アパレル会社元代表取締役の東谷義和氏が自身のYouTubeチャンネル上で、芸能人や人気YouTuber、企業経営者らに関する情報を次々と明かし、インターネット上に激震が走っているようだ――。
事の発端は昨年12月、人気YouTuber・ヒカルが、アパレルブランド「QALB」などを展開するever freeの元代表取締役、東谷氏が自身のチャンネルで製品を宣伝するという虚偽の話を第三者に持ちかけて金銭を詐取していると主張したことだった。
これを受け東谷氏は自身のYouTubeチャンネル「ガーシーch【芸能界の裏側】」を開設し、「もう失うものがないから、すべてさらけ出したろと思って」と宣言。過去に関係を持った芸能人たちについて「違法性なことも含めて暴露していく」として、これまでに数回にわたり動画を更新し、以下のような情報を語っている。
・渡部建（アンジャッシュ）に女性やホテルを用意していたと明かし、渡部とのLINEでのやりとりのスクショを公開。
・学習塾「武田塾」を運営するA.ver社長・林尚弘氏やライバー会長・飯田祐基氏、人気YouTuber「てんちむ」らが、常習的に賭けポーカーに関与していたと明かす。これを受け、ライバーの飯田氏は会長職を、A.verの林氏は社長職をともに辞任。
・過去に交流があったという男性芸能人の名前を具体的に列記しつつ「いろいろと話していく」と予告。そのなかには複数の有名俳優やジャニーズタレントの名前も見られる。とくに、あるジャニタレについては、「彼に関しては近々出そうと思ってます」「彼は僕の仲良い女の子らに、僕の悪口をいっぱい言ってる」と語っている。
・新田真剣佑、大原櫻子、城田優の3人の関係について、東谷氏が直接見聞したという話を公開。
さらに東谷氏は自身のTwitterで、綾野剛と城田優がそれぞれ女性とツーショットで映った写真を公開し、どちらか一方の情報を暴露すると宣言。2月28日にはYouTubeの生配信で、どちらの情報を公けにするのかを決めるために視聴者から投票を募るなど、東谷氏の行動はエスカレートする一方のようだ。
芸能人の“お世話”をする企業経営者たち
東谷氏といえば、2021年に「女性セブン」（小学館）で、人気ロックバンドRADWIMPSのギタリスト・桑原彰が東谷氏の会社の取締役を務めていたと報じられたこともあった。また、今年2月発売の「セブン」によれば、20年にコロナ禍のなかで俳優の山田孝之と新田真剣佑が女性たちと沖縄旅行を行った際に同行していた「アパレル会社社長」が東谷氏だったといい、少なくとも東谷氏が数多くの芸能人と関係を広げていたことは事実のようだ。
週刊誌記者はいう。
「2年前に近藤真彦の不倫旅行が発覚した際、その旅行に“カモフラージュ役”でUSENの宇野康秀会長とベネフィット・ワンの白石徳生社長が同行していたことが明るみになったが、芸能人と広く交友して、女性との出会いの橋渡しするコーディネーターを進んで引き受けたり、何かと遊びのアテンドをしたりして“お世話”をするのが好きな企業経営者というのは、少なからずいる。
何か実業で見返りやメリットがあるから芸能人に便宜を図っているというよりは、単に“私生活でも有名芸能人と友だちづきあいできる”ということ自体に満足感や優越感を覚えるからやっている人が多い印象。また、“あの芸能人も来るから”という文句をダシにして一緒に女の子を呼んで遊んだりと、その“おこぼれ”に与って楽しんでいる社長さんもいる」
一連の東谷義和氏の言動は、名前を出された芸能人にとってはイメージ悪化という損害を被り、場合によっては仕事に悪影響が及ぶ恐れもある。そのため、すでに前出の大原櫻子サイドは「大原櫻子 スタッフ (公式)」名のTwitterアカウントで3月1日、
＜全くの事実無根です。配信者に対しては訴訟提起および刑事告訴を行う予定です＞
と表明している。テレビ局関係者はいう。
「東谷氏は個人的な恨みやお金目的でやっているので、テレビ業界的には信憑性が低いということで、彼の発言をまともに受け取ってはいない。現時点では芸能事務所も静観の姿勢だが、これ以上エスカレートすれば、名前を出されているタレントの所属事務所がこぞって名誉棄損などを主張して法的手段に出てくる。そうなれば、東谷氏は対応のための弁護士費用や和解金、賠償金の支払いなどが数千万円レベルの多額に上り、首が回らなくなって破綻する懸念もあるだろう。
また、YouTubeの運営元に通報が相次ぐ事態になれば、チャンネルがBAN（アカウント停止）される可能性もあり、東谷氏は動画配信による収益化を目指しているようなので、早晩立ち行かなくなることも考えられる」（同）
「暴露」の内容が「真実」なのかどうかが争点
では東谷氏の行為は、もしタレントサイドから法的手段を取られた場合、名誉棄損などが成立する可能性はあるのだろうか。山岸純法律事務所代表の山岸純弁護士は次のように解説する。
「『暴露』の内容が、薬物や賭博に関する場合、その『真実性』が立証できるなら、または『真実であると考えたことについて相当の証拠や理由がある』場合、民事事件としても刑事事件としても名誉毀損が成立する可能性は低いと考えられます。
なぜなら、犯罪行為については『名誉』など存在しないし、おおもとは『暴露』されるほうが悪いわけですから、『どの口が言う』レベルです。
もっとも、ここまでが“これまでの名誉毀損事件”の定石です。しかし、最近、人の『暴露』をSNS等を利用して面白おかしくやっている輩がいます。真に薬物や賭博について社会正義をかざすなら、正々堂々と捜査機関に告発をすれば足りることです。
それを、わざわざSNS等で『暴露』するわけですから、正直なところ『正当な目的』があるとは思えません。しょせん、嫌がらせ、仕返しや、自分が目立ちたいだけでしょう。法律論としても、名誉毀損の成立を阻害する『公益目的』があるとは思えません。
まぁ、どっちもどっちの紛争に捜査機関や裁判所が付き合わされるのは、勘弁してほしいところでしょう。まずは、『暴露』の内容が『真実』なのかどうか、検証が大切です。
『真実性』が立証できなかったような場合、『こいつは犯罪を犯した』という記載は、最も悪質な名誉毀損になるでしょうから、対象となった人の属性等にもよりますが、数百万円単位の損害賠償義務が発生することもあると考えられます」
（文＝編集部、協力＝山岸純弁護士／山岸純法律事務所代表）
時事ネタや芸能ニュースを、法律という観点からわかりやすく解説することを目指し、日々研鑽を重ね、各種メディアで活躍している。芸能などのニュースに関して、テレビやラジオなど各種メディアに多数出演。また、企業向け労務問題、民泊ビジネス、PTA関連問題など、注目度の高いセミナーにて講師を務める。労務関連の書籍では、寄せられる質問に対する回答・解説を定期的に行っている。現在、神谷町にオフィスを構え、企業法務、交通事故問題、離婚、相続、刑事弁護など幅広い分野を扱い、特に訴訟等の紛争業務にて培った経験をさまざまな方面で活かしている。