2021年も半分が終了。そして、その間も様々なニュースが生まれた。しかしながら、去年から続く新型コロナウイルスの影響を強く受ける流れであることに変わりはない。
ウイルスに有効なワクチンは開発されたが、世界はもちろん、日本中に行き渡るのも先になりそうな気配。当然、今年の上半期もコロナ禍に見舞われたネガティブなニュースが多勢を占めることになった。
年が明けてから昨年のデータが出揃いそれを検証するターンがくるが、ここで語られる内容はコロナが与えた経済的な損失について示すデータが並ぶ。
パチンコホール向けのコンピューターシステムを提供するダイコク電機によれば、2020年のパチンコ・パチスロ業界の規模は前年比で25％減ったと推計値を公表した。
また、経済産業省は特定サービスの売上高などからら経営動向を把握し、景気や雇用の判断材料とするデータを取るための調査「特定サービス産業動態統計調査」を行っているが、この調査によるとパチンコ店の売上高が18ヵ月連続で前年同期を下回っているという。1年半というとちょうどコロナが本格化する時期と重なる。
さらに全日遊連が行った組合員加盟店舗の実態調査では、2020年12月末で店舗数は8302店と1年間で約580店舗が減少したと調査結果を発表した。
これは2019年時の1.7倍の減少率だが、今年4月の同調査ではついに8000店舗も割り込んだとパチンコ店の減少に歯止めがかからない現状を示している。
一方、ファンの参加人口はどうだろうか。余暇市場動向を調査した「レジャー白書2020」や日遊協の「プレイヤー調査」によると参加人口は、約890万人と60万人減など過去最低の水準まで落ち込んでいる。
これはもちろん業界の業績にも反映され、SANKYOや平和といったパチンコメーカーのトップ、マルハン・ダイナムの最王手ホールチェーンなど、業界を牽引する立場の企業が2021年の3月期決算で軒並み減収減益となっているのだ。
ただ、過度に悲観することはないだろう。先に触れた減収減益を発表した企業だが、今期、つまり2022年度の見通しについてどこも増益の見通しを立てており、今年はこれから回復傾向にあると予測している。
ほかにも、業界に特化したマーケティングを行っているシーズリサーチが行っている「パチンコ景気動向指数調査」によれば、2021年4月以降の3ヵ月後は厳しいながらも回復が続く見込みとなっていると伝えた。
こうした見通しに、さらに好材料となるニュースも加わった。
パチスロメーカーで構成される組合「日本電動式遊技機工業協同組合（日電協）」とパチンコメーカーで同様な組織となる「日本遊技機工業組合（日工組）」が4月に、パチスロ機の「1500ゲームリミッター規制」の廃止を発表したのだ。
これは小役等をナビゲートできる区間が1500ゲームで強制的に終了してしまうもので、パチンコの「5回リミッター規制」のようなものである。
ただ、完全に撤廃されるわけではなく現状、上限が3000ゲームに変更された。しかし、将来的にはゲーム数規制を完全に廃止する可能性も示唆され、パチスロにおいても勢いを取り戻せるような状況も見えてきた。
4号機の全盛や5号機の旧規則の出玉性能を経験したスロットファンにとって上限2400枚の枚数制限が依然として不満のタネとはなっているが、状況が上向いたことに変わりはない。
そして、業界の危機的状況を受け、一時的にでも今のパチンコのレベルまでパチスロのゲーム性や出玉性能を復活させる「大胆な方針を打ち出して欲しい」というような意見もある。
【注目記事】
■パチスロ「黄金時代」に活躍した“名機”も思い出す…命を懸けた男の熱い生き様に思わず涙!!
■パチスロ「万枚を量産」「最高峰の出玉率」など新時代でも存在感を発揮！ ヒットメーカー「2021年上半期」を振り返り！
■パチンコ「抽選トラブル」で「逮捕者」!?「かまいたち」が語る「あるあるエピソード」が話題!!