●この記事のポイント
福島第一原子力発電所事故後の14年間で原発技術者の世代断絶が深刻化。関連企業の7割が人材不足を抱える中、IHIは溶接技術者の育成期間を従来比5分の1（約2年）に短縮する「WAVEプログラム」を始動。三菱重工はVRで暗黙知をデジタル化。AI電力需要が世界の原発回帰を加速する今、日本の重工業が挑む技術継承DXの全貌。
今、日本で最も希少価値が高い人材は誰か。医師でも、AIエンジニアでも、半導体設計者でもない。答えは「原子炉圧力容器を溶接できる技術者」かもしれない。
2026年5月、日本経済新聞は「原発人材の育成急げ」と題する記事を報じた。三菱重工業がVR（仮想現実）を活用した技術教育に乗り出し、IHI（旧石川島播磨重工業）が溶接技術者の育成期間を「5分の1」に圧縮するプログラムを始動させたという内容だ。一見、社内研修の話題に過ぎないように映る。だが、この取り組みが示す本質は、日本の製造業と産業競争力にかかわる構造問題である。
●目次
- 人口ピラミッドに「空洞」が生まれた14年間
- 世界は「原発回帰」へ加速。日本は受注機会を逃すのか
- IHI「WAVEプログラム」と三菱重工のVR活用──二つのアプローチ
- 「建設物」から「製品」へ──SMRが変える産業構造と人材要件
- 「斜陽産業」ではなく「ディープテック最前線」として
人口ピラミッドに「空洞」が生まれた14年間
2011年の東日本大震災と福島第一原発事故の後、国内の原発建設は事実上ストップした。その結果、何が起きたか。現場に立てる機会がないまま、20代・30代の技術者の育成が止まり、その後を継ぐはずだった世代の人口ピラミッドに、大きな空洞が生まれた。
日本原子力産業協会の調査によれば、関連企業215社のうち約7割が「必要な人材を確保できていない」と回答。そのうち約2割は、必要数の半分以下しか人員がいない状態だという。さらに深刻なのは、大手電力9社と原発関連メーカー7社の計16社に技能継承が難しくなる時期を問うたところ、15社が「10年以内」と答えたことだ。
教育の現場も同様に劣化している。原子力関連分野の40歳以下の若手教員数は、2004年の121人から2022年には68人へと、約20年間で半減した（文部科学省調査）。未来の技術者を育てる教員自体が急速に減少している以上、人材危機は今後さらに深刻化する。
「問題は人数だけではありません。原子力の技能は現場経験の積み重ねによって初めて身につくもので、マニュアルで代替することが極めて難しい。福島後の14年間で、現場知識の多くが実質的に失伝しつつある」（エネルギー政策研究家の佐伯俊也氏）
世界は「原発回帰」へ加速。日本は受注機会を逃すのか
問題は国内にとどまらない。皮肉なことに、この人材危機が深刻化するまさにその時期に、世界では原子力需要が急拡大している。
背景にあるのは、生成AIとデータセンターの電力消費急増だ。国際エネルギー機関（IEA）によれば、AIデータセンターの年間電力消費量は2030年までに約945テラワット時（TWh）に達すると予測されており、これは日本の現在の年間電力消費量にほぼ匹敵する規模だ。太陽光・風力だけでは天候変動による出力変動を補えないため、24時間365日の安定供給が可能な原子力が見直されつつある。グーグルやアマゾンが小型モジュール炉（SMR）開発企業への投資・電力購入契約を相次いで発表しているのも、その文脈である。
日本でも、2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画において、原子力を「最大限活用する」方針が明記され、2040年度の電源構成に占める原子力比率の目標として2割程度が示された。国内では東日本大震災以来14年ぶりとなる新たな原発計画も動き出している。
受注チャンスは確かにある。しかしそれを現実のビジネスに転換するためには、設計・製造・据付の各工程を担える人材が揃っていなければならない。作れる人間がいなければ、受注機会は他国に流れるだけだ。
IHI「WAVEプログラム」と三菱重工のVR活用──二つのアプローチ
こうした構造的危機に、メーカー各社は異なるアプローチで挑んでいる。
