昨年末をもって嵐がグループ活動休止に入り、TOKIOもボーカルの長瀬智也が今月いっぱいで退所し事実上の活動休止となるなど、相次いで人気グループが“区切り”を迎えるジャニーズ事務所。今月12日には、V6も11月1日のデビュー記念日をもって解散することが発表された。
事務所から発表された文書やメンバー全員の連名で出されたコメントによれば、解散のきっかけとなったのは森田剛が事務所を退所する意向を示したことで、森田は「これからの人生、ジャニーズ事務所を離れた環境で役者としてチャレンジしたい」（公式発表文書より）という意思を持っていたという。話し合いの末、他のメンバーも森田の意思を尊重し、6人でなければV6ではないとの意見で一致したことから、森田の退所と同時にグループも解散する運びとなったという。
「8年にわたりNHK朝の情報番組『あさイチ』のMCを務めた井ノ原快彦、数多くの映画やドラマで主演を張る岡田准一、そして舞台俳優としての活動に力を入れる森田をはじめ、V6は近年ではメンバー個人のソロ活動がメインとなっており、以前から解散説がくすぶっていた。そのため、世間の受け止め方的にも驚きは少ない印象です」（週刊誌記者）
今回の解散の裏には、一人のキーマンがいたと業界関係者はいう。
「森田がジャニーズ退所の意向をメンバーに伝え、森田抜きでV6を継続させるかたち、森田を説得して事務所に残留させたままグループ活動休止とする嵐と同じパターン、森田の退所に他のメンバーも歩調を合わせるかたちなど、いくつか選択肢は存在した。そんななか、井ノ原快彦の妻で女優の瀬戸朝香が、井ノ原にとってはジャニーズの先輩にあたる木村拓哉の妻の工藤静香に身の振り方を相談していたという話もあります。
瀬戸と工藤は同じ女優出身同士ということで普段から仲が良く、瀬戸からみれば女優としても“ジャニーズタレントの妻”としても先輩の工藤に、折に触れていろいろと相談をしている。SMAPのジャニーズ独立騒動の際、木村がいち早くジャニーズ残留を決めたのは工藤の強い意向があったからですが、今回、瀬戸は工藤から、とにかく井ノ原も事務所に残るようアドバイスを受けたといわれています。
もっとも、V6はソロ活動がメインとなった今、森田に限らず、他のメンバーもこのままグループ活動を継続していくことに強いモチベーションを持ってはいなかった。森田の退所を機に解散となるのも、そして他メンバーが全員事務所に残留となるのも、自然の流れだったといえるでしょう」
KinKi Kidsにとばっちり？
そんなV6解散の“煽りを食う”のがKinKi Kidsだという。
「2019年にジャニー喜多川元社長が亡くなり、退所の可能性が高いといわれ続けてきたのが、“ジャニーさん愛”が強いキンキの堂本剛でした。昨年の末ごろから、21年内にもキンキ解散が発表されるという情報が広まり、メリー喜多川（藤島メリー泰子）名誉会長が周囲に伝え始めているという噂も出ていた。しかし1年のうちに活動歴の長い2グループがたて続けに解散となれば、世間的にも“ジャニーズは大丈夫なのか”と不安視されることになりかねず、社内にも動揺が広がるなど、ハレーションが大きすぎる。そのため、事務所としてはなんとしてもキンキの解散を来年以降に持ち越そうとするはずです。
ただ、そこで気がかりなのが剛の気持ちです。堂本光一は現在公演中の舞台『Endless SHOCK Eternal』で座長を務めるなどして精力的に活動している一方、剛はレギュラー番組の『KinKi Kidsのブンブブーン』（フジテレビ系）と『KinKi Kids どんなもんヤ！』（文化放送）以外、目立った活動はみられない。剛はキンキ解散を機に事務所を退所し、ソロでアーティスト活動をメインでやっていく意向だとみられていますが、もし解散が先延ばしになった場合、剛が事務所で塩漬け状態になりかねず、それに剛が耐えられのかという問題があるでしょう」（テレビ局関係者）
ジャニーズでは昨年以降、元SMAPの中居正広や少年隊の錦織一清と植草克秀、TOKIOの長瀬智也、そして森田と、ベテランタレントの退所発表が相次いでいるが、経営陣の方針にもある変化が生じているという。
「昨年、BTSがアメリカのビルボード・チャートで1位となるなど、韓国系グループの世界進出が進むなか、滝沢秀明副社長を筆頭にジャニーズの経営陣は目下、世界に目を向けており、そのため『美 少年』や『なにわ男子』をはじめ10代をメインにジャニーズjr.の育成を最重要課題ととらえているわけです。Kis-My-Ft2（キスマイ）やSexy Zone（セクゾ）、さらにはKing ＆ Prince（キンプリ）ですら、もう事務所内ではベテランと見なされているという話もあるほどです。
その一方、事務所としても、40代オーバーのグループの解散やタレントの退所をもう無理に引き留めても仕方がないということで、許容する姿勢に変わりつつある。これは経営のスリム化という意味合いでもあり、事務所のパワーを若手グループ育成や売り出しにシフトさせるという目的がある。TOKIOの運営を別会社化したり、中居の個人事務所設立を許したりというのも、そうした流れの延長線上にあるわけです」（芸能事務所関係者）
創業者のジャニー元社長の死去から2年、ジャニーズ事務所は転機を迎えているのかもしれない。
（文＝編集部）