味わえる社会の実現に、今回の栄誉ある受賞が、少しでも貢献してくれることを願っています。

 (電通 藤田卓也)

■スタッフリスト
プロデューサー:電通 藍耕平 三浦僚/電通クリエーティブX 宮下研也
ディレクター:電通 藤田卓也 大山徹 蓬田智樹
デザイナー:電通 樋口裕二 村上晋太郎/タスコ 木村匡孝/ポノール・エクスぺリメンツ 堀尾寛太/コンセプト 南部俊輔

【参加者募集】瀬口清之氏講演「米中関係の未来と日本の役割~2022年日本企業の進むべき道~」11月26日開催

電通グループの中国ビジネス専門横断組織、Dentsu CXC(チャイナクロスオーバーセンター)は、日米関係と中国経済の専門家である瀬口清之氏を招いて11月26日に開催されるウェビナー「米中関係の未来と日本の役割」の参加者を募集している。

混迷が続く米中関係は、経済にとどまらず、世界中を巻き込むイデオロギー、安全保障問題にまで発展している。そして来年は、米中間選挙、北京冬季オリンピック、中国共産党大会と、両国にとって重要なイベントが控える節目の年となる。一方、日本は中国・台湾のTPP加入問題や経済・安全保障問題への対応など、米中両国との関係をどう両立させるかの難しいかじ取りを迫られている。日本企業も、中国政府の民間企業への介入や中国恒大集団の問題、個人情報保護法などの行方を注視しなければならない状況にある。

こうした数多くの難題をどう読み、行動につなげていけばいいのか、瀬口氏が解説する。

「米中関係の未来と日本の役割」案内告知

【セミナー概要】
日時:11月26日(金) 14:00~16:00
費用:無料
形式:オンラインセミナー
申し込み締め切り:11月24日(水) 12:00

■お申し込みはこちらから

【お問い合わせ】
電通CXC事務局:dentsucxc@dentsu.co.jp
担当:吉田、西海(TFP局)

【セミナーアジェンダ】
14:00-14:05  主催者あいさつ/Dentsu CXC紹介 
電通 Dentsu CXC代表 吉田寿哉
14:05-15:40 基調講演「米中関係の未来と日本の役割」
キヤノングローバル戦略研究所 研究主幹 瀬口清之氏
15:40-16:00 2022年日本企業の目指すべき道(講演 Q&A 含む)
瀬口清之氏×吉田寿哉
※アジェンダは変更の可能性がございます。

【登壇者プロフィール】

瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

1982年3月東京大学経済学部卒業、同年4月日本銀行入行。91年4月在中国日本国大使 館経済部書記官。2004年9月米国ランド研究所にてInternational Visiting Fellow。06年3月日本銀行北京事務所長。10年11月アジアブリッジ<主に日本企業の中国ビジネスを支援>を設立。 著書に「日本人が中国を嫌いになれないこれだけの理由」(日経BP社 2014年)ほか。メディア関連では、NHK日曜討論、テレビ朝日「朝まで生テレビ!」、BS朝日「激論!クロスファイア」、BSフジ「LIVEプライムニュース」等への出演、日経BP、JB press、人民中国雑誌社、新華社などへの寄稿・記事掲載。日米中各国の大学・シンクタンク、日本の中央省庁、企業・経済団体等での講演は年間数十回。

 

 

 

【参加者募集】Do! Solutions Webinar「アート思考型ビジョン創造プログラム ビジョンスケッチ」11月25日開催

電通が運営する課題解決マーケティング情報サイトDo! Solutionsは、11月25日に開催されるウェビナー「アート思考型ビジョン創造プログラム ビジョンスケッチ」の参加者を募集している。

個人、事業、経営といったさまざまなレベルで先が見えない不透明な時代。ビジョンを描くのが困難な今、「アート思考」はきっかけを与えてくれる。
「アート思考」とは、内発的な問題意識からこれまでなかった世界を表現するアーティストの思考法。近年急速に注目を集めるようになったが、まだまだその定義や活用法は確立していない。 電通美術回路は、美術専門家や日本マーケティング協会の協力のもと、「アート思考」を活用してビジョンを描くプログラム「ビジョンスケッチ」を開発。実際にビジネスパーソンに実施しさまざまな試行錯誤を経てプログラム化に至った。 

当ウェビナーにおいては、アートの世界に詳しい美術手帖総編集長の岩渕貞哉氏を迎え、アート思考とは何か?それをどう実践していくのかについてわかりやすく解説する。 

■関連リリースはこちらから

「アート思考型ビジョン創造プログラム ビジョンスケッチ」案内告知

見えない時代に、新しいビジョンを。
アート思考型ビジョン創造プログラム ビジョンスケッチ

モヤモヤしている現場から経営層の皆さん。ビジネス界で注目の「アート思考」に触れてみませんか?