IHIが2026年1月に始動させた「WAVEプログラム」は、原子炉を守る圧力容器の製造に不可欠な溶接技術者の育成期間を「5分の1程度」に短縮することを目標とする。従来であれば10年前後かかると言われた高度溶接技術の習得を、座学と現場実習を効果的に組み合わせ、約2年での達成を目指す。
一方、三菱重工はVR（仮想現実）を活用した技術教育に着手した。放射線管理区域や高所作業など、実際の現場では安全上・コスト上の制約から繰り返し経験させることが難しい環境を、VR空間で再現する。「背中を見て覚えろ」と言われてきた暗黙知を、データとして構造化し、若手に効率的にインストールしようという発想だ。
重要なのは、これが「手を抜いた育成」ではないという点だ。脳科学・認知心理学の知見を応用した「間隔学習」「シミュレーション反復」「即時フィードバック」などの手法を組み合わせることで、従来の徒弟的育成を量と質の両面で上回る定着率を目指している。
「製造業における技能継承のDXは、原子力分野に限らず、造船・建設・航空といった高難度産業全体に共通する課題です。IHIや三菱重工の試みは、日本型ものづくりにおける暗黙知のデジタル化という、普遍的な問いへの答えを模索している。その成否は、日本製造業全体のモデルケースになりうる」（同）
「建設物」から「製品」へ──SMRが変える産業構造と人材要件
技術継承の問題は、もう一つの大きな変化とも絡み合っている。次世代原子炉として注目を集めるSMR（小型モジュール炉）の登場だ。
SMRとは、出力が300MW以下の小型炉を工場でモジュール単位に製造し、現地で組み立てる方式の原子炉を指す。ABIリサーチの試算によれば、2040年までに世界で262基が設置され、総発電容量42ギガワット（GW）に達する見通しだという。カナダでは2025年4月に北米初の商用SMR建設許可が発給され、2030年代の商業運転開始が視野に入りつつある。
SMRが既存の原子力産業にもたらす変化は、単なる炉の小型化にとどまらない。現場での一点物の「建設工事」ではなく、工場での反復的な「製品製造」に近い生産モデルへの転換を促す。これは求められる人材像を根本から変える。「現場の勘と経験で問題を解決する熟練監督型」から、「標準化されたモジュールの品質管理と生産プロセスを設計・最適化するエンジニア型」へのシフトだ。
デジタルによる技能習得の効率化と、SMRという製造業寄りの産業構造変化。この二つのベクトルが重なるところに、日本の重工業の再浮上の糸口がある。
「斜陽産業」ではなく「ディープテック最前線」として
「原発エンジニア」という職域のイメージは、依然として古い工場と熟練職人の世界に結びつきがちだ。だが実態は、VR・AI・ロボティクス・デジタルツイン・高精度シミュレーションが融合した、最先端のディープテック領域に変貌しつつある。
見方を変えれば、これはキャリアの観点からも投資の観点からも、見過ごせないシグナルだ。希少技能をもつエンジニアの市場価値は今後さらに高まる。三菱重工やIHIを中心とした重工業セクターは、人材・技術の「再武装」に成功した段階で、国内外から大きな受注ポテンシャルを持つポジションにある。
ただし、楽観は禁物だ。育成に着手してから実際に現場で通用する水準に達するまでには相応の時間がかかり、そのあいだにもベテランの退職は続く。第7次エネルギー基本計画が描く2040年の目標と、現実の人材供給には依然として大きなギャップがある。VRやAIによる育成効率化は有望だが、実機経験の代替には限界もある。
今問われているのは、個別企業の取り組みを、業界全体のエコシステムとして機能させられるかどうかだ。官民の連携による大学教育の立て直し、リスキリングの体制整備、退職ベテランの知見を体系化するためのプラットフォーム構築など、企業単独の努力を超えた構造的な投資が不可欠である。
「失った14年」を取り戻す時間的余裕はほとんどない。原発エンジニアの世代断絶という問題は、エネルギーだけでなく、日本製造業の技術継承モデルそのものを問い直す鏡でもある。
（文＝BUSINESS JOURNAL編集部、協力＝佐伯俊也／エネルギー政策研究家）