昨年5月に適応障害のため芸能活動を休止すると発表していた女優の深田恭子。今月15日発売の週刊誌「FRIDAY」（講談社）で現在ドラマの収録中であることが報じられ、本格的な活動再開に安堵する声が広まるなか、交際中とされる不動産会社・シーラホールディングス取締役会長の杉本宏之氏について、YouTuberで参院議員の“ガーシー”こと東谷義和氏が「叩いていこうかな」と暴露を予告し、深田の私生活面に不穏な動きが出ているようだ――。
深田と杉本氏の交際が明るみになったのは、2019年1月のスポーツニッポンの報道がきっかけだった。この日、深田の所属事務所・ホリプロはマスコミに対して「食事をご一緒したことはありますが、それ以上の関係ではありません」というコメントを発表したが、杉本氏は『直撃LIVE グッディ！』（フジテレビ系）の電話取材に応じて「プライベートなことはお答えできない」と否定はしなかった。
その後、同17日に発売された「女性セブン」（小学館）は、深田が杉本氏との交際前に付き合っていたKAT-TUN・亀梨和也を“一方的に振っていた”と伝え、同日発売の「週刊文春」（文藝春秋）は、ホリプロも深田と杉本氏の交際を把握していて、当初は婚約発表の予定もあったなどと報道。しかし、結婚報告はないまま深田は多忙な芸能活動が続き、昨年5月に適応障害のため活動を休止した。
翌月23日、杉本氏は都内でイベントに出席してマスコミの取材に対応。深田について問われると、明言を避けながらも「支えていきたい」と発言し、一部メディアに取り上げられていた。なお、同年9月2日には深田の活動再開も報告され、今年1月1日には日刊スポーツが“年内結婚”の可能性を伝えたが、5月9日発売の「女性セブン」は“破局危機”を報道。「セブン」によると、杉本氏は深田の酒癖の悪さを問題視し、路上でケンカを繰り広げることもあったという。結局、杉本氏から別れを突き付けられた深田が謝罪し、なんとか破局を回避した――という内容だった。
「深キョンには悪いけどね」
そんな杉本氏への“口撃”を予告したガーシーといえば、過去に交友があった芸能人や人気YouTuber、企業経営者らに関する情報を自身のYouTubeチャンネル「東谷義和のガーシーch【芸能界の裏側】」上で次々と明かし、注目を集めてきた。10日投開票の参院選では当選を果たし晴れて参院議員（NHK党）となったが、NHK党の立花孝志党首は15日の会見でガーシーについて「（詐欺容疑などで）逮捕されないという保証がない限り、（現在滞在するドバイから）帰国する予定はありません」と語り、7月の臨時国会に出席しない意向であることを説明し、参院議員の身でありながら国会に登院しないことに批判が広まっている。
これまでガーシーは、学習塾「武田塾」を運営するA.ver社長・林尚弘氏やライバー会長・飯田祐基氏（ともに辞任）、人気YouTuber「てんちむ」を皮切りに、城田優、新田真剣佑、大原櫻子、福士蒼汰、MY FIRST STORY（以下、マイファス）のHiro、ジャニーズWESTの藤井流星、元SMAPの木村拓哉、中居正広、そしてトライストーン・エンタテイメント所属の綾野剛や小栗旬、田中圭など、数多くの企業経営者や芸能人のプライベートにまつわる話を次々と公開。特に参院選の選挙期間中は連日にわたり動画配信を行い、港区界隈の人脈や知り合いの経営者、女性たちから入手したという情報に基づき、楽天グループ会長兼社長の三木谷浩史氏への批判を展開していた。
そんなガーシーは6月26日に行ったインスタグラムのライブ配信で、杉本宏之氏についても「叩いていこうかな」と発言し、プライベートにまつわる話を公開していくことをほのめかしていたのだ。
同19日にガーシーはYouTubeのライブ配信で“港区のアテンダー”として活動しているというA氏への不快感を露わにし、「コイツを叩くことに決めました」と宣言。A氏の“資金源”として複数の有名実業家の名前も挙げていた。そして同23日のインスタライブで、ほかにA氏とつながりがある人物として「今の深キョンの彼氏」を挙げ、
「（杉本氏も）A氏とつながってるらしいので、とことん叩いていこうかなと思ってます。深キョンには悪いけどね。A氏とつながってたら終わるで、っていうことを分からせとこ思って」
「A氏と絡んだヤツやつは、とことんやります」
とコメントした。
「ガーシーが何を暴露するつもりなのかは不明だが、杉本氏には2度の離婚歴があり、そこを掘り下げていくことも考えられる。ちなみに、杉本氏は自著のなかで、最初の妻に対しては仕事面で追い詰められていた時期にツラく当たったことを明かしている。また、2度目の結婚相手は韓国の女優だが、離婚の背景に何があったのかは分からない。いずれにしても、“深田恭子の恋人”であるだけに、もしガーシーが新たな話を投下すれば注目されるのは必至だろう」（週刊誌記者）
（文＝Business Journal編集部）