【概要】
日時:11月25日(木)14:00~15:00
費用:無料
形式:Zoomウェビナー
登録締切:11月19日(金)17:30
定員:先着500名

■参加登録・セミナー詳細はこちらから

【プログラム】

第1章 アート思考とは何か?
なぜアート思考が求められているのか?アート思考とは何かについてわかりやすく説明。
第2章 アート思考がもたらすビジネス効果とは?
アートを活用してビジネス効果を生み出している先進企業の事例について紹介。
第3章 現代アートに着目する理由とは?
アート思考を身につけるための対象としてなぜ現代アートが相応しいのか?岩渕総編集長とともにわかりやすく解説。
第4章 「ビジョンスケッチ」の開発理念とプログラム体系
アート思考型ビジョン創造プログラム「ビジョンスケッチ」についてその開発の意図と実践例について解説。

【登壇者プロフィール】

「美術手帖」 総編集長 美術出版社取締役
岩渕 貞哉(いわぶち ていや)

1975年横浜市生まれ。99年慶応義塾大学経済学部卒業。 2008年に編集長となり、2019年より現職。 19年にアートECサイト「OIL by 美術手帖」をローンチ、 あわせてリアルストアを渋谷パルコにオープン。 また、公募展の審査員やトークイベントの出演など、 幅広い場面でアートシーンに関わる。
美術手帖:https://bijutsutecho.com/

電通 クリエーティブ・ディレクター
若林 宏保(わかばやし ひろやす)

東京都現代美術館の広報作業をきっかけに以前から興味のあった現代アートの世界に改めて魅了される。ビジネスにアートを活用する社内外横断プロジェクト『美術回路』を立ち上げ、アートに関わる仕事に取り組む。主な著書に『アート・イン・ビジネス』(共著・有斐閣), 『アート思考入門』(PHP研究所)がある。その他に、「プレイス・ブランディング」をテーマに地域のブランディングに関するプロジェクトを全国で数多く手掛けている。

電通 コミュニケーション・ディレクター
佐藤 真木(さとう まき)

社会課題の解決を起点とした企画やブランディングに従事。コピーライティングから書籍制作、WEB制作、イベント実施、キャンペーン企画、新商品開発、新規事業戦略、ビジネスデザイン、企業リブランディング、地域ブランディングなど幅広く活動。電通地域ブランドプロジェクトabicメンバー。最近は、フードカルチャーとアートシーンを中心に活動中。
 

 

 

アーロン・ズー著『アイデアは図で考えろ!』発売

電通のクリエーティブ・ディレクターであるアーロン・ズーによる著書『アイデアは図で考えろ!』(クロスメディア・パブリッシング)が10月29日に発売された。

『アイデアは図で考えろ!』(クロスメディアパブリッシング)
クロスメディア・パブリッシング、四六判、248ページ、1848円(税込)、ISBN:978-4-295-40615-0

【書籍の内容】
アメリカ空軍ROTCを除隊後、民間企業に就職。MBAで事業のセオリーを学び、電通で新規事業を生み出している著者が教える、アイデアを発想し、具現化し、お金に変えるノウハウ。企業の成長には「アイデア」が不可欠。でも「センス」は要らない。シンプルな「図」という道具を活用して、アイデアを生み出すための「クリエイティブ思考」からビジネスに必要な「事業開発のセオリー」を誰もが身に付けられる一冊。

【著者紹介】

アーロン・ズー

アーロン・ズー
電通 BXCC クリエーティブ・ディレクター

南カリフォルニア大学卒業。在学時は米空軍ROTCに所属。専門は警察学や諜報など。大手IT企業や外資スタートアップの社外顧問を経て、早稲田大学大学院でMBAを取得。電通に入社後、事業開発やブランド・エクステンションに従事。グッドデザイン賞、厚生労働省医政局長賞など受賞。著書『アイデアは図で考えろ!』『通年採用時代の就活デザイン』

 

藤井直毅著『新消費 デジタルが実現する新時代の価値創造』発売

電通マクギャリーボウエン・チャイナ の藤井直毅による著書『新消費 デジタルが実現する新時代の価値創造』(プレジデント社)が10月28日に発売された。

『新消費 デジタルが実現する新時代の価値創造』(プレジデント社)
プレジデント社、328ページ、2420円(税込)、ISBN:978-4833424301

【書籍の内容】
デジタルによって人々の消費行動がどのように変貌していき、企業がどのように対応していくべきかを、「DX先進国」中国で行われているさまざまな先進的事例をもとに、消費の「価値」や「手段」という視点から解説。 
これまで中国のニューリテールやデジタルエコノミーに関する解説書は中国書籍の翻訳が多かったが、本書は、世界各国との仕事を手がけ現在は中国をベースに活動する日本人現役プランナーによる執筆が特徴。単なる中国事例の紹介にとどまらず、今後の世界的な消費トレンドの考察を試みる。 さまざまな業界で、広告・PR、新事業創出などに携わるビジネスパーソンに役立つヒントが満載。 

【著者紹介】

藤井直毅

藤井 直毅(ふじい なおき)
電通マクギャリーボウエン・チャイナ 
Group Account Director 

早稲田大学在学中から欧米系PR会社に勤務。投資ファンドから消費財まで幅広いクライアントに対する広報コンサルティングを中心としたコミュニケーション&マーケティング支援に携わる。クラシック音楽事務所にて海外市場を含む新ビジネス開拓、ファンドレイズなどに携わった後、広告業界へ。PRとデジタルを出発としながらマス広告や事業開発の経験も持つ統合型のマーケッター/プランナーとして、メディアや人々のインサイトを捉えた「拡がる」キャンペーン・ビジネスをさまざまな立場で仕掛けてきた。特に日本からのアウトバウンドマーケティングや新規事業開発など既存の知識や経験をそのまま展開できない分野に強みを発揮する。 
近年は中国現地でのマーケティング支援に注力しており、2021年より二度目の中国生活として北京に居を移す。「日経ビジネス」電子版、「東洋経済オンライン」などに寄稿多数。