「真面目なのに成果が出ない人」と「ほどほどでも結果を出す人」の決定的な差とは? 27言語で刊行され、世界累計30万部を突破した『とっぱらう』では、Google・YouTube出身の著者による「新しい時間の使い方」が解説されている。
「仕事は第二でいい、というメンタルに関する章が刺さった」「問題児をどうするかなどチームマネジメントが参考になった」……。こんな声が続々と寄せられ、ロングセラーとなっているのが、『佐久間宣行のずるい仕事術』だ。テレビプロデューサーであり演出家、作家、ラジオパーソナリティなど、多方面で活躍する佐久間宣行氏が、独立して初めてまとめた1冊。やりたいことをやってきた、という佐久間氏が語る「誰とも戦わずに抜きん出る方法」とは?(文/上阪徹、ダイヤモンド社書籍オンライン編集部)
電通は、スポーツ競技団体、およびスポーツをマーケティング活用する企業の事業成長を支援し、魅力的な体験の創出など生活者にとっての価値へと循環させるための戦略フレームワーク「スポーツの地図ver1.0」を開発した。
本フレームワークは、スポーツビジネスに関わる多様なステークホルダーが、共通の認識と視点を持って戦略・戦術を議論し、意思決定できるようにすることを目的としている。スポーツマーケティングの目的やKGI/KPIの設計、アクティベーションの方向性、必要なアセットの可視化など、事業成長というゴールまでの道のりを体系的に整理し、そのゴールに到達するための“地図”として機能する。
スポーツ発展のための競技団体向け(左)と、マーケティング活用のためのビジネスパートナー向け(右)を開発
●企業のスポーツマーケティングの戦略設計をサポート
「スポーツの地図」は、既にスポーツをマーケティング活用している企業に対しては、現状の施策と目標との整合性を診断し、より効果的な活用方法を導き出す支援を行う。また、新たにスポンサーシップの活用を検討する企業に対しては、マーケティング課題の可視化と仮説構築を通じて、最適な戦略設計の立案をサポートする。
●スポーツ団体の事業成長にも貢献
競技団体やリーグ、クラブなどのスポーツ団体に対しては、事業成長に必要な要素であるアセットや情報の創出・活用を体系的に整理。ゴールにたどり着くためにすべきことの設計を支援することで、スポーツコンテンツ自体の価値向上にも寄与する。
本フレームワークを活用することにより、競技団体・企業両者の事業成長とスポーツの価値向上に貢献。その結果、競技者には続けやすい環境づくりといった支援、生活者にはスポーツを通じた魅力的な体験を創出するなど、メリットを循環させていく仕組みづくりを目指す。
7月4日、ロッテホールディングス元副会長の重光宏之氏が株主代表訴訟を提起した。原告の宏之氏は創業者・武雄氏の長男、被告の昭夫氏は次男に当たる。日韓にまたがる巨大グループを背負った兄弟はなぜ訴訟に至ったのか。宏之氏が自身が解任された裏側や二人の幼少期、戸籍問題を語った。
「大化け株」を狙うのであれば売上高成長に注目しよう。今回はアナリストの5期先予想から「超成長期待80銘柄」のランキングを作成した。時間を味方にした次世代のスター株への投資は、個人投資家の強みを生かした投資法でもある。ランキングには宇宙関連やコンサル、AI関連など旬の銘柄がそろう。成長力のある企業に早い段階で投資できれば「テンバガー(10倍株)」も夢ではないだけに、気になる銘柄を発掘してほしい。
今治造船がジャパンマリンユナイテッドを子会社化し、日本の造船業再編が加速する。強みを補完する2社が一体化することで、中国・韓国に対抗する体制が整う。財閥系の造船会社から非財閥系への主導権移行が進み、海運業を含めた7社連携による“海事クラスター”構想も始動。業界は「造船ニッポン」復活の天王山を迎える。
2025年3月期の大手電力12社の平均年間給与は、全ての社で前期に比べて増加した。前期に初めてトップに躍り出たJ-POWERが25年3月期も他社を圧倒。「中3社」と呼ばれる東京電力ホールディングス(HD)、関西電力、中部電力、そして23年3月期にはトップだったJERA(東電HDと中部電の合弁)の計4社が上位の常連だが、それぞれ何位になったか?
上場3900社で、現在50代の社外取締役として名を連ねるのは「全2320人」。首位は57歳の女性で、4社兼務により推計報酬額は4053万円に上った。ダイヤモンド編集部は有価証券報告書などを基に報酬・兼務社数・企業業績など6項目を1000点満点で独自評価し、2320人を完全序列化。脂が乗った50代の社外取を、実名・兼務先と共に一挙に公開する。
ダイヤモンド編集部は資源エネルギー庁の月別データを基に、2024年度の新電力販売量ランキングを作成した。トップ10の顔触れを公開する。長年王者だったNTT系のエネットのほか、大阪ガス、ENEOS Powerは何位だったのか。トップ10圏外から4年ぶりに復活した総合商社系新電力とは?
メガバンクに地方銀行、第二地方銀行、信用金庫に信用組合――。全国の金融機関が直近の2年間で、どれだけメインの融資先企業を倒産させてきたのか。ダイヤモンド編集部が独自に調査し、2025年最新版として取りまとめた「融資先企業を『倒産』させた金融機関ランキング」を実名で公開する。第47回では、沖縄県の金融機関を取り上げる